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2018年04月17日

トレジャー・ファクトリーは下値固め完了感、19年2月期大幅増益予想

 トレジャー・ファクトリー<3093>(東1)はリユースショップを展開し、既存店強化、多店舗展開、新業態開発、海外事業を推進している。18年2月期は増益予想から一転減益での着地だったが、19年2月期は新規出店、既存店利益率改善、子会社収益改善などで大幅増益予想である。株価は下値固め完了感を強めている。なお自己株式取得(上限15万株、4月12日〜19日、ToSTNeT−3)を実施し、取得した自己株式を消却(4月23日予定)する。

■リユースショップを首都圏中心に展開

 総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルを主力とするリユースショップを、首都圏直営店中心に展開している。

 18年4月11日時点の店舗数は、16年9月子会社化したカインドオル、18年3月子会社化したゴルフキッズを含めてグループ合計177店舗(トレジャー・ファクトリー66店舗、トレファクスタイル40店舗など単体116店舗、カインドオル40店舗、ゴルフキッズ21店舗など)である。

 中期成長に向けた戦略として、既存店強化(店舗S&B、一般買い取り強化による売上総利益率改善)、多店舗展開(複数業態で国内主要都市への出店加速)、新業態開発、ネット事業・ネット経由収益拡大、および海外事業(17年11月にタイ・バンコク2号店オープン)を推進している。

■18年2月期減益だが、19年2月期大幅増益予想

 18年2月期の連結業績は、売上高が17年2月期比23.3%増の164億31百万円、営業利益が15.4%減の6億21百万円、経常利益が11.8%減の6億68百万円、純利益が28.7%減の3億45百万円だった。売上高はほぼ計画水準だが、利益は増益予想から一転して減益着地となった。純利益は税効果会計による繰延税金資産取崩発生による税金費用増加も影響した。配当は17年2月期と同額の年間16円(第2四半期末8円、期末8円)とした。配当性向は51.4%である。

 グループ20店舗(単体14店舗、カインドオルFC6店舗)の新規出店、カインドオルの通期連結、既存店売上の堅調推移などで大幅増収だったが、天候影響による下期の既存店売上の計画未達、売上総利益率の低下、前期新規出店した店舗の業績未達などで2桁減益だった。

 既存店売上(単体)は101.0%だった。売上総利益率は61.5%で2.5ポイント低下した。単体既存店で1.2ポイント低下し、売上総利益率の低いカインドオルの連結も影響した。販管費比率は57.8%で0.7ポイント低下した。

 19年2月期連結業績予想は、売上高が18年2月期比8.3%増の177億99百万円、営業利益が31.6%増の8億18百万円、経常利益が25.7%増の8億41百万円、純利益が60.2%増の5億54百万円としている。配当予想は18年2月期と同額の年間16円(第2四半期末8円、期末8円)としている。予想配当性向は32.6%となる。

 単体12店舗前後の新規出店、既存店のS&B(スクラップ&ビルド)推進、既存店売上100%、既存店売上総利益率0.5ポイント改善、子会社カインドオルおよびゴルフキッズの収益改善などで大幅増益予想である。海外事業も黒字化を目指している。

 月次売上(単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース)を見ると、18年3月は全店109.6%、既存店101.6%だった。衣料などが好調に推移し、既存店売上は2ヶ月連続の前年比プラスだった。概ね順調なスタートであり、19年2月期の好業績を期待したい。

■株主優待制度は2月末に実施

 株主優待制度は毎年2月末時点の1単元(100株)以上保有株主を対象に実施している。

■株価は下値固め完了感

 株価は水準を切り下げたが、700円台で下値固め完了感を強めている。

 4月16日の終値750円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想連結EPS49円12銭で算出)は約15倍、今期予想配当利回り(会社予想の年間16円で算出)は約2.1%、前期実績連結PBR(前期実績連結BPS348円09銭で算出)は約2.1倍である。時価総額は約86億円である。

 週足チャートで見ると800円近辺の支持線を割り込んだ形だが、下値固め完了して反発を期待したい。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:28 | アナリスト水田雅展の銘柄分析