＜銘柄の見所＞

　アイシン精機＜７２５９＞（東１）は５月２３日の市場大暴落の日に年初来高値４２４５円を示現、そこからは全般安に巻き込まれる展開となったが、２８日には３８４５円と高値を視野に置く水準にまで買い直され、先高観を継続する流れとなっている。

　前２０１３年３月期こそ売上げ２兆５２９６億円と前々期比９％増、営業利益は１４８８億円と同３３％増益を確保する好決算となった。しかし、今２０１４年３月期は売上げ２兆６５００億円と前期比４％増、営業利益は１５５０億円と同４％増の小幅増収益の見遠しである。

　海外自動車生産の拡大は追い風になるものの、グローバル体制構築に向けた研究開発費の増加や、積極的な設備投資の再開による減価償却費の増加などが負担となることが、小幅な営業増益にとどまる要因し。ただ、為替レートの前提は、１ドル＝９０円（前期は８３円）、１ユーロ＝１２０円（同１０７円）と、きわめて慎重な設定だ。従って、今期増額を見越した、アナリスト筋の評価は軒並み最上位にランクされている。

　同社は乗用車用オートマチックトランスミッションを手がけており、新興国などでの装着率アップの流れに乗り中期的な成長力が高い評価につながっている。高採算な乗用車用オートマチックトランスミッションを主軸に、フォルクスワーゲン・アウディ向けの拡販が引き続き進むほか、プジョーシトロエン向けなどにも販売を伸ばす見通し。

　海外展開では中国で2つの生産会社を立ち上げる。今年中頃から蘇州市に年２４万台の生産能力で、２０１４年末頃から天津市に約４０万台の生産能力で立ち上げる予定。中国の売上げは足元では正常化に向かってきている模様。トヨタだけでなく、トヨタ以外への乗用車用オートマチックトランスミッションの拡販が見込めるだけに、同社の収益押し上げの強力パワーになりそう。

　今３月期の営業利益は２００８年３月期のピーク利益１８０４億円を更新の可能性が強い。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　オイシックス＜３１８２＞（東マ）が一呼吸入れて出直り相場に転じてきた、５月２１日に７２８０円の年初来高値を示現、まさに上昇トレンドに乗ったところで、全体相場の暴落に遭遇。本格的な見直し相場が頓挫したが、全体相場に先駆けてすぐに押し目買いが流入する展開となり、戻り足が鮮明化、高値クリアーを射程内に捉えてきた。

　同社はパソコンやモバイル（スマートフォンを含む携帯電話）からインターネットを通じて顧客より注文を受け、有機、特別栽培農産物およびこれに準じた野菜や果物を含む青果物、非遺伝子組み換え原料の飼料や、合成保存料・合成着色料をしない日配品、冷凍・冷蔵・チルド品、加工食品等を販売している。安全性重視の姿勢が消費者に受け入れられている。

　前２０１３年３月期は売上げ１４５億７５００万円と前々期比１５．６％増収を確保し、営業利益も７億３３００万円と同２６．６％の増益を達成した。原子力発電所事故に伴う食品の放射能汚染問題を受け食の安心・安全に関する消費者の意識が高まっていることが背景。

　主力サービスである定期宅配サービス「おいしっくすくらぶ」会員数が、前々期末の４万８８０３人から、前期末には７万５８２９人と大幅に増加。その反動で、前期末は７万３８６５人と微減となったが、期中においてはおおむね７万４０００人から７万５０００人前後の水準で推移している。

　今２０１４年３月期も売上げ１６３億５１００万円と前期比１２．２％増を想定、営業利益も８憶２７００万円と同１２．８％の増益を見込んでいる。

　１０月から三越伊勢丹ホールディングス＜３０９９＞（東１）が同社の有機野菜などを取り扱うことが決まったほか、５月２３日より、Ｏｉｓｉｘの商品と一緒に高付加価値食品ブランドの商品をワンストップで購入できるサービス「Ｏｉチカ」を開始。業容拡大も着実に進展している。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　大豆利用の食品加工メーカー、マルサンアイ＜２５５１＞（名２）は、７月１９（金）・２０日（土）に開催される、名証ＩＲエキスポ２０１３に出展を予定しており、同社が製造販売する、大豆を主原料とする「みそ」、「豆乳」、無菌充填技術を活かした「飲料」などが大きく見直されると期待される。中でも、健康志向の高まりを受け、年々市場を拡大している豆乳では、２００９年に発売した豆乳飲料「ひとつ上の豆乳」は、青臭さを抑えられる国産大豆を使用することでスッキリとした飲み口を実現し、売れ行きが好調でロングセラー商品に育ってきており、注目度は高い。

