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[株式評論家の視点]の記事一覧
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記事一覧 (08/23)【株式評論家の視点】村田製作所はスマートフォン化拡大の恩恵大きい
記事一覧 (08/23)【株式評論家の視点】イーブックイニシアティブジャパンは業績相場への転換が近い
記事一覧 (08/22)【株式評論家の視点】ディー・エヌ・エーは海外の黒字化を評価する、売り一巡後は反騰へ
記事一覧 (08/22)【株式評論家の視点】きちりは、外食産業の勝ち組、低評価を覆す相場へ
記事一覧 (08/22)【株式評論家の視点】スターティアは4日ぶりの反落で上げ一服、電子ブック関連で押し目買いに
記事一覧 (08/21)【株式評論家の視点】横河ブリッジホールディングスはオリンピックへの期待も
記事一覧 (08/21)【株式評論家の視点】地盤ネットは住宅強靭化の時代の申し子として注目
記事一覧 (08/20)【株式評論家の視点】ニコンは悪材料出尽くし、全般の巻き戻しをリードする展開へ
記事一覧 (08/20)【株式評論家の視点】ユーグレナはマザーズ市場好転を受け、上げ潮の業績を見直す
記事一覧 (08/20)【株式評論家の視点】エフティコミュニケーションは4営業日ぶり反発、リバウンド局面
記事一覧 (08/19)【株式評論家の視点】マースエンジニアリングはパチンコ関連の勝ち組、PBRは0.6倍と割安
記事一覧 (08/19)【株式評論家の視点】昭和電工は悪材料織り込みのここが買い場、今期後半から収益急回復
記事一覧 (08/17)【株式評論家の視点】懸念は中国のみ、アメリカ、日本とも企業業績好調で相場基調強い
記事一覧 (08/16)【株式評論家の視点】三菱マテリアルはセメント株としての視点で評価を高める
記事一覧 (08/16)【株式評論家の視点】女性用かつらのブームでアートネイチャーの業績は絶好調
記事一覧 (08/16)【株式評論家の視点】サンコーテクノに出番、「山陽道鉄板落下」で補強に注目
記事一覧 (08/15)【株式評論家の視点】ネット通販拡大の流れに乗るGMOペインメントゲートウェイ
記事一覧 (08/15)【株式評論家の視点】コーセーは化粧品の美白問題受け、見直し買い誘う
記事一覧 (08/14)【株式評論家の視点】前田建設は復興人気に乗り、建設株の牽引役に
記事一覧 (08/14)【株式評論家の視点】クリエイト・レストランツ・ホールディングスはダブル底形成から反転へ踏み出す
2013年08月23日

【株式評論家の視点】村田製作所はスマートフォン化拡大の恩恵大きい

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 村田製作所<6981>(東1)が安値圏で低調な動きを続けているが、業績好調が改めて出直りの道筋をつけていくことが予想される。8月19日にアップルが9月に、現行「アイフォーン5」の後継機と廉価版の2種類を販売すると伝えられたものの、その部品を手掛ける同社への好影響は全くスルーされている状態だ。

 しかし、従来のデジタルAVの中心だったPCや薄型テレビの不振から、スマートフォン・タブレット端末向け部品などへと業態の移行が続く同社にとって間違いなく大きな材料である。地合いの落ち着きとともに改めて見直し人気を誘う要因になりそう。

 今2014年3月期の第1四半期は売上げ1925億円(前年同期比35%増)、営業利益249億円(同308%増)の、大幅な増収益決算となった。主力のコンデンサが自動車やスマートフォン向けに好調を維持し、自動車向けも売上げを伸ばした。

 今3月期通期については売上げ7200億円(前期比14%増)、営業利益1000億円(同70%増)の見通しを据え置いている。しかし、引き続きスマートフォンやタブレット端末が拡大していることなどから、アナリスト筋」の間では今期の増額を想定する声が強い。

 同社が得意とする汎用電子部品は多くの電子機器に共通して使用される。このため、特定ユーザー・製品に左右されることがないのが強み。中国・韓国などの台頭はあるが、高付加価値製品にシフト、高付加価値製品での競争力優位の状況は続いていくことが予想される。(株式評論家・隆盛)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:01 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】イーブックイニシアティブジャパンは業績相場への転換が近い

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 イーブックイニシアティブジャパン<3658>(東マ)の値固めが最終局面を迎えている。株価は4月15日の3935円と5月13日の4145円でダブルトップを形成、その後は定石通りの整理場面入り。ただ、チャート的にはこの調整をくぐり抜けた後は、本格出直り相場へ転じるのが常で、同社はその転換期を前にしたポジションに位置している。

