[株式評論家の視点]の記事一覧
  (ブログ内の記事検索は右サイドバーの検索窓から)

記事一覧 (01/22)【株式評論家の視点】エクスモ―ションは新事業領域への進出睨み投資活動を計画、CASE関連として見直される可能性あり
記事一覧 (01/21)【株式評論家の視点】幸和製作所は「転倒防止ロボット歩行車」の来期上市目指す、大きく突っ込む場面は買い妙味
記事一覧 (01/18)【株式評論家の視点】プレナスは通期業績予想を据え置き、配当利回り3%
記事一覧 (01/16)【株式評論家の視点】北の達人コーポは「刺す化粧品−ディープパッチシリーズ」が大ヒット、700円割れが下値として意識
記事一覧 (01/09)【株式評論家の視点】昭栄薬品はオレオケミカルの専門商社、自社株買い実施に光通信が保有
記事一覧 (01/07)【株式評論家の視点】シャノンは4期ぶりに最高益更新へ、換金売り一巡で押し目買い
記事一覧 (01/03)【新春相場展望】2020年相場展望、5G・電子化・国土強靭化関連、光通信保有する銘柄に注目
記事一覧 (11/08)【株式評論家の視点】Welbyはスズケンと資本業務提携を締結、PHRソリューションの普及推進等行う
記事一覧 (10/23)東京會舘は第2四半期の累計業績予想の増額など注目され後場急伸
記事一覧 (10/18)【株式評論家の視点】日本国土開発は土木事業の受注実績あり、水準訂正高が続くか注目
記事一覧 (10/09)【株式評論家の視点】フロンティアインターナショナルは東京オリンピック・パラリンピック開催に期待感、下押す場面は好買い場
記事一覧 (09/21)【株式評論家の視点】ズームはMogar社の連結子会社化が売上に貢献、二番底形成から上昇へ
記事一覧 (09/13)【株式評論家の視点】ジェイテックコーポレーションは今20年6月期期販管費が膨らむ、23年6月期売上高55億円目標
記事一覧 (09/06)【株式評論家の視点】日本国土開発は大規模修繕工事の案件増加が追い風、リバウンド局面入りか
記事一覧 (09/05)【株式評論家の視点】ツナググループHDは「ショットワークスデリバリー」が順調な滑り出し、底値買い妙味膨らむ
記事一覧 (09/03)【株式評論家の視点】フロンティアインターナショナルは目先2100円割れが底値圏、12日に第1四半期決算を発表
記事一覧 (08/22)【株式評論家の視点】ジーニーは「Google Cloud Platform」サービスパートナー認定を取得、期待先行ながらリバウンド相場入りとなるか注目
記事一覧 (08/14)【株式評論家の視点】コーア商事HDは『マキサカルシトール静注透析用』が業績に貢献、今期増収増益を確保する見通し
記事一覧 (06/25)【株式評論家の視点】テモナはアカウント数と流通総額が順調に増加、安値に接近する場面を待つ
記事一覧 (06/22)【株式評論家の視点】ディ・アイ・システムの第2四半期業績は順調に推移、1400円割れで下値を固めた感あり
2020年01月22日

【株式評論家の視点】エクスモ―ションは新事業領域への進出睨み投資活動を計画、CASE関連として見直される可能性あり

 エクスモ―ション<4394>(東マ)は、2018年11月28日に東京証券取引所7月26日に東京証券取引所マザーズに上場。同社は、システムおよびソフトウェアに対するテクニカルコンサルティングおよびエデュケーションサービスを行っている。
 コンサルティング事業では、プロジェクト診断(問題発見と改善策の作成・提案)、現場支援(改善策の遂行に必要な技術支援) を行っている。
 教育・人材育成事業では、現場で活用できるスキル習得のための実践的コースを提供 している。
 ツール事業では、ソースコード診断ツール「eXquto」、UMLからSimulinkへのモデル変換ツール「mtrip」 などを提供している。

>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:51 | 株式評論家の視点
2020年01月21日

【株式評論家の視点】幸和製作所は「転倒防止ロボット歩行車」の来期上市目指す、大きく突っ込む場面は買い妙味

 幸和製作所<7807>(JQS)は、2017年11月28日に東京証券取引所JASDAQに上場。同社は、1965年創業で国内初となる高齢者用の歩行補助車(シルバーカー)を開発。主要な製品は、シルバーカー、歩行車および杖など歩行補助を目的とした福祉用具で、 他の福祉用具メーカーやホームセンター等のOEM生産及びシャワーチェア等の福祉用具全般の生産及び販売を行っている。

