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[株式評論家の視点]の記事一覧
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記事一覧 (05/26)【株式評論家の視点】MRTは1月高値ごの調整進む、事業環境好く今期増収増益、出直り近い
記事一覧 (05/22)【株式評論家の視点】JPホールディングスは今期も2ケタ増益、子育て支援のリーディングカンパニー評価し株価戻りに転じる
記事一覧 (05/20)【株式評論家の視点】ジャパンインベストメントに株価底打ち感、中核のオペレーティング・リース事業好調で今期大幅増益
記事一覧 (05/18)【株式評論家の視点】ハウスドゥ上場後高値に接近、今6月期85%増益、有配を検討も
記事一覧 (05/14)【株式評論家の視点】データセクションは下値固まる、ビッグデータ関連、決算発表待ち
記事一覧 (05/12)【株式評論家の視点】東京ボード出直る、木質廃棄物を原料、焼却を行わない木材のマテリアルリサイクルが評価
記事一覧 (05/08)【株式評論家の視点】ジグソーはビッグデータ活用で前期に続き今12月期も大幅増益、下値固めれば出直りも
記事一覧 (05/08)【株式評論家の視点】デザインワンの今8月期は7割増益、類似他社に比べPERに割安感
記事一覧 (05/07)【株式評論家の視点】Gunosyは上場初値から32%上昇、成長性見込めば上値余地大きい
記事一覧 (04/28)【株式評論家の視点】日本スキー場開発の今7月期2ケタ増益、株価高値圏で堅調
記事一覧 (04/17)【株式評論家の視点】大和ハウス12日連騰、上場来高値に手が届く、高齢者関連
記事一覧 (04/16)【株式評論家・海老原紀雄氏に聞く】日経平均の年内2.2〜2.3万円に変更なし、日本電産に注目
記事一覧 (04/15)【株式評論家の視点】兼松は5月8日に決算発表の予定、期待される16年3月期
記事一覧 (04/14)【株式評論家の視点】CRI・ミドルウェアは26週線抜け近い、今期2割増益
記事一覧 (04/09)【株式評論家の視点】第一生命の出遅れ感強まる、保険料収入で日生を抜き外国人の注目度高まる
記事一覧 (04/09)【株式評論家の視点】ダイキアクシスは東南アジアの下道水事業に期待、ROE11%、利回りも2.7%
記事一覧 (04/08)【株式評論家の視点】RSテクノロジーは上場後の下値固め局面、今期減益は先行投資負担で来期に期待できる
記事一覧 (03/26)【経済評論家の視点】ニッタは乖離拡大目立ち一旦、利食いで、26週線接近待って再度仕込む
記事一覧 (03/25)【株式評論家の視点】エスエルディーは上場ほやほや、今期の優待取りに妙味
記事一覧 (03/23)【株式評論家の視点】新明和工業は今3月期増配、配当取りできる
2015年05月26日

【株式評論家の視点】MRTは1月高値ごの調整進む、事業環境好く今期増収増益、出直り近い

株式評論家の視点 MRT<6034>(東マ)は、下値水準で長期モミあっている。同社は、昨年12月26日に東京証券取引所マザーズ市場に上場、12月29日に初値3275円でスタート、1月7日に4685円まで値を上げた。

 ITを活用した医療人材(医師/コメディカル)紹介を行っている。非常勤医師紹介サービス(外勤紹介サービス)の地方拠点の新規開設、学会等のイベント参加及び医師会員向けのキャンペーン等により医師及び医療機関双方の満足度の向上に注力している。

 非常勤医師紹介サービスにおいては、医師及び医療機関から年間紹介件数10万件(前期比11.6%増)を超える利用があるほか、医局向けサービスであるネット医局サービスにおいては、導入医局に対して無償で提供するとともに、導入支援体制を強化し、関東の大学医局を中心に浸透を図っている。また、個人情報管理体制の強化のため、情報セキュリティマネジメントシステム総合性評価制度の認定取得に向けて、社内システムの構築及び社内インフラの整備を合わせて行っている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:35 | 株式評論家の視点
2015年05月22日

