[株式評論家の視点]の記事一覧
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記事一覧 (02/25)【株式評論家の視点】ビジョンは上場2カ月経過、グローバルWiFi事業拡大、連続大幅増益
記事一覧 (02/23)【株式評論家の視点】加賀電子の今3月期営業利益13.2%増益、年55円(期末35円)配当、PBR0.54倍
記事一覧 (02/19)【株式評論家の視点】マイネットはスマホゲーム運用の有力企業、今期は売上・利益とも2倍伸長
記事一覧 (02/17)【株式評論家の視点】アークンは大手代理店経由の受注が回復に向う、株価3000円割れに底値感
記事一覧 (02/15)【株式評論家の視点】アートグリーンは胡蝶蘭の生産販売、ブライダルの企画、16年10月期2ケタ増益
記事一覧 (02/10)【株式評論家の視点】フリューはインターネット上のコンテンツ・メディアの運営、今3月期2ケタ増益、株主重視で配当前向き
記事一覧 (02/08)【株式評論家の視点】オープンドアは昨年12月に上場の総合旅行サイト運営、『トラベルコちゃん』は296万人
記事一覧 (02/04)【株式評論家の視点】ミズホメディーは昨年12月上場、免疫学的検査用試薬の大手、インフルエンザ検査薬が急増
記事一覧 (02/02)【株式評論家の視点】ツバキ・ナカシマは昨年12月16日に上場、15年12月期は営業利益34.1%増益へ
記事一覧 (01/29)【株式評論家の視点】ジェイテックは高次元の設計開発提供、今3月期営業益68%増益、株価底打ち感
記事一覧 (01/27)【株式評論家の視点】エスプールの今期は中期経営計画2期目、今期営業利益4.6倍、13期ぶり最高更新
記事一覧 (01/25)【株式評論家の視点】鉄人化計画は下値水準に到達でPER、利回りに割安感台頭、商圏特性の営業強化で収益向上
記事一覧 (01/21)【株式評論家の視点】テラはがん治療の樹状細胞ワクチンの契約医療機関38カ所、累計症例は9800に達する
記事一覧 (01/19)【株式評論家の視点】ソーバルは今2月期配当を7円増配の年38円へ、来期再増配の期待で割安感
記事一覧 (01/15)【株式評論家の視点】メタップスは昨年8月の上場、主力のアプリ広告市場は世界的成長、株価2600円中心のモミ合い
記事一覧 (01/13)【株式評論家の視点】モバイルファクトリーは位置情報連動型ゲームを強化、15年12月期好調見通し
記事一覧 (01/08)【株式評論家の視点】パートナーエージェントは婚活の有力企業、高い成婚率、今期営業益3倍
記事一覧 (01/06)【株式評論家の視点】ラクト・ジャパンは乳製品原料、食肉加工品の商社、国内屈指の調達力、低いPER
記事一覧 (01/04)【株式評論家の視点】データセクションはビッグデータ活用し不正投稿監視サービスや株価予測システムなど提供
記事一覧 (12/29)【株式評論家の視点】グリーンペプタイドはガン免疫治療薬開発のベンチャー、新規上場後5割調整で出直り体勢整う
2016年02月25日

【株式評論家の視点】ビジョンは上場2カ月経過、グローバルWiFi事業拡大、連続大幅増益

 ビジョン<9416>(東マ・100株)は、昨年12月21日に東京証券取引所マザーズ市場に上場。グローバルWiFi事業(海外事業、国内事業)、情報通信サービス事業(固定通信事業、移動体通信事業、ブロードバンド事業、OA機器販売事業、インターネットメディア事業)、その他事業(オフィス用品の通販「アスクル」の代理店事業等)を運営している。

