[株式評論家の視点]の記事一覧
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記事一覧 (11/18)【株式評論家の視点】アプライドは業績よく割安感、パソコン販売を軸にゲーム、化粧品も展開
記事一覧 (11/17)【株式評論家の視点】アクアラインは水まわり緊急修理サービスで飛躍、動く店舗が特徴
記事一覧 (11/13)【株式評論家の視点】久世は中期計画でROE8%目標、株価に割安感、押し目買い
記事一覧 (11/11)【株式評論家の視点】三菱重工、社会インフラで成長加速、今期増配、初飛行も材料
記事一覧 (11/09)【株式評論家の視点】うかい、二番底形成へ、箱根噴火で美術館影響だが本業好調で成長性不変
記事一覧 (11/05)【株式評論家の視点】デクセリアルズは第3四半期に業績偏重で今3月期上振れの公算、利回り4%
記事一覧 (11/02)【経済評論家の視点】JESCOはベトナム拠点にアセアンでインフラ構築を展開、国内では運用保守をワンストップ提供
記事一覧 (10/29)【株式評論家の視点】JSPは9月中間、通期とも大幅増益、中堅証券が株価レーティング引上げ
記事一覧 (10/27)【株式評論家の視点】ティムコはフィシング用品主力に登山などアウトドア用品の大手、今11月期2ケタ増益、期末一括12円配当に魅力
記事一覧 (10/23)【株式評論家の視点】ベルパークは移動体通信機器販売店264店舗展開、今12月期は9.4%営業増益、配当年30円
記事一覧 (10/21)【株式評論家の視点】アクアラインは「水まわり修理」と「ミネラルウオーター」を展開、今期2ケタ増益、PER12倍に割安感
記事一覧 (10/19)【株式評論家の視点】マルマエは前8月期大幅な増収増益、期待できる中期経営計画、配当性向35%と1部上場が目標
記事一覧 (10/15)【株式評論家の視点】アイ・アールジャパンはコーポレートガバナンス・コードの運用開始で順風
記事一覧 (10/13)【株式評論家の視点】MRTは医師不足背景に医師紹介サービス好調、第1四半期利益進捗率56%と高い
記事一覧 (10/08)【株式評論家の視点】Gunosyは記事配信を展開、ダウンロード1000万超、今期営業利益5.9倍
記事一覧 (10/06)【株式評論家の視点】フリークアウトは広告効果最大化で強さ、前9月期40%超の増益
記事一覧 (10/02)【株式評論家の視点】データセクションの今期2倍超える増益、株価リバウンド狙える
記事一覧 (09/28)【株式評論家の視点】エリアリンクはストレージを国内シエア50%目指す、今期2ケタ増益
記事一覧 (09/24)【株式評論家の視点】サクセスHDは高齢者と子供一体の「共生型施設」でビジネスチャンス拡大
記事一覧 (09/17)【株式評論家の視点】アドアーズは中期経営計画でROE8%目指す、利回り2.4%と投資魅力
2015年11月18日

【株式評論家の視点】アプライドは業績よく割安感、パソコン販売を軸にゲーム、化粧品も展開

株式評論家の視点 アプライド<3020>(JQS)は、ミニゴールデンクロスを示現。好業績予想の割安銘柄として注目したい。

 同社グループは、九州・西日本中心にパソコン小売店を展開しているが、ハードとサービスを融合した新システム・サービスの販売を中心に据えることで、顧客の囲い込みと利益の創出を図り、専門店としての強みを活かした体制の構築を図っている。

 店舗展開においては、パソコン専門店「アプライド」25店舗、テレビゲーム専門店「シータショップ」をインショップ含め16店舗、化粧品・雑貨専門店「ハウズ」5店舗を運営し、品揃え、サービスに専門性を追求し、差別化を推進している。 大学、官公庁向けの販売を主体とするSI営業では、22拠点体制で、技術力を活かした高付加価値商品の販売及びテクニカルサービスの充実を図り、ソリューション営業を推進している。 BtoB販売を中心とした特機営業では、首都圏への人員増強により、仕入先開拓と商品開発及び販路開拓を行い、大幅な売上拡大を推進している。
 11月13日大引けに今2016年3月期第2四半期決算と併せて通期利益予想の増額を発表。第2四半期売上高が130億8400万円(前年同期比13.3%増)、営業利益が3億4500万円(同3000万円)、経常利益が5億0500万円(同2900万円)最終損益が3億1300万円の黒字(同1600万円の赤字)に着地。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:37 | 株式評論家の視点
2015年11月17日