 電子書籍は絶版不要、保管場所不要、全て持ち歩ける、いつでも購入できる、経年劣化無し、といった特質が次第に多くの方に認められ、市場が大きく拡がってきている。一部調査機関では2017年度には市場は2390億円に達するとの予測が出ている。そうした成長性を評価したのが5月高値である。

 今2014年1月期の第1四半期の業績は、売上げが8億6400万円(前年同期比38.4%増)、営業利益が1億200万円(同17.9増)の好調な決算であった。ただ、今2014年1月期の通期については、売上げ40億1300万円(前期比31.8%増)営業利益4億7100万円(同5.8%増)の見通しが据え置かれたことが買い人気の後退につながっている。

 同社は電子書籍市場の拡大が見込まれる中、特にスマートフォンやタブレット端末経由でのユーザーの利用を促進する方針。同社が得意とするマンガに加え、小説などの分野でも品揃えを強化する意向。また、雑誌の配信なども開始し、ユーザー層の拡充に努める。
そうした将来の利益に向けた今期の先行投資を受け、アナリスト筋は今期の小幅増益に続き来期は利益躍進の方向を想定している。次なる相場が待ち受けている。(株式評論家・隆盛)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:35 | 株式評論家の視点
2013年08月22日

【株式評論家の視点】ディー・エヌ・エーは海外の黒字化を評価する、売り一巡後は反騰へ

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 ディー・エヌ・エー<2432>(東1)が波乱場面に見舞われている。ゲームソフト15社がスマートフォン(スマホ)向けゲームの顧客開拓で連携すると伝えられ、現在ゲームを配信している同社あたりに打撃になるとの見方を読んでいることがきっかけ。

 ただ、国内のゲーム市場は既に飽和状態にある。従って、ゲーム各社を評価するポイントは海外での展開力に移っている。海外の交流サイト「Mobage」では、ソーシャルゲーム内で使用される仮想通貨「モバコイン」の消費が、主要市場である北米を中心に増加し、6月は単月の黒字化を達成した。

 主力の欧米向け「Mobage」では当期中に20タイトル以上の新規アプリのリリースを予定しており、より幅広いジャンルで人気タイトルを創出し、ユーザの獲得とモバコイン消費の拡大を図る。欧米向け「Mobage」では、成長へ向けた投資を継続しつつ第2四半期において四半期ベースでの黒字化を目指す方針だ。

 今2014年3月期の第1四半期の営業利益は169億円と、前年同期比7.6%の減少にとどまり、9月中間決算も営業利益337億円と前年同期比13%減益となる模様だ。

 海外の展開のほか、国内「Mobage」でも、従来から利用が活発なユーザ層向けのものから、これまでのラインナップではとらえきれなかったユーザ層向けのライトなものまで幅広いジャンルを対象として、当期中に約60タイトル(7割はアプリ)の新規リリースを予定している。(株式評論家・隆盛)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:47 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】きちりは、外食産業の勝ち組、低評価を覆す相場へ

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 きちり<3082>(東2)の出遅れが目立っている。外食業界全般の厳しい環境が映しだされ株価は低迷中だが、そうした中で、同社は別格の好業績を誇り、見直し余地は大きい。増益基調が続く中でPER10倍台は割安感が強く、積極的な評価を吸引していく相場が期待される。

 8月9日に発表された2013年6月期の業績は、売上げ62億2400万円(前々期比7.8%増)、営業利益5億6500万円(同27.3%増益)と素晴らしいものであった。連続のピーク利益更新となる。関西・関東ともに堅調に推移する既存店に加え、主力業態である「CasualDining KICHIRI」、「いしがまやハンバーグ」を中心に、関東エリアへ積極的に出店を進めていることが寄与している。

 また、精米機世界トップシェアを誇る食品加工機総合メーカーであるサタケをはじめ各分野のリーディングカンパニーと提携、最近では福岡県「はかた地どり」の生産者である「農事組合法人福栄組合」とも業務提携を締結、企業基盤の更なる強化を図っている。

 高品質な料理と「おもてなし」の徹底により既存店の収益基盤を確固たるものとし、引き続き関東エリアを中心とした積極的展開により、今2014年6月期についても、売上げ73億円(前期比17%増)、営業利益7億円(同23.8%増)の増収益が見込まれている。

 同社は高付加価値のサービスを提案・提供し、高い顧客満足度を実現できるよう、外食産業の新たなスタンダードの創造」を実現するという目標を掲げており、同業他社とは一線を画す増益路線を歩むものと見られている。(株式評論家・隆盛)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:01 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】スターティアは4日ぶりの反落で上げ一服、電子ブック関連で押し目買いに

