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●［株式評論家の視点］の記事一覧
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記事一覧 (04/28)【株式評論家の視点】新日本建物は首都圏マンション好調、マーケット全体では０７年水準に迫る、株価３段上げへ
記事一覧 (04/27)【株式評論家の視点】キーコーヒーの前３月期大幅増益に、銀座ルノアール持分法適用会社化の効果に期待
記事一覧 (04/26)【株式評論家の視点】しまむらは、地道な体質強化策が実り連続最高益更新が続く
記事一覧 (04/26)【株式評論家の視点】桧家ホールディングスは木造住宅見直しを背景に急成長、業績相場を邁進
記事一覧 (04/25)【株式評論家の視点】日本ライフラインは割安水準を買って、値上がりをじっくり待つ
記事一覧 (04/25)【株式評論家の視点】井関農機は国内、海外両市場の環境好転を評価、業容拡大も急ピッチ
記事一覧 (04/24)【株式評論家の視点】鹿島建設は東北での強固な基盤が強み、ＧＭ方式の受注増にも注目
記事一覧 (04/24)【株式評論家の視点】ヤマハ発動機は中期計画の評価取り込みに向かう、インドで成長図る
記事一覧 (04/23)【株式評論家の視点】東京エレクトロンは受注回復が鮮明、今期の業績回復度合いが焦点
記事一覧 (04/23)【株式評論家の視点】シグマ光機は予算執行につれ業績アップへ、配当利回り３．７％も魅力
記事一覧 (04/23)【株式評論家の視点】ノアは電機料金値上げでＬＥＤ照明の販売・据付に追い風、工場向け有望
記事一覧 (04/22)【株式評論家の視点】地盤ネットは住宅強化の流れに乗り、地盤解析サービスが伸びる
記事一覧 (04/22)【株式評論家の視点】津田駒工業は足元の受注好転を評価、今期増額、来期大幅増益が有力
記事一覧 (04/21)【株式評論家の視点】アルファは店頭販売促進用ＰＯＰ広告の企画・制作大手、消費に明るさ加わり割安是正へ
記事一覧 (04/20)【株式評論家の視点】新たな上昇波動入りへ、生保の海外運用指向で円安高進が相場支える
記事一覧 (04/18)【株式評論家の視点】東京個別指導学院は中期経営計画で高品質・高付加価値にこだわって毎年成長するという基本成長戦略に注目
記事一覧 (04/18)【株式評論家の視点】太陽誘電は既存市場依存から脱却し、新たな成長ステージへ
記事一覧 (04/18)【株式評論家の視点】ベクターは懸念材料一掃し、第３の創業期迎える好実態を評価へ
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記事一覧 (04/17)【株式評論家の視点】メディシノバは新薬開発の臨床試験結果発表が株価見直しを催促へ
2013年04月28日

【株式評論家の視点】新日本建物は首都圏マンション好調、マーケット全体では０７年水準に迫る、株価３段上げへ

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　新日本建物＜８８９３＞（ＪＱＳ）は、首都圏の新築マンションの販売が好調なことから、同社株は底堅く折に触れ物色の矛先が向かうと予想される。日銀が金融緩和を受け打ち出したことで、金利低下や株高による資産効果を受けて、マンション業界を取り巻く環境にフォローの風が吹いている。
１８日に３月の首都圏の新築マンション発売戸数は、前年同月比で約５割の大幅増だったと不動産経済研究所（東京・新宿）が発表。２０１３年度の首都圏のマンション発売戸数はリーマン・ショック前の０７年度以来６年ぶりに５万戸に達する見通しとあって、首都圏でマンション販売を手がける同社は、とりわけ注目度が高い。

　足元の業績、前１３年３月期売上高は１２２億８０００万円（前の期比１１．０％減）、営業利益は５億４０００万円（同２６．９％減）、経常利益は４億１０００万円（同１０．９％減）、純利益は４億円（同９．９％減）を見込むが、４月２２日にマンション買取再販事業において『ルネサンス元浅草』全１９戸が完売と発表、全戸南向きでプライベート性・利便性に高く好立地のセキュリティ対策の充実した物件が好評を得ており、今１４年３月期業績見通しに対する期待感はある。

　株価は、４月９日につけた年初来の高値１３４円から４月１８日安値７５円まで４４％調整。その後、８０円台で下値を固める動きとなっている。週足では１３週移動平均線がサポートしており、日柄調整が進めば、三段上げに突入する可能性もある。（株式評論家・信濃川）
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 06:47 | 株式評論家の視点
2013年04月27日

【株式評論家の視点】キーコーヒーの前３月期大幅増益に、銀座ルノアール持分法適用会社化の効果に期待

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　レギュラーコーヒー製造販売大手のキーコーヒー＜２５９４＞（東１）は、喫茶店向けなど業務用が主力で店舗販売も行っているが、子会社でカフェ、レストラン、ケーキショップなどの店舗展開を行っている。特に、銀座ルノアールの持分法適用会社化でカフェの展開は広がりを見せると期待されることから、中長期で押し目は注目されそうだ。