【株式評論家の視点】アクアラインは水まわり緊急修理サービスで飛躍、動く店舗が特徴

株式評論家の視点 アクアライン<6173>(東マ)は、本年8月31日、東京証券取引所マザーズに上場。平成7年の設立以来、キッチンやバスルーム、トイレなどのトラブル解消、製品の販売や取り付けを行う、水まわりの緊急修理サービスの提供を行っているほか、ミネラルウォーター・ウォーターディスペンサー販売を第2の軸として展開している。水まわり緊急修理サービス事業では、水まわりの急なトラブルの解消に24時間365日の緊急対応の『水道屋本舗』の屋号のもと、オリジナルキャラクター『水道屋ぱんだ』で展開している。同社の事業拠点は広島、東京、大阪の3ヶ所で、サービスは北海道から沖縄まで、日本全国で提供している。スタッフ全員正社員、「リモート」勤務・「リモート」管理で、サービススタッフは自宅から現場へ直行直帰。GPS車両、iphoneで連絡。車両が動く店舗・倉庫で迅速に対応できる体制を整えていることが最大の特徴となっている。

 今2016年2月期第2四半期実績は売上高が17億6200万円(前年同期単体実績15億4800万円)、営業利益が1億2400万円(同7900万円)、経常利益が1億1300万円(同7600万円)、純利益が6500万円(同法人税の計算を行っていない為、記載していない)に着地。水まわり緊急修理サービス事業で、夏季の需要期を経過したが、自社広告の反響が引き続き堅調で広告費の抑制に繋がったほか、業務提携先との関係強化の取り組みによる成果も継続しており、受注件数・施工単価が堅調に推移。その他の事業で、学校・ホテル等を納品先とするミネラルウォーターのプライベート商品販売は、新規クライアントの獲得や夏季の猛暑による影響もあり堅調に推移した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:54 | 株式評論家の視点
2015年11月13日

【株式評論家の視点】久世は中期計画でROE8%目標、株価に割安感、押し目買い

株式評論家の視点 久世<2708>(JQS)は、業務用食材卸売業を運営。ホテル、会館、レストラン、居酒屋、ファストフード、ケータリングや、デリカ・惣菜、機内食等の外食産業向け業務用食材および資材の販売・メニューの提案・食材のカタログ販売を行っている。

 2018年3月期に売上高700億円、営業利益7億円、ROE8%目標の中期経営計画「第三次C&G経営計画」(2015年4月〜18年3月)の初年度として、既存得意先との関係強化及び業績回復を優先課題とし、提案営業を重視した営業体制の一層の整備と推進、徹底した物流業務の効率化による物流費の削減、業務見直しによる効率化を積極的に進め、「お客様満足度No.1」「三大都市圏bP」を追求し、「頼れる食のパートナー」として、多様化する顧客の要望にフルライン戦略で応えている。良質な商品や食材を確実に顧客の手元まで届けるという卸売業の本質を磨くことはもちろん、今後の外食産業ニーズに応えるべく、メニュー提案やトレンド情報の発信力を活かし、顧客と一緒に「繁盛店づくり」のサポートに注力している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:21 | 株式評論家の視点
2015年11月11日

【株式評論家の視点】三菱重工、社会インフラで成長加速、今期増配、初飛行も材料

株式評論家の視点 三菱重工業<7011>(東1)は、三菱重工グループとしてのより大きなシナジーを発揮するため、700製品にわたる同社の製品をエネルギー・環境、交通・輸送、防衛・宇宙、機械・設備システムの4つのドメイン(事業領域)に再編し、それぞれ最適な事業戦略に基づいて積極的な事業展開を進めるよう、マネジメント体制の再構築を図っている。