 同社は、取扱い製品領域の拡大、シニア関連事業の拡大、介護ロボット事業の確立、海外事業の開拓を主な経営方針として、事業活動を行っている。

>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:54 | 株式評論家の視点
2020年01月18日

【株式評論家の視点】プレナスは通期業績予想を据え置き、配当利回り3%

 プレナス<9945>(東1)は、プレナスの社名の由来である「豊かな・満足のいく」暮らしの実現を目指し、事業の柱である持ち帰り弁当の店「Hotto Motto(ほっともっと)」や定食レストラン「やよい軒」を通して日本全国、そして世界の人びとにもっと多くの満足を届けている。

 「ほっともっと事業」では、持ち帰り弁当のトップブランドとして、おいしいごはんにこだわり、厳選した高品質の国産米を使用し、店内調理によるできたての弁当を提供することを基本に、商品の品質向上やボリュームアップなど、付加価値の高い商品によって顧客満足度の向上を目指している。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:16 | 株式評論家の視点
2020年01月16日

【株式評論家の視点】北の達人コーポは「刺す化粧品−ディープパッチシリーズ」が大ヒット、700円割れが下値として意識

 北の達人コーポレーション<2930>(東1)は、「『おもしろい』をカタチにして世の中をカイテキにする達人集団」という経営理念のもと、顧客満足を徹底的に追及して自社開発した健康美容商品等を、主にインターネットを通じて一般消費者に販売する事業を展開している。

 同社では、「ブーム」のジャンルの商品ではなく「オリゴ糖」「ポリフェノール」といったブームとは無縁のジャンルのベーシックな商品を開発し、販売。売上の約7割が定期購入(サブスクリプションコマース)であることを強みとしている。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 04:50 | 株式評論家の視点
2020年01月09日

【株式評論家の視点】昭栄薬品はオレオケミカルの専門商社、自社株買い実施に光通信が保有

 昭栄薬品<3537>(JQS)は、2016年3月16日、東京証券取引所JASDAQ市場に上場。同社及び海外子会社2社により構成され、オレオケミカルの専門商社として多種多様な化学品の中でも、資源に限りがある石油化学品とは異なり、再生産が可能で環境負荷が低いパーム及びヤシ等の天然油脂由来の油脂化学品(「オレオケミカル」)を主に取扱う化学品事業を主たる事業としている。

 主力の化学品事業では、花王を主要な仕入先として事業活動を行っており、現在は同社の国内主要代理店として、同社のオレオケミカルを界面活性剤等の化学品メーカーに、同社の界面活性剤等を洗浄剤及び香粧品メーカー等の幅広い業界に販売している。また、これを同事業の基礎として、家庭用洗剤等を取扱う日用品事業、及び地盤改良やコンクリートの補修補強材料等を取扱う土木建設資材事業を運営している。

>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:10 | 株式評論家の視点
2020年01月07日

【株式評論家の視点】シャノンは4期ぶりに最高益更新へ、換金売り一巡で押し目買い

 シャノン<3976>(東マ)は、2017年1月27日に東京証券取引所マザーズ市場に上場してから、早3年が経過しようとしている。同社は、ミッションとして『テクノロジーとサイエンスにもとづくマーケティングによって、顧客の市場拡大化と利益最大化を実現し、企業のより創造的な活動に献します』を掲げ、ビジョンでは『マーケティング課題を解決する』することを重要視している。

 「シャノンマーケティングプラットフォーム」という1つのクラウドサービスを、主に「マーケティングオートメーション(MA)」と「イベントマーケティング(EM)」の2つのサービスとして提供している。また付随して、マーケティングコンサルティング、BPO(運営代行)、導入サービスを提供している。国内における導入実績数は900以上、キャンペーン実績数は220,000以上で、「シャノンマーケティングプラットフォーム」の利用により、業務効率化や商談化率向上など企業の課題を解決している。