　足元の業績、前１３年３月期売上高は５４４億円（前の期比１．２％増）、営業利益は８億９０００万円（同４２倍）、経常利益は１１億４０００万円（同４．５倍）、純利益は９億９０００万円（同７０００万円の赤字）を見込む。喫茶室「ルノアール」をはじめ「ミヤマ珈琲」「Ｃａｆｅ　ルノアール」などを運営する、銀座ルノアールの筆頭株主である有限会社花見煎餅（１月２９日に有限会社オーギュストに社名変更）を完全子会社化し、銀座ルノアールを持分法適用会社化。同社の出店戦略を支援することから、今１４年３月期は費用増が予想されるため減益が観測されているが、キーコーヒーのもつコーヒーと喫茶商材の開発力、物流や情報のネットワーク、銀座ルノアールの持つ店舗運営ノウハウの活用、両社の人的交流、共同仕入れ、店舗開発などを相互に活用して事業展開を図ることへの期待感は高まる。

　株価は、２月１日につけた年初来の高値１６５０円から４月２日の年初来安値１４７３円まで調整を挟んで４月８日高値１５４４円まで買われた後、もみ合いとなっている。週足では１３週移動平均線が上値を抑えているが、１５００円前後まで下押せば、二番底を形成する可能性が高い。５月１５日に予定される１３年３月期決算の発表を見極め、下値が確認されれば、中長期での打診買いが有効となろう。（株式評論家・信濃川）
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 05:47 | 株式評論家の視点
2013年04月26日

【株式評論家の視点】しまむらは、地道な体質強化策が実り連続最高益更新が続く

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　しまむら＜８２２７＞（東１）は４月１１日の高値１万２５８０円から調整に入っているが、消費関連株の人気が高まる中、改めてその好業績が見直されていく可能性が強くなってきた。

　「ファッションセンターしまむら」の４月の月次売上げ（３月２１日〜４月２０日）は、既存店ベースで前年同月比１．８％増を達成した。今期は売上げ５２００億円と前期比６％増、営業利益は５１０億円と、同１２％増を見込んでいる。今２０１４年２月期も好調なスタートをきっているだけに、その確保が有力だ。今期で５期連続の最高益となるが、計画的な発注、工場の集約化などを進め、原価低減に注力する一方、国内商品センターの増強を図り、生産段階から店舗までの物流効率化を着実に進めていることが好業績の要因。

　低価格とファッション性が消費者ニーズを引き付けており、全国的にはなお展開の余地が大きい。さらに、最近は投資効率のいい都市部への出店攻勢を強めている。都市型店舗は商業施設内への出店が多く、従来の郊外型店舗に比べ、初期投資が半分以下で収益率がいい。

　さらにベビー子供用品の「バースデイ」、女性向けファッション雑貨の「シャンブル」など新業態も店舗数の増加に伴い採算が向上、全体の収益性改善に寄与しつつある。内容的には業容が変革を遂げているのだが、株価はまだそうした評価に届いていない。海外でも前期より中国での展開を開始している。中国の上海に２店舗を出店、今期は５店舗を出店する計画。中国では３年で３０店舗程度を目標としている模様だ。

　従って業績好調は長期で続く見通し。現在のＰＥＲ１４．１倍は、時間の経過とともにさらに割安になっていくものと思われる。（株式評論家・隆盛）
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:02 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】桧家ホールディングスは木造住宅見直しを背景に急成長、業績相場を邁進

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　桧家ホールディングス＜１４１３＞（名２）が素晴らしい快走を見せている。４月２２日に２１３５円の高値を示現しているが、これは２００７年の名証２部上場来の高値で、これまでのピークの２０１１年の１２５５円を大きく凌駕する水準である。

　子会社桧家不動産を抱え、不動産株急騰も支援材料になってはいるが、基本的には業績急向上を評価する業績相場を歩んでいると言える。売上げ推移を見れば、その急成長が端的に理解できる。２００９年１２月期に２１８億円だった売り上げは、２０１０年１２月期３０３億円、２０１１年１２月期３９１億円、２０１２年１２月期５２１億円、そして今２０１３年１２月期は６００億円台乗せが想定されている。

　成長の柱は注文住宅。同社の住宅の特徴は「省エネＥＣＯハウス」で夏涼しく、冬暖かい快適な環境を実現する、高気密・高断熱が特徴。社会的に省エネムードが強まる中、需要が著しい伸びを見せている。さらに、昨年の年初にテレビＣＭを実施し、１月に太陽光発電システムと電力モニタ「ＨＥＭＳ」を標準搭載した新商品「スマート・ワンＶシリーズ」、５月に屋上庭園（青空リビング）を装備した「スマート・ワン」（青空リビング）を発売するなど、時代の流れを取り込んだ製品を開発、受注拡大に取り組んだ効果が出ている。大震災において東北地方では木造住宅の耐震性能に評価が高まっているとされ、震災後に拠点を開設した東北地方で復興需要の増大が見込まれている。東北地方だけでなく全国的に木の優しさに対する見直しが進んでいるとされ、今後の展望も良好だ。

　今期は営業利益４９億円と前期比１５．６％増の見通しでスタートしているが、受注好調を踏まえ、アナリスト筋では増額修正の可能性が強いとの見方が有力だ。５月１０日の今期第１四半期決算の発表へ向け、増額先取り機運が強まりそう。（株式評論家・隆盛）
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:55 | 株式評論家の視点
2013年04月25日