 エネルギー・環境ドメインは、火力、原子力、再生可能エネルギーなどのエネルギー分野と、水処理、排煙処理といった環境分野での最適なソリューションを提供しているほか、化学プラントといった社会インフラを始めとして三菱重工で持っている各事業・製品群のEPC(Engineering, Procurement and Construction:設計・調達・建設)機能を組み合わせ、EPCソリューションを拡大し、大規模インフラ事業、スマートコミュニティなどの新事業開発を推進している。

 交通・輸送ドメインは、民間航空機、商船、交通システムなどの陸・海・空の先進的交通・輸送システムを提供している。三菱重工は、「陸・海・空の交通・輸送事業」を手掛けており、それぞれの分野の技術を共有することにより、高い安全性と厳格な規制への対応や、最新技術、高品質および高信頼性を備えた製品を提供している。陸・海・空の分野において、空港や港湾などの各製品の共通するビジネスモデルを最適化し新しい事業分野の開拓を行っている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:06 | 株式評論家の視点
2015年11月09日

【株式評論家の視点】うかい、二番底形成へ、箱根噴火で美術館影響だが本業好調で成長性不変

株式評論家の視点 うかい<7621>(JQS)は、昭和39年に東京都八王子市高尾にうかい鳥山を開業して、2014年12月に創業50周年を迎え、現在は八王子市内に4店舗、東京23区内に5店舗、神奈川県に3店舗の飲食、製菓「アトリエ」店舗と箱根に美術館を経営・運営している。

 飲食事業では、既存店舗の中長期的な成長を鑑み、店舗運営の適正化を進めている。その一つとして一部店舗で導入している定休日を、とうふ屋うかい大和田店・鷺沼店でも導入し、今後のサービス力向上を図っている。一方、昨年年4月にオープンした「銀座kappou ukai」では、同社の新しいブランドとして営業活動に力を入れ、集客力向上に努めているほか、「アトリエうかい」では、本年4月に八王子工房を新たに新設し、新規商品の投入や生産力の増加を進めるなど、飲食事業としてそれぞれの店舗の収益力を分散化させることで収益性の向上を図っている。

 文化事業では、女性に人気の高いガラス香水瓶を集めた、「2015年特別企画展 魅惑の香水瓶─貴族が愛した香りの芸術─」を主軸にプロモーション強化を行っているほか、箱根町の外客数の増加を受け、インバウンド戦略として、パンフレットの配布、ショップの免税販売、無料Wi−Fiの設置など、サービスの拡大を図り、集客につなげている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:22 | 株式評論家の視点
2015年11月05日

【株式評論家の視点】デクセリアルズは第3四半期に業績偏重で今3月期上振れの公算、利回り4%

株式評論家の視点 デクセリアルズ<4980>(東1)は、本年7月29日に東京証券取引所市場第1部に上場。高機能材料メーカーとして光学材料及び電子材料の事業領域で製品を展開している。事業の特性上、スマートフォン、タブレットPC、ノートPC等の最終製品で使用される中小型ディスプレイや電子部品関連業界の動向の影響を受けやすい傾向があるため、同社グループの業績は、短期的には上記の最終製品の新モデル投入時期及びその販売数量、並びにそれらの関連製品に係る主要顧客からの受注の影響を受けやすくなっている。

 また、クリスマス等の年末休暇や中国の春節等の商戦期に向けて当該最終製品の生産が本格化する第2四半期及び第3四半期に業績が偏重する傾向がある一方で、中小型ディスプレイ市場は、新興国市場や車載用ディスプレイをはじめとする産業用市場を中心に堅調な拡大が中期的にも続くと見込んでいる。

 10月29日大引け後に今2016年3月期第2四半期業績予想の修正を発表した。第2四半売上高は従来予想の327億円から316億1700万円に減額したが、営業利益は同38億円から43億5200万円、経常利益は同35億円から42億9700万円、純利益が同20億円から26億9900万円に増額した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:20 | 株式評論家の視点
2015年11月02日