　足元の業績、みそ事業は、減少傾向にあるみその消費に歯止めをかけるため、新製品の開発に努め、海外市場へ対しても積極販売。豆乳飲料事業については、「ひとつ上の豆乳」ブランドを継続して育成しつつ、海外市場への販売拡大と、「豆乳グルト」の販売地域拡大を図り、今９月期売上高は２１５億９２００万円（前年同期比２．６％増）、営業利益は５億１３００万円（同１８．７％増）、経常利益は４億８８００万円（同９．３％増）、純利益は２億８１００万円（同３７．６％増）を見込む。年間配当は６円を予定している。

　株価は、２月５日に年初来高値５３５円と買われた後、５００円を軸にもみ合いが続いている。１３週移動平均線がサポートしており、健康志向の高まりを受け、豆乳は年々市場を拡大しており、キッカケ次第で急伸することも想定される。待ち伏せ狙いで押し目は注目されよう。（株式評論家・信濃川）

＜銘柄の見所＞

　ニトリホールディングス＜９８４３＞（東１）が高値圏で頑強な動きを続け、再度の新展開入りを指向する動きを見せている。同社は中国などアジアを中心とする世界各国のメーカーからの直接輸入により低価格化を実現している。商品の輸入比率が８割を超すため、ドルに対する円安は業績にマイナスに働く。

　従って昨年１１月以降のアベノミクスを材料とする株価の持続的な上昇、それに連動したロングの円安局面では株価が大きく下がってもおかしくなかった。しかし、同社の株価は昨年１１月の５８１０円をボトムに５月２４日の８５９０円まで一貫して上昇してきており、株価は新たな視点での評価に支えられている。

　欧米並みの住まいの豊かさを世界の人々に提供するという、第２期３０年計画（２００３〜２０３２年）を着実に、クリアーしていく業績の軌跡が、中期的な展開力を前向きに評価する動きにつながっている。２００３年に１００店舗売上げ１０００億円を達成、２００９年に２００店舗売上げ２０００億円を達成、２０１２年には５００店舗、売上げ５５００億円へ。日本の地方の暮らしを改革、海外チェーン展開の本格的なスタートをきった。

　こうした流れが２０２２年１０００店舗、売上げ１兆円、集中して多店舗展開を行うドミナントエイリア化により日本の暮らしの変革を目指す。そして、２０３２年３０００店舗、売上げ３兆円を確保し、世界の多くの人々の豊かな暮らしに貢献、世界Ａ級の暮らし提案企業を目指す。

　今２０１４年２月期も売上げ３７６０億円（前期比７％増）、営業利益６３０億円（同２．４％増）の、増収益確保が見込まれている。中期の上昇トレンドは、まだ未完成と思われる。（株式評論家・隆盛）

■外国人投資家の決算対策売り一巡で底打ち、夏相場は再び日経平均１万６０００円に

――予想外に大きく下げました。

　【海老原氏】　前週２３日に日経平均が１１００円を超える下げとなったときに証券会社の店頭にいました。わずか３分で１０００円も下げるということは、私の経験からはなかったことです。明らかに、コンピューターによる超高速売買のなせる業だと思います。東証のカタを持つわけではありませんが、今や高速取引は世界の常識でしょうから日本が遅れるわけにはいかないと思います。

――今回も外国勢にやられたということでしょうか。

　【海老原氏】　上にも下にもＮＹダウが動けば東京市場も写真相場のように動くということがあると思います。シガゴ先物を高くしたり、安くしたりすることで、あるていど東京マーケットに影響を与えることはできます。今回は海外ファンドの決算ということが強く作用したと思われます。昨年秋からの上昇で、日本株に対する含み益は大きく増えていると思いますが、含みはあくまで含みであり、決算ということから実現益を出したかったのだろうと思われます。アべノミクスに対する評価から外国人投資家は、また買ってくると思います。

――日経平均は、これ以上、大きくは下げない？

　【海老原氏】　決算対策売りは今日あたりで一巡とみられます。ただ、日本の投資家には信用買いを膨張させていたため、この処分売りが予想されます。それを見込んでも日経平均の下値は１万３５００円までだろうとみています。

――夏相場はいかがでしょうか。

　【海老原氏】　日経平均の下値は１万３５００円、上値は１万６０００円とみています。円安がどこまで続くかは注目点ですが、２０１４年３月期について多くの有力企業は１ドル・９０円で予算を組んでいますから、これからアナリストの強めのレポートが出始めると思います。その意味ではアナリストレポートに注目しておくことが大切でしょう。敢えて、夏対応銘柄ということなら、ｉＰＳ関連、農業関連、猛暑関連といったところではないでしょうか。

