[株式評論家の視点]の記事一覧
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記事一覧 (07/26)【株式評論家の視点】PCIホールディングスは足元の業績好調で押し目買い妙味が膨らむ
記事一覧 (07/20)【株式評論家の視点】栄研化学は押し目は買い妙味が膨らみそう
記事一覧 (06/27)【株式評論家の視点】トレジャーファクトリーはリユースで飛躍、国内大都市出店年12店舗、タイでも展開、今期増配で年16円配当
記事一覧 (06/23)【株式評論家の視点】テラは樹状細胞ワクチンでの業務提携活発、ワクチン提供医療機関拡大
記事一覧 (06/21)【株式評論家の視点】エスプールはパートナーの強みを最大限引き出し共に成長が特徴、期営業利益4.6倍
記事一覧 (06/10)【株式評論家の視点】ヨシムラ・フードはロックアップ期間明け直後に上場来安値つけたが底打ち確認、上昇相場入り
記事一覧 (06/06)【株式評論家の視点】TOWはイベントプロモーション業界トップ、今6月期2ケタ増益、年20.75円配当
記事一覧 (05/25)【株式評論家の視点】セレスは求人広告掲載件数が2倍に伸長、今期2ケタ増益、株価は日柄調整進展待ち
記事一覧 (05/23)【株式評論家の視点】エスプールは障がい者雇用支援サービスで先行、今期営業益4.6倍、PERに割安感
記事一覧 (05/19)【株式評論家の視点】立花エレテックは電子機器のハードとソフトの技術商社、PERなど指標に割安感
記事一覧 (05/17)【株式評論家の視点】ネットワークバリューコンポネンツの第1四半期営業利益92%増、通期も大幅増益、上値のフシ4000円突破も
記事一覧 (05/13)【株式評論家の視点】科研製薬の16年3月期は7割増益、今期減益見通しも利益高水準、年150円配当に魅力、押し目買い
記事一覧 (05/11)【株式評論家の視点】ストリームは化粧品、健康食品が好調、今期36%増益、押し目買いに妙味
記事一覧 (05/09)【株式評論家の視点】ミズホメディーはインフルエンザ検査薬の大手、今12月期26%営業増益、株価高値奪回へ
記事一覧 (04/27)【株式評論家の視点】京写の330円前後に中期投資妙味、17年3月期は急回復期待
記事一覧 (04/21)【株式評論家の視点】ファンデリーは健康食品宅配の大手、電話オペレーターが全て栄養士に特徴、業績好調、チャート二番底形成
記事一覧 (04/19)【株式評論家の視点】鴻池運輸は環境、医療、低温分野に強さ、前3月期2ケタ増益へ、利回り、PERなど指標に割安感
記事一覧 (04/15)【株式評論家の視点】川崎近海汽船の中期経営計画に注目、近海部門の収支改善で収益向上、今期連続増配の年11円配当へ
記事一覧 (04/13)【株式評論家の視点】ストリームは優良ネットショップの実力で業績拡大、リバウンド加わり今期も2ケタ増益
記事一覧 (04/11)【株式評論家の視点】ジオネクスト急反発、太陽光発電に係る権利譲渡、継続企業の前提の早期解消目指す
2016年07月26日

【株式評論家の視点】PCIホールディングスは足元の業績好調で押し目買い妙味が膨らむ

 PCIホールディングス<3918>(東マ)は、昨年8月4日に東京証券取引所マザーズ市場に上場。IT業界で同じ価値観と方向性を持つPCIソリューションズ株式会社、PCIアイオス株式会社、Inspiration株式会社の3つの事業会社を持つ純粋持株会社として、グループの戦略策定、経営資源の最適配分、事業子会社の経営の監督を通じグループ業績の向上に注力している。

 自動車・重機・建機、情報家電機器に必要不可欠な組込み系ソフトウェア開発を主とする「エンベデッドソリューション」、金融・製造・流通・その他企業向け業務システム開発及び業務効率化等を推進する「ビジネスソリューション」、エンベデッドソリューション・ビジネスソリューションで得た知見・実績を基盤とし、それらの融合による「IoT/IoEソリューション」の販売を展開している。