【株式評論家の視点】日本ライフラインは割安水準を買って、値上がりをじっくり待つ

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　日本ライフライン＜７５７５＞（ＪＱＳ）は３月１６日に高値６１０まで買い進まれた。そこから４月２日の５４０円まで急落に見舞われたが、これは前２０１３年３月期に期末２５円の一括配当を行い、その権利を確保した投資家が売りを優先したことによるもの。しかし、そこからすかさず押し目買いが流入、順調な引き戻しを見せるなど、同社の実力を評価する投資家が多い。

　同社は不整脈の治療に用いられる心臓ペースメーカー、ＩＣＤ（植込み型除細動器）、不整脈の検査などに用いられるＥＰ（電気生理用）カテーテルなどを取り扱う商社。自社でガイドワイヤー（バルーンカテーテルを血管内の治療部分に導くために使用する針金のような医療機器）の生産も手掛けている。高齢化の進展等により当社の取り扱う循環器関連の医療機器に対するニーズは年々高まっており、今後の展望は明るい。

　ただ、国の医療費抑制策のもと、医療機器の公定価格である保険償還価格が２年に一度改定されており、商品の価格は下落傾向にあり、これが収益アップを妨げている。

　昨年４月の保険償還価格の改定では、主力商品である心臓ペースメーカーの単価が１３．８％と大幅に下落したほか、取り扱い商品全般にわたって価格の引下げが実施された。そのため前２０１３年３月期は、売上げが２３０億９６００万円と弱含み横ばいにとどまり、営業利益は９億２３００万円と前年同期比１９．６％のダウンとなった。

　今２０１４年３月期は償還価格の改定がなく、基本的な見通しは明るい。さらに、人工心臓弁や、心腔内除細動システム「ＳＨＯＣＫ　ＡＴ」など新商品がラインナップしている。

　ＰＢＲはわずか０．４倍に過ぎないし、配当利回りも４．３％に達する。割安な水準を買って、じっくり上昇を待つのがベストだろう。（株式評論家・隆盛）

＞＞日本ライフラインのＭｅｄｉａ−ＩＲ企業情報
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:25 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】井関農機は国内、海外両市場の環境好転を評価、業容拡大も急ピッチ

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　井関農機＜６３１０＞（東１）が高値もみ合い放れのパターンに切り替わり、上値への期待が強まってきた。安倍政権が環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）交渉参加に向け、農業を成長分野と位置付け、大規模農家への農地集約や、全国で約４０万ヘクタールある耕作放棄地の解消など、農業政策を積極化する方針と伝えられたことが手掛かり。これまでは国内低調を前提に海外展開を評価する流れだったが、国内の環境好転という大きな要素が加わったことで、相場がスケールアップに向かう方向が予想される。

　前２０１３年３月期の第３四半期の累計決算は売上げが１１７８億円と前年同期比８％増、営業利益が５５億円と同４４％の大幅増益を達成した。戸別所得補償制度の定着や米価の回復による農家所得の改善、震災の復興需要、ＯＥＭ機の販売増などで農業機械が伸長したことが要因。通期の見通しについては営業利益５５億円と前々期比３０％増を見込んでいる。第４四半期は１００万円の営業損失となるが、農機の不需要期に当たることや、今２０１４年３月期の第１四半期以降の販売拡大に備えた在庫増に絡む費用の計上などが利益を圧迫するという。ただ、第４四半期の為替レートについては１ドル８７円、１ユーロ１１６円とかなり保守的。５月１３日の決算発表へ向け増額の可能性も強い。

　海外展開も積極的で、農業の機械化が急速に進む中国市場へ、井関農機（常州）有限公司・東風井関農業機械（湖北）有限公司の２拠点を核とした事業の積極展開を図る。将来の成長が見込まれる東南アジア市場に向けても、市場にマッチした商品開発により、拡販と井関ブランドの市場定着を図っていく方針だ。

　売上げは長い間１４００億円台が続いていたが、前３月期に１５５０億円台に乗せ、今２０１４年３月期には１６００億円台に乗せる見込みだ。業容拡大のスピードが評価されていくだろう。（株式評論家・隆盛）
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:22 | 株式評論家の視点
2013年04月24日

【株式評論家の視点】鹿島建設は東北での強固な基盤が強み、ＧＭ方式の受注増にも注目

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　鹿島建設＜１８１２＞（東１）がぐんとストライドを伸ばし、勢いをつけて新展開に踏み込んできた。ここ急騰が目立っていた不動産株がさすがに利食い優先の動きとなり、同様の視点で建設株に人気が回ってきた格好だ。建設株では長谷工コーポレーション＜１８０８＞（東１）が４月２日の８０円から４月２３日の１６７円まで、３週間で株価倍増という華々しい上げを演じ、鹿島建設に相対的な割安感も指摘されている。

　１月１１日の高値２９９円を起点とする調整相場は４月２日の２４７円で大底入れを果たした。そこから反転相場に転じてきたが、４月２３日に３２４円とマドを開けて急騰、３ヶ月にわたるもみ合いを放れ、今後、上昇エンジンがパワーアップに向かう可能性が強そう。同社は東北地方に強力な地盤を持ち、復興需要の取り込みに期待が大きく、選別買いのポイントになっている