――高速売買時代に個人投資家はどうすればよいでしょう。

　【海老原氏】　コンピュータによる１秒間に何度も売買をするような取引には個人は無理です。しかし、個人の方でも以前と違って、最近はネットを活用され１日間で何回も売買されるようになっています。ただ、現物中心に取引される投資家に対しては、なんらかの配慮があってもよいと思います。たとえば、配当金に対し、所有期間が長い場合は配当金を増やすといったことも考えるところに来ているのではないでしょうか。

＜銘柄の見所＞

　テクノスジャパン＜３６６６＞（東マ）は全体の波乱相場に巻き込まれ調整色の強い展開を余儀なくされているが、株価は配当利回り３％の水準に到達。割安感の強い位置にまで下げてきており、底打ちから反転相場に向かう動きが遠くない時期に訪れそう。

　前２０１３年３月期は売上げが４１億９７００万円と前々期比２３．４％の増収、営業利益は４億４９００万円と同３７．８％の大幅増益を達成した。今２０１４年３月期は売上げこそ４４億５９００万円と前期比６．２％増が見込まれているが、営業利益は４億１４００万円と７．５％の減益見通し。情報サービス業界ではクラウド・モバイル関連市場等は高い成長が期待できるが、企業のＩＴ関連投資は低成長の見通しであり、厳しい経営環境が続きそうなことが背景。

　しかし、５月２０日に２０１６年３月期を最終年度とする中期経営計画を策定、中長期的な事業規模拡大と収益基盤の強化に努める方向性を明らかにした。企業経営において基幹業務システムは今や、非常に重要な経営基盤となっている。導入するシステムが的確なものであるかどうかは、経営スピードや業務効率、業績などにも大きな影響を与える。企業は、経営情報をリアルタイムで把握したい、経営管理のグローバル化を果たしたい、内部統制を強化したいといった様々な課題を持っており、同社は、そうした課題を発掘し、解決へと導く最適なシステムソリューションを提供していく。

　流れとしては、ＥＲＰソリューションからＩＣＴコンサルティング企業へ飛躍」「ベスト・オブ・ブリード（お客さまニーズに最新ＩＴを使い最適なソリューションを提供する）」を実現する企業へレベルアップしていく方向性だ。そして２０１６年３月期に売り上げ７０億円（前３月期４１億９７００万円）、営業利益７億５０００万円（同４億４９００万円）を想定している。中期的な成長路線が新たな評価を呼び込むことになりそう。（株式評論家・隆盛）

　アイビー化粧品＜４９１８＞（ＪＱＳ）は全体相場急落の余波を受け調整局面を迎えているが、今回の下げを受け、配当利回りは５．２％に上昇。絶対的な割安水準に到達しており、全体の波乱終息に先駆けて戻りを鮮明にしていく方向が予想される。

　前２０１３年３期は売上げが４６億７６００万円と前々期比１０．３％減少し、営業利益も４億４２００万円と同６．７％の減益になった。新製品発売告知を行ったことにより、販売会社が流通在庫を調整したことが大きく影響した。

　続く今２０１４年３月期については、売上げ４７〜５０億円（前期比０．５〜６．９％増）、営業利益４億〜４億５０００万円（同９．６％減〜１．７％増）の見通しを立てている。特に、秋頃と来春頃にスキンケア新製品の発売を予定しており、販売活動を積極的に行っていく予定だ。また、美容液「リンクル　ローション」並びに「アクシール　エッセンス」の拡販にも取組んでいく。

　売上げは回復感を強めていく利益はそれほどには伸びない。これは競争力のある商品開発等への新規投資を行うためで、先行きの収益向上への源泉に振り替わるものである。

　人口の減少や少子高齢化社会の中にあって、国内化粧品市場は大きな成長が見込みづらい成熟市場となっている。そうした中、同社は人と人が直接出会い、コミュニケーションを取りながら、製品やサービスを提供していく対面販売にこだわり、コア事業である訪問販売領域の販売組織満足度を高めていく方針だ。

　海外事業はロシア市場に向けて、２０１２年秋より製品輸出を行っているが、５月に台湾の富裕層をターゲットに台湾支店を開設、先行きの収益寄与が期待される。（株式評論家・隆盛）

　日本板硝子＜５２０２＞（東１）が注目されそう。見直し人気を集め５月２２日に１５０円の年初来高値を示現した。ただ、間が悪いことに翌日２３日に株式市場の大暴落に遭遇、上げトレンドの腰を折られた形になったが、翌日の全般続落場面でも、下方硬直性を発揮しており、目先筋の投げ一巡の後は急速な切り返しに向かう場面が予想される。

　前２０１３年３月期に１７２億円の営業損失を余儀なくされた業績は、今２０１４年３月期は３０億円の黒字浮上が想定されている。欧州市場の低迷が続くものの、北米や新興国の自動車用ガラスの拡販により増収を見込む。欧州を中心に生産能力の削減を行い、間接費の削減、人員削減も収益改善に寄与する。