【経済評論家の視点】JESCOはベトナム拠点にアセアンでインフラ構築を展開、国内では運用保守をワンストップ提供

株式評論家の視点 JESCOホールディングス<1434>(東2)は、本年9月8日、東京証券取引所2部市場に上場。同社グループは、1970年の創業以来、「安心して暮らせる豊かな社会創り」を基本理念とし、様々な技術を提供している。創業当初から原子力発電所の電気計装工事の技術を核とし、電気設備、情報通信設備、大型映像設備等の設計、施工、更に、プロデュースから運用、保守メンテナンスまでワンストップで顧客にサービスを提供している。現在では、べトナムを拠点としたASEAN各国のインフラ構築支援も手掛ける「グローバルカンパニー」を目指し新たなステージへと活躍の幅を広げている。

 創業時より、同社グループの元請事業者となる建設会社、電気設備会社及び通信電機機器メーカー等とバランスよく取引関係を構築。特定の元請事業者に受注先を限定させないことを基本方針に、同社グループが工事案件を受注する元請事業者は偏りがなく多岐に渡り、同社グループ及び同社グループの協力会社の業務量の安定化につなげ高稼働率を実現していることが強みとなっている。

 今2016年8月期第2四半期業績予想は、売上高が36億4600万円(前年同期比4.9%増)、営業利益が6200万円(同14.4%増)、経常利益が5100万円(同3.5%増)、純利益が4300万円(同241.0%増)を見込む。

 通期業績予想は、売上高が90億円(前期比12.0%増)、営業利益が4億5400万円(同26.2%増)、経常利益が4億6200万円(同32.6%増)、純利益が3億3700万円(同38.9%増)と連続最高益更新を見込む。年間配当は期末一括8円(同1円増)を予定している。

 株価は、上場初日の9月8日につけた上場来の高値574円から9月24日の上場来安値411円まで調整を挟んで10月22日高値531円と上昇。その後、モミ合っている。公募価格540円が上値を抑える可能性はあるが、TPP参加国であるベトナムにおいてビジネスチャンスが拡がるとの期待感がある。連続最高益更新見通しで、今期予想PER9倍台と割安感がある。日柄調整が進み需給が改善され、業績が順調に推移すれば、十分上値を試す可能性がある。25日移動平均線に接近する場面があれば、中長期的な視点で押し目買い妙味が膨らもう。(株式評論家&アナリスト・信濃川)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:19 | 株式評論家の視点
2015年10月29日

【株式評論家の視点】JSPは9月中間、通期とも大幅増益、中堅証券が株価レーティング引上げ

株式評論家の視点 JSP<7942>(東1)は、発砲プラスチックの総合メーカーで、発砲技術を軸に大きく生活産業資材事業部、建築土木資材事業部、高機能材事業部、EPS事業部の4つの事業分野を展開している。独自の発泡技術を駆使して石油化学原料を加工し、自動車用緩衝材・各種部材、産業用包装材・緩衝材、建築土木用資材、IT関連材料などの様々な化学製品を生産し、暮らしのあらゆる分野へ提供している。

 今2016年3月期・第2四半期業績予想は、売上高が587億円(前年同期比0.77%増)、営業利益が34億円(同27.2%増)、経常利益が34億円(同15.8%増)、純利益が26億5000万円(同22.8%増)を見込む。

 通期業績予想は、売上高が1190億円(前期比1.8%増)、営業利益が70億円(同23.5%増)、経常利益が71億円(同17.5%増)、純利益が48億円(同18.8%増)を見込む。年間配当は30円継続を予定している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:52 | 株式評論家の視点
2015年10月27日