　工事の採算悪化で建設各社の前２０１３年３月期の業績は決して芳しいものではない。同社の場合も、海外土木工事と国内建築工事の一部で採算が悪化したため前３月期は営業利益１５０億円と、前々期比４９％の大幅減益に見舞われた模様だ。

　復興工事の発注が遅れる傾向にあるなか、同社は宮城県女川町においてコンストラクション・マネジメント（ＣＭ）方式による工事受注を獲得した。ＣＭ方式は、被災地における公共工事の発注や調整、施工管理などをゼネコンなどに一括で委託する方式。宮城県、岩手県で複数の工事が既に発注済みで、この新方式では工期短縮やコストの圧縮が可能になるほか、ゼネコン側にとっても調査から設計・施工管理、発注などを一括で行えることで、コストを抑制することができる。

　海外の好調も加わり、今２０１４年３月期は営業利益３２０億円と前期の１５０億円から急回復する見通しにある。今期の１部当たり利益は２０円がらみが予想され、復興需要がロングランで寄与してくることを考えると、ＰＥＲの出遅れが意識されるところだ。（株式評論家・隆盛）
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:36 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】ヤマハ発動機は中期計画の評価取り込みに向かう、インドで成長図る

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　ヤマハ発動機＜７２７２＞（東１）が新値圏で頑強な動きを続けている。評価のポイントは今２０１３年１２月期の業績急回復。売上げは前期の１兆２０７６億円から今期１兆４０００億円へ、営業利益も同じく１８５億円から５００億円へ、大幅な増収益が見込まれている。収益源であるインドネシアを中心とした需要回復が見込まれることが要因。

　同社を評価するポイントはその先の新中期経営計画。最終年度の２０１５年１２月期に売上げ１兆６０００億円、営業利益８００億円を目指す。その骨子となるのは事業規模拡大とグローバルな調達などによる収益力向上である。

　成長のターゲットとなるのがインド市場。２輪車の普及率が低く潜在需要は大きい。何といっても経済成長による膨大な潜在需要が大きな魅力。世界最安値のモノづくり、生産能力に取り組むことで、スクーター、低価格モデルなど積極的に新商品を投入して、販売網の拡充にも積極的に取組む。また、復調に向かうことが予想されるインドネシアでは燃料消費につながるＦＩ搭載車で他社との差別化を図り、売上げ拡大を目指す。

　また、今後の成長分野と目されているのがＲＶ事業。かつて、サイド・バイ・サイド・ビークルを投入し新しいジャンルを確立したが、同モデルの横転事故による訴訟問題が発生し、販売台数の不振が続いていた。しかし、訴訟問題の沈静化を背景に、２０１３年からニューモデルを投入する計画である。中国などの富裕層向けに需要増が期待され、ニューモデルが市場に受け入れられるようだと、業績を押し上げていく大きなパワーになりそう。

　新値圏とはいえ、まだまだ成長余力が十分に評価されているとは言えない。なお新展開を疾駆する動きが期待できそう。（株式評論家・隆盛）
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:33 | 株式評論家の視点
2013年04月23日

【株式評論家の視点】東京エレクトロンは受注回復が鮮明、今期の業績回復度合いが焦点

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　東京エレクトロン＜８０３５＞（東１）が窓を開けて上伸する、スピード感を伴った上昇を見せている。４月１８日に前２０１３年３月期の見通しについて増額修正したことが手掛かり。売上げは４９５０億円から４９７２億円（前々期６３３０億円）へ、営業利益を９５億円から１２５億円（同６０４億円）へそれぞれ増額修正された。

　３月に入ってアジアの半導体メーカーからの受注が持ち直し生産活動が活発化、稼働率上昇により、採算性が改善したことが要因。ここ半導体メーカーの設備投資意欲が持ち直してきたことが注目ポイント。ただ最終製品の動向をみると、今年１−３月期のパソコンの世界の出荷台数は前年同期比で落ち込んでいる。半導体メーカー大手のなかには米インテルが設備投資計画を縮小するなど各企業の業況や戦略によりばらつきが出ている段階だ。ただ、半導体を搭載するアプリケーションはパソコンだけでなく携帯電話、デジタル家電、自動車と、すそ野を拡げており、今後とも需要は安定拡大が見込める。

　同社は半導体製造装置事業においては、次世代メモリ、３次元積層、ウェハレベル・パッケージングなどの成長期待分野に重点投資し、シェア拡大を図る。また、次世代ＦＰＤとして注目を集める有機ＥＬ製造装置の開発に注力し、新設した東京エレクトロンテクノロジーセンターつくばで、薄膜シリコン太陽電池の発電効率を高めるための　ＰＶ製造装置開発を加速し、薄膜シリコン太陽電池市場の創出に取り組む。

　４月３０日に発表が予定されている前期の実績、及び今２０１４年３月期の見通しの動向が注目されそう。今期の回復度合いが焦点だろう。（株式評論家・隆盛）
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:15 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】シグマ光機は予算執行につれ業績アップへ、配当利回り３．７％も魅力

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　シグマ光機＜７７１３＞（ＪＱＳ）の上昇力が強さを増してきた。３月１５日に８００円と年初来高値に進み、その調整を経て出直りに転じてきたが、４月１２日に８０２円と３月１５日の８００円を更新。その後新値圏でのもみ合いを続け、４月２２日に８１３円と高値もみを抜け出してきた。相場的には一過性の人気ではなく、同社の実態を評価する根強い買いに支えられている流れと判断できる。

