[株式投資ニュース]の記事一覧
  (ブログ内の記事検索は右サイドバーの検索窓から)

記事一覧 (12/30)神戸製鋼所が独自の製鉄法でインド企業と合弁会社
記事一覧 (12/30)シベールは第1四半期順当で通期41%増益予想を据え置く
記事一覧 (12/30)千代田化工建設は利益上ぶれ観測と原発代替エネを材料に出直る
記事一覧 (12/30)キヤノンはユーロ安・円高の一方で業績好調の期待が勝り反発
記事一覧 (12/30)【話題株】オリンパスは売り方の買い戻しにADR高が加わり続伸
記事一覧 (12/30)西松屋チェーンは野村証券の評価受け減額安を脱出し3日ぶり反発
記事一覧 (12/30)【話題株】東京電力は5日続落で越年へ、実質国有化問題など先行き不透明化
記事一覧 (12/30)【話題株】虹技は新展開に突入!低位仕手株の牽引役として買い人気集中
記事一覧 (12/30)サッポロHLDは利益上ぶれ観測受け「権利落ち」後の下値固める
記事一覧 (12/30)スカイマークは年末年始の航空路線繁忙と伝えられ後場1000円を回復
記事一覧 (12/30)東洋建設は久々70円台、来年への活躍期待を膨らます
記事一覧 (12/30)【話題株】「K氏」関連株が堅調!宮地エンジニアリンググループ、新日本理化など
記事一覧 (12/30)【話題株】ベッド2社新高値、パラマウント2341円、フランス134円
記事一覧 (12/30)CVSベイエリアはコンビニの「看板替え」次第に評価し堅調
記事一覧 (12/30)【上方修正株】中北製は2Q業績上方修正で震災復興関連人気が再燃し急反発
記事一覧 (12/30)オンキヨーはパソコン販売のスリム化方針を好感し後場も堅調
記事一覧 (12/30)キヤノンは小動き、10年半ぶりのユーロ安も強弱感が対立し売り買い交錯
記事一覧 (12/30)コマツは反落、中国経済成長率の減速懸念と景気敏感特性売り
記事一覧 (12/30)ビックカメラは利益半減の観測にも一時戻り高値で底堅い
記事一覧 (12/30)カメイは復興関連・冬の節電関連に加え円高対策にもなると続伸
2011年12月30日

神戸製鋼所が独自の製鉄法でインド企業と合弁会社

■株価は119円で今年を終える

 神戸製鋼所<5406>(東1)はインドのSAIL社(Steel Authority of India Limited、ニュー・デリー市)との間で、神戸製鋼所が独自開発した新製鉄法ITmk3(R)(アイティー・マークスリー)を活用した合弁会社を設立することで合意したと発表した。2010年3月に、共同事業化の検討に関する覚書を締結していた。早ければ2013年にもプラント建設工事に着工し、2015年の稼動・操業開始を目指す。製鉄業界では、新日本製鐵<5401>(東1)住友金属工業<5405>(東1)が合併を計画し、神戸製鋼所の動向は株価材料としても注目の余地がある。

 株価は11月の108円を下値に持ち直し、12月は133円まで上げたあと120円前後で推移。30日の終値は119円(2円高)だった。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 19:39 | 株式投資ニュース

シベールは第1四半期順当で通期41%増益予想を据え置く

■株価はなだらかな上昇基調

 東日本をエリアとする洋菓子のシベール<2228>(JQS)は30日の大引け後、第1四半期決算(9〜11月)を発表。売上高は前年同期比1.9%減となり、純利益は0.77億円の赤字となった。10月、仙台地区に「シベールの杜 富沢店」を開店するなど、厳しい事業環境の中で積極展開。今期・2012年8月期の予想は据え置き、売上高を前期比6.6%増の39億円、純利益は同41.4%%増の1.17億円、1株利益は6475円54銭とした。

 株価は日頃薄商いながら、9月の25万8000円を下値に、なだらかな上昇基調を継続。30日の終値は、前日比変わらずの26万7000円。9月以降の相場での高値となった。PER評価では、予想1株利益6475円54銭の41倍台になるものの、株価は概してこの水準で定着している。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 19:11 | 株式投資ニュース