　欧州の建築用ガラス市場における価格は、前２０１３年３月期では歴史的に低い水準に到達しており、それ以上の下落はない。日本では、円安や政府の成長戦略がもたらす景況の改善を享受。北米における数量は前３月期の好調を持続し、新興国・地域の市場においても数量が増加することが見込まれる。ソーラー用ガラスの出荷数量も安定し、高機能ガラスの市場も少なくとも前３月期の水準を維持するものと見込まれている。

　前３月期に生産能力調整と人員削減の諸施策を実施、その効果は３００億円に達するとの見方を取っている。そうした効果が発露、前３月期の第４四半期の営業利益は４１億円と、２０１１年第２四半期以来、６期ぶりの黒字計上となった。そのため、来期と見られていた業績の本格回復が今期に手繰り寄せられるとの見方が強くなっている。株価も評価前進の方向が予想される。（株式評論家・隆盛）

＜相場展望＞（５月２７〜３１日）

　５月第４週（２０〜２４日）は、５月２３日に日経平均１１４３円（７．３％）安の暴落、翌日２４日も安値が１万３９８１円と１万４０００円を割り込む波乱の週となった。今第５週は波乱終息を担う週となる。
今後の相場についてはアベノミクスによる景気回復期待という外部環境に大きな変化はなく、落ち着きを取り戻せば株高基調に回帰するとの見方も出ている。ただ、それも株価が短期に戻りを見せて初めて成立する理論である。もし、今週も波乱場面継続になると、押し目買い待機の向きの買い物が大きく後退してしまう。となれば、値幅整理から日柄整理入りということになる。いったん冷めた熱気はなかなか元に戻らないのだが。

　２３日の大暴落の後、欧州株式市場も全面安となり、世界の株式市場総崩れになりそうな状況を救ったのは２４日のニューヨーク市場である。最終的には小幅安となったが、ザラバでは強調を保ち、ＣＭＥの円建て日経平均先物相場の戻りを誘導した。

　２４日の週末も量的緩和の早期縮小の警戒材料を抱えながらも反発場面を見せている。２７日はニューヨーク市場休場で、東京市場もやや手掛かり難となる。今回の大暴落で、先物市場、現物市場ともにかなりの追証が発生している。これらの売りが吸収されれば波乱も収まる。市場ムードに落ち着きを与えるような急速な引き戻し場面を想定したい。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　シュッピン＜３１７９＞（東マ）が目先調整を切り上げ、出直り相場へのタイミング模索の動きとなっている。５月１０日の決算発表は、前２０１３年３月期は売上げが１２４億６２００万円と、前々期比２３．７％増を確保、営業利益も３億８９００万円と同８４％増を達成する、大幅増収益決算となった。

　続く今２０１４年３月期についても売上げが１３７億８８００万円と前期比１０．６％増、営業利益が４億８１００万円と同２３．５％増の好調な決算が見込まれている。実態は非常に好調なのだが、前期に比べて増益率がダウンする点が、ひとまず利益確定の売りを誘発する結果になっている。

　同社はインターネットを利用して中古の高額商品のカメラ、時計、筆記具、スポーツ自転車などを扱っている。インターネットを利用した中古品の売買としては、ネットオークションが人気で、約１兆円程度の市場規模となっている。一方で、コピー商品、不当表示や商品不具合等のトラブルになっている事例も多くあり、より安全な取引環境の整備が求められている。

　顧客が中古品をインターネット上で安心・安全に取引するためには、本物の商品（偽物ではない）であることの保証がされていることと正確な情報開示が不可欠となる。同社は、事業毎の専門的な知識・経験をもったエキスパートにより、「価値ある中古品」を適正に鑑定したうえで買取を行い、本物の商品であることの保証をしている。

　インターネット経由で商品やサービスを購入するＥＣ消費はあらゆる世代に浸透し、今後も市場は堅調に拡大するものと予測されている。特に、中古品市場は、近年、市場全体が注目を浴びてきており、その中でも高額品や嗜好品については、不透明な経済環境下にも関らず、個人消費マインドはそれに左右されることなく上向きになっている。

　なお、今３月期のスタートとなる４月の月次売上げは１１億８５００万円と、前年同期比１９．２％増の好調なスタートを切っている。見直し買いを誘う材料になりそう。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　三菱商事＜８０５８＞（東１）は全般の地盤沈下が進む中、その出遅れがクローズアップされるタイミングを迎えたと思われる。金属セグメントの純利益が豪州原料炭事業の不振などにより８割近い減益となったため、前２０１３年３月期の純利益は３６００億円と前々期比２０％の減益を余儀なくされた。