【株式評論家の視点】JPホールディングスは今期も2ケタ増益、子育て支援のリーディングカンパニー評価し株価戻りに転じる

株式評論家の視点 JPホールディングス<2749>(東1)は、3円高の340円と小幅続伸、去る、15日の328円をボトムに戻りに転じている。

 同社は、子育て支援事業、給食の請負事業、英語・体操・リトミック教室・研修請負事業、物品販売事業、研究・研修・コンサルティング事業を運営している。現在、グループ全体で1万5000人ほどの子供を預かり、グループ従業員数は2000人を超えている。

 同社グループは、昨年5月に中期経営計画(2015年3月期〜17年3月期)を策定し、総合子育て支援企業のリーディングカンパニーとして、保育の量拡大に寄与すべく、事業を推進してきたが、その中期経営計画の初年度である15年3月期において、当初の計画通り保育所17園の開園及び学童クラブ4施設を受託。今後も保育所不足解消のための保育所増設と、自治体の財政難を背景とした既存公立保育所の民営化の流れは続くと見込んでいることから、新経営体制への移行を機に、更なる成長を目指すため、中期経営計画の見直しを行った。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:22 | 株式評論家の視点
2015年05月20日

【株式評論家の視点】ジャパンインベストメントに株価底打ち感、中核のオペレーティング・リース事業好調で今期大幅増益

株式評論家の視点 ジャパンインベストメントアドバイザー<7172>(東マ)は、50円高の1650円と3日ぶりに反発、底打ち感が台頭している。

 同社グループは、オペレーティング・リース事業を中心に、その他事業をあわせ金融ソリューション事業を展開している。同社ではグループ戦略の立案、実施に加え、事業投資商品の企画・開発、M&Aアドバイザリー業務等を行い、同社子会社JPリースプロダクツ&サービシイズ株式会社は第二種金融商品取引業登録業者として、オペレーティング・リース商品を中心とした事業投資商品の組成、販売、管理並びに出口の各業務を行っている。

 中核事業であるオペレーティング・リース事業について、組成サイドでは、航空機部門並びにコンテナ部門共にレッシーからの引き合いが途絶えることがなく、潜在的な案件数は豊富な状態が続いている。再生エネルギーファンド事業においても、潜在的な案件数は豊富であり、案件の内容を慎重に精査し組成に結びつけている。また、販売サイドでは、顧客紹介に係る契約を締結している全国の金融機関や会計事務所並びにコンサルティング会社等と綿密に連携し、全国に広がる投資家にそれぞれのニーズに合致した商品を案内し成約に至っている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:35 | 株式評論家の視点
2015年05月18日

【株式評論家の視点】ハウスドゥ上場後高値に接近、今6月期85%増益、有配を検討も

株式評論家の視点 ハウスドゥ<3457>(東マ)は、上場後の高値5320円(3月25日)にあと300円までに接近している。一時は3830円(3月27日)まで下げていた。

 同社は、今年3月25日東京証券取引所マザーズ市場に上場。同社グループでは、フランチャイズ事業における店舗数の拡大、不動産事業における売買事業の拡大及びハウス・リースバックにおける収益不動産購入による安定的な収益確保、住宅流通事業の不動産売買仲介事業を基盤として、リフォーム事業、住宅(新築戸建)事業での「住まいのワンストップサービス」の強化により、顧客ニーズに応えること注力している。

 3月末現在、フランチャイズ事業は、累計加盟契約数288件(FC272店舗、直営16店舗)、累計オープン店舗数257店舗と堅調に推移。上場承認を機に反響が増加し、検討企業が増加している。不動産事業は、買取再販事業が好調で、直営店エリアでの仕入強化し、来期への在庫取得も好調。収益不動産であるハウス・リースバック取得累計は60戸と、賃料収益が増加し、成長を牽引。住宅流通事業は、新築、リフォームの増税後の反動減があるものの、売買仲介においては、人材の成長と集客力で乗り越え伸長している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:12 | 株式評論家の視点
2015年05月14日