 今2016年9月期第2四半期業績実績は、売上高が42億6200万円(前年同期比8.2%増)、営業利益が3億7200万円(同18.2%増)、経常利益が3億8200万円(同19.1%増)、純利益が2億6200万円(同42.1%増)に着地。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:30 | 株式評論家の視点
2016年07月20日

【株式評論家の視点】栄研化学は押し目は買い妙味が膨らみそう

 栄研化学<4549>(東1)は、臨床検査薬のリーディングカンパニーとして、先進の医療ニーズに応えられる製品・技術の研究開発に努め、より高品質の製品および情報を提供することにより、人々の健康に貢献すべく、また、世界的な検査企業入りという未来のため、強固な事業基盤作りとして着実な収益性の向上を目指している。

 同社は、「臨床検査事業」、「食品・環境検査事業」の2つを事業ドメインと定め、着実な成長と収益性向上を実現し、また、このドメインの中で次の成長を担う新規事業を創出することを目指している。生活習慣病の予防と早期診断をはじめ、人々への健康への願いがますます大きくなってきている今日、臨床検査の果たす役割はさらに重要度を増している。

 今2017年3月期第2四半期業績予想は、売上高が168億1000万円(前の期比3.1%増)、営業利益が20億8000万円(同6.2%減)、経常利益が20億9000万円(同5.3%減)、純利益が15億3000万円(同21.2%増)を見込んでいる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:30 | 株式評論家の視点
2016年06月27日

【株式評論家の視点】トレジャーファクトリーはリユースで飛躍、国内大都市出店年12店舗、タイでも展開、今期増配で年16円配当

 トレジャー・ファクトリー<3093>(東1)は、2007年12月に東証マザーズに上場し、14年12月に東証第一部に市場変更。現在では首都圏及び関西圏を中心に総合リユース業態「トレジャーファクトリー」と服飾専門リユース業態「トレファクスタイル」など複数の業態を展開している。店舗展開に加え、インターネットを介して全国の顧客から買取を行う宅配買取やインターネット販売などのEC事業にも注力している。顧客の立場に立った工夫とサービスが、トレジャーファクトリーの成長を支える原動力となっている。

 今2017年2月期は、店頭買取、出張買取、宅配買取、業者仕入の各チャネルの買取を引き続き強化している。既存店の売上高及び売上総利益率は、ほぼ前期並みを見込んでいる。新規出店については、首都圏及び関西圏に加え、名古屋や福岡などの大都市圏への出店を進め、国内での年間出店数12店前後を目標としている。また、更なる新規業態開発にも取り組み、複数業態を組み合わせた多店舗展開を推進している。中長期的な持続的成長のため、海外進出を開始。本年3月にタイに現地法人を設立し、バンコクでのリユースショップの展開を進めている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:50 | 株式評論家の視点
2016年06月23日

【株式評論家の視点】テラは樹状細胞ワクチンでの業務提携活発、ワクチン提供医療機関拡大

■株価は4月急伸の調整一巡感

 テラ<2191>(JQS)は、創薬ベンチャーで中長期的な会社の経営戦略樹として、樹状細胞ワクチンの再生医療等製品としての承認取得、細胞医療事業の拡大、海外への展開、先端医療周辺産業への展開という4つのビジョンの実現を通じて、同社の継続的な発展と企業価値の増大を目指している。

 医薬品事業においては、樹状細胞ワクチンの再生医療等製品としての承認取得を目指し、膵臓がんを対象とした治験の準備を進めている。細胞医療事業においては、保険外診療で提供されている現行の樹状細胞ワクチン療法を中心とした免疫療法の技術改良を進めるとともに、新たながん抗原の導入やこれまでの研究開発成果を活かし、新規治療ラインナップの実用化を目指しているほか、先進医療においては、すでに信州大学医学部附属病院や福島県立医科大学附属病院で実施し、他の医療機関での提供が可能になるよう支援している。

