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2018年04月04日

トシン・グループは調整一巡感、18年5月期3Q累計2桁増益で通期予想に上振れ余地

 トシン・グループ<2761>(JQ)は首都圏中心に電設資材などの卸売事業を展開している。18年5月期第3四半期累計は2桁増益だった。通期は横ばい予想だが上振れ余地がありそうだ。株価は07年来の高値圏から反落したが調整一巡感を強めている。低PBRや継続的な自己株式取得も評価材料だろう。

■首都圏中心に電設資材や住宅設備機器の卸売事業を展開

 首都圏中心に電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開している。小口多数販売、専門部署による得意先営業活動支援サービスなどを特徴とし、事業基盤強化や収益拡大に向けて、取扱商品や営業拠点網の拡充を推進している。

 なお収益面では、新設住宅着工戸数など建設関連投資の動向が影響し、第4四半期(3月〜5月)の構成比が高い特性がある。利益還元については、将来の事業展開と経営体質強化のために必要な内部留保を確保する一方で、財務状況、利益水準、配当性向などを総合的に勘案して、前年実績を下回らない安定した配当を実施することを基本方針としている。

■18年5月期3Q累計2桁増益で通期予想に上振れ余地

 18年5月期(20日締め)連結業績予想は、売上高が17年5月期比0.2%増の435億円、営業利益が0.5%増の19億60百万円、経常利益が0.5%増の27億50百万円、純利益が0.4%増の17億60百万円としている。

 他社との差別化の武器である「安心シリーズ」を有効に活用して、販売力を強化する方針としている。配当予想は17年5月期と同額の年間54円(第2四半期末27円、期末27円)としている。

 第3四半期累計は、売上高が前年同期比0.4%減の316億円だが、営業利益が14.7%増の16億49百万円、経常利益が11.4%増の22億06百万円、純利益が16.2%増の14億43百万円だった。微減収だが、全体的な粗利益率改善や販管費抑制などで2桁増益だった。売上総利益率は21.2%で0.5ポイント上昇、販管費比率は16.0%で0.1ポイント低下した。

 通期会社予想に対する第3四半期累計の進捗率は売上高が72.6%、営業利益が84.1%、経常利益が80.2%、純利益が82.0%と高水準である。第4四半期の構成比が高い季節特性も考慮すれば、通期予想に上振れ余地がありそうだ。

■継続的な自己株式取得で積極還元

 積極還元策として自己株式取得を継続的に実施している。17年8月17日発表の自己株式取得(取得株式総数の上限50万株、取得価額総額の上限16億円、取得期間17年8月18日〜18年7月31日)では、18年3月31日時点での累計取得株式総数は2万9200株となっている。18年3月の取得株数は0株だった。

■株価は調整一巡感

 株価は07年来となる2月高値3965円から一旦反落したが、3500円近辺で調整一巡感を強めている。

 4月3日の終値3560円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS210円00銭で算出)は約17倍、今期予想配当利回り(会社予想の年間54円で算出)は約1.5%、前期実績連結PBR(前期実績連結BPS4052円75銭で算出)は約0.9倍である。時価総額は約406億円である。

 週足チャートで見ると13週移動平均線がサポートラインだ。低PBRや継続的な自己株式取得も評価材料だろう。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:32 | アナリスト水田雅展の銘柄分析