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 電子ブック、ITネットワーク環境からファシリティまで、オフィスのトータルコンサルティングを手がける、スターティア<3393>(東マ)は、21日(水)25円安(−2.08%)の1175円と4営業日ぶりに反落。講談社やKADOKAWAなど出版社が電子書籍のタイトル数を大幅に拡充することから、日本の電子書籍市場の拡大に弾みがつくとの期待感が高まり、スターティアは電子書籍関連として見直され買われていたが、上げ一服となっている。

■電子ブック作成ソフト「アクティブック絶好調

 同社の手がける電子ブック作成ソフト「アクティブック」は、スマートフォンやタブレット端末に対応した電子ブックデータが、冊子印刷物の体裁のまま一度の操作で制作できるワンオーサリング/マルチデバイスが特徴。約2000社の導入実績を誇る実績を持つアクティブックシリーズが、新たにオーサリングソフトと連携して電子ブックの配信や管理ができるクラウド型とマルチデバイスでヒートマップ式ログ解析ができるタイプがパッケージ化され本年パワーアップしており、今後の成長加速が期待される。

 足元の業績、「スターティア中期3ヵ年計画」の最終年度となる今3月期は、国内に留まらずアジアへのサービス展開を推進するとともに、引き続き、ワンビリングで提供できるソリューションなどの商材ラインナップを拡充し既存顧客の囲い込みを一層強化するとともに、電子ブック関連サービスやクラウド関連サービスの開発を推進し、売上高は81億6000万円(前年同期比22.9%増)、営業利益は8億円(同21.9%増)、経常利益は8億円(同22.0%増)、純利益は4億円(同2.3%増)と連続最高益更新見通し。

 株価は、5月13日につけた年初来の高値1794円から6月27日安値980円まで調整を挟んで7月26日高値1331円まで上昇。その後、1100円処を下値にもみ合いとなっている。

 電子ブック制作サービス「アクティブック」中国語版対応が完了。業務・資本提携先のホーマデジタルの販売チャネルやノウハウを活かし台湾市場にて拡販。海外での展開への期待感も高まっている。1100円処が下値として確認された感があり、ここからの押し目は注目されよう。(株式評論家・信濃川)

>>スターティアのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:37 | 株式評論家の視点
2013年08月21日

【株式評論家の視点】横河ブリッジホールディングスはオリンピックへの期待も

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 横河ブリッジホールディングス<5911>(東1)が高値圏で頑強。テーマ買いの流れが一巡する中、期待を持って9月のオリンピック開催地の決定を見守ろうとのムードがあり、そうした思惑を吸収しての動きと見られる。

 今2014年3月期の第1四半期は売上げ196億円(前年同期194億円)、営業利益10億6700万円(同7800万円)と好調な決算となった。エンジニアリング関連事業でシステム建築事業が受注・完工とも順調に推移したほか、先端技術事業で液晶パネル製造装置関連の受注が回復。手持ち工事の採算性が回復していることも収益面で貢献している。

 つれて、今3月期の9月中間決算の営業利益を15億から17億5000万円(前年同期16億4200万円)に、2億5000万円増額した。その2億5000万円分をそのままスライドして、通期の営業利益も32億5000万円から35億円(同34億8900万円)に修正した。

 しかし、高架橋など大型工事を受注。橋梁以外もシステム構築や液晶パネル製造装置関連の受注が好調に推移していることから、アナリスト筋には今期については増額を想定する声が強い。

 北海道、北陸、九州・長崎の整備新幹線3ルートの着工が認可されているが、新幹線は直線や高架部分が長く、橋梁部分が多くなる見込み。また、首都高速道路は築後30年以上の部分が約半分にもなり、老朽化部分の建て替え計画も動きだした。先行きの明るさは改めて指摘するまでもない。(株式評論家・隆盛)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:06 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】地盤ネットは住宅強靭化の時代の申し子として注目

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 ゲリラ豪雨の多発で全国的に家屋崩壊が増えており、東日本大震災を契機に高まった家屋強靭化の流れがさらに加速、住宅地盤の調査を行っている地盤ネット<6072>(東マ)の追い風が強力になってきた。

 地盤業界では、地盤調査、地盤解析、地盤改良工事が同一の事業者により行われているケースが多い中、同社は、地盤改良工事を行わない地盤解析専門会社として、第三者的立場かつ専門家としての見地から地盤改良工事の要・不要についての判定情報を工務店等に提供している。地盤改良工事は行わない、地盤解析専門の地盤業者として信頼感が高く、地盤解析件数の増加につながっている。