 今2016年12月期第2四半期業績予想は、売上高が11億2600万円(前年同期比3.0%増)、営業損益が、1億2300万円の赤字(同2億2900万円の赤字)、経常損益が1億3400万円の赤字(同2億4400万円の赤字)、最終損益が1億4000万円の赤字(同2億6700万円の赤字)を見込んでいる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:14 | 株式評論家の視点
2016年06月21日

【株式評論家の視点】エスプールはパートナーの強みを最大限引き出し共に成長が特徴、期営業利益4.6倍

 エスプール<2471>(JQS)は、「日本を元気にする!」のミッションを掲げて1999年12月に創業。良い商品、サービス、ブランドもしくは技術を持っているにも関わらず、リーダーシップ力の欠如、マーケティング力の不足、システム化の遅れや高コスト体質等のために競争優位を獲得できない企業に対して、人材・組織開発と戦略的アウトソーシングによって、持てる強みを最大限に引き出すとともに弱みを適時補っていくことで、パートナー企業に対して確実に競争優位をもたらし、共に成長している。

 ビジネスソリューション事業では、株式会社エスプールロジスティクスがロジスティクスアウトソーシングのサービス、株式会社エスプールプラスが障がい者雇用支援サービス及び付随する農園運営事業、株式会社エスプールエンジニアリングがスマートメーター設置業務等のフィールドマーケティングサービス、株式会社エスプールセールスサポートがマーチャンダイジング及び販売促進等のサービスを提供している。人材ソリューション事業では、株式会社エスプールヒューマンソリューションズが人材派遣、人材紹介等、人材に係わるサービスを提供している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:50 | 株式評論家の視点
2016年06月10日

【株式評論家の視点】ヨシムラ・フードはロックアップ期間明け直後に上場来安値つけたが底打ち確認、上昇相場入り

 ヨシムラ・フード・ホールディングス<2884>(東マ)は、本年3月4日に東京証券取引所マザーズに上場。食材総合商社である株式会社ヨシムラ・フード、赤い箱のシウマイで有名な楽陽食品株式会社、伝統ある白石温麺(しろいしうーめん)を製造・販売する白石興産株式会社、「鍋セット」を主力商品に食品の企画・販売を行っている株式会社ジョイ・ダイニング・プロダクツ、日本酒等の製造・販売を行う株式会社桜顔酒造、業務用冷凍かきフライなど冷凍食品を製造・販売する株式会社オーブン、ピーナッツバターを製造・販売する株式会社ダイショウ、そして、ねぎとろ、まぐろの切り落としの製造・販売を行う株式会社雄北水産の8社をグループ会社とする持株会社。

 事業承継を希望する企業や優れた商品や技術力を持ちながら経営上の制限のため、成長することができない中小食品企業を子会社化し、同社の統括により、各子会社の「強み」を伸ばし、「弱み」を補い合う仕組みである「中小企業支援プラットフォーム」を通じて営業、製造、商品開発、品質管理、経営管理といった機能ごとに支援および統括を行っている。

 同社グループでは、子会社を機能別に横断的な管理を行うため、同社内の機能別統括責任者のもと、各子会社が持つ販路、生産管理手法、商品開発ノウハウなどを共有し、子会社各社での相互活用や、経営管理の効率化、グループ信用力を活用した資金調達により同社グループ全体で成長を図っている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:40 | 株式評論家の視点
2016年06月06日

【株式評論家の視点】TOWはイベントプロモーション業界トップ、今6月期2ケタ増益、年20.75円配当

 テー・オー・ダブリュー<4767>(東1)は、イベント・プロモーション業界で独立系No.1の東証1部上場企業。インターネットの影響力の拡大を踏まえ、長年培ってきたイベントの制作力とアイディア力にデジタルテクノロジーを加えた、インタラクティブプロモーション(IP)の強化に注力し、多くの実績を上げている。インタラクティブプロモーションの企画・制作・運営を通して、「心揺さぶるブランド体験」を提供し、クライアントの課題を鮮やかに解決している。