【株式評論家の視点】データセクションは下値固まる、ビッグデータ関連、決算発表待ち

株式評論家の視点 データセクション<3905>(東マ)は、4月3日の688円をボトムに720円どころでモミ合い値を固める展開となっている。昨年12月24日に、マザーズに新規上場した。これまでの高値は今年1月7日につけた1730円となっている。

 同社は、ソーシャル・ビッグデータに関する分析ツール、コンサルティング及びセミオーダー型システム開発を提供するソーシャル・ビッグデータ事業を運営している。これまでに累計300社近くの企業にSaaSサービスを導入し、100社以上もの企業でレポーティングの依頼を受けている。

 SaaS Insight Intelligenceシリーズは、「ソーシャル・ビッグデータの傾聴・分析を行うツール」で、調べたいトピックに対して、網羅的に収集したソーシャル・ビッグデータをリアルタイムに分析できる。ビッグデータの活用が広く認知されて来ていることから堅調に新規受注を獲得している。

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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:57 | 株式評論家の視点
2015年05月12日

【株式評論家の視点】東京ボード出直る、木質廃棄物を原料、焼却を行わない木材のマテリアルリサイクルが評価

株式評論家の視点 東京ボード工業<7815>(東2)は、1791円と25日線を突破し本格出直りに転じている。

 同社は、昨年12月25日に東京証券取引所市場第2部に新規上場。同社グループは、同社と、連結子会社4社(ティー・ビー・ロジスティックス株式会社、TB関西物流株式会社、横浜エコロジー株式会社、株式会社カリブ)の計5社で構成されている。「リサイクリングで地球環境の未来を創る」の経営理念のもと、木質廃棄物を再資源化して製造した「パーティクルボード」の販売を通し、地球環境への負荷を低減することを目的とした木材環境ソリューション事業並びにファシリティ事業を営んでいる。

 同社グループは市場ニーズに合致した製品開発とサービス向上を図り、積極的な販売活動を推進している。

 前2014年3月期・第3四半期業績実績は、売上高が46億1400万円、営業利益が6億4800万円、経常利益が6億1000万円、純利益が4億8400万円に着地。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:36 | 株式評論家の視点
2015年05月08日

【株式評論家の視点】ジグソーはビッグデータ活用で前期に続き今12月期も大幅増益、下値固めれば出直りも

株式評論家の視点 ジグソー<3914>(東マ)は、4月28日にマザーズに新規上場。初日は値段が付かず2日目の30日に公開価格2390円に対し3.3倍に当る8040円での初値スタートとなった。上場後の高値は8300円(30日)、同安値5700円(1日)で7日終値は5850円となっている。

 IoT(モノのインターネット)ビッグデータをベースにしたオート・パイロット・サービス(Auto Pilot Service)とオリジナルのマネジメントプラットフォームベースにしたシステムマネジメントの自動化、あらゆる種類の柔軟なマネジメントサービスをトータルで提供している。従来からのクラウドインフラやサーバ、周辺機器やソフトウェア、監視カメラ等のマネジメントにとどまらず、あらゆるIoTプロダクトやデバイス、サービスを対象にA&Aコンセプトを軸にデータ・コントロールサービスを提供している。

 ターゲットとするシステム運用・保守サービス市場は、現在、国内で約3.7兆円市場(2013年度)と矢野経済研究所では試算しているが、IoT、ビッグデータ、ウェアラブルなどインターネット上の新しいサービスやビジネスモデルが次々と出現するなど、マーケットは広がっており、現在も成長を続けている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:53 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】デザインワンの今8月期は7割増益、類似他社に比べPERに割安感