>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:35 | 株式評論家の視点
2020年01月03日

【新春相場展望】2020年相場展望、5G・電子化・国土強靭化関連、光通信保有する銘柄に注目

nagashimatennbou1.jpg

株式評論家・長島和弘

 2019年の東京株式市場は、米中貿易協議の動向に振り回される一年となりました。世界景気に及ぼす悪影響が懸念されたことから、ヘッジのポジション、先物売りが常に入ることとなり、目先の明るい材料が小出しに出るたびに弱気筋は、反対売買を迫られ指数自体は堅調に推移、年間では日経平均株価は23,656.62円(+3,641.85円)と18.2%上昇しました。

 その背景は、金融市場において上場投資信託(ETF)の運用資産が世界で6兆ドル強(約650兆円強)と5年で2倍強に増えたことが、下支え要因となったと言えます。東京株式市場では、日銀が大規模な金融緩和の一環で年間約6兆円を目安にETFを買い続けていますから、ボラティリティー・インデックス(VI)が急騰し、相場が下がった場面では、好買い場提供となり、押し目買い優位の展開となった感があります。

 2020年は、消費増税前の駆け込み需要が様々な業界において一巡。また、東京五輪・パラ五輪開催後のインバウンド需要の反動減に対する懸念から、企業業績は19年10月の消費増税に合わせて政府が導入したキャッシュレス決済のポイント還元制度が期限を迎える20年6月末までは堅調もその先は見えないと思われます。

 物色動向としては、明るい見通しの「5G」関連。アジアで次世代通信規格「5G」の導入が本格化することから、それに伴い恩恵を受ける企業が増えると期待されます。

 また、政府が行政の電子化に向けた新たな「デジタル・ガバメント実行計画」を閣議決定し、2024年度中に国の行政手続きの9割を電子化する方針を明らかにしましたので、求人・求職や旅券(パスポート)の申請など約500の手続きの電子化に関連する企業にビジネスチャンスが広がる見通しです。

 相次ぎ災害が発生していますので、国土強靭化は継続したテーマとして常に意識されそうです。

 2019年はオリコン(JQ:4800)が年初来から4.3倍と上昇する等、光通信が保有する銘柄が市場の話題にのぼっていましたので、2020年は光通信が保有する銘柄が、市場の関心をさらに集めるか注目しています。

●日経平均株価の予想レンジは、20000〜25000円。
 高値の時期1月下旬〜2月上旬。
 安値の時期5月下旬。
(昨年は、米国で香港人権・民主主義法に続いて、ウイグル人権法案が下院で可決され、今春、上院でも可決されれば、トランプ大統領の署名を経て成立する。)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:51 | 株式評論家の視点
2019年11月08日

【株式評論家の視点】Welbyはスズケンと資本業務提携を締結、PHRソリューションの普及推進等行う

 Welby(ウェルビー)<4438>(東マ)は、本年3月29日に東京証券取引所マザーズに上場。同社は、2011年から「PHR(Personal Health Record)プラットホームサービス」を提供するリーディングカンパニーとして、様々な疾患領域の患者さんを対象とする、治療支援デジタルサービスの企画・開発・運用をしている。


 提供するPHRサービスの一つ「Welbyマイカルテ」は、糖尿病、高血圧などの生活習慣病患者を対象に、血糖値や血圧などの自己管理を支援するスマートフォン向けアプリで、大手製薬企業と共同で企画し、Welbyが運営するPHRサービスも数多くあり、生活習慣病をはじめとして、オンコロジー領域、中枢神経系領域、自己免疫疾患、希少疾患など、幅広い領域でPHRサービスを提供している。また、様々な疾患領域におけるPHRサービスの実績とID・DB基盤を活かし、臨床研究を対象としてPHR/PROを活用したエビデンス創出の相談から、 PHR/PROの収集システムの開発・運用、機器の運用支援までをパートナー企業と連携して提供している。

>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:30 | 株式評論家の視点
2019年10月23日

東京會舘は第2四半期の累計業績予想の増額など注目され後場急伸


■営業利益など一転、黒字の見込みに修正

 東京會舘<9701>(東2)は10月21日の14時頃に急伸する場面があり、7%高3835円(240円高)まで上げて大きく出直った。14時に2020年3月期・第2四半期の累計(19年4〜9月)業績見通しの増額修正を発表し、営業利益はそれまでの6.0億円の赤字を1.2億円の黒字に見直した。前年同期は13.1億円の赤字だった。

 新本舘における宴会や食堂など各部門の法人・個人の需要が旺盛で、第2四半期に入ってもも季節変動影響を予想以下に抑えて売上高を維持。加えて、事業オペレーションの効率化などをスピード感をもって実施した。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:00 | 株式評論家の視点
2019年10月18日