 東京モーターショー、東京ゲームショウ、試乗会、新商品タッチ&トライ、サンプリング、Webコンテンツ開発・制作、店頭POP・印刷物・ツール、ノベルティグッズ、キャンペーン事務局などの販売促進施策。PR発表会(新製品・CM・新店舗等)、展示会、イルミネーションなどの広報イベント。国際会議、社内行事、株主総会、コンベンション・セミナーなどのMICE。オリンピック・パラリンピック関係、文化イベント、国体、インターハイなどの文化・スポーツ催事。万博(ミラノ万博など)をはじめとした博覧会を事業領域としている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:32 | 株式評論家の視点
2016年05月25日

【株式評論家の視点】セレスは求人広告掲載件数が2倍に伸長、今期2ケタ増益、株価は日柄調整進展待ち

 セレス<3696>(東マ)は、「インターネットマーケティングを通じて豊かな世界を実現する」という企業理念のもと、「自社の運営するメディアの利用価値を最大化する」というミッションを実現することを目指し、運営するサービスのスマートフォン版に注力し、ユーザー数の拡大や掲載広告数の増加に向け各種施策の実行や積極的な営業活動を展開している。

 ポイントメディア事業においては、友達紹介などによる効率的なプロモーションを通じた新規会員獲得に加え、既存会員向けの継続利用の促進施策を行っているほか、会員のECサイトでの利用金額の一定割合をポイントで還元するEC連携型のアフィリエイト広告を強化している。また、同一広告カテゴリ内で、人気順や価格順などで比較しやすい特集ページの作成や、広告の種類別に検索ができる広告カテゴリガイドを設置するなど、サイトのユーザビリティ向上に注力している。

 HRメディア事業においては、営業活動の強化により2016年3月末のモッピージョブの求人広告掲載件数は、前年同月末に比べ2倍の約6万8千件と大幅に増加している。これによりサイトへの流入数が増加し、売上高増加に寄与している。また、利用者の利便性向上を目的に、モッピージョブにおける求人広告原稿の詳細ページと応募フォームを改善したことにより、求人広告への応募率が上昇している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:32 | 株式評論家の視点
2016年05月23日

【株式評論家の視点】エスプールは障がい者雇用支援サービスで先行、今期営業益4.6倍、PERに割安感

 エスプール<2471>(JQS)は、「企業改革を支援し、日本を元気にする!」このミッションを掲げてエスプールは1999年12月に創業。人材派遣・人材アウトソーシング、ロジスティクスアウトソーシング、障がい者雇用支援サービス、フィールドマーケティング、マーチャンダイジングサービス、顧問派遣サービス、海外人材支援サービスを行っている。

 人材派遣・人材アウトソーシングでは、「定着率を上げたい」、「売上アップを目指したい」、「業務の効率化を図りたい」など、顧客の課題解決や業務改善にアプローチする人材アウトソーシングサービスを提供している。リーダーとスタッフがチームなって業務を遂行するグループ型派遣に特徴がある。

 ロジスティクスアウトソーシングでは、コスト削減に直結する業務改善に関するノウハウ、生産性向上に直結する人材育成・チームマネジメントノウハウ、顧客満足度に直結する高い発送品質に強みがある。顧客企業の戦略的ロジスティクスパートナーとして、高いパフォーマンスを発揮している。

 障がい者雇用支援サービスでは、障がい者が働きやすいように設計された企業向け貸し農園の運営と、就職を希望する障がい者に職業訓練を行う就労移行支援センターの運営を行っている。農業を活用した障がい者の職場環境の整備から採用、教育、定着支援まで行うサービスとしては、NO1のノウハウと実績を有している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:21 | 株式評論家の視点
2016年05月19日