千代田化工建設は利益上ぶれ観測と原発代替エネを材料に出直る

■戻り相場の本格化にらむ

 千代田化工建設<6366>(東1)は30日、続伸となって「し」の字型に出直る相場となり、798円(31円高)まで上げ、終値は783円(16円高)。今3月期の連結営業利益が会社計画を上回りそうだと今朝の日本経済新聞が伝えたことを好感。LNG(液化天然ガス)施設の建設などが原発の代替エネルギー需要を受けて活発化していることと合わせて期待が広がった。株価は800円を目前に年を越すことになったが、戻り相場が本格化すれば850円どころまでは上値余地があるとの見方がある。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:49 | 株式投資ニュース

キヤノンはユーロ安・円高の一方で業績好調の期待が勝り反発

■12月期末配当60円が心理的に支える

 キヤノン<7751>(東1)は30日、反発相場となり、前場の3420円(20円高)を上値に終値も3410円(10円高)。対ユーロで円高が進み、1ユーロ100円台前半に達した割には堅調だった。為替動向は気になるものの、26日に、未定としていた12月期末配当の見込みを60円と発表し、12月決算の好調さがうかがえると期待する動きになった。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:37 | 株式投資ニュース

【話題株】オリンパスは売り方の買い戻しにADR高が加わり続伸

■売り方と買い方の攻防は新年相場に持ち越し

話題株 オリンパス<7733>(東1・監理)は30日、31円高の1036円まで上げて7円高の1012円と続伸した。29日に海外ファンドの買い戻しが観測されて急反発し、きょうはこれに前日の米国市場で、同社ADR(預託証券)が、東京市場の終値に対して27円高(円換算値)で引けたことも加わり、売り方の買い戻しが増勢となった。

 ただ高寄り後は上げ幅を縮めたのは、10月の同社マイケル・ウッドフォード前社長解職をキッカケに発覚した約1070億円に上る損失隠しが、金融商品取引法違反の虚偽記載に該当するとして東京地検など当局の強制捜査にまで発展しており、上場維持問題はなお不透明としてリスク回避の換金売りも交錯しているためだ。

 同社と同様に前会長の特別背任容疑、ガバナンス(企業統治)問題を抱える大王製紙<3880>(東1)も、前日に東証に改善報告書を提出したことを受け6円高の537円と4日ぶりに反発した。

 オリンパスの株価は、前社長解職時の2032円から年初来安値424円まで約5分の1となる急落となり、この上場維持問題に絡む強弱感の対立や経営再建に関連する業務提携思惑などで1314円まで急反発、強制捜査を受けて再度、下値を探った。信用取組倍率は0.5倍と拮抗し逆日歩もついており、売り方と買い方の攻防は、新年相場に持ち越しいっそう熾烈化しよう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:27 | 株式投資ニュース

西松屋チェーンは野村証券の評価受け減額安を脱出し3日ぶり反発

 西松屋チェーン<7545>(東1)は30日、3日ぶりに反発。27日に今2月期の業績予想の減額修正を発表したため、冴えない相場だったものの、本日は、野村證券が来期・13年2月期を展望して目標株価を610円から670円に引き上げたと伝えられたことを好感する相場になった。株価は11月の555円を安値に持ち直している。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:26 | 株式投資ニュース

【話題株】東京電力は5日続落で越年へ、実質国有化問題など先行き不透明化

■株価は新年早々上場来安値で踏みとどまるか正念場

話題株 東京電力<9501>(東1)は30日、7円安の175円まで下げて5日続落し、今年6月9日につけた上場来安値148円以来の安値水準に沈んだ。

 同社株は、福島第1原子力発電所の事故発生で上場来安値まで93%の急落となり、2011年の東証第1部値下がり率ランキングでは、ワーストワンとなっているが、新年相場に向けて損害賠償責任などから実質国有化問題や株主責任問題などの先行きがいっそう不透明化することが懸念されており、リスク回避の手仕舞い売りが増勢となった。

 実質国有化問題は、同社自体が、12月27日大引け後に原子力損害賠償機構に賠償見積もり額が1兆109億800万円から1兆7003億2200万円に増加するとして6900億円の追加資金援助を要請したが、同時に同社西澤俊夫社長と枝野幸男経済産業大臣との会談内容も伝えられ、枝野大臣が「公的管理を含めて検討を」と財務基盤の強化のための公的資金の出資を示唆しており、来年3月に取りまとめられる総合特別事業計画の動向が注目されることになる。

 一時、沈静化した株主責任問題の再燃なども想定されることになり、株価は、新年早々、上場来安値で踏みとどまるか正念場を迎えることになりそうだ。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:12 | 株式投資ニュース