　４月５日に発表された今２０１３年５月期の第３四半期累計決算は、売上げが４６億４９００万円と前年同期比１３．７％減、営業利益が１億７４００万円、同６０．９％減と必ずしも順調な決算ではなかった。通期では、売上げ６５億９０００万円と前期比５．２％減少、営業利益３億８０００万円と同１６．６％の減少見通しだ。国内の設備投資低迷で光学要素部品、光学ユニット製品などが低調なことが要因。

　ただ、決算数字を検討してみると、上期の営業利益９２００万円に対し、下期の営業利益は２億８８００万円へ急向上する見通しで、これが来期業績への期待感につながっている。例えば、主力とする官公庁向け研究開発分野で、昨年１２月の政権交代以降の補正予算成立等の経済政策への期待等により、光学要素部品、光学ユニット製品や光学システム製品の需要動向に回復の兆しが見られる。しかし、今のところ、それが研究開発予算の執行につながっていない状況で、予算の実施につれ業績を押し上げていく要因に振り替わる。

　レーザ応用技術の発展・拡大に伴い、同社の活動領域も、半導体・ＦＰＤ・太陽電池分野向けの製品から、ナノテク分野、バイオテクノロジー分野等へ広がりをみせてきている。相場もそうした展開力の大きさを評価する動きとなりそう。

　配当利回りは３．７％と高い。またＰＢＲはわずか０．６倍にとどまっている。訂正高の余地に広がりが感じられる。（株式評論家・隆盛）
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:07 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】ノアは電機料金値上げでＬＥＤ照明の販売・据付に追い風、工場向け有望

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　ＬＥＤ照明機器商品・部品等の販売、据付とメンテナンスなどを手がけるノア＜３３８３＞（名２）に注目したい。電力各社による電気料金の引き上げで、発光ダイオード（ＬＥＤ）照明に切り替える動きが進む見通し。景気回復期待から企業による工場新設に伴うＬＥＤ照明の採用が見込まれる。また、道路灯・街路灯・防犯灯としてＬＥＤ照明が災害時に非常用電源として使われる例もあることから、官公庁入札案件の増加傾向が顕著で、災害時の電源確保といった課題に応えるうえでも、今後注目度が高まると期待される。

　足元の業績、今１３年６月期は、当初計画していた大口案件の導入計画の延期や中止によって受注が伸び悩み、売上高は１０億８９００万円（前期比３２．２％減）、営業利益は１，４００万円（同７７．８％減）、経常利益は１２００万円（同８０．６％減）、純利益は３５００万円（同１４．６％減）を見込み。無配継続で、継続前提に重要事象があり、１４年６月末まで上場廃止猶予期間となっているが、人員体制や給与体系等変更等、経費の大幅な見直しによる販管費の削減や、商社機能を活かした太陽光事業開始の検討、（株）ＡＳＫ等の協力を得て、自動車関連事業など新規事業開発を模索しており、来１４年６月期は、持ち直すことが期待される。

　株価は、薄商いで売買に難があるが、３０００円を軸にもみ合いが続いている。２８００円割れが下値として意識された感があり、来期期待で下押す場面を待つ形で打診買いも一考か。（株式評論家・信濃川）
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:40 | 株式評論家の視点
2013年04月22日

【株式評論家の視点】地盤ネットは住宅強化の流れに乗り、地盤解析サービスが伸びる

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　地盤ネット＜６０７２＞（東マ）が新値圏で頑強な動きを続けている。同社は地盤改良工事は行わない、地盤解析専門の地盤業者。住宅の建築に際し、ハウスメーカーや工務店等は地盤調査を実施し、住宅基礎仕様を決定する義務を負う。同社は改良工事を行わない地盤解析専門会社であるため、第三者的立場かつ専門家としての見地から地盤改良工事の要・不要についての判定情報を提供、信頼感をベースに、地盤解析件数が増えている。

　前２０１３年３月期の第３四半期累計決算は売上が９億８９００万円、営業利益５億６０００万円となった。初めての３四半期決算のため、比較はないが、前々期通期の数字がそれぞれ６億３０００万円、１億７５００万円の実態なので、前期はかなり好調なペースで飛ばしていることがうかがえる。

　同社の最近の売上推移をみると、２０１１年３月期の１億６５００万円から、２０１２年３月期６億３０００万円、そして前２０１３年３月期は１２億５７００万円とすごいハイペースで伸びている。

　主力の地盤解析サービスでは、ハウスメーカーや工務店等の依頼に基づき、住宅の地盤調査データを解析し、地盤解析報告書および判定結果を証明する地盤品質証明書を提供する。工務店等が他社で地盤調査を行い地盤改良工事が必要とされた物件に対し、地盤解析のサービスを提供する「地盤セカンドオピニオン」や、大手の顧客を対象として、地盤調査から解析、補償までのワンストップサービスである「地盤安心住宅?システム」の導入を促進するなど事業拡大にも積極的である。