【株式評論家の視点】ティムコはフィシング用品主力に登山などアウトドア用品の大手、今11月期2ケタ増益、期末一括12円配当に魅力

株式評論家の視点 ティムコ<7501>(JQS)はフィッシング・アウトドア関連用品の企画開発、輸出入、製造及び販売を行っている。同社は竿から衣料品に至るまで、すべてのフライ用品を取り扱う唯一の企業で、「オービス」「サイエンティフィックアングラーズ/3M」「アンプカ」など、海外ブランドの国内総販売元としてだけでなく、「TMCフライフック(釣針)」「リーダークリッパー(糸切専用鋏)」「シマザキ・ドライシェイク(毛鉤用浮力材)」など、世界的に有名なオリジナル商品の開発も積極的に展開している。

 フィッシング事業では、釣り人口の裾野拡大に寄与しながら、ブランド力の強化とネット活用の取り組みにより収益性の向上に注力しているほか、アウトドア事業に関しては、アウトドア衣料ブランド「フォックスファイヤー」の商品力強化とともに、引き続き直営店舗「フォックスファイヤーストア」の収益性向上に注力している。

 今2015年11月期・第3四半期業績実績は、売上高が20億6800万円(前年同期比3.2%減)、営業損益が1200万円の赤字(同1900万円の赤字)、経常損益が700万円の赤字(同1200万円の赤字)、最終損益が2300万円の赤字(同2100万円の赤字)に着地。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:31 | 株式評論家の視点
2015年10月23日

【株式評論家の視点】ベルパークは移動体通信機器販売店264店舗展開、今12月期は9.4%営業増益、配当年30円

株式評論家の視点 ベルパーク<9441>(JQS)は、移動体通信機器販売事業を行っている。キャリアショップは、ソフトバンクショップ234店舗、ドコモショップ8店舗、auショップ8店舗、ワイモバイルショップ9店舗、Apple関連3店舗、独自店2店舗の合計264店舗(2015年9月末時点)を展開している。同社では、キャリアショップでのCS(お客様満足度)やブランドイメージを含めたトータルの競争力が顧客獲得競争における大きな要因と認識し、人材への投資、ES(従業員満足度)への配慮によって人材の質と量を高める取り組みを継続し、ESの向上をCSの向上へ繋げることで、販売台数の最大化、利益の最大化を図っている。

 今2015年12月期第・2四半期業績実績は、売上高が423億1700万円(前年同期比1.9%増)、営業利益が16億8500万円(同7.8%増)、経常利益が17億3200万円(同12.7%増)、純利益が9億7700万円(同26.5%増)に着地。

 通期業績予想は、売上高が878億7300万円(前期比3.9%減)、営業利益が25億9300万円(同9.4%増)、経常利益が26億3900万円(同5.8%増)、純利益が14億8200万円(同11.2%増)を見込む。年間配当は30円継続を予定している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:08 | 株式評論家の視点
2015年10月21日

【株式評論家の視点】アクアラインは「水まわり修理」と「ミネラルウオーター」を展開、今期2ケタ増益、PER12倍に割安感

株式評論家の視点 アクアライン<6173>(東マ)は、本年8月31日、東京証券取引所マザーズに上場。同社の主要事業である水まわり緊急修理サービス事業はスポット事業、ミネラルウォーター事業はストック事業として、それぞれの特色を生かした事業展開を行っている。水まわり緊急修理サービス事業では、水まわりの急なトラブルの解消に24時間365日の緊急対応の『水道屋本舗』として、サービスを提供。トイレ、キッチン、バスルームの「つまり」解消、「水漏れ」修理、水まわり製品の販売、敷地内配管工事、水まわりのトータルリノベーションまで幅広く対応している。一方、ミネラルウォーター事業は「最高品質の水」を皆様に飲んでもらいたいという想いを大切に、「使える水」を提案。ストック事業としての性質が強く、ミネラルウォーターの取り引き先件数は年々増加している。

 第2四半期(3〜8月)実績は、売上高が17億6200万円(前年同期単体実績15億4800万円)、営業利益が1億2400万円(同7900万円)、経常利益が1億1300万円(同7600万円)、純利益が6500万円(同法人税の計算を行っていない為、記載していない)に着地。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:57 | 株式評論家の視点
2015年10月19日