 同社は、前2015年12月期にスローガンとして「チームビジョンの結束」を掲げ、グループ全体で一体感を持ちながら更なる成長に向けて事業部間及び販売チャネル間の連携強化、知的生産性及び労働生産性の向上に注力。また、グローバルWiFi事業の更なる成長に向けて、「日本から海外へ渡航される方」、「海外から日本へ渡航される方」、「海外から海外へ渡航される方」全ての方へのサービス強化を図るべく、販売体制、新サービスの提供及びPR活動の強化に取り組んできた。更に、エンドユーザーに対して最適な商品やサービスを最適なタイミングで提供すべく、同社グループの強みであるWEBマーケティングによる集客、コールセンターによる案内、営業所及びパートナー企業との連携による全国規模での訪問営業が行える強みを活かし、効果的な営業活動を展開してきた。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:35 | 株式評論家の視点
2016年02月23日

【株式評論家の視点】加賀電子の今3月期営業利益13.2%増益、年55円(期末35円)配当、PBR0.54倍

 加賀電子<8154>(東1)は、1968年の創業以来、エレクトロニクスの独立系総合商社として、時代とともに変わる顧客のニーズに合わせて、事業分野を拡大している。そして現在では、電子部品・半導体ビジネス、EMSビジネス、情報機器ビジネス、ニュービジネスの4つの事業を通じて、顧客の声に応えている。同社事業部門およびグループ各社の横串・連携機能の役割を担うべくGr経営本部を設置し、既存大手顧客への拡販や海外ビジネスの拡大および費用削減に注力している。

 電子部品・半導体ビジネスでは、国内をはじめ、アメリカ、ヨーロッパ、アジアに広がるグループ会社と連携し、世界各地に50社を超えるネットワークを展開している。そのグループ力を生かし、専門の技術チームのもと、世界最高水準の部品を顧客へ提供している。

 EMSビジネスでは、アジアやヨーロッパに展開する生産工場を活用し、顧客の希望に合わせた地域で生産できる体制を整えている。製品の設計開発をはじめ、多品種・小ロット生産、半完成品から完成品まで柔軟に対応できるトータルサポート体制を実現しているほか、アメリカ、ヨーロッパ、アジア各国など数々の仕入先から、お客様に最適な使用部材の代替提案をすることも可能にしている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:09 | 株式評論家の視点
2016年02月19日

【株式評論家の視点】マイネットはスマホゲーム運用の有力企業、今期は売上・利益とも2倍伸長

 マイネット<3928>(東マ)は、昨年12月21日に東京証券取引所マザーズ市場に上場。買収・提携により開拓したゲームタイトルを、卓越した運営力で成長発展させるスマートフォンゲームセカンダリ市場のトップランナー。国内最大級の相互送客ネットワーク、キャラクターIPの創出、データ分析成果の蓄積を強みとして、現在18タイトルのスマートフォンゲームを運営している。

 ゲームタイトルの企画・開発・運営を総合的に引き受けし、パブリッシャーの人員の再配置や収益確定・安定化を実現する運営グロースサービスを提供している。マイネットが培ってきたスマートフォンゲーム運営のノウハウや集客力を活かし、多数の大手パブリッシャーより、ゲームタイトルの買取・運営移管実績がある。

 昨年9月にはビジュアルキャラクターゲームを運営するゲーム事業者に向けて同社が提供している相互送客ネットワークである「CroPro(クロプロ)」のサービスを正式にリリース。相互送客ネットワークとしては日本最大級で、同12月末現在、参加ゲーム事業者は67社となっている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:24 | 株式評論家の視点
2016年02月17日

【株式評論家の視点】アークンは大手代理店経由の受注が回復に向う、株価3000円割れに底値感

 アークン<3927>(東マ・100株)は、昨年12月18日に東京証券取引所マザーズ市場に上場。情報セキュリティソリューションとして、インターネットを悪用した外部からのマルウェア攻撃や企業の内部関係者による情報データベースへの不正アクセス、情報漏洩等を防止することを目的とした製品を、販売代理店を通じてユーザーに提供するとともに、それら製品の保守サービスを提供している。

 同社では、中小規模企業を主なターゲットとし総合的なセキュリティ対策製品の提供を行っているが、中小規模企業向けの販売が堅調に推移したため、2月15日大引け後に発表した今2016年3期第3四半期業績実績は、売上高が8億2100万円、営業利益が1億4200万円、経常利益が1億4200万円、純利益が7900万円に着地。