　こうした業績に変動のある点が同社をはじめとする総合商社株の高い評価を削ぐ要因になっている。しかし、今回決算発表に合わせて、新たな中期経営計画「経営戦略２０１５（２０２０年を見据えて）」を発表、中期の成長見通しが明らかにされ、株価も依然とは違う角度からの評価を集めることが予想される。

　新たな中期経営計画では、「２０２０年頃に向けた三菱商事の姿」として、事業規模の倍増（資源分野での持分生産量倍増、非資源分野での連結純利益倍増）といった成長イメージが示され、より長期を見据えた経営戦略が構築された。また、配当方針も安定配当に加え、収益に連動して配当が増加する「二段階方式」が導入されるなど株主還元が強化された。

　中国の成長率鈍化、資源市況の伸び悩みなど足元の事業環境を踏まえた上での、意欲的なプランと、判断できる。同社は事業ポートフォリオの厚みにおいて、資源分野のみならず非資源分野でも同業他社をリードする。

　新たな中計での非資源分野での新規投資、資産入替え強化の効果もあり、資源分野の成長のみに依存しない収益拡大が続くことが予想される。今２０１４年３月期は純利益が４０００億円と前期比１１％の増益が見込まれているが、それは来期以降の増益路線のスタートとなる。

　ＰＢＲ、０．倍。ＰＥＲ８．２倍、そして配当利回り３％と、投資指標は相変わらず割安だ。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　全般相場は為替相場や債券相場、中国の景気動向に神経質となり大幅安となっているが、材料性のある好財務内容の外部環境の影響を受けにくい銘柄を見直す良い機会が訪れた感があり、大幸薬品＜４５７４＞（東１）は、ディフェンシブ銘柄として注目度は高い。

　足元の業績、主力製品『正露丸』と『セイロガン糖衣Ａ』について、若年層に向けた当該製品の訴求を強化する等、広告宣伝や店頭販促を図る一方で、海外向けにつきましては、中国と香港市場を中心に好調が見込まれるほか、円安による為替効果も見込むことから増収を予想。また、感染管理事業は前期売上急伸の背景となったノロウイルスの流行等を見込まず、「クレベリン」シリーズが堅調に推移する見通しで、今３月期売上高は７５億円（前年同期比０．８％増）、営業利益は１１億５０００万円（同２．７％増）、経常利益は１１億５０００万円（同５．０％減）、純利益は９億円（同１３．２％減）を予想。年間配当は１０円（同５円減）になる見通しだが、会社計画は最低ライン、秋以降、ノロウイルスなどが流行すれば、大きく上ブレする余地はあり、今期予想ＰＥＲ２２倍台と割高感はない。

　株価は、４月１２日に年初来高値２０３８円と買われた後、もみ合っていたが、５月２３日安値１４９７円と下げて、４月１１日安値１４８８円に接近し、値ごろ感が出始めている。自己資本比率７５．４％と高く、金利上昇に強い無借金経営の好財務内容を見直される可能性が高い、また、秋以降のノロウイルスなどの流行を想定した上で、中長期狙いに徹し買い下がる気持ちで、打診買いを考えるところだろう。（株式評論家・信濃川）

＜銘柄の見所＞

　東レ＜３４０２＞（東１）の上昇相場が本格化の兆しを強めてきた。上げ相場に勢いが付き始めたのは５月に入ってから。今２０１４年３月期は史上最高利益の確保が見込まれており、株価もこれまでの出遅れを一気に払う軽快な足取りが見られそう。

　前２０１３年３月期は営業利益８３４億円と、前々期比２２％の減益に見舞われた。ライフサイエンス部門は増益となったものの、情報通信材料・機器、プラスチック・ケミカル、炭素繊維複合材料など他の主要各部門は販売価格の下落と数量減で悪化し、全体で大幅な減益を余儀なくされた。ここをボトムに今２０１４年３月期の営業利益は１２００億円と、前期比４３％の増益が見込まれている。これまでのピーク利益２０１２年３月期の１０７７億円を上回ることになる。

　「ユニクロ」を運営するファーストリテイリング＜９９８３＞（東１）など大手ＳＰＡ（製造小売業）との協業による縫製品ビジネスが好調で繊維部門の売り上げが伸びている。東南アジアの自動車メーカー向けにエンジニアリングプラスチックが回復感を強め、スマートフォン・タブレットＰＣ市場の拡大を追い風に、タッチパネル用フィルムも高い伸びが見込まれる。