【株式評論家の視点】マルマエは前8月期大幅な増収増益、期待できる中期経営計画、配当性向35%と1部上場が目標

株式評論家の視点 マルマエ<6264>(東マ)は、半導体・FPD・太陽電池製造装置の真空パーツや各種分野の高精度部品を製造している。14日に新中期事業計画Evolution2018(計画期間2016年8月期〜18年8月期)を発表した。売上高40億円、営業利益10億円、配当性向35%以上の株主還元の数値目標を掲げ、M&Aと従来事業のブラッシュUPを図る。期間中に東証1部への市場変更を目指すとしており、今後の展開に市場の関心が向かうと予想する。

 前2015年8月期業績実績は、売上高21億2400万円(前の期比34.0%増)、営業利益4億5000万円(同68.3%増)、経常利益4億3500万円(同70.5%増)、純利益5億5900万円(同85.0%増)に着地。

 今16年8月期業績予想は、売上高20億円(前期比5.9%減)、営業利益3億円(同33.4%減)、経常利益2億7000万円(同38.1%減)、純利益2億5000万円(同55.3%減)を見込む。年間配当は(第2四半期末7円、期末7円)を予定している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:52 | 株式評論家の視点
2015年10月15日

【株式評論家の視点】アイ・アールジャパンはコーポレートガバナンス・コードの運用開始で順風

■今3月期通期未公表だが大型案件寄与見通し

株式評論家の視点 アイ・アールジャパンホールディングス<6035>(JQS)は、本年2月2日、単独株式移転の方法により、株式会社アイ・アールジャパンの完全親会社として設立され、同日東京証券取引所JASDAQ市場に上場。企業のIR・SR(株主対応)活動に専門特化したコンサルティング業を行う子会社等の経営管理及びそれに附帯関連する業務を行っている。

 前2015年3月期業績実績は、売上高32億0900万円、営業利益5億4900万円、経常利益5億5100万円、純利益3億6500万円に着地。

 今2016年3月期・第1四半期業績実績は、売上高10億1500万円(前年同期比16.3%増)、営業利益3億2000万円(同9.6%増)、経常利益3億2000万円(同9.4%増)、純利益2億0900万円(同14.7%増)に着地。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:42 | 株式評論家の視点
2015年10月13日

【株式評論家の視点】MRTは医師不足背景に医師紹介サービス好調、第1四半期利益進捗率56%と高い

株式評論家の視点 MRT<6034>(東マ)は、昨年12月26日に東京証券取引所マザーズ市場に上場。インターネットを活用した医師紹介・仕事情報のマッチングサービスを運営している。医師不足、高齢社会の進展に伴って、医療分野の市場は大きく成長すると観測されており、同社は、今後増加が予想される医師の求人需要を積極的に取り込むべく、同社及び同社が提供するサービスの知名度、認知度の向上、医師及び医療機関に対して新たな付加価値の提供に取組んでいる。

 今2016年3月期・第1四半期業績実績は、売上高2億8800万円、営業利益1億0100万円、経常利益1億0100万円、純利益6900万円に着地。

 通期業績予想は、売上高10億円(前期比20.3%増)、営業利益1億8000万円(同3.7%増)、経常利益1億8000万円(同15.8%増)、純利益1億0600万円(同10.5%増)を見込んでいる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:59 | 株式評論家の視点
2015年10月08日

【株式評論家の視点】Gunosyは記事配信を展開、ダウンロード1000万超、今期営業利益5.9倍

株式評論家の視点 Gunosy<6047>(東マ)は、今年4月28日に東京証券取引所マザーズに上場。スマホ向けに新聞・雑誌、ネットメディアと提携して記事を配信するキュレーションアプリ「Gunosy」(グノシー)を展開中している。国内累積ダウンロード(DL)数は2015年5月期末977万(前期比625万増加)で、現在1000万を突破し、2016年5月期末には1354万を見込んでいる。