 今2014年3月期の第1四半期の業績は、売上げ4億8500万円、営業利益1億4200万円という結果になった。前年同期は連結財務諸表未作成のため比較はないが、通期の業績を見ると、売上げ24億2600万円と前期比74.5%増、営業利益6億7700万円と同82.3%増の素晴らしい業績である。

 独自の商品である地盤解析サービス「地盤セカンドオピニオン」に加え、大手の顧客を対象に、地盤調査から解析までワンストップで行なう「地盤安心住宅システム」の導入を促進。「地盤インスペクター」(同社が独自に認定した有資格の地盤の専門家)の派遣などにより、新規顧客獲得と既存顧客の掘り起こしに注力している。

 時代の流れに帆をいっぱいに広げ、2016年3月期には営業利益19億円を目指しており、成長への足取りは衰えない。(株式評論家・隆盛)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:58 | 株式評論家の視点
2013年08月20日

【株式評論家の視点】ニコンは悪材料出尽くし、全般の巻き戻しをリードする展開へ

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 ニコン<7731>(東1)は業績減額を機に売り込まれる展開だが、基本的な成長路線に変化はなく、大きく下げた分、全般巻き戻しの過程ではその旗手的な役割を演じることになりそう。

 スマートフォン拡大により、コンパクトカメラの需要が落ち込み今2014年3月期の営業利益が250億円から145億円(前年同期371億円)に減額修正され、通期についても850億円から650億円(前期510億円)に修正された。減額にはなったが、増益は維持しており、そうした中でPER13.9倍はやや厳しい評価である。

 しかも一眼レフカメラの好調で、アナリスト筋は減額の幅が大き過ぎ、今後は増額の方向が予想されると見ており、株価も悪材料出尽くしから反転相場へ動き出す方向が予想される。

 コンパクトカメラは世界の主要国における世帯普及率が8割を超えたと推定されるが、一眼レフは2割程度と見られており、なお普及余地が大きい。また、スマートフォンの拡大は写真撮影を行う人口を増やし、それが高画質撮影の可能な一眼レフ市場を活性化するものと見られている。従って、世界的なブランドを確立している同社は一眼レフの売上げ増を背景に、今後とも業績は増益維持の方向が予想される。

 さらに、精機事業も下期にメモリー向けなどの半導体露光装置の出荷が進み、年間では販売台数が増加。液晶露光装置についても下期に大型パネル向けの需要が回復し、年間ベースでは増加する予想で、収益押し上げの要因としてカウントできる。(株式評論家・隆盛)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:17 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】ユーグレナはマザーズ市場好転を受け、上げ潮の業績を見直す

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 東証一部の市場は行きつかえの様相を強めているが、その分、軽さを求める資金が東証マザーズ市場に流入、マザーズ指数は19日まで5日続伸している。そうした中、5月高値1万6510円から十分な整理を経験、かつ業績が上げ潮ムードにあるユーグレナ<2931>(東マ)は格好の物色対象になりそう。

 今2013年9月期の第3四半期累計の決算は売上げ13億9600万円、営業利益7400万円となった。前期は連結決算財務諸表未作成のため比較はない。通期は売上げ20億5500万円、営業利益1憶3400万円を見込んでいる。営業利益の推移を四半期ベースで捉えてみると、第1四半期2100万円、第2四半期2200万円、第3四半期3100万円、第4四半期600万円となり、時間を追って利益が向上している。

 同社は微細藻ユーグレナ(和名はミドリムシ)を展開しているが、ユーグレナは、植物と動物の両方に分類される特異な生物で、59種類の栄養素を有している。主力事業であるヘルスケア業界は、健康と美容に対するニーズに底堅いものがあり、高齢化に伴う医療費負担の増加を背景に「セルフメディケーション」に対する意識の高まりや、美容・アンチエイジング素材やエイジングケア素材の台頭があり、需要は堅調に推移している。

 このような事業環境のもと、食品、化粧品素材としての「ユーグレナ(和名:ミドリムシ)」の知名度の向上に努め、ヘルスケア製品の販売を積極的に推進するとともに、「ユーグレナ」を利用したバイオフィルムなどの化成品、バイオ燃料の開発、低コスト化へ向けた「ユーグレナ」自体の改良技術に関する研究開発活動を継続している。化粧品のOEM供給は販促手法のミスマッチなどから苦戦していたが、第4四半期に売り上げ計上の予定にあり、来期へ向けての支援材料になりそう。(株式評論家・隆盛)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:06 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】エフティコミュニケーションは4営業日ぶり反発、リバウンド局面