　そうした中、期待が大きいのが炭素繊維複合材料。ボーイングのＢ７８７は２０１３年に入って飛行中にトラブルが発生し、一時運航を停止したが、運航を再開、今後はボーイング社の生産ペースが徐々に高まり、東レからの出荷も増加に向かいそう。一般産業用途では、シェールガス革命により米国では圧縮天然ガス（ＣＮＧ）タンクの需要が急激に増加し、この分野でも東レは高いシェアを持っている。

　さらにえし独ダイムラー社と自動車部品用複合材料の生産・販売を行なう合弁会社を設立するなど、用途拡大に向けた布石に余念がない。軽量化を最大の目的とした自動車分野では、鋼材の数倍に達する価格の引き下げが最大の課題ではあるが、自動車で本格的な炭素繊維の採用が始まれば、既存分野を大きく上回る規模の需要を生むことになる。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　サンフロンティア不動産＜８９３４＞（東１）は５月１５日の９万７０００円、５月２２日の９万８８００円でダブルボトムを形成、これからしっかりとした出直り相場に転じるタイミングに差し掛かってきた。

　３月１日に公募増資とオーバーアロットメントによる売り出しに伴う最大７０００株の第三者割当増資を実施すると発表。新株発行が最大で発行済み株式数の１５．１％規模とあって、株式価値の希薄化や目先の需給悪化などが嫌気され、一時株価は調整色を強めたが、それを乗り越えて４月９日に１５万２９００円の高値を示現した。

　高値示現の背景は好業績期待。確かに前２０１３年３月期の業績は売上げが１０５億８０００万円と前々期比５２．８％の増収を確保、営業利益は前々期の８億６１００万円から２１億５６００万円へ急増した。前期の大幅増収益に対し、今２０１４年３月期は売上げ１６０億円と前期比５１．２％増、営業利益２９憶５０００万円と同３６．８％増の見通しが明らかになった。利益の伸びが鈍ったことで、ひとまず利益確定の売りが先行する流れとなったようだ。そうした目先筋の売りが一巡し、出直り相場を鮮明にしていくことが予想されるが、同社のビジネスモデルは中期的な成長につながるという、評価の根本的な部分がクローズアップされていきそう。

　同社は稼働率の低い不動産や、リニューアルを要する建物を取得し、高収益の不動産に再生するリプランニング事業を展開している。そして東京都心部に７拠点、総勢６０名におよぶ人員を擁し、都心部に特化した営業体制をとっている。そうした地域密着型の事業展開が、賃貸仲介だけではなく、ビル管理、改修工事、売買仲介、不動産コンサル等、顧客のニーズを吸収した事業拡大に結び付いている。従って、アナリスト筋は今期の増額、来期続伸のコースを想定している。本格評価はこれからだ。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　富士通＜６７０２＞（東１）の出遅れ訂正高に弾みが加わってきた。前２０１３年３月期は純利益が７２９億円の損失となった。半導体市況の悪化やデジタルＡＶの低迷が要因。コストダウン、事業構造改革などに努めたものの、減収、販売価格の下落、最終製品の生産低迷による工場操業度の低下を吸収できなかった。

　前期をボトムに今２０１４年３月期以降業績は増益路線に転換する見通しだが、同業他社に比べ構造改革推進の立ち遅れが目立ち、それが株価が人気の圏外に放置されてきた要因である。しかし、２月以来３か月にわたるもみ合いを抜け出したからには、これまでのもみ合いで蓄えたエネルギーを投射しつつ上げ足を加速する局面に踏み込んだと思われる。

　前２０１３年３月期は売上げが４兆３８１７億円（前々期４兆４６７５億円）、営業利益９５２億円（同１０５３億円）の低調な決算となった。しかし、今期は売上げ４兆５５００億円と前期比３％増、営業利益１４００億円、同４６％増の大幅増益が見込まれている。６期ぶりの増収、３期ぶりの営業増益となる

　主力のテクノロジーソリューション部門は、国内ユーザーのＩＴ投資の回復傾向を受け、通信、製造、流通など一般企業の投資意欲は戻り始めている。欧州債務危機や中国経済減速などの影響もあり、海外の実需は不振が続いているが、足元の円安で売上高は回復しつつある。ただ、携帯電話やＰＣが主力商品のユビキタスソリューション部門や、ＬＳＩ・電子部品を主体とするデバイスソリューション部門は苦戦が続く見通し。

　同社はこれまで何回か中期見通しの発表数字を達成できない状況に追い込まれている。今期の見通しについてもアナリスト筋の多くは未達の可能性を指摘している。株価も業績をウォッチしながらの展開となりそう。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　パンチ工業＜６１６５＞（東２）が出直り態勢を固めつつある。前２０１３年３月期の売上げは２５０億４１００万円と、前々期比５．２％増を確保した。ただ、製品構成の変化等による原価率の上昇がネックになり、営業利益は７億７００万円と同２５．２％の減少となった。これが響き５月１６日には５０５円の安値へダメ押しを余儀なくされた。