株式評論家の視点 デザインワン・ジャパン<6048>(東マ・売買単位100株)は、4月30日に東証マザーズに新規上場した。将来性が高く評価されて一時、公開値に対して1610円高い4360円まで買い進まれた。7日の終値は3730円。

 同社は地域情報口コミサイト『エキテン』を中心にサービスを提供。エキテンの有料掲載店舗数は2015年8月期末には約1万店(2014年8月末7212店)と40%増加する。2015年8月期の業績は売上高7億7400万円(前期比42.1%増)、営業利益2億7700万円(同70.6%増)、経常利益2億6900万円(同64.0%増)、純利益1億6600万円(同66.8%増)と大幅な増収増益を見込んでいる。

 1株利益は77円(前期50円)にアップし、PERは48倍と同業のオークファン79倍、比較.com79倍、サイジニア309倍に比べると低い水準にある。

 7日の株価は上場時初値4150円を若干割り込んだが、上場後の安値3625円(4月30日)はキープしている。(志木克己)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:44 | 株式評論家の視点
2015年05月07日

【株式評論家の視点】Gunosyは上場初値から32%上昇、成長性見込めば上値余地大きい

株式評論家の視点 Gunosy<6047>(東マ・売買単位100株)は4月28日に東証マザーズに新規公開した。上場初日は1520円でスタート、5月1日には1980円まで値を上げている。

 同社は情報キュレーションアプリ『Gunosy(グノシー)』の開発および運営を手掛けニュースアプリを提供する。スマートフォンの普及、インターネット広告の拡大を背景に、同社の成長性を期待する向きが買い物を入れている。

 同社事業にとってユーザー数の増加は非常に重要な要素でありテレビCM等により積極的な広告宣伝活動を行っている。とくに、積上げモデルのため、ユーザー獲得費用が一定の範囲内であれば広告宣伝費への投資をすればするほど将来収益として戻ってくる。即ち、事業計画の予見がしやすい事業モデルといえる。ダウンロード数は第3四半期末で866万、2015年5月期末には924万に増加する見通し。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:40 | 株式評論家の視点
2015年04月28日

【株式評論家の視点】日本スキー場開発の今7月期2ケタ増益、株価高値圏で堅調

株式評論家の視点 日本スキー場開発<6040>(東マ)は、上場後の高値5240円に対し27日は4605円と堅調だ。

 同社グループは、4月22日に東京証券取引所マザーズに上場。関東甲信越を中心に7スキー場を運営(グループのスキー場は、長野に5か所、群馬に1か所、岐阜に1か所)。収益が低迷するスキー場を買収し、再生させる手法に強みを持ち、スキー場に関する総合コンサルティングを行っている。

 同社グループの売上高は、主に同社グループのスキー場へ来場の顧客が利用するリフト券売上高、料飲売上高、レンタル売上高及びその他の売上高から構成され、売上高は来場者数・客単価に応じて変動している。

 また、同社グループの業績は、スキー場のウィンターシーズンの営業を開始してから、スキー場のウィンターシーズンの営業を終了するまでの、通常11月から翌年4月にかけて、第2四半期と第3四半期に偏重する季節変動の傾向がある。当社グループのスキー場については、標高が低いスキー場から順に、概ね当初から想定していた時期にウィンターシーズンの営業を終了している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:47 | 株式評論家の視点
2015年04月17日

【株式評論家の視点】大和ハウス12日連騰、上場来高値に手が届く、高齢者関連

株式評論家の視点 大和ハウス工業<1925>(東1・売買単位100株)は、29円高の2761円50銭と12営業日続伸、年初来高値に進んでいる。住宅建設の大手だが、最近ではサービス付き高齢者向け住宅の建設に傾斜してきた。有料老人ホームなども含めるとこれまで合計して6000棟建設しこの分野で業界トップクラスの実績を誇る。

 折しも、国土交通省はこのほど介護が受けられるサービス付き高齢者住宅の市街地への建設を促進する対策案を示した。補助金の拡充や各市町村長に公営住宅の建て替え、小学校の跡地利用の促進を求め、整備を急ぐことになった。サービス付き高齢者住宅は2014年全国で17万7000戸だったが、2020年には60万個に増大する見通しだ。これに活躍するのが同社である。