 今2016年5月期・第1四半期業績実績は、売上高8億8000万円、営業利益4700万円、経常利益4900万円、純利益4500万円に着地。ダウンロード(DL)数やアクティブユーザー数が計画通り増加したほか、動画広告の新商品提供効果も寄与し、前年同期比で増収増益着地。

 今16年5月期・第2四半期以降は、1ダウンロード(DL)当たりの収益性の改善として、外部アドテクパートナーとの提携等による広告主の受け入れと好調な動画広告等の高単価商材の商品開発と販売強化に取り組んでいるほか、配信情報領域の継続拡大として「グノシー占い」の提供開始、「グノシーおトク」の提供開始によりアクティブユーザー数の増加、1ダウンロード(DL)当たりの獲得費用(CPA)の上昇抑制に取り組んでいる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:32 | 株式評論家の視点
2015年10月06日

【株式評論家の視点】フリークアウトは広告効果最大化で強さ、前9月期40%超の増益

株式評論家の視点 フリークアウト<6094>(東マ)は、広告主・マーケターの課題をテクノロジーで解決するマーケティング・テクノロジー・カンパニーとして、RTB技術及びビッグデータ解析技術をコアとするDSP事業を展開し、幅広い業種における広告主の広告効果の最大化に取り組んでいる。同社グループは、前2015年9月期第2四半期からM.T.Burn株式会社を連結子会社化し、ネイティブ広告ネットワークに注力し媒体社に対する収益最大化に注力している。

 前2015年9月期第3四半期業績実績は、売上高31億0500万円(前年同期比31.2%増)、営業利益4900万円(同67.4%減)、経常利益4200万円(同69.4%減)、純利益4900万円に着地(同21.0%増)に着地。

 2015年9月期業績予想は、売上高45億円(前の期比39.5%増)、営業利益1億1000万円(同42.5%減)、経常利益1億2000万円(同30.3%減)、純利益9000万円(同82.3%増)を見込んでいる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:17 | 株式評論家の視点
2015年10月02日

【株式評論家の視点】データセクションの今期2倍超える増益、株価リバウンド狙える

株式評論家の視点 データセクション<3905>(東マ)は、ソーシャルメディアデータを中心としたビッグデータ活用サービスを提供している。分析ツールの提供から、レポーティング、データ提供、システム開発など、顧客の課題やニーズに合わせたサービスの提供・提案をしている。情報サービス業界においては、クラウドサービス、セキュリティ対策、ビッグデータ対応等、継続して新たな需要が創出される状況にある。

 同社においては、新規事業・新規サービス開発をより推進させる為に、今2016年3月期第1四半期において新卒・中途合わせて13名という積極的な採用活動を実施し、人材への先行投資を実施。 新規事業・新規サービス開発活動を推し進め、ビッグデータ分析を活用した株価予想システムやテレビ番組に関するTwitter上の発言をクイックに分析できるサービス「TV insight」を開発。第2四半期以降においても人材の先行投資の成果をより発現出来るよう、継続して新規事業・新サービス開発への取り組みを加速させている。

 今16年3月期・第1四半期業績実績は、売上高9300万円、営業利益200万円、経常利益500万円、純利益300万円に着地。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:13 | 株式評論家の視点
2015年09月28日

【株式評論家の視点】エリアリンクはストレージを国内シエア50%目指す、今期2ケタ増益

株式評論家の視点 エリアリンク<8914>(東マ)は、収納用スペースとして「ハローストレージ」を全国に展開するストレージ事業をはじめ、オフィス事業、アセット・不動産売買事業、底地事業を運営している。中期経営計画では、「国内ストレージ市場シェア50%を目指してビジネスモデルを転換します」のスローガンを掲げている。

 ストレージの出店に特化した地域拠点を2018年までに35拠点開設を計画。M&Aを視野に入れた成長戦略の推進とVIP富裕層向け新ビジネス新機軸「エリアコンサルティング」を展開し、2019年12月期売上高189億1700万円、経常利益27億5700万円達成を目指している。

 今2015年12月期・第2四半期業績実績は、売上高111億1000万円(前年同期比15.6%増)、営業利益21億8700万円(同61.0%増)、経常利益19億8300万円(同57.8%増)、純利益13億1900万円(同48.0%増)に着地。