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 ビジネスホンなど通信関連機器を販売する、エフティコミュニケーション<2763>(JQS)は、19日(月)200円高(+0.15%)の13万4000円と4営業日ぶりに反発。2200円安の13万1600円と続落した後、上昇に転じた。株価は、5月13日につけた年初来の高値27万円から5割調整し、値ごろ感が出ており、大幅リバウンドが見込まれる水準に届いている。

  足元の業績、同社が保有する同社の連結子会社であるハイブリッド・サービス株式会社の全株式について、株式会社SAMホールディングスが実施する公開買付けに応募。同社の連結グループから外れることから、7月23日に今3月期業績予想を下方修正したが、売上高は320億円(前年同期比30.3%減)、営業利益は32億4000万円(同4.2%増)、経常利益は34億円(同3.5%増)、純利益は18億円(同2.3%増)と増益を確保する見通し。年間配当は3000円を予定している。

 株価は、3月25日安値12万8100円に接近し、往って来いで、RSIは(9日)で16.39%と売られすぎを示唆している。従来のLED照明「エルイード」のラインナップに加え、ダイクロハロゲン電球75W形の明るさと輝き感を実現し、88%もの消費電力削減を実現する「LEDioc LED アイランプ ハロゲン電球形5W高出力タイプ」のレンタル販売を7月末に開始したが、節電による経費削減と投資負担の軽減効果の要求を満たすことから、業績に寄与するとの期待感が高まっている。今期予想PER8倍台と割安感があり、配当利回り2.24%と利回り妙味もソコソコある水準に届いており、ここから本格的なリバウンド局面入りが予想されよう。(株式評論家・信濃川)

>>エフティコミュニケーションズのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:46 | 株式評論家の視点
2013年08月19日

【株式評論家の視点】マースエンジニアリングはパチンコ関連の勝ち組、PBRは0.6倍と割安

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 パチンコ産業の停滞を映し、マースエンジニアリング<6419>(東1)の株価も低調な動きを続けてきたが、実態は好業績キープの状況にある。16日にダメ押し形成の足取りとなり、チャートも底入れを確認、今後見直し人気が回る方向が予想される。業界の低調イメージが先行し、株価はPBR0.9倍の低い水準にあり、訂正高の余地は大きい。

 今2014年3月期の第1四半期の業績は売上げが67億4600万円と前年同期比23.2%減、営業利益12億9400万円同39%の、減収減益決算となった。パチンコ業界では、中小型のパチンコホールが閉店・休業していく厳しい状況に置かれている。

 そうした中で、同社はパチンコ店向けにICカードに出玉を記録して、少人数でのホール運営を可能にするパーソナルPCシステムの販売を伸ばしている。第1四半期末の累計導入店は1198店舗(市場シェア12.6%)に達している。導入店舗は一貫して増えており、業界の低調な動向を横目に同社の成長性を評価する声は強い

 今期も通期では売上げ315億円と前期比3.0%増、営業利益64憶2000万円同1.1%増の増収益決算の見込みにある。競争が激化しているパーソナルPCシステムについて、今期後半に新製品を投入する計画で、売上げも利益も後半に急回復する見込みにある。

 ホテル事業は外国人観光客の増加や国内旅行の回復が追い風となり、富士山の世界遺産登録で御殿場のリゾートホテルの黒字化を目指す。パチンコのシステム開発で培ってきたノウハウや技術力を集結して新製品の開発に努めるほか、医療や飲食分野など、異業種にも積極的に参入しており、中期的にも業績の進展が期待できる状況だ。(株式評論家・隆盛)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:07 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】昭和電工は悪材料織り込みのここが買い場、今期後半から収益急回復

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 昭和電工<4004>(東1)は足元の業績悪化を売る動きが強まり、低調な動きを続けているが、視点は次第に今後の業績回復に移り、そこでは力強い戻り足が見られそう。

 今2013年12月期の6月中間決算は経常利益67億円と前年同期比58%の大幅な減益に見舞われた。この期は、エレクトロニクスセグメントでは、HD事業は堅調に推移した。しかし、レアアース事業が棚卸資産の簿価切下げの影響を受け、無機セグメントでは黒鉛電極事業が鉄鋼業界の調整の影響を受け、また、石油化学セグメントではオレフィン事業におけるアジア市場の需給緩和の影響を受けたことなどが大幅減益の要因。

 中間決算の実績を踏まえ、12月期通期についても、営業利益の見通しを350億円から260億円(前期281億円)に引き下げた。それでも、後半の営業利益は193億円と、中間期の67億円から急向上する。