 業績は順調に推移。2015年3月期は売上高2兆8000億円(前々期比3.7%増)、営業利益は1730億円(同5.8%増)を確保したもようで、2016年3月期もサービス付き高齢者住宅の好調などを背景に増収営業増益を達成できるものと期待される。予想一株当たり利益も2015年3月期163円88銭で、高い収益力を誇り、2016年3月期はさらに上昇しよう。

 株価は同社の将来性に期待が集まり、上げ足を速めている。3月期決算は連休明けの5月13日に発表を予定している。2009年の上場来高値2880円に手の届くところまできている。(株式評論家・志木克己)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:12 | 株式評論家の視点
2015年04月16日

【株式評論家・海老原紀雄氏に聞く】日経平均の年内2.2〜2.3万円に変更なし、日本電産に注目

<株式評論家・海老原紀雄氏に聞く>

海老原紀雄

<Q>日経平均が2万円に乗せました。

<A>足元では一服ですが、ここは当然のモミ合い展開です。年内の日経平均2万2000〜2万3000円目標は変えていません。年金買いなど需給関係の良さと企業々績の向上が背景にあります。

<Q>その企業々績はいかがですか。

<A>15年3月期の2ケタ増益に続いて16年3月期も2ケタ増益となるかどうかがポイントとなっています。決算発表が接近していることから、この点を見極めようということも足元の相場小休止になっていると思います。私は、連続2ケタ増益は可能だろうとみています。とくに、これまで牽引してきた輸出型企業に加え内需型企業も業績上向きが明確になってくるとみています。今は日経平均のPERは17倍台半ばですが、3月期決算発表が終わった時点ではPERは15倍台に下がっている(1株利益はアップ)だろうとみています。

<Q>前回、ファナックを注目され大きく値上がりしました。今は、どのあたりを注目されていますか。

<A>食品と薬品はちょっと敬遠しています。業績面に問題があるのではありませんがPERが両方とも50倍ていどとなっていますので追いかけるには抵抗がありますね。じっくり投資なら三菱UFJフィナンシャル、成長狙いなら日本電産に注目しています。300円どころの低位株ということではクラリオンは中期で注目できると思います。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:47 | 株式評論家の視点
2015年04月15日

【株式評論家の視点】兼松は5月8日に決算発表の予定、期待される16年3月期

株式評論家の視点 兼松<8020>(東1)は、ミニゴールデンクロスを示現。バリュエーション的に割安感があり、今期業績予想に対する期待感から注目したい。

 同社は、電子・デバイス、食料、鉄鋼・素材・プラント、車両・航空を中心とした、幅広い事業領域で、様々な商品の取扱いやサービスを提供している。顧客とともに成長し、新たな事業を創造していく「事業創造にチャレンジし続ける企業」を目指し、取り組んでいる。特に、食料分野のグローバル展開、電子・デバイス・ICT分野の拡大、車載・機構部品分野の強化、エネルギー・素材・インフラ分野の新規開拓に注力している。

 前2015年3月期業績予想は、売上高1兆1500億円(前年同期比3.2%増)、営業利益220億円(同11.2%増)、経常利益205億円(同1.7%増)、純利益110億円(同6.8%減)を見込んでいる。配当は4円(同1円増)を予定している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:07 | 株式評論家の視点
2015年04月14日

【株式評論家の視点】CRI・ミドルウェアは26週線抜け近い、今期2割増益

株式評論家の視点 CRI・ミドルウェア<3698>(東マ)は、3月27日につけた年初来高値2400円に対し2350円前後で堅調だ。まもなく26週線上抜きが見込める動きとなっている。