 本年1月12日に開示した「顧客情報(個人情報含む)に関する恐喝事件への対応について」の事件発生により、1月13日から一部大手販売店にて同社のアンチマルウェア製品及びPC業務管理製品の新規販売取扱が一時停止となっていたため、1月の月次売上高が大幅に減少する見込みとなったが、大手販売店にて1月中に同社社内セキュリティ管理体制についての社内調査が行われ、2月12日からアンチマルウェア及びPC業務管理製品の取り扱いが再開されることになった。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:22 | 株式評論家の視点
2016年02月15日

【株式評論家の視点】アートグリーンは胡蝶蘭の生産販売、ブライダルの企画、16年10月期2ケタ増益

 アートグリーン<3419>(名セ)は、昨年12月18日に名古屋証券取引所セントレックス市場に新規上場。同社は、総合園芸コンサルタント。胡蝶蘭の生産・卸売。ブライダルの企画。フューネラル切花の卸売り。生花全般の卸売。園芸資材の販売を行っている。

 同社の主力事業のフラワービジネス支援事業における法人贈答用の胡蝶蘭は、依然堅調に推移している。さらにナーセリー支援事業においても、胡蝶蘭苗販売先の生産拡大が計画されており、胡蝶蘭全体の市場は継続的な需要が見込まれている。胡蝶蘭生産農家と提携し、胡蝶蘭の自社生産を行っており、各提携農園の生産効率及びクオリティーの向上により、安定的な仕入の実現に向けて取り組んでいるほか、この自社製品の活用により売上原価の低減に努めている。

 今2016年10期・第2四半期業績予想は、売上高が8億9000万円(前年同期比6.9%増)、営業利益が3700万円(同15.1%増)、経常利益が2900万円(同10.4%減)、純利益が1900万円(同5.1%減)を見込んでいる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:26 | 株式評論家の視点
2016年02月10日

【株式評論家の視点】フリューはインターネット上のコンテンツ・メディアの運営、今3月期2ケタ増益、株主重視で配当前向き

 フリュー<6238>(東1・100株)は、昨年12月18日に東京証券取引所市場第一部に上場。1997年の創業以来、プリントシール機及びその消耗品であるシール紙(プリントシール機で撮影された画像データの印刷に使用される)の販売を中心とした「プリントシール事業」に始まり、プリントシール機で撮影した画像データの取得・閲覧サービスである"ピクトリンク"を中心としたインターネット上のコンテンツ・メディアの運営等を行っている「コンテンツ・メディア事業」、許諾を受けたキャラクター版権を利用し、クレーンゲーム用の景品(ぬいぐるみ、フィギュア等)や、コンビニ等向けの"みんなのくじ"の景品の企画・販売を中心とした「キャラクタ・マーチャンダイジング事業」、家庭用ゲームソフトや、ソーシャルゲームの企画・販売を中心とした「ゲーム/アニメ事業」を展開している。

 今2016年3期・第2四半期業績実績は、売上高が122億8700万円、営業利益が22億3100万円、経常利益が22億5300万円、純利益が14億7800万円に着地。

 通期業績予想は、売上高が240億8200万円(前期比0.7%増)、営業利益が33億4300万円(同10.2%増)、経常利益が33億0800万円(同0.9%増)、純利益が21億6300万円(同13.3%増)を見込んでいる。株主に対する利益還元を経営上の重要課題と認識し配当を予定しているが、具体的な配当金については現時点では未定としている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:20 | 株式評論家の視点
2016年02月08日

【株式評論家の視点】オープンドアは昨年12月に上場の総合旅行サイト運営、『トラベルコちゃん』は296万人

 オープンドア<3926>(東マ)は、昨年12月17日に東京証券取引所マザーズに上場。日本語総合旅行情報サイト「トラベルコちゃん」及び外国語同サイト「Hotel Saurus」のメニュー及び取扱商品の質及び量の充実、ユーザビリティーの向上その他の施策によって、更なる業容拡大に向け取り組んでいる。