 スマートフォン、タブレットの拡大で、PC市場は苦戦が続いているが、今後は景気低迷で先送りされていた企業のデスクトップ型PCの買い替えが進むほか、大量のデータを扱うサービスの普及・拡大に伴ってサーバーの市場は高成長が続く見込み。

 人造黒鉛電極は世界的な鉄鋼需要の落ち込みを受け足元は厳しいが、米国向け、中国向けの拡大などで、中期的な成長期待は強い。米国では生産体制を強化しているほど。今は絶好の買い場提供場面と判断できる。(株式評論家・隆盛)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:06 | 株式評論家の視点
2013年08月17日

【株式評論家の視点】懸念は中国のみ、アメリカ、日本とも企業業績好調で相場基調強い

<相場展望>(8月19〜23日)

株式評論家の視点 今2014年3月期の第1四半期の4―6月期の企業業績は、アベノミクスに伴う円安で輸出企業を中心に好調に推移した。慎重姿勢から通期予想据え置きの企業も多いが、為替の動向次第ではあるものの、今後、増額修正を期待するムードが高まっていく方向が予想される。国内ではアベノミクスの成長戦略を具体化する成長国会を今秋に控え、株価フォローの環境に向いている。

 米国株は、基本的に株価が業績相場へ踏み込んでいるのは明白。金融緩和縮小をめぐる思惑が目先の強弱材料になるにしても、好業績を背景に株価は上昇トレンドに乗っていると判断できる。海外市場で唯一の懸念材料は中国だろうか。影の銀行の金融問題はいまだに基本的な解決には至っていない。円高に動いた為替は、今度は1ドル=100円が上値の壁になりつつあるが、基本的に円高トレンドに転換した訳ではなく、多少のウォッチ要因として捉えておけばいいのではないだろうか。

 お盆明けで個人投資家の市場復帰が期待されるだけに、第3週は上昇相場への瀬踏みを開始する週になりそう(株式評論家・隆盛)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:01 | 株式評論家の視点
2013年08月16日

【株式評論家の視点】三菱マテリアルはセメント株としての視点で評価を高める

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 国際銅市況の回復を背景に非鉄株の戻りが鮮明化しているが、セメント部門を抱える三菱マテリアル<5711>(東1)は新視点で注目度を高めてきている。

 もともと、三菱鉱業、三菱セメント、豊国セメントの3社が合併し、三菱鉱業セメントが誕生。1990、さらに1990年に三菱鉱業セメントと三菱金属が合併して三菱マテリアルが発足した経緯がある。

 そのセメント部門が、国内は復興関連需要で底堅く推移し、米国、中国ともに回復傾向が続いている。そのため、今2014年3月期の第1四半期は売上げ3591億円と、前年同期比16%増、営業利益も170億円と、同50%増の大幅増収益決算となった。

 銅事業はこれまでのところ、銅価格の低迷などで冴えない状況が続いていたが、ここへきての市況回復、それに新興国を中心としたインフラ需要増で中期的には成長を維持していくものと見られている。

 加工事業は、主力の超硬製品の販売先は自動車関連産業が多い。東南アジアなどの新興国や米国の需要が回復しており、月次の受注は回復傾向を強めている。電子材料事業は、機能材料がスマートフォン関連製品が好調に推移している。

 今3月期通期については営業利益720億円(前期525億円)の見通しが据え置かれていているが、銅価格の回復、為替の円安メリットなどから、増額の方向を読む声も出ている。(株式評論家・隆盛)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:04 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】女性用かつらのブームでアートネイチャーの業績は絶好調

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 男の専売特許だった薄毛対策が、最近では女性の間に広がりアートネイチャー<7823>(JQS)の株価が高値圏で頑強な動きを続けている。薄毛に悩む高齢女性が増えてきているほか、最近の若い女性はヘアカラーを頻繁に変えるなど、髪の痛みも進んでいるとされ、女性用の薄毛対策は今後の成長市場に発展するとの見方が強くなっている。

 今2014年3月期の第1四半期の決算は、売上げ96億7800万円と前年同期比25.9%増を確保、営業利益は20億5500万円と同3,3倍の大幅増益を達成した。

 女性向けの売上高については、百貨店での展示試着会の拡大、新商品の積極的販売、販売スタッフのスキル強化による顧客足向上、ウィッグ定期点検プログラムによるお客様の定着推進等の諸施策を実施した結果、36億4300万円と前年同期比36.3%増の大きな伸びを示した。第2四半期のスタート7月の女性向け月次売上げも前年同月比12%増の好調を維持している。

 女性向けの製品売上げは、前2013年3月期の118億6100万円から、今2014年3月期は133億400万円へ、12.4%増が想定されているが、これまでのところ想定数字を上回るスピードで伸びている。