 同社は、昨年11月27日にマザーズに新規上場。音声・映像・ファイルシステムに関する研究開発およびミドルウェア製品としての販売・サポート(ゲーム分野、遊技機分野、組込み分野)、スマートデバイスを活用した情報システムの開発・提供(医療・ヘルスケア分野)を行っている。

 とくに、スマートフォンや各種ゲーム機等の多様なデバイスに対応したミドルウェアを提供していく「マルチプラットフォーム」戦略を軸に、音声や映像による豊かな演出表現を用いたデジタルコンテンツを楽しみたいという顧客のニーズに応えるべく、研究開発に取り組んでいる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:07 | 株式評論家の視点
2015年04月09日

【株式評論家の視点】第一生命の出遅れ感強まる、保険料収入で日生を抜き外国人の注目度高まる

株式評論家の視点 第一生命保険<8750>(東1・売買単位100株)の1820円どころは注目できそうだ。ライバルの明治安田生命が2015年3月期決算で過去最高益を更新する見込みであることを表明した。この流れは、同社にも波及しよう。

 同社は日本を代表する生命保険会社であり、2014年度上期に新契約・保険料等収入で最大手の日本生命を抜き話題となった。業績は好調そのもの。明治安田生命が円安で外債の円換算の利息配当収入が増加して基礎利益が1割程度増加したと伝えられたが、同社も状況は同様だ。

 同社の2015年3月期は銀行窓販の伸長も加わって前々期比4%増益の3180億円の経常利益を確保したもよう。続く2016年3月期は中堅証券のアナリストは1割程度の経常増益を予想している。米国ブロテクディブ社の買収効果がフルに寄与することが寄与するようだ。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:51 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】ダイキアクシスは東南アジアの下道水事業に期待、ROE11%、利回りも2.7%

株式評論家の視点 ダイキアクシス<4245>(東1)は、1月の4ケタ割れをボトムにジワリ戻りに転じている。連続営業最高益更新見通しで割安感があるほか、利回り妙味など見直し余地があり注目したい。

 同社は、各種排水処理装置の設計・施工・維持管理、合成樹脂等による製品の製造販売および設計・施工、各種建設材料・住宅設備機器の販売・施工、植物系廃食用油を原料とするバイオディーゼル燃料の精製・販売および精製プラントの販売、飲料水の製造・販売を行っている。同社グループは2015年度経営基本方針として「3C」を掲げ、CHANGE・CHALLENGE・COMPLIANCEを推進し、「環境創造開発型企業」の実現に挑戦。全般的には、組織機能の有効性を検討していくことにより企業体質の強化を図っている。

 セグメント別の戦略として、環境機器関連事業については、上水事業及び各種メンテナンス事業の強化を図るとともに、インドネシアでの浄化槽の製造を早期に開始し、海外での販売力強化を図っているほか、住宅機器関連事業については、既存顧客との信頼関係をより強固にするとともに新規顧客の開拓を推し進め、利益率の改善を図っている。その他事業については、既存事業については全般的な改善を考えるとともに、小形風力発電機の販売を開始している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:47 | 株式評論家の視点
2015年04月08日

【株式評論家の視点】RSテクノロジーは上場後の下値固め局面、今期減益は先行投資負担で来期に期待できる

株式評論家の視点 RS Technologies<3445>(東マ・売買単位100株)は2015年3月24日に東証マザーズに新規上場した。初値は2100円と公開価格を約24%も下回って寄り付き、直後に2480円まで買い進まれたが、一転して反落、7日には1959円の安値をつけている。

 同社は半導体用ウェーハの再生事業を主力としている。半導体メーカーはコスト削減を図るために再生ウェーハの活用にシフトしている。このため、同社の三本木工場(宮城県大崎市)の生産能力を16万枚(それまでは14万枚)に2015年3月から増強。そして、中華民国の台南工場が稼働(10万枚)して2016年12月末には26万枚体制(2014年12月末14万枚、2015年12月末16万枚)が整う。