　前３月期は営業利益３億５８００万円（前期１億７５００万円）と大幅増益を達成し、アナリスト筋は今２０１４年３月期の営業利益は５億８５００万円と更なる大幅増益の方向を読んでいる。東日本大震災以降、住宅強化の流れが強まっていることは同社にとって強力な追い風となっている。（株式評論家・隆盛）
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:53 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】津田駒工業は足元の受注好転を評価、今期増額、来期大幅増益が有力

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　津田駒工業＜６２１７＞（東１）が前進力を増してきた。４月１２日に発表された今２０１３年１１月期の第１四半期の決算がきっかけ。第１四半期決算そのものは、主力の繊維機械事業を中心に落ち込みが目立ち、売上高が５７億２６００万円と前年同期比３８％減となり、営業損失が１１億６２００万円（前年同期は営業損失１億４４００万円）と低調だった。

　こうした中で今１１月期通期については売上げ３７４億円と前期比１６％増、営業利益６億円（前期は１７億１９００万円の損失）の見通しを据え置き、今後の収益回復を前向きに評価する見方が強まってきている。

　繊維機械は中心市場の中国市場で米国経済回復などを受け、中国製繊維製品の輸出が回復傾向を示し、繊維機械の設備投資への意欲が強まってきている。また、尖閣問題を発端に停滞していた商談や銀行融資も再開するなど、市場環境に明るさが見え始めてきている。さらに、インド市場でもデニム織物分野が引き続き回復基調にあることに加え、タオルやシーツなどの分野でもエアジェットルームの受注が増加している。そうしたことから、受注環境は急速に回復し、当期の受注高は８８億９００万円と前年同期比６８％の大幅な増加を達成した。

　受注回復の流れは今後さらに鮮明化する方向が予想されるほか、工作機械関連事業やコンポジット機械事業の売上拡大も寄与してくる。アナリスト筋は今期の増額、来期の大幅増益を想定する向きが多く、ここへきての高値更新を受け、株価も上昇相場に勢いをつけていく可能性が強い。（株式評論家・隆盛）
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:21 | 株式評論家の視点
2013年04月21日

【株式評論家の視点】アルファは店頭販売促進用ＰＯＰ広告の企画・制作大手、消費に明るさ加わり割安是正へ

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　内閣府がまとめた３月の消費動向調査によると、今後半年間を予想した消費者心理を示す一般世帯の消費者態度指数（季節調整値）は前月比０・６ポイント上昇の４４・８だった。為替相場の円安や株高などで企業収益の改善期待が続いていることを反映し、３カ月連続の上昇と伝わっており、店頭販売促進用ＰＯＰ広告の企画・製作大手のアルファ＜４７６０＞（ＪＱＳ）は、消費者心理が上向いていることから今後の展開に期待感があるほか、バリュエーション的にも割安感があり、中長期で注目されよう。

　特に注目されるのが、国内最大級の販促品がなんでも揃う総合販売促進サイト「ＰＯＰ　ＧＡＬＬＥＲＹ」を運営していることだろう。同サイトでは、ノベルティを中心に扱っている一般的なサイトとは違い、ポスター・のぼり等から、ディスプレイツール、イベントグッズなど、すべての季節（催事）に適した、あらゆる販売促進ツールを取り揃えていることが特徴で、商品分類で掲載しニーズに対応しており、関心が高まっている。

　足元の業績、今８月期売上高は７３億円（前期比２．１％増）、営業利益は２億２５００万円（同１１．４％増）、経常利益は２億２０００万円（同８．４％増）、純利益は１億２０００万円（同５１．９％増）と純益５割増益を見込む。

　株価は、０６年１月高値５１２円から０９年２月安値６９円まで調整を挟んで０９年９月高値２０２円まで上昇。その後は、１５０円を軸にもみ合っているが、長期の下値支持線である９カ月移動平均線がサポートし、１００円前後が当面の底値として確認した感がある。大手飲料や小売店向け販促キャンペーンが好調で、メーカー向けの受注強化に対する期待感が高まる方向で、今期予想ＰＥＲ１１倍台・ＰＢＲ０．６１倍と割安感もある。年間配当は期末一括５円を予定しており、配当利回り３．２％と利回り妙味もソコソコあり、見直し余地はある。中長期で２００円台回復が期待されよう。（株式評論家・信濃川）
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:09 | 株式評論家の視点
2013年04月20日

【株式評論家の視点】新たな上昇波動入りへ、生保の海外運用指向で円安高進が相場支える

【今週の相場見通し】（４月２２〜２６日）

株式評論家の視点　株式市場は再び若返った。１９日の日経平均先物相場は１万３３７０円、１００円高で終わった。しかし、麻生財務相がＧ２０財務相・中央銀行総裁会議で日銀が導入した新たな金融緩和策が認められたと発言、その後、生命保険協会会長が「もう日本国債は買いにくい水準」と明らかにしたため、日経平均先物はナイトセッションはいきなり１万３４３５円で始まり、その後も１万３４００円台での強調を続けた。それを受けたＣＭＥではニューヨーク株式高も加わり１万３６６５円の急騰での締めくくりとなった。

　これで４月第４週のスタート日、２２日には１月１２日の日経平均の高値１万３５６８円のクリアーが有力なほか、同じ１２日の幻のＳＱ値１万３６０８円に挑戦の可能性も強い。チャートももみ合い放れに切り替わり、はっきりと買い方ペースに転換する流れだ。