 今2014年3月期については売上げ379億2500万円と前期比8.1%増、営業利益43億5000万円と同7.0%増の見通しが据え置かれているが、アナリスト筋の間では大幅な増額を想定する声が強くなっている。(株式評論家・隆盛)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:26 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】サンコーテクノに出番、「山陽道鉄板落下」で補強に注目

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 特殊ネジ最大手のサンコーテクノ<3435>(JQS)は、15日(木)69円安(−2.73%)の2460円と続落。好決算と株式分割発表、さらに山陽道の鉄板落下で老朽構造物への注目から出番といえる。

 12日の前場引け後に発表された今3月期第1四半期決算は、主力製品のあと施工アンカーの売上が引き続き好調に加え、ドリルビット関連や太陽光発電市場向け製品の需要が堅調に推移。高付加価値製品の販売増が寄与したほか、販管費率の減少し、売上高は35億0600万円(前年同期比19.1%増)、営業利益は1億8100万円(同3.0倍)、経常利益は1億5400万円(同3.6倍)、最終損益は7900万円の黒字(同2500万円の赤字)と黒字転換した。通期純利益は5億2800万円(前期比19.1%)を見込む。

 株価は、5月15日につけた年初来の高値3290円から6月27日安値2385円と調整。再度、8月2日安値2355円まで売り直されてから8月12日高値2690円と上昇。その後、もみ合いとなっている。高度成長期にできた基盤設備が更新期を迎え、安倍晋三政権が国土強靱化を打ち出したことがフォローの風となるほか、東日本旅客鉄道が耐震補強対策として昨年から5年間で総額3000億円の設備投資を計画しており、JR東日本と共同特許を取得している一面耐震補強工法にによる耐震補強工事の増加も見込まれる。今期予想PER10倍台・PBR0.74倍と割安感はあるほか、配当利回り2.0%と利回り妙味もソコソコあり、2400円前後が下値として固まった感はある。

 9月30日現在の株主に対して、10月1日付で、1対2の株式分割を実施すると発表しており、流動性の高まりが期待されることから、日柄調整が進めば、再度、上昇トレンドを描く可能性は高く、中長期狙いで押し目は注目されよう。(株式評論家・信濃川)

>>サンコーテクノのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:29 | 株式評論家の視点
2013年08月15日

【株式評論家の視点】ネット通販拡大の流れに乗るGMOペインメントゲートウェイ

株式評論家の視点 今年上半期のネット通販の利用額が過去最高となるなど、好環境を追い風にGPOペインメントゲートウェイ<3769>(東1)が出直り相場に向かいそう。

 同社は消費者向け電子商取引など「非対面販売」を行う事業者(加盟店)に対し、オンラインでのクレジットカード決済処理サービスを提供している。カード会社に代わり加盟店を開拓し、複数のカード会社との加盟店契約手続きを代行。加盟店の売上代金(決済代金)をカード会社から受け取り、加盟店ごとに入金する。

 電子商取引拡大の流れに乗り、営業利益の推移は2009年9月期の9億2600万円から2010年9月期11億6900万円、2011年9月期14億4100万円、2012年9月期17億J5300万円と、急ピッチの向上を記録してきた。

 今9月期の3月中間決算も、売上げ42億100万円と前年同期比23.5%増、営業利益が15億7600万円、同15.7%増の増収益決算となり、成長を持続している。

 電子商取引はパソコンのインターネット上での商品やサービスの購入で始まったが、現在では、スマートフォン上でネットショッピングや課金を行う、公共料金・税金等をインターネット上で支払うなど、は幅広い分野へと発展を続けている。

 3月末時点での稼働店舗数は4万1737店と、1年前に比べ6616店増加した。加盟店総数の増加により、月額保守費用等の「固定費売上」も順調に拡大、クレジットカードやコンビニでの料金代行収納に加え、電子マネーなどの新しい決済手段などの追加に伴い月額単価が上昇、好調な集客支援サービスも寄与している。アナリスト筋は来期以降についても成長持続の方向を見ている。(株式評論家・隆盛)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:14 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】コーセーは化粧品の美白問題受け、見直し買い誘う

株式評論家の視点 コーセー<4922>(東1)は、カネボウ化粧品の自主回収問題が波紋を広げているなか、業績向上への期待から見直し買いを誘い、年初来高値圏で強調展開を続けている。

 同社は百貨店や化粧品専門店を主な販売経路とする「アルビオン」や「コスメデコルテ」、量販店やドラッグストア中心の「雪肌精」「ヴィセ」など複数のブランドを持ち、販売経路別に異なる価格帯持つ。