【株式評論家の視点】立花エレテックは電子機器のハードとソフトの技術商社、PERなど指標に割安感

 立花エレテック<8159>(東1)は、1921年、電気関係製品の卸売業と電気工事業を目的として創業、後に三菱電機株式会社の販売代理店となり、モーターや遮断器などに強い「産業用電気機器の立花」として業界内の地位を確立。この強みを武器に1976年から単なる機器販売にとどまらず、半導体をはじめとした電子部品および電子機器の取り扱いを開始するとともに、技術サービスを付加する「技術商社」を志向し、電気機器のハードとソフトのエンジニアリングに着手して以来、仕入先メーカーとの共同開発を積極的に推進し、顧客企業に対するアプリケーション・エンジニアリング・サービスを強化し、高度化・多様化するニーズに応える技術商社として発展している。

 2016年3月期を初年度とし、創立100周年を迎える2021年3月期を最終年度とする6か年の中長期経営計画「C.C.J2200」をスタート。企業理念の『電機・電子の技術商社として、優れた商品を最新の技術と共に産業界のお客様にお届けすることを通じて、社会の発展に貢献する』のもと「チェンジ(変革)」「チャレンジ(挑戦)」を継続することによって大きく「ジャンプアップ(飛躍)」し、連結売上高2,200億円目標に向けて、国内で築いた「技術商社」としての地位を中国・東南アジアを中心とする海外でも確立し、アジアの産業界を支える「一大技術商社」を目指している。

 5月12日に大引け後に発表した前2016年3月期業績実績は、売上高が1621億4200万円(前の期比10.0%増)、営業利益が56億1600万円(同15.6%増)、経常利益が57億4000万円(同0.0%増)、純利益が37億1500万円(同31.7減)に着地。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:48 | 株式評論家の視点
2016年05月17日

【株式評論家の視点】ネットワークバリューコンポネンツの第1四半期営業利益92%増、通期も大幅増益、上値のフシ4000円突破も

 ネットワークバリューコンポネンツ<3394>(東2)は、コンピュータネットワーク関連製品の企画、開発、輸入、販売。ネットワークデザインの構築、コンサルテーション、監視・管理を行っている。今2016年12月期は、引き続きパートナーとの協業を推進すると共に、ネットワークのセキュリティ統合管理を支援する「NVC USM運用支援サービス powered by AlienVault」の提供を開始したほか、ネットワークセキュリティ分析プラットフォームを提供するレッドシール社及びデータセンター向けの分散セキュリティ・プラットフォームを提供するヴイアーマーネットワークス社と販売代理店契約を締結し、販売を開始している。

 5月12日大引け後に発表した今16年12月期第1四半期業績実績は、売上高が8億5400万円(前年同期比9.1%減)、営業利益が9300万円(同92.3%増)、経常利益が8900万円(同2.1倍)、純利益が3800万円(同90.1%増)に着地。

 通期業績予想は、売上高が36億5200万円(前期比6.9%増)、営業利益が2億5100万円(同47.2%増)、経常利益が2億3300万円(同48.5%増)、純利益が1億5500万円(同53.4%増)を見込んでいる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:49 | 株式評論家の視点
2016年05月13日

【株式評論家の視点】科研製薬の16年3月期は7割増益、今期減益見通しも利益高水準、年150円配当に魅力、押し目買い

 科研製薬<4521>(東1)は、医薬品、医薬部外品、医療機器、動物用医薬品、農業薬品、飼料添加物の製造販売及び不動産の賃貸を行っている。主力の医薬品では、関節機能改善剤「アルツ」をはじめ、爪白癬治療剤「クレナフィン」、高脂血症治療剤「リピディル」、創傷治癒促進剤「フィブラストスプレー」、後発医薬品。医療機器では、癒着防止吸収性バリア「セプラフィルム」の製造販売を行っている。

 5月12日午後1時30分に発表した前2016年3月期業績実績は、売上高が1097億3000万円(前の期比16.9%増)、営業利益が351億4600万円(同70.4%増)、経常利益が353億6500万円(同73.4%増)、純利益が211億4300万円(同74.4%増)に着地。