 主要サイトである「トラベルコちゃん」の月間ユニークユーザー(UU)については、昨年10月末現在296万人(前年同月比40.7%)で、これに伴い旅行会社等から収受する掲載料収入が概ね順調に推移している。また、「Hotel Saurus」においても、昨年4月に航空券予約機能を搭載し、また訪日外客向けにガイド等の専門家による質の高い国内観光スポット等の紹介記事を掲載するなど、認知度の向上及びUU数の増加に注力している。

 今2016年3期第2四半期業績実績は、売上高が12億3100万円、営業利益が4億7200万円、経常利益が4億7100万円、純利益が2億8000万円に着地。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:01 | 株式評論家の視点
2016年02月04日

【株式評論家の視点】ミズホメディーは昨年12月上場、免疫学的検査用試薬の大手、インフルエンザ検査薬が急増

 ミズホメディー<4595>(JQS)は、昨年12月17日に東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)市場に上場した。主に医家向けにインフルエンザウイルス抗原検出試薬、アデノウイルス抗原検出試薬、HBs抗原検出試薬、HBs抗体検出試薬、抗トレポネーマ抗体検出試薬、ヘリコバクターピロリ抗体検出試薬、妊娠診断用補助試薬(HCG検出試薬)といった免疫学的検査用試薬のほか、一般検査用薬、生化学検査用試薬などを取り扱っている。加えて。一般向け検査薬や農業分野向け検査薬も取り扱っている。

 体外診断用医薬品業界においては、少子高齢化が進行するなか、インフルエンザウイルスやノロウイルスなどの感染症の集団発生により、国民の医療への期待は「治療」から「予防」へとシフトしている。医療現場においても、早期診断・早期治療の重要性の認識は高まっており、特に感染症分野では小児・老人医療における感染拡大の防止や院内感染の予防対策など、早期治療に有用な検査が求められている。このような環境のなか、同社は、医療現場からのニーズに応えるため、新技術や新製品の開発を推進するとともに、主力製品や新製品の売上拡大に注力している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:00 | 株式評論家の視点
2016年02月02日

【株式評論家の視点】ツバキ・ナカシマは昨年12月16日に上場、15年12月期は営業利益34.1%増益へ

■今期も増益見通しでPER割安

 ツバキ・ナカシマ<6464>(東1)は、昨年12月16日に東京証券取引所市場第一部に約8年7か月ぶりに再上場した。球軸受用鋼球、セラミック球、超硬合金球、ガラスボール、プラスチック球、カーボン鋼球などの各種産業用精密ボール、ボールねじ及び遠心送風機等のリニア製品の製造販売を行っている。既存市場のドミナンスと新市場の創出による売上高成長、コスト競争力のさらなる追求、キャッシュフロー創出力のさらなる向上という新成長戦略の実施により、中期的にエンドマーケット成長を上回る売上成長を目指している。

 前2015年12月期第3四半期業績実績は、売上高が297億9700万円(前年同期比11.6%増)、営業利益が56億9400万円(同45.1%増)、経常利益が51億4900万円(同5.0%増)、純利益が38億1200万円(同20.8%増)に着地。

 前2015年12月期業績予想は、売上高が390億円(前期比8.2%増)、営業利益が70億円(同34.1%増)、経常利益が63億円(同2.0%減)、純利益が46億円(同19.7%増)を見込んでいる。年間配当は33円を予定している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:36 | 株式評論家の視点
2016年01月29日

【株式評論家の視点】ジェイテックは高次元の設計開発提供、今3月期営業益68%増益、株価底打ち感

 ジェイテック<2479>(JQG)は、技術商社としての核となる機械設計開発、電気・電子設計開発、ソフトウェア開発を中心に技術開発分野における多様な要素技術、応用技術をラインナップ。技術職知財リース事業として、顧客のあらゆる技術的課題に柔軟に対応する高次元なサービスを提供している。また、Java言語によるシステム構築を研究してきた同社では、その技術を応用し、Java言語の得意領域であるネット分野での利点を生かしたWebアプリケーションのソフトウェア開発や、有料職業紹介業務を行っている。主力事業の技術者派遣である技術職知財リース事業において技術職の人材不足を受け、採用活動の強化に注力。更に、情報処理関連のメーカーからの要請も高水準で推移しており、システム開発受託業務の体制づくりに注力している。