【株式評論家の視点】日本国土開発は土木事業の受注実績あり、水準訂正高が続くか注目

 日本国土開発<1887>(東1)は、本年3月5日に東京証券取引所市場第一部に上場。同社グループは「もっと豊かな社会づくりに貢献する」ことを経営の基本理念として、グループ各社はこの基本理念に貢献する場・機会を創出するという考えのもと事業展開を図ることで、すべての顧客に信頼され社会から必要とされる企業集団を目指している。

>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:56 | 株式評論家の視点
2019年10月09日

【株式評論家の視点】フロンティアインターナショナルは東京オリンピック・パラリンピック開催に期待感、下押す場面は好買い場

 フロンティアインターナショナル<7050>(東マ)は、本年2月28日に東京証券取引所マザーズに上場。同社は、幾多のプロモーション案件の実施により培った人の心を動かすノウハウを通じて、生活者に良質なブランド体験を届けることで、企業が抱えるマーケティングやセールスに関するあらゆる課題を解決する「Total Promotion Company」。単一セグメントのプロモーション事業では、イベントプロモーション、キャンペーンプロモーション、PR、スペースプロデュース、デジタルプロモーション、店頭販売支援を行っている。「東京ガールズコレクション」、「東京マラソンEXPO」、「東京国際映画祭等の各種協賛イベントの企画・運営・制作の実績がある。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:04 | 株式評論家の視点
2019年09月21日

【株式評論家の視点】ズームはMogar社の連結子会社化が売上に貢献、二番底形成から上昇へ

 ズーム<6694>(JQS)は、音楽用電子機器の開発及び販売を主な事業としており、「WE’RE FOR CREATORS」という基本理念のもと、世界中のクリエーターがよりユニークでオリジナルな作品を創造できるツールを提供することによってブランド力を向上し、株主、従業員や取引先などの同社グループと関係するステークホルダーから評価される企業を目指している。

 同社は、ポータブルなハンディレコーダーをはじめ、エフェクト プロセッサー、マルチトラックレコーダー、オーディオ・インターフェース、リズムマシン、サンプラーなど、レコーディング機器から電子楽器まで幅広い製品を開発している。30年以上に渡り、最新のDSPテクノロジーをベースにした革新的な製品をリーズナブルなプライスで提供している。「音」と「音楽」に特化した事業を展開、国内では島村楽器、石橋楽器、池部楽器、アマゾン、モリダイラ楽器、山野楽器、ESP、他国内主要楽器店500店舗で、海外では50以上の販売代理店網により世界130か国と幅広い国・地域で「ZOOM」ブランドが浸透している。

>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:31 | 株式評論家の視点
2019年09月13日

【株式評論家の視点】ジェイテックコーポレーションは今20年6月期期販管費が膨らむ、23年6月期売上高55億円目標

 ジェイテックコーポレーション<3446>(東マ)は、2018年2月28日に東京証券取引所マザーズに上場。同社は、1993年12月に創業し、四半世紀を迎えようとしている。一貫して「オンリーワンの技術で広く社会に貢献する」という経営理念のもと、失敗を恐れず、誰よりも早く挑戦し、結果を追い求めている。

>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:39 | 株式評論家の視点
2019年09月06日

【株式評論家の視点】日本国土開発は大規模修繕工事の案件増加が追い風、リバウンド局面入りか

 日本国土開発<1887>(東1)は、本年3月5日に東京証券取引所市場第一部に上場。同社グループは「もっと豊かな社会づくりに貢献する」ことを経営の基本理念として、グループ各社はこの基本理念に貢献する場・機会を創出するという考えのもと事業展開を図ることで、すべての顧客に信頼され社会から必要とされる企業集団を目指している。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:36 | 株式評論家の視点
2019年09月05日

【株式評論家の視点】ツナググループHDは「ショットワークスデリバリー」が順調な滑り出し、底値買い妙味膨らむ

 ツナググループ・ホールディングス<6551>(東1)は、2017年6月30日に東京証券取引所マザーズに上場。同社グループは、「採用市場におけるインフラ企業を目指す」というビジョンのもと、HRマネジメント事業、メディア&テクノロジー事業、スタッフィング事業の3つの事業セグメントをHD(純粋持株会社)制で、事業運営している。