 今17年3月期業績予想は、売上高が1061億円(前期比3.3%減)、営業利益が289億円(同17.8%減)、経常利益が291億円(同17.7%減)、純利益が208億円(同1.6%減)を見込んでいる。配当は150円(第2四半期末75円、期末75円)と実質増配(昨年10月末に株式併合を実施済み)を予定している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:35 | 株式評論家の視点
2016年05月11日

【株式評論家の視点】ストリームは化粧品、健康食品が好調、今期36%増益、押し目買いに妙味

 ストリーム<3071>(東マ)は、リーディング・カンパニーとして実績のあるインターネット通販事業のノウハウを、多角的な分野で活用することにより、事業領域を広げるとともに、それぞれの分野での新規事業を立ち上げている。インターネット通販事業では、独自開発したローコスト・オペレーション・システムにより、受発注はもちろん、在庫管理、価格決定、物流に至るまで、インターネット通販にかかる全ての行程を徹底的に効率化、合理化を図り、オリジナル・サイト「ECカレント」「イーベスト」「特価COM」を運営しているほか、「楽天市場」「Yahooショッピング」の各モールにも出店。中でも「ECカレント」は、米グーグル社から世界の優良ネットショップとして日本で初めて選ばれた5社に入るなど、日本におけるリーディング・カンパニーとしての位置づけを獲得している。

 同社の連結子会社である株式会社エックスワンにおいて、化粧品、健康食品を中心とした生活必需品の会員販売と、昨年「インバウンド需要」で収益が拡大した免税店での店頭販売は、好調に推移する訪日観光客の増加と人気のある日本製化粧品により、今期も売上増が期待できるほか、ラオックス株式会社の運営する免税店への店舗支援数も30店舗となり、売上の伸長を計画している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:21 | 株式評論家の視点
2016年05月09日

【株式評論家の視点】ミズホメディーはインフルエンザ検査薬の大手、今12月期26%営業増益、株価高値奪回へ

 ミズホメディー<4595>(JQS)は、昨年12月17日に東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)市場に株式を上場。1977年11月に臨床試薬の販売会社として設立され、「もっと人のために」を理念に掲げ、体外診断用医薬品分野で理念の実現に向けて取り組んでいる。インフルエンザ検査薬が、売上全体の約50%を占める主力製品となっている。

 インフルエンザの流行時期は冬季であることから、売上高及び営業利益ともに、第1四半期(1〜3月)及び第4四半期(10〜12月)に集中する傾向がある。同社は、非季節性並びに夏季流行性の感染症検査項目を拡充することにより、同製品への依存度の軽減と同時に季節変動の平準化を図っている。

 今2016年12月期は、病院・開業医分野においては、主力製品のインフルエンザウイルス、アデノウイルス、Strep A及びノロウイルスをはじめとする感染症POCT製品については、性能改善を継続し競争力を強化することにより売上の拡大に努めるとともに、新製品の投入により更なる品揃えの拡充を図っている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:18 | 株式評論家の視点
2016年04月27日

【株式評論家の視点】京写の330円前後に中期投資妙味、17年3月期は急回復期待

 京写<6837>(JQ・100株)は、1959年に京友禅の捺染用スクリーン型の製造・販売会社として発足し、その技術を活かして1967年にプリント配線板の製造開発に着手、以来今日まで着実に成長を続けている。世界一の片面プリント配線板メーカーとして年間540万m2の生産能力を誇り、新製品の粉落レスKyosha−MAXRをはじめ、商品の高密度、高性能化、低コスト化を実現。リジット基板から高多層における新工法PALAPR基板まで、幅広い商品開発を実現して顧客ニーズに応えている。

 前2016年3月期第3四半期業績実績は、売上高が144億7000万円(前年同期比10.1%増)、営業利益が4億7500万円(同34.5%減)、経常利益が4億7900万円(同36.2%増)、純利益が4億8600万円(同13.3%減)に着地。

 前16年3月期業績予想は、売上高が190億円(前の期比7.5%増)、営業利益が7億円(同23.6%減)、経常利益が7億円(同25.1%減)、純利益が5億8000万円(同15.4%減)を見込む。年間配当は期末一括8円継続を予定している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:25 | 株式評論家の視点
2016年04月21日