　今２０１４年３月期は売上げが２６５億４２００万円と前期比６％増、営業利益が９億１７００万円と増収増益決算となる見込み。悪材料を吸収し終えた後で、株価は今後こうした明るさを積極的に取り込んでいく方向が予想される。

　同社は主にプラスチック金型やプレス金型用の部品の製造・販売事業を行なっている。金型は、製品を早く均一に大量に作るための金属で出来た型。自動車、スマートフォン、ボールペン、パソコン、デジタルカメラ、電子部品の生産などで使用されている。国内は自動車が米国およびアジア向けの輸出が好調なほか、スマホやタブレット関連が順調。中国市場も日本と同様に自動車、スマホ・タブレットが売上げを伸ばしている。

　金型部品業界でトップブランドを確立した国内での強さを武器に、１９９０年に中国大連に製造拠点を設立するなど、同業他社に先駆けて海外展開に踏み込んだ。なお、近年は海外の金型需要は新興国へシフトしている。特に急激に市場が伸びているのがインドで、２位が中国、その後東南アジア韓国などと続く。そのため、インドでは子会社を設立し販売を開始しているほか、マレーシアでは地元の有力企パンサー社と資本業務提携を行い、業務を促進している。

　ＰＥＲは７．０倍に過ぎないし、ＰＢＲも０．８倍の低水準。配当利回りも２．９％に達するなど、株価は絶対的な割安水準にある。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　セーラー万年筆＜７９９２＞（東２）は、超低位銘柄として見直されることも予想される。市場では、太陽光発電やリチウムイオン電池関連など、エネルギー関連を物色する動きが見られており、今夏の節電要請を視野に入れる形で、物色の範囲が広がると予想される。同社が節電・エコ対策に最適な窓ガラス用遮熱塗料「スマートコート」を手がけていることが注目される。スマートコートは、日焼け防止となる紫外線カット率（９５％以上）、熱の原因となる赤外線カット率（３０〜９９％）、景観を損ねない透明性（可視光透過率８０〜６０％）、密着性が高くテープや張り紙もＯＫ、高耐久性で経済性抜群（塗膜は２０年以上・性能は１０年以上の耐久性）で、環境省実証済みの省エネ率４１％とあって注目度は高い。

　足元の業績、射出成形取出機の新機種ＲＺ-Ａ（汎用型取出機ＲＺ-α�Uの後継機種）を４月より市場導入、材料費、仕入原価と販管費などの削減に取り組むほか、中高級クラスの万年筆・複合筆記具を中心に新製品を投入し、今１２月期売上高は６５億９９００万円（前年同期比２．３％増）、営業利益は２億０９００万円（同４．４倍）、経常損益は１億０６００万円の黒字（同２６００万円の赤字）、最終損益は７８００万円の黒字（同１億２６００万円の赤字）と黒字転換を見込む。年間配当は無配継続見通し。

　株価は、２月１８日の年初来安値３７円、４月２日安値３７円と売り直され下値確認から５月９日に年初来高値６０円と上昇。その後、５月１６日安値４４円と下げてもみ合いとなっている。連続赤字で疑義注記が付いているが、連続営業黒字が見込まれ、１３週移動平均線がサポートラインとして意識された感があり、三段上げに向けた値固め段階と見ることが出来よう。（株式評論家・信濃川）

＜銘柄の見所＞

　日新電機＜６６４１＞（東１）の出遅れ訂正高に弾みが加わってきた。同社の今年の安値は４月４日の４０７円。相場に全く取り残されてきた存在である。従って相場波動はまだ若く、これから本格的に相場が育っていくことになりそう。

　前２０１３年３月期の業績は売上げが１０３３億円と前々期比３％増を確保したが、営業利益は７０億７７００万円と、同７．５％の減益にとどまった。ここらあたりが株価が人気の圏外に放置されてきた要因である。

　しかし、今２０１４年３月期は様相が変わる。売上げは１１００億円と前期比６％増が見込まれ、営業利益は８０億円と同１３％増益が見込まれている。ただ、前３月期は第３四半期単独で５２億９６００万円の営業利益を確保している。季節性があるにしても、４半期単独でそれだけの利益を確保できる状況にあることを示している。

　前期の部門別受注状況を見ると、再生可能エネルギーの全量固定価格買取制度の開始を背景に太陽光発電用パワーコンディショナの需要が増加、新エネルギー・環境事業の受注高は前々期の１１０億円から１８３億円に急増している。また、ビーム・真空応用事業では、高精細・中小型ＦＰＤ（フラットパネルディスプレイ）製造用イオン注入装置の需要が大幅に増加している。