 今2016年3月期第2四半期業績実績は、売上高が16億2800万円(前年同期比1.0%減)、営業損益が1300万円の黒字(同2700万円の赤字)、経常損益が1200万円の黒字(同2800万円の赤字)、最終損益が100万円の黒字(同3900万円の赤字)に着地。

 通期業績予想は、売上高が36億2100万円(前期比8.2%増)、営業利益が1億3300万円(同68.4%増)、経常利益が1億3200万円(同69.2%増)、純利益が1億1000万円(同93.0%増)を見込んでいる。年間配当は期末一括1円継続を予定している。

 株価は、昨年3月5日につけた昨年来の高値523円から同8月25日に昨年来の安値177円と調整。1月21日安値178円と売り直されて底値を確認した感がある。今16年3月期第2四半期業績は、主力事業である技術職知財リース事業の主要取引先である自動車業界において、先進安全技術への高まりにより機械設計開発分野に加え、電気・電子設計開発分野、ソフトウェア開発分野の技術者の要請が増加したことにより新卒テクノロジストの配属が進捗し、稼働率が前年同期を上回り順調に推移し黒字転換しており、2月1日に予定される第3四半期業績も好調と見られる。二番底形成からリバウンド相場が見込まれることから、ここから押す場面があれば、待ち伏せ買い妙味が膨らみそうだ。(株式評論家/アナリスト・信濃川)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:18 | 株式評論家の視点
2016年01月27日

【株式評論家の視点】エスプールの今期は中期経営計画2期目、今期営業利益4.6倍、13期ぶり最高更新

 エスプール<2471>(JQ・100株)は、人材派遣・人材アウトソーシング、ロジスティクスアウトソーシング、障がい者雇用支援サービス、フィールドマーケティング、マーチャンダイジングサービス、顧問派遣を行っている。今2016年11月期は、前15年11月期からスタートさせた中期経営計画の2期目を迎える。現中期経営計画では、外部環境の変化に対応し、継続的に成長できる経営基盤を構築することを目標としているが、今期においては、継続的な収益の確保が期待できるストック型サービスの比率を高めるとともに、低収益事業については、収益構造の抜本的な改善を図る方針。

 コールセンター業務において、顧客満足度、取引継続率の高いグループ型派遣の拡大に注力。新規出店はドミナント戦略を推進(人材ニーズの高い地域に第2支店を展開)継続。新規店頭販売支援業務(携帯販売支援)においては、携帯販売支援業務の経験を活かし、店頭販売支援業務を開始・家電販売支援業務の開拓に注力。請負化を進め長期安定受注を目指す。その他(収益力維持・向上)において、利益率の高い人材紹介サービスの強化・業務効率化によるローコストオペレーションの推進を図る。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:50 | 株式評論家の視点
2016年01月25日

【株式評論家の視点】鉄人化計画は下値水準に到達でPER、利回りに割安感台頭、商圏特性の営業強化で収益向上

 鉄人化計画<2404>(東2・100株)は、「カラオケの鉄人」ブランドをはじめとした空間提供型アミューズメント施設の運営、音響設備・機器、システム、コンテンツの販売・レンタル・ASPを行っている。主力事業であるカラオケルーム運営事業について、全店舗の顧客層 を商圏特性ごとに徹底的に分析し、その特性に応じた個別のサービスの提供や販売戦略の徹底を進め、既存店舗の収益力アップを重視した運営を進めている。また、前年度までは連結子会社の合併、解散や売却等、主力事業であるカラオケルーム運営事業への事業集中を徹底して進めてきたが、カラオケ店舗の新規出店についても検討を再開、成長ステージへの準備を開始している。