 2015年12月期の業績は設備投資などの先行投資が重荷となり、売上高54億8600万円(前期比20.1%増)と増収となるものの、営業利益は9億2700万円(同20.5%減)、当期純利益4億2000万円(同36.7%減)と減益となる見込みだ。

 しかし、設備能力アップの効果が表面化する2016年12月期は売上高72億7600万円(今期予想比32.6%増)、営業利益18億2000万円(同96.3%増)、当期純利益12億6300万円(同3倍)と大幅な増収増益が見込まれている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:56 | 株式評論家の視点
2015年03月26日

【経済評論家の視点】ニッタは乖離拡大目立ち一旦、利食いで、26週線接近待って再度仕込む

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 ニッタ<5186>(東1・売買単位100株)は業績の絶好調を受けて、人気化の様相を強めている。26週線との乖離拡大が目立つため、一旦、利食いを先行させて調整安を待って再度、仕込むのがよいだろう。

 同社は伝道ベルトのパイオニア的存在で、自動車・産業機械向けが主体だ。また、自動車向けホース・チューブや半導体消耗品も手掛けている。自動車業界、半導体業界向けにこうした製品が国内外で伸びているうえに、最近の円安と原価低減策で採算が改善。2015年3月期の業績は上方修正された。

 修正後の売上高は592億円(前期比4.8%増)、営業利益40億円(同40.8%増)、経常利益90億円(同16.3%増)、当期純利益68億円(同18.9%増)と増収大幅営業増益となる見通しだ。当初予想に対して営業利益は2億円、経常利益と当期純利益はそれぞれ4億円の上乗せとなる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:25 | 株式評論家の視点
2015年03月25日

【株式評論家の視点】エスエルディーは上場ほやほや、今期の優待取りに妙味

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 エスエルディー<3223>(JQS)は、3月19日にジャスダック市場に上場。「To Entertain People 〜より多くの人々を楽しませるために〜」というビジョンを掲げ、「音楽」、「アート」、「食」等をはじめとする様々なカルチャーコンテンツを企画・融合させ、「楽しみに溢れた豊かなライフスタイルをより多くの人々に提案する」というミッションの下、様々な事業を展開している。

 飲食サービスでは、店舗物件の立地及び空間特性に合わせた様々なブランド(業態)の開発を行い、関東、東北、東海、近畿及び九州地域の主要都市繁華街エリアを中心に、「kawara CAFE&DINING」ブランドをはじめとするカフェダイニング業態を中心に、様々な業態の飲食店舗のほか、「LOOP」ブランドによるライブハウス等を直営にて展開。『音楽』『アート』『食』にフォーカスし、「お客様に常に楽しんで頂くこと」のサービスポリシーを基本に据え、カルチャーコンテンツの充実した店舗づくりを行っている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:37 | 株式評論家の視点
2015年03月23日

【株式評論家の視点】新明和工業は今3月期増配、配当取りできる

株式評論家の視点 新明和工業<7224>(東1・売買単位1000株)は、2015年3月期末の配当を2円増配して年14円にすることを決定した。積極的な株主への利益還元は今後の業績見通しに対しても明るいことを意味する。株価は見事な右肩上がりのパターンを描いており、目先、下押した局面はすかさず買いたい。主力の航空機、特装車事業の好調などで2015年3月期の営業利益は過去最高益を更新する見込みである。

 主力の航空機事業が好調に推移している。米国ボーイング向けの「787」向け主翼スパーの納入機数が増加していることによる。また大型ダンプカーも震災復興向けに需要が拡大中で、佐野工場の生産ラインを約1割アップして年産6000台体制とした。

 このため、2015年3月期は売上高1870億円(前期比7.5%増)、営業利益110億円(同1.2%増)、経常利益113億円(同1.2%減)、当期純利益75億円(同0.7%増)と増収営業増益となる見込みである。営業利益は僅かだが2014年3月期の実績を抜き過去最高益を更新することになる。配当は2年増配して期末配当は8円とする意向で年間14円配当となる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:08 | 株式評論家の視点