　前３月期から中期経営計画「ビジョン２０１５」をスタートさせており、２０１５年には売上高１，５００億円・営業利益１２０億円を目指している。成長分野である太陽光発電用パワーコンディショナの新製品投入や生産能力の大幅な引き上げ、ビーム・真空応用事業における新たな海外拠点の立ち上げなどにより事業拡大を図る。今期の増益はそうした中期成長路線への途上と見ていい。中期経営計画は株価の天井を押し上げていく要因になりそう。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　八州電機＜３１５３＞（東１）が微調整を切り上げ出直り態勢に入って来た。３月１８日に４２１円の年初来高値を示現した後、下げに転じ４月２日の３６３円で底打ちを確認。そこからリバウンドに転じ、５月９日には４２０円と高値に肉薄したが、結局その壁を乗り越えることができず、再び調整場面に入った。チャートはダブルトップ形成のパターンで、それは通常は値幅も日柄もかなりの調整に入ることを示している。しかし、同社の場合、５月１６日の４００円で目先底入れを完了し、早くも出直り態勢に入っており、トレンド的には上値指向の流れが途切れていないと判断できる。

　前２０１３年３月期は売上げこそ８２５億５２００万円と前々期比９．８％増を確保したが、営業利益は１４億２２００万円と同１７．４％の減益となった。営業減益については昨年５月に稼働した「新基幹システム」に伴う減価償却費の増加が主たる要因である。今２０１４年３月期については売上げ９００億円と前期比９％増、営業利益１４．６％増の増収増益決算となる見通しだ。

　同社は日立製作所＜６５０１＞（東１）など日立グループの企業と特約店契約を結んでいる商社で、同グループの特約店としては国内最大。システム・ソリューション事業は、鉄鋼システム、鉄道関連システム、受変電システム等が主力商品。電子デバイス・コンポーネント事業では半導体関連、表示パネル用液晶ディスプレイ等を販売している。

　前期をスタートに、２０１５年を最終年度とする第１３次新中期経営計画を推進している。ソリューションビジネスの強化が一つのポイント。顧客を担当する「アカウント部門」は顧客の需要を的確に捉え、その顧客の課題に合致した商品・サービス・技術を提案する「ソリューション部門」を横断的に組織化する。２つめは電子デバイス・コンポーネント事業の拡大強化で、電子デバイス分野は半導体事業を強化し、産業・アミューズメント分野などの主要顧客取扱高を拡充する。数値的な公表はないが今期の増益が持続的なものとなることが予想される。（株式評論家・隆盛）

＜銘柄の見所＞

　キーコーヒー＜２５９４＞（東１）が出直り色を鮮明にしてきた。株価は２月１日の１６５０円を高値に調整に入っていたが、４月２日の１４７３円で大底を打ち、引き戻しに転じてきているところだ。

　高値から調整に入ったきっかけは、自己株式や既存株主による合計１５０万株の売り出しと、２２万５０００株の新株発行を実施すると発表したこと。株式需給悪化懸念から嫌気売りが膨らんだが、実際上は新株の増加は２２万５０００株に過ぎない。ここへきては募集価格の１５２０円を上回る状況にあり、需給悪懸念は一掃された展開に踏み込んできている。

　主力のコーヒー関連事業では業務用で「トアルコ　トラジャ　コーヒー」や「氷温熟成珈琲」など差別性の高いプレミアムコーヒーの拡販活動を推進した。家庭用市場では、春夏商品としては期間限定商品「氷温熟成珈琲」を詰合わせた「ドリップ　オン　バラエティパック」を新発売し、秋冬商品としては、専用圧力缶を開発し新次元のコーヒー「天使のアロマ」シリーズなどを発売した。

　全社的な収益改善の展開も寄与し、前２０１３年３月期の売上げは５３５億９７００万円と前々期比０．３％減となったが、営業利益は前々期の２１００万円から９億４６００万円へ飛躍的な向上を遂げた。さらに今２０１４年３月期も売上げは５３３億円と前期比０．６％減となるが、営業利益は１１億円と同１６．２％増益が見込まれている。

　イタリアントマトは、四季折々の食材を取り入れた季節毎のメニューフェアなどの販促策を実施した。また、「国内は充実」「海外は拡大」の方針の下、国内では消費動向を慎重に見据え、堅実な出店を目指して大学キャンパス内などへ出店。海外ではアジア地域での新規出店を進め、中国で「イタリアン・トマト　カフェ　アモイ中華城店」や香港では２店目となる「和茶房　鎌倉　夢見屋　香港上環店」などを出店した。海外の増勢は収益アップに貢献する要因である。出直りトレンド継続の方向が予想される。（株式評論家・隆盛）