　今回のＧ２０で、少なくとも円高への反転懸念は薄れたと思われる。１ドル＝１００円乗せを前に十分な値ごろ鍛錬を経ているだけに、１００円乗せで目標値達成観が生じるとは考えにくい。生保の海外資産運用の発言が相次ぐようだと、円安高進への道を切り開くことになるかもしれない。

　４月第２週（４月８日─４月１２日）の投資主体別売買動向では海外投資家は１兆５８６５億円と過去最高の買い越しを記録した。今後も円安指向の流れが想定されるだけに、海外投資家の買いは継続が想定される。

　材料的には企業の決算発表が注目される。多分、２０１４年３月期については慎重な見通しが明らかになるものと推測されるが、２０１３年３月期の実績が想定と比べてどうかを比較検討すれば、見れば自ずと２０１４年３月期の姿も見えてくる。（株式評論家・隆盛）
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:32 | 株式評論家の視点
2013年04月18日

【株式評論家の視点】東京個別指導学院は中期経営計画で高品質・高付加価値にこだわって毎年成長するという基本成長戦略に注目

＜この銘柄のここに注目＞

株式評論家の視点　東京個別指導学院＜４７４５＞（東１）は、平成２５年度税制改正にて『教育資金の一括贈与に係る贈与税の非課税措置』が適用されたことに伴い、『教育資金贈与活用プラン』の設定など、生徒囲い込みを進めているほか、同じベネッセグループのベルリッツ・ジャパンとの連携を図るなど、今後の展開に対する期待感が高まる。

　足元の業績、中期経営計画「Ｓｈｉｎｉｎｇ☆２０１６」の２年目となる１４年２月期は、高品質・高付加価値にこだわって毎年成長するという基本成長戦略のもと、５つの重点戦略（目標・目的の明確化、受験・進路指導力の強化、新規開校・リニューアルの加速、付加価値向上によるＬＴＶ増加、マーケティング改革）を推進。２２０教室体制に向けて、６教室の新規開校を予定し、売上高は１３７億４７００万円（前期比５．６％増）、営業利益は９億０１００万円（同２５．８％増）、経常利益は９億０４００万円（同２５．０％増）、純利益は４億９７００万円（同３８．７％増）と好調が続く見通し。

　株価は、１月１０日年初来の高値２８８円と買われた後、２４０円を軸にもみ合いが続いている。今期予想ＰＥＲ２６倍台とやや割高との感はあるものの、年間配当６円（期末３円、中間３円）を予定していることから、配当利回り３％の２００円処が下値岩盤と思われる。２６週移動平均線がサポートラインとなっており、上放れする場面も十分予想される。押し目あらば、強気で買いを考えたい。（株式評論家・信濃川）

＞＞東京個別指導学院のＭｅｄｉａ−ＩＲ企業情報
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:07 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】太陽誘電は既存市場依存から脱却し、新たな成長ステージへ

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　太陽誘電＜６９７６＞（東１）が力強い上昇相場を継続している。円安基調に転じている為替相場の効果や、積層セラミックコンデンサーなど電子部品の販売も好調で、２月１３日に前２０１３年３月期の経常利益予想３０億円が６０億円（前々期７０億円の欠損）に引き上げられた。以後レーティングの最上位への引き上げ、あるいは最上位継続で目標価格のアップなど、アナリスト筋の強気の見解が相次ぎ、見直し人気も着実に膨らんできている。第４四半期の為替は１ドル＝８５円が前提となっており、再増額の可能性も十分

　そして業績が本格的に回復するのは今２０１４年３月期から。主力のコンデンサの受注をみると、ＰＣや薄型テレビなどデジタルＡＶ向けの不振が続くものの、スマートフォンやタブレットＰＣ向けが好調を維持している。韓国系や中国系メ企業からの発注増などが貢献したことが背景だが、商品別にみると小型大容量タイプのコンデンサの引き合いが強くなっている。同製品はアプリケーションの小型化や高性能化には欠かせない部品で、セットメーカーは消費者の需要喚起のため、小型化・高性能化への投資は積極的で、今後とも高水準の受注が続く可能性が強い。

　それとともに、外部要因によって収益が大きく左右されることのない事業体質を作り上げて継続的な成長を目指すため、前３月期は年間１００億円の固定費削減計画を策定し、積極的に体質改善を進めている。自動車、産業機器、ヘルスケア市場における販売拡大、環境エネルギー市場への参入などで。２０１５年３月期に営業利益２００億円を目指す。既存市場依存からの脱却を果たし、新たな成長ステージへ踏み込んでいく方針だ。（株式評論家・隆盛）
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:02 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】ベクターは懸念材料一掃し、第３の創業期迎える好実態を評価へ

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　ベクター＜２６５６＞（ＪＱＳ）が出直り相場に転じてきた。ガンホーオンラインエンターテイメント＜３７６５＞（ＪＱＳ）あたりの強調が見直しの引き金になったが、ＳＮＳ関連株には個人投資家の買い人気が強く、ベクターへの見直し人気も持続的なものになっていく可能性が強い。

　同社にとって株価の足かせとなっていたサーバへの不正アクセス問題は、関連の費用として１億１０００万円を計上。クレジットカードを再発行した顧客の再発行手数料などを引き落とし、第３四半期末で引当金の残高は６５００万円となった。前期の第４四半期で作業を完了、同引当金は第４四半期末時点での残額を、戻し入れる予定だ。