【株式評論家の視点】ファンデリーは健康食品宅配の大手、電話オペレーターが全て栄養士に特徴、業績好調、チャート二番底形成

 ファンデリー<3137>(東マ)は、昨年6月25日に東京証券取引所マザーズに上場。健康食宅配事業(MED)及び企業向けマーケティング支援事業を展開している。上場来高値は1676円(15年6月)、同安値573円(15年8月)、高値と安値の中間値は1124円で直近4月20日終値は924円である。


 MFD(Medical Food Delivery)事業において、健康食通販カタログ『ミールタイム』、『ミールタイムファーマ』および健康食通販サイト『ミールタイム』による健康食宅配事業を運営している。従来の宅配サービスと一線を画す、食事コントロールを通して血液検査結果の数値改善を目指すミールタイムの健康食宅配サービスを提供。電話オペレーターは全て栄養士で、医療機関様から指示された食事制限数値を守るため、必ず血液検査結果の数値ヒアリングやお体の状況に合わせた栄養相談を行っている。

 マーケティング事業において、食品メーカー、健康家電メーカー、製薬メーカーのマーケティング支援を行っている。ミールタイム紹介ネットワークの活用、ファンデリー栄養士によるミールタイム顧客への商品提案や情報提供など様々なサービスを提案している。流通と連動したプロモーションや、質の高いアンケート調査など、顧客企業様より評価を得ている。また、45,000人のネットワークがある栄養士のコミュニティサイト『フーディッシュ』、医療機関の管理栄養士が考案したレシピを掲載するサイト『はちまるレシピ』を活用したマーケティング支援も提案している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:27 | 株式評論家の視点
2016年04月19日

【株式評論家の視点】鴻池運輸は環境、医療、低温分野に強さ、前3月期2ケタ増益へ、利回り、PERなど指標に割安感

 鴻池運輸<9025>(東1)は、2013年3月15日、東証一部に上場。製造から物流に至るまで、全ての工程にわたって安全性と高い品質、高度なテクノロジーとナレッジによるサービスを提供することで、幅広い業種の数多くの顧客と取引をしている。環境、医療、定温など、同社が強みとする10の分野のサービスを単体としてだけではなく、様々な形態での組み合わせにより、複合的なソリューションを提供し、顧客の成長戦略における新しい価値創造をサポートしている。また、海外展開のサポートのためのサービスの充実も図っている。中国、インド、バングラデシュに加え、メコン・ベンガル地域(ベトナム、タイ、ミャンマー、カンボジア)での拠点整備を進めている。

 前2016年3月期第3四半期業績実績は、売上高が1907億8400万円(前年同期比3.5%増)、営業利益が84億8100万円(同8.7%増)、経常利益が86億5800万円(同9.0%増)、純利益が58億1400万円(同26.2%増)に着地。

 前16年3月期業績予想は、売上高が2530億円(前期比3.3%増)、営業利益が105億円(同12.2%増)、経常利益が104億円(同8.4%増)、純利益が63億円(同15.8%増)と連続最高益更新を見込む。年間配当は33円(昨年3月31日現在の株主を対象に1対2の株式分割を実施済み)と実質増配が続く予定。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:05 | 株式評論家の視点
2016年04月15日

【株式評論家の視点】川崎近海汽船の中期経営計画に注目、近海部門の収支改善で収益向上、今期連続増配の年11円配当へ

 川崎近海汽船<9179>(東2)は、1966年5月に会社設立以来、現在まで半世紀にわたり、海上輸送事業者として、国際物流を担う近海部門、国内の複合一貫輸送網で活躍する内航部門、そして産業と暮らしを支えるフェリー部門の三事業部門を基盤に置き、経営理念に「海上輸送のベストパートナー」を掲げて社会に貢献している。

 昨年4月末に2015年度中期経営計画(2016年3月期〜2018年3月期)を策定。全体的課題として、近海部門の収支改善に傾注し、収益力の向上と安定配当の継続を目指しているほか、新鋭船の投入によりサービスのさらなる充実を図るとともに、新たな事業分野にも積極的に取り組み、収益の拡大を図っている。