 通期業績予想は、売上高174億2500万円(前期比3.8%減)、営業利益25億円(同11.9%増)、経常利益22億8700万円(同9.6%増)、純利益15億1300万円(同1.8%減)を見込んでいる。年間配当は期末一括2.8円継続を予定している。

 第2四半期において、不動産再生・流動化サービス事業で計画外での販売用不動産を売却したほか、不動産運用サービス事業におけるストレージ流動化(受注による出店)が通期計画に対して順調かつ前倒しで進捗したことから、7月23日に通期純利益は当初予想に比べて89.8%増額しており、業績は順調に推移している。

 株価は、7月24日に年初来の高値173円と買われた後、140円割れを下値にモミ合っている。足元の業績は好調で積み上がった資金は成長投資と基盤強化に向けて用地を購入しトランクルームを出店や既存物件に看板・内装・外構などのメンテナンスを実施し、エンドユーザー層の拡大を図る一方でエンドユーザー層の囲い込み強化を図っている。中期経営計画の目標達成に向け着実に進捗している。今期予想PER11倍台と割安感があるほか、配当利回りも約2%と利回り妙味もソコソコある。ここからの押し目に注目したい。(株式評論家・アナリスト/信濃川)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:51 | 株式評論家の視点
2015年09月24日

【株式評論家の視点】サクセスHDは高齢者と子供一体の「共生型施設」でビジネスチャンス拡大

株式評論家の視点 サクセスHD<6065>(東1)は、「人から"ありがとう"といわれるサービスを提供する」という企業理念に基づき、「子育支援事業」を根幹に「保育事業」の展開をはじめ、総合的ライフスタイルサポート事業を目指している。

 政府は「子ども・子育て新支援制度」を今年4月から施行させるなど、待機児童問題を解消するための取組を積極的に推し進めており、同社グループでは、一人でも多くの保護者に保育サービスを提供すべく、新規施設の開設をすすめているほか、本年7月からは、ジェイコムホールディングの連結子会社となり、同社と連携を強化し、優秀な人材の確保と事業の効率化により保育サービスの拡充に注力している。

 今2015年12月期・第2四半期業績実績は、売上高56億7100万円(前年同期比17.1%増)、営業利益1億4100万円(同42.6%増)、経常利益5億2400万円(同54.9%増)、純利益3億1100万円(同63.0%増)に着地。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:18 | 株式評論家の視点
2015年09月17日

【株式評論家の視点】アドアーズは中期経営計画でROE8%目指す、利回り2.4%と投資魅力

株式評論家の視点 アドアーズ<4712>(JQS)は、主力の総合エンターテインメント事業のほか、不動産事業・商業建築事業、介護事業を展開している。本年5月20日付の中期経営計画では2018年3月期売上高330億円、経常利益14億円、ROE8%の目標達成に向け、介護事業の基盤構築、アミューズメント事業における施設運営だけでなく、アニメコンテンツ等を活かした総合アミューズメント事業への業容拡大を大きな施策の柱として、各事業毎に成長戦略を着実に実行することで目標達成を目指している。

 アミューズメント事業では、アニメコンテンツ等の活用・開発による総合アミューズメント事業の確立を目指しているほか、トラストの活動基盤を活かしたアミューズメント施設の海外展開を図っている。不動産事業・商業建築事業では、各種施策による収益拡大、Jトラストの事業基盤を活かした、日本基準の住宅等の東南アジアでの展開を図っている。介護事業では、課題解決を目的とする2つの施策「施設利用者の拡大」と「介護人材の獲得・育成」の実施による事業基盤の確立、同社グループの目指す一体型介護サービスの展開を図っていたが、8月11日に連結子会社の異動(株式譲渡)及び介護事業の休止ならびに特別損失の計上を発表。日本介護福祉グループが連結子会社でなくなるため、中期経営計画から同社の計画が外れることから、現在、中期経営計画への影響について精査中としている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:18 | 株式評論家の視点