 今2016年8月期・第1四半期実績は、売上高が18億7900万円(前年同期比17.5%増)、営業損益が1億6400万円の赤字(同1億0100万円の赤字)、経常損益が1億3600万円の赤字(同8000万円の赤字)、最終損益が1億1600万円の赤字(同7100万円の赤字)に着地。

 通期業績予想は、売上高が89億円(前期比9.6%減)、営業利益が4億4000万円(同4.2%増)、経常利益が5億円(同13.1%増)、純利益が3億円(同3.3%増)を見込んでいる。年間配当は10円(第2四半期末5円、期末5円)を予定している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:00 | 株式評論家の視点
2016年01月21日

【株式評論家の視点】テラはがん治療の樹状細胞ワクチンの契約医療機関38カ所、累計症例は9800に達する

 テラ<2191>(JQS)は、がん免疫療法の一つである樹状細胞ワクチン療法の研究開発を行い、独自に改良を重ねたがん治療技術・ノウハウの提供を契約医療機関に行っているほか、全国の医療機関に対する営業開拓、セミナー等を通じた患者に対する情報提供、学会等での発表を中心とした学術活動、大学・研究機関等に対する細胞加工施設の運営受託・保守管理サービス、細胞培養関連装置等の販売、CRO事業、少額短期保険事業並びに医薬品事業等を行っている。

昨年10月に、がんをはじめとする疾病の早期診断・早期予防等を実現する独自の技術プラットフォームを開発するKarydo TherapeutiX株式会社に資本参加をし、早期診断・早期予防関連事業に参入している。

 細胞医療事業において、同社独自の樹状細胞ワクチン療法を中心としたがん治療技術・ノウハウの提供を契約医療機関に行っているが、昨年9月に医療法人社団 愛友会 上尾中央総合病院と連携契約を締結した結果、同社の契約医療機関は全国で38か所となっている。7月〜9月の契約医療機関における樹状細胞ワクチン療法の症例数は約280症例となり、同社設立以降の累計で約9800症例となっている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:49 | 株式評論家の視点
2016年01月19日

【株式評論家の視点】ソーバルは今2月期配当を7円増配の年38円へ、来期再増配の期待で割安感

 ソーバル<2186>(JQ・100株)は、コンシューマ向け製品から特殊分野で用いられる装置まで多岐に渡り、範囲をみても、ソフトウエアに留まらず、ハードウエアの研究・試作・量産設計の技術協力など、さまざまな開発を展開している。昨今では、さらに技術の幅を広げ、業務システムやウェブシステム開発にも注力し、マルチレイヤーのシステム開発をワンストップ受注できる体制を確立している。

 今2016年2月期は、引き続き顧客の高いニーズに応えるべく、きめ細やかな提案活動を実施し、高い信頼を獲得している。また、積極的な営業活動を推し進めることで、従来より取り組んでいた受託開発案件の受注も拡大している。次世代を担う新卒・若手エンジニアの育成にも注力し、技術力の底上げを図っている。各種政策の実施、その中でも昨年行った本社移転による作業効率化・各種ノウハウ等の情報共有の徹底などが結実し、堅調に推移している。

 今2016年2月期・第3四半期実績は、売上高が57億円(前年同期比9.1%増)、営業利益が4億8800万円(同9.9%増)、経常利益が4億9900万円(同11.0%増)、純利益が2億9600万円(同15.1%増)に着地。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:53 | 株式評論家の視点
2016年01月15日

【株式評論家の視点】メタップスは昨年8月の上場、主力のアプリ広告市場は世界的成長、株価2600円中心のモミ合い

 メタップス<6172>(東マ)は、昨年8月28日に東京証券取引所マザーズに上場。アプリ収益化プラットフォーム「metaps」とオンライン決済プラットフォーム「SPIKE」を軸に、グローバルで事業を展開している。同社が事業展開しているアプリ広告市場は、世界的なスマートフォンユーザ数の伸長とアプリ開発者の積極的なグローバル展開等により、今後も更なる成長を続けると予想されるほか、ソーシャルメディアの普及と、通信インフラの整備により、今後もスマートフォン領域におけるビジネスチャンスが期待されている。