 近海部門においては、収益の改善が喫緊の課題。そのためには、適正な船隊規模による一層の効率配船に加え、新規顧客の獲得を目指し、営業基盤である東南アジア域内に留まらず、北米航路を始め、東南アジア以西のエリアまで視野に入れた営業活動を展開している。バルク輸送では、遠洋区域を含め、より広域な地域での営業展開を図っている。木材輸送では、合板輸送での課題である積・揚地の集約を図り運航効率を高めるとともに、増加が見込まれるPKSなどバイオマス発電関連の貨物に関しては、適した船腹の確保にも取り組んでいる。鋼材・雑貨輸送では、引き続き積極的な営業展開を図り、合積み貨物を取り込むことでスペース効率を高め、収益改善を図っている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:01 | 株式評論家の視点
2016年04月13日

【株式評論家の視点】ストリームは優良ネットショップの実力で業績拡大、リバウンド加わり今期も2ケタ増益

 ストリーム<3071>(東マ・100株)は、インターネット通販、各種販売支援事業、化粧品開発・販売事業、オンラインゲーム事業を行っている。

 インターネット通販においては、独自開発したローコスト・オペレーション・システムにより、受発注はもちろん、在庫管理、価格決定、物流に至るまで、インターネット通販にかかる全ての行程を徹底的に効率化、合理化している。オリジナル・サイト「ECカレント」「イーベスト」「特価COM」を運営しているほか、「楽天市場」「Yahooショッピング」の各モールにも出店。中でも「ECカレント」は、米グーグル社から世界の優良ネットショップとして日本で初めて選ばれた5社に入るなど、日本におけるリーディング・カンパニーとしての位置づけを獲得している。

 各種販売支援事業においては、徹底的に効率化、合理化された同社独自開発のオペレーション・システムは、ローコストによる価格競争力を高めるだけでなく、ワンストップでの管理により、人手による煩雑な作業が圧倒的に少ないことから、インターネット通販の環境を持たない小売業者には販路拡大に大きく貢献している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:08 | 株式評論家の視点
2016年04月11日

【株式評論家の視点】ジオネクスト急反発、太陽光発電に係る権利譲渡、継続企業の前提の早期解消目指す

 ジオネクスト<3777>(JQ・100株)は、2014年4月に社名を変更し、これまでのIT関連事業会社から、活動する事業域をヘルスケア(医療を含む)事業、再生可能エネルギー事業にも拡げて、地球環境・自然環境・社会環境と調和した、持続可能な生活環境を創造していくことを基本理念として、活動を始めている。

 同社は、連続赤字からの脱却を早期に実現し、安定した収益基盤の構築と持続的な事業の拡大を目指し、主にヘルスケア事業及び再生可能エネルギー事業の拡大と既存のIT関連事業及び環境事業の強化にも取り組み、特に再生可能エネルギー事業においては経済産業省の固定価格買取制度に基づいて太陽光発電所の開発に注力し、開発案件の譲渡による収益を実現することができたが、予定していた開発案件譲渡に伴う太陽光パネルの売買契約や他の譲渡案件等が成約に至ることができす、前2015年12月期業績は計画を大きく下回った。

 今16年12月期は、IT関連事業において、引続きZend製品やデータベース製品、LinuxOS関連商品を中心にソリューション及びサポートを提供する。昨年販売を開始したZend製品の新バージョンの普及を見込んでいるほか、環境事業においては、継続的なビルメンテナンス契約を基礎として売上高は前期並みを確保し、外注費の見直しや作業効率の向上により利益は改善する見通し。再生可能エネルギー事業においては、太陽光発電所に関して用地の発掘から土地の取得・開発、関係公官庁及び電力会社と代行を含む諸手続、発電所の建設まで各段階において第三者に売却する事業モデルを中心とするほか、自社でも太陽光発電所を保有し売電事業を行う計画だ。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:32 | 株式評論家の視点