 今2014年3月期の第1四半期は売上げ422億円と前年同期比7%増、営業利益は22億3200万円と同2.4倍の大幅増益を確保した。「雪肌精」を中心にスキンケアブランドの販売が好調に推移。海外は中国や台湾で販促を強化した効果でアジア市場での販売が拡大した。

 第3四半期(10〜12月)の秋冬商戦が年間収益に占める比重が高いため、今後の進捗を見極めたいとして、通期の売上げ1750億円(前期比2%増)、営業利益125億円(同5%増)の見通しを据え置いた。今の追い風が吹いている状況に照らすと、先行き増額への期待が強まる方向だ。

 なお、現在2016年3月期を最終年度とする3カ年の中期経営計画を推進中だ。国内市場におけるプレゼンスの拡大とともに、中華圏を中心とした海外子会社の収益性改善、通販事業の販売拡大などに取り組む方針だ。最終年度には売上高1870億円(前3月期1708億円)、営業利益160億円(同118億円)を目指している。(株式評論家・隆盛)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:09 | 株式評論家の視点
2013年08月14日

【株式評論家の視点】前田建設は復興人気に乗り、建設株の牽引役に

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 セメント株を中心に復興関連株の動きにうねりが戻りつつあるが、建設株の中では前田建設<1820>(東1)が高値追いに躍進するぴか一の動きを見せ、建設株の牽引役なりつつある。大手ゼネコンもそれなりの動意を見せてはいるが、値動きの点で物足りない分、前田建設の強い動きに個人投資家の買いが集まりつつある状況だ。

 今2014年3月期の第1四半期決算は売上げ904億円と前年同期比39%増、営業利益10億円(前年同期は11億円の損失)と、きわめて好調な決算となった。大型除染工事の獲得と中・大型工事の選別受注、復興事業等の官庁応札額の増加等などが要因

 そのため、今期の9月中間決算の営業利益を8億円から14億円(前年同期8億円)に増額修正した。しかし、通期の営業利益については期初の58億円(前期8億2300万円)の見通しを据え置いた。後半については実質減額ということになってしまう。

 国内建築工事では、受注量を追うことなく利益を意識した選別受注の再徹底、あるいは土木工事では国内工事の採算改善、海外工事の不採算工事の減少等という、会社の方向性の中では、通期業績の見直しの方向が有力だ。

 会社側は、今期をスタートに、2016年3月期を最終年度とする新たな中期経営計画を策定している。コア事業である請負事業の収益力を強化する。その一方で、太陽光発電、風力発電などの再生可能エネルギー分野、復興まちづくりなどの復興関連事業、それにグローバル化進展など、脱請負事業の強化などで成長を図る。

 最終年度の経営目標として、売上げ3900億円(今期社計画3610億円)、営業利益100億円(同58億円)を掲げる。相場がスケールアップしていきそうな状況である。(株式評論家・隆盛)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:54 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】クリエイト・レストランツ・ホールディングスはダブル底形成から反転へ踏み出す

<銘柄の見所>

株式評論家の視点 クリエイト・レストランツ・ホールディングス<3387>(東マ)は、13日に大幅高を演じたが、これでチャートはきれいなダブル底形成のパターンとなり、本格出直り相場への入り口に立ったことになる。日本フードサービス協会の発表では6月の外食産業の売上げは前年同月比3.6%増と、2カ月連続してプラスを維持しており、環境も出直りを支援する状況を迎えている。

 同社は洋食、中華、和食、エスニックのレストラン、フードコートなどを100以上ものブランドで出店する、マルチブランド・マルチロケーション戦略を取っている。今2014年2月期の第1四半期決算において、株式を取得したイートウォーク及びイートウォークWEST23店舗が新たに連結の範囲に加わった結果、第1四半期末における総店舗数は412店舗に増加した。

 店舗増の一方で、ブランド事業部体制によるブランド力の強化に注力し、既存店舗の店舗力向上に努めている。そのため、今2014年2月期の第1四半期決算は、売上げ102億9100万円と前年同期比12.5%増、経常利益は10億9000万円、同27.6%増の大幅増収益を達成した。通期についても売上げ520億円と前期比39.9%増、経常利益22億5000万円と同23.5%増が見込まれている。

 現在の成長路線を継続することにより、2016年2月期には売上げ700億円(前2月期371億6700万円)、経常利益61億円(同28億2700万円の達成を目指している。国内の成長のほか、シンガポール及び香港をメインとした海外出店の拡大を図り、スピードをもって今回の計画を遂行していく方針。出直り相場のスケールは大きい。(株式評論家・隆盛)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:48 | 株式評論家の視点