 同社は、当初よりアプリにフォーカスした事業を展開しており、今後もアプリ開発者のマーケティング戦略を支えるプラットフォームとして、取引企業の拡大、自社広告ネットワークの拡張及び外部広告ネットワークとの連携強化、グローバルでの戦略的業務提携を積極的に進めている。

 14日に大引け後に発表した今2016年8月期第1四半期実績は、売上高が12億8700万円、営業損益が1億4500万円の赤字、経常損益が1億4500万円の赤字、最終損益が1億7200万円の赤字に着地。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:08 | 株式評論家の視点
2016年01月13日

【株式評論家の視点】モバイルファクトリーは位置情報連動型ゲームを強化、15年12月期好調見通し

 モバイルファクトリー<3912>(東マ)は、2015年3月26日、東京証券取引所マザーズ市場に上場。モバイルサービス事業を単一事業とし、ソーシャルアプリサービスとコンテンツサービスを提供している。10年以上続けてきたコンテンツサービスにて安定収益を確保し、ソーシャルアプリサービスにて新しいフィールドへ挑戦している。

 同社では、コンテンツサービス市場はまだまだ大きく、またソーシャルアプリサービスの市場はこれから益々拡大すると予想している。その中で、実際に人を動かすことを特徴とした位置情報連動型ゲーム及びサービスによって、ステークホルダーへ利益還元できるよう注力している。

 位置情報連動型ゲームを強化するため、株式会社ジーワンダッシュを設立。同社では、位置情報連動型ゲームを中心に「わたしたちが創造するモノを通じて世界の人々をハッピーにすること」という使命を果たすべく今後更なる事業成長を目指している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:52 | 株式評論家の視点
2016年01月08日

【株式評論家の視点】パートナーエージェントは婚活の有力企業、高い成婚率、今期営業益3倍

 パートナーエージェント<6181>(東マ)は、昨年10月27日に東京証券取引所マザーズ市場に新規上場。専任コンシェルジュのサポートにより高い成婚率を実現する結婚相手の紹介、相談。低価格で参加できる非会員様向けイベント(OTOCON)事業。Yahoo!JAPANと提携し低価格と成果を両立させたネット婚活事業。会員の出会いの可能性を広げる各種イベントの企画、運営。会員の魅力を引き出す会員様向けセミナーおよび写真撮影会の企画、運営、成婚された会員様への結婚式場送客、ジュエリー販売、保険代理店事業を行っている。

 同社は、経営理念にある「世の中に、もっと笑顔を。もっと幸せを。」という想いのもと、今2016年3月期第2四半期に3店舗の新規出店。非会員イベントや会員向けの紹介特典プログラムなどの広告外集客の強化、社員研修による提供サービス品質の向上等に取り組んでいる。

 今3月期第・2四半期業績実績は、売上高が18億0200万円、営業利益が2億2800万円、経常利益が2億2100万円、純利益が1億4900万円に着地。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:37 | 株式評論家の視点
2016年01月06日

【株式評論家の視点】ラクト・ジャパンは乳製品原料、食肉加工品の商社、国内屈指の調達力、低いPER

 ラクト・ジャパン<3139>(東2)は、昨年8月28日に東京証券取引所市場第2部に新規上場。原料・チーズ、食肉加工品等の輸入を主とする卸売および海外子会社によるチーズの製造・販売を行う食品事業を運営している。国内屈指の規模と調達力を誇る乳製品原料に加えて、食肉加工品を扱う専門商社で、国内最大規模を誇っている。コア製品に特化することで独自のポジションを築き、日本が輸入する乳製品原料取扱量のシェアのおよそ30%を占めている。国内では、環境変化に着実に対応しながら事業基盤の強化を図っているほか、アジアにおいては自ら市場を創造しながら、その成長を取り込んで事業拡大を目指している。

 前2015年11月期第3四半期業績実績は、売上高が731億3300万円、営業利益が2億1100万円、経常利益が10億6500万円、純利益が6億4700万円に着地。