　従って株価も前２０１３年３月期の業績低調の織り込みを終え、今２０１４年３月期の好転を評価する流れになることが予想される。オンラインゲーム事業では従来型オンラインゲームは、「晴空物語」、及び「アークフロンティア」など、当第３四半期累計期間末時点で１１タイトルを運営。同社が運営する専門ポータルサイト「ブラゲタイム」上で展開するブラウザゲームは、「神創詩篇ミッドガルド・サーガ」及び「ディヴァイン・グリモワール」などが新たに加わり第３四半期累計期間末時点で７タイトルを運営している。

　同社の最初の事業は、１９９４年夏に発行した　ＣＤ‐ＲＯＭ　付き書籍「フリーソフト、シェアウェア　ＰＡＣＫ　２０００」というソフトウェア集。ソフトウェアの集積を通じて、第２の創業となったのがソフトウェアのダウンロードサービス。そして第３の創業がここ数年来注力しているオンラインゲーム事業だ。　２００６年７月夏に最初のダウンロード型オンラインゲームのサービスを開始、その後もタイトルのラインナップを強化し、収益も着実にアップしてきた。

　不正アクセス問題を契機に前々期、前期と業績は一時的な停滞を余儀なくされたが、そうした悪材料が一巡する今２０１４年３月期は黒字転換が有力だ。不正アクセス問題で株価が低位に押し下げられていた事で、株価の復元力も大きなものになりそう。（株式評論家・隆盛）
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:56 | 株式評論家の視点
2013年04月17日

【株式評論家の視点】野村ホールディングスは収益好転に期待、指標株として投資家の人気強い

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　野村ホールディングス＜８６０４＞（東１）はここへきて商いが格段の盛り上がりを見せ、４ケタ挑戦の勢いが感じられる足取りだ。丸三証券＜８６１３＞（東１）や、いちよし証券＜８６２４＞（東１）など証券各社が未定としていた前２０１３年３月期の業績について、速報で大幅増益の見通しを公表。４月２６日に決算発表が予定されている野村ホールディングスにも好業績先取り機運が強まりつつある。

　例えば丸三証券を例にとると、前３月期の純利益は２５億１６００万円の黒字と、前々期の３億５７００万円の損失から一変する。それも第３四半期累計の純利益１０億４５００万円に対し、第４四半期だけで１８億２８００万円の利益計上となる。野村ホールディングスも当然そうした実績を積み重ねたものと想定されるが、黒田日銀総裁の異次元の金融緩和発言を受け、今２０１４年スタートの４月相場はさらに活況度合いを増している。

　また、同社は２０１２年９月にホールセール部門を対象とした追加のコスト削減計画（１０億ドル）を打ち出したが、計画はスケジュール通り進捗している模様で、１２０１２年１２月末現在の進捗率は約５０％に達した模様だ。今２０１４年３月期を目処に計画を完了する方針。

　収益環境の好転に収益体質強化が加わり、アナリスト筋は前期の純利益６９８億円が今期は１４２１億円に急増するものと見ている。株式市場の上昇を先導する指標株として、さらなる上昇へ、投資家の期待が盛り上がってきたようだ。（株式評論家・隆盛）
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:55 | 株式評論家の視点

【株式評論家の視点】メディシノバは新薬開発の臨床試験結果発表が株価見直しを催促へ

＜銘柄の見所＞

株式評論家の視点　メディシノバ＜４８７５＞（ＪＱＳ）はバイオ関連株人気に乗って２月に４０８円の高値を示現し、以後整理局面に入っていたが、４月２日の２００円で底打ちを完了、出直り相場入りのニュアンスを強めてきた。

　同社は米国籍の医薬品開発ベンチャーという、やや特殊な形態の会社である。日本内外の国際的製薬企業との提携で有望な低分子化合物を導入、様々な疾患領域の新薬の開発を主として米国で行っている。

　前２０１２年１２月期の営業利益は１０９４万ドルの損失で、今２０１３年１２月期も９９２万ドルの営業損失を継続の見込み。足元は新薬の研究を進めている段階で、収益的には厳しい状況が続いている。従って株価を見る際には新薬の開発状況がキーポイントになる。

　喘息薬ＭＮ‐２２１に関しては、喘息急性発作での適応に対する特許（少なくとも２０３０年まで）が新たに承認された。主試験の開始前に、提携先（パートナー）と共同で追加の製剤開発及び臨床開発などを行っていく方針を決定している。２０３０年までカバーする新しい用法特許は、市場規模の拡大につながるものと期待されている。

　薬物依存に効果のあるＭＮ‐１６６は、米国国立薬物乱用研究所（ＮＩＤＡ）などの助成を受けた神経系のプログラムのフェーズ２臨床試験をさらに進め、薬物依存適応での規制承認を目指していく。薬物依存は世界的に見れば対象患者数は膨大。ＭＮ‐２２１と併せ、市場は世界である。

　今年はＭＮ‐１６６の臨床開発について、その結果発表が数回予定されており、順調な結果がコメントされるようだと、その都度人気を集める可能性が強い。（株式評論家・隆盛）
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:32 | 株式評論家の視点
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