>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:35 | 株式評論家の視点
2019年09月03日

【株式評論家の視点】フロンティアインターナショナルは目先2100円割れが底値圏、12日に第1四半期決算を発表

 フロンティアインターナショナル<7050>(東マ)は、本年2月28日に東京証券取引所マザーズに上場。同社は、幾多のプロモーション案件の実施により培った人の心を動かすノウハウを通じて、生活者に良質なブランド体験を届けることで、企業が抱えるマーケティングやセールスに関するあらゆる課題を解決する「Total Promotion Company」。単一セグメントのプロモーション事業では、イベントプロモーション、キャンペーンプロモーション、PR、スペースプロデュース、デジタルプロモーション、店頭販売支援を行っている。「東京ガールズコレクション」、「東京マラソンEXPO」、「東京国際映画祭等の各種協賛イベントの企画・運営・制作の実績がある。

>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:01 | 株式評論家の視点
2019年08月22日

【株式評論家の視点】ジーニーは「Google Cloud Platform」サービスパートナー認定を取得、期待先行ながらリバウンド相場入りとなるか注目

 ジーニー<6562>(東マ)は、8月21日、GoogleCloud パートナープログラムにおいて、Google Cloud Platform(GCP)のサービスパートナー認定を取得したと発表した。ジーニーの強みであるアドプラットフォームやマーケティングテクノロジーの自社開発プロダクトをはじめ、各ソリューションに、BigQueryやGoogle Cloud Machine Learning等のGCP製品群を組み合わせることで、最先端のテクノロジーを活用したデータドリブンマーケティング環境を提供し、企業のデジタライゼーションを支援するほか、GCPを活用しアプリディベロッパー向けにFirebaseの導入支援を行うことで、アプリ内収益を最大化するソリューションを提供する。今後、業績に貢献するか注目される。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 06:32 | 株式評論家の視点
2019年08月14日

【株式評論家の視点】コーア商事HDは『マキサカルシトール静注透析用』が業績に貢献、今期増収増益を確保する見通し

 コーア商事ホールディングス<9273>(東2)は、2018年6月21日に東京証券取引所市場第二部に上場した。同社グループは「ジェネリックのベストパートナー」を経営理念として掲げ、顧客にとって付加価値の高い、高品質で安価な輸入原薬を提供することに主眼をおいて、医薬品原料である原薬の輸入販売を行うとともに、注射剤を中心とした医薬品製剤の開発・製造・販売を行い、原薬の調達から製剤までの一貫した製造が可能な体制のもと、国内外の医薬品メーカーと幅広く取引を実施している。

>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:45 | 株式評論家の視点
2019年06月25日

【株式評論家の視点】テモナはアカウント数と流通総額が順調に増加、安値に接近する場面を待つ

テモナ<3985>(東1)は、2017年4月6日に東京証券取引所マザーズに上場。19年4月12日に同市場第一部に市場変更した。同社は、「ビジネスと暮らしを“てもなく”する」という経営理念のもと、企業のサブスクリプションビジネスを支援するサービス「サブスクストア」「たまごリピート」を提供している。

 「サブスクストア」は、サブスクリプションコマースに特化したクラウド型通販システムで、1,400社以上導入のシェアNo.1単品通販・定期通販システム「たまごリピートNext」の後継サービスを提供している。定期購入、頒布会、ステップメール、電話受注システムなどサブスクリプションコマースに必要となる管理機能は全て揃い、出荷を伴わないデジタルコンテンツ、大規模ショップ向けのカスタマイズにも対応している。

>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:53 | 株式評論家の視点
2019年06月22日

【株式評論家の視点】ディ・アイ・システムの第2四半期業績は順調に推移、1400円割れで下値を固めた感あり

 ディ・アイ・システム<4421>(JQS)は、2018年10月19日に東京証券取引所JASDAQに上場。同社は、1997年11月に「無限の夢を創造する」エンジニア集団としての志で会社をスタート。システムインテグレーション事業と教育サービス事業を行っている。

 システムインテグレーション事業では、エンドユーザ、エンドユーザの情報システム子会社、通信事業者、同社と同業のシステムインテグレーション事業者に対して、IT通信業・金融業・流通業・医療・官公庁等の幅広い業種に対応した業務用アプリケーションの設計開発業務、インフラシステムの設計構築業務、業務用アプリケーション・インフラシステムの運用保守業務を中心に行っている。

>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:29 | 株式評論家の視点