 前15年11月期業績予想は、売上高が932億5700万円(前の期比3.4%減)、経常利益が11億7400万円(同28.9%減)、純利益が6億8200万円(同30.9%減)を見込んでいる。年間配当は期末一括30円を予定している。

 株価は、10月6日につけた上場来高値1713円と買われた後、1450円どころを下値にモミ合っているが、決算期越えに伴う処分売りが一巡たもようで、需給面は改善している。ミニゴールデンクロスを示現し、上値指向を強めつつある。アジア市場においては、食の西洋化が進んでいることに伴い、乳製品需要も拡大しており、国内の乳原料販売スキームを活用した事業展開に対する期待感はある。外国人持株比率が低いと見られることから、外部環境の影響を受けにくいほか、前期予想PER10倍台、PBR0.76倍と割安感があり、下値不安は少ない。今16年11月期業績回復が観測されており、14日に予定される本決算を前に押す場面は買い妙味が膨らもう。(株式評論家・信濃川)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:12 | 株式評論家の視点
2016年01月04日

【株式評論家の視点】データセクションはビッグデータ活用し不正投稿監視サービスや株価予測システムなど提供

 データセクション<3905>(東マ)は、ソーシャルメディアデータを中心としたビッグデータ活用サービスを提供している。不正マイナンバー制度対応や、それに伴うセキュリティ対策等、引き続き新規需要に対し、柔軟に対応する体制を整えている。具体的には、マイナンバー制度の施行に伴う、企業の情報漏洩防止に対するニーズの高まりに対応した、ソーシャルメディアへの不適切投稿監視サービス「Social Monitor」の提供や、ソーシャルビッグデータを活用した株価予測システムの提供など、新たなソーシャルビジネス関連市場に対応する新規サービス開発を積極的に行っている。

 SaaSサービスにおいては、ソーシャルメディア分析ツール「Insight Intelligence」、書き込みアラートサー ビス「Insight Checker」、テキストマイニングツール「Easy Mining」、事故・災害情報検知サービス「Social Hazard Signage」に加え、第2四半期から提供開始した、不適切投稿監視サービス「Social Monitor」のリリースも寄与し、契約数も順調に増加している。

 ソリューションサービスにおいては、顧客が持つ「自社内ビッグデータ」を基に同社グループに蓄積されている「ソーシャル・ビッグデータ」を組み合わせ、SaaSサービス技術を活用したセミオーダー型システム開発を行っている。ビッグデータを近未来予測に活用したいという企業側のニーズに対応した、株価予想システムによるファンドの運用開始など、新規事業への取り組みも拡大している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:26 | 株式評論家の視点
2015年12月29日

【株式評論家の視点】グリーンペプタイドはガン免疫治療薬開発のベンチャー、新規上場後5割調整で出直り体勢整う

 グリーンペプタイド<4594>(東マ)は、本年10月22日、東京証券取引所マザーズに上場。同社は、新規の「がん免疫治療薬」の開発(現在、臨床試験段階)を行う創薬ベンチャー。がんペプチドワクチン研究の草分け的存在の久留米大学発のベンチャーとして、久留米大学で平成4年に始まる基礎研究と平成10年に始まる臨床研究を終えたがんペプチドワクチン・シーズを、平成15年の同社設立とともに特許の譲渡を受けて承継し、企業治験に用いる治験薬の製剤化検討に始まり、早期臨床試験までを同社社単独で行っている。リード開発品のがんペプチドワクチンITK−1は、現在実施中である進行性の去勢抵抗性前立腺がんを対象とする国内第V相臨床試験の開始前に富士フイルムへライセンス・アウトし、現在は同社とともに、現在は同社とともに、グリーンペプタイドは富士フイルムから本臨床試験の実施を受託し開発協力金を得ながら、本臨床試験を遂行している。

 今2016年3月期第2四半期業績実績は、売上高が4億1500万円、営業損益が6億0600万円の赤字、経常利益が5億9300万円の赤字、最終損益が5億9400万円の赤字に着地。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:02 | 株式評論家の視点