【話題株】虹技は新展開に突入!低位仕手株の牽引役として買い人気集中

■新日本理化に代わる新たな仕手株の牽引役

話題株 虹技<5603>(大1)は30日、72円高の296円まで上げて60円高の284円と大商いで大幅続伸、11月29日の高値239円を更新し、新展開に突入してきた。

 低位仕手系株のリード役だった新日本理化<4406>(大1)が増し担保の料率アップ、そして新規売り禁止と規制が強化され、新規の資金流入が難しくなる中、新たな牽引役として同社に人気が集中しつつあるようだ。この日の新展開入りで戻り待ちの売りが吸収され、相場的には新たな段階に突入したと思われる。

 直近の取組みは売り残が398万株、買い392万株と3市場残高では売り長に転じてきた。ただ、大証金では買い長で逆日歩の発生もない。逆日歩が発生するようだと、売り方の締め上げの動きが本格化する可能性が強く、ここらあたりの動向が株価を読む上での最大のポイントになりそう。

 今2012年3月期は営業利益8億3000万円と前期比39%の減益見込みだが、それでも期初の見通し5億9000万円からは増額修正されている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:36 | 株式投資ニュース

サッポロHLDは利益上ぶれ観測受け「権利落ち」後の下値固める

 サッポロホールディングス<2501>(東1)は30日の後場も堅調で、終値は291円(1円高)。今12月期の連結営業利益が前期比17%増の180億円との従来予想を確保できそうで、数億円程度は上ぶれする可能性もある、と今朝の日本経済新聞が伝え、前場は293円(3円高)まであった。株価は、12月期末配当の権利確保を終えた28日に11円安の291円と「権利落ち」したまま戻せない状態だが、この一両日で290円の大台で下値を固める動きになった。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:12 | 株式投資ニュース

スカイマークは年末年始の航空路線繁忙と伝えられ後場1000円を回復

 スカイマーク<9204>(東マ)は30日の後場一段上値を追う場面があり1000円(22円高)まで上昇。年末年始の国内航空路線の繁忙が帰省関連のニュースなどで伝えられたことを材料視する相場になった。朝方は970円(8円安)まで軟化。ここからの持ち直しに強さを感じる投資家があったようだ。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:47 | 株式投資ニュース

東洋建設は久々70円台、来年への活躍期待を膨らます

 東洋建設<1890>(東1)は、2円高の70円と4日ぶりに70円台を回復し堅調。8月の安値63円まで下げるかとみられたものの、9月と11月につけた67円で底打ちした。

 今期(2012年3月期)が営業利益35.9%減益見通しにあるため、直ちに上値は期待し難いものの、2012年は「セメントから人へ」から、「セメントも人も大切」へ、政府の政策が変わることから建設株に注目が高まる見通し。しかも、復興関連特需も加わる。次期(2013年3月期)の業績次第では、3月25日につけた高値122円を上抜くことも見込めそうだ。大納会の堅調な動きは来年に対する期待を含んだものといえるだろう。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:23 | 株式投資ニュース

【話題株】「K氏」関連株が堅調!宮地エンジニアリンググループ、新日本理化など

話題株 宮地エンジニアリンググループ<3431>(東1)は30日の後場も堅調で、14時20分にかけては132円(4円高)前後で推移。大物仕手筋「K氏」関連銘柄のひとつとされ、昨日までの4日間は127円から128円で下げ止まっており、調整一巡感が強まってきたとの見方が出ている。

 また、「K氏」関連の本命株とされる新日本理化<4406>(大1)も堅調で、直近は792円(11円高)。やはり、この2週間ほどは710円を下値に下げ止まる相場で、日柄調整が進んできたとの見方が出ている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:21 | 株式投資ニュース

【話題株】ベッド2社新高値、パラマウント2341円、フランス134円

話題株 ベッド2社が新高値。パラマウントベッドホールディングス<7817>(東1)は、51円高の2341円と3日続伸、年初来高値を更新。フランスベッドホールディングス<7840>(東1)も3円高の134円と4日続伸、年初来高値を更新。パラマウントベッドHDはほぼ連日の高値更新で、フランスベッドHDは11月29日以来1ヶ月ぶり。業績も共に堅調。

 パラマウントベッドHDの今期(2012年3月期)予想1株利益は81.6円。フランスベッドHDの今期(2012年3月期)は1株利益3.0円の見通しだが、営業利益は2.6倍と増益率は高い。医療用ベッド、介護用ベッドの需要増加が見込まれていることから2012年のテーマ性を備えた銘柄という人気だ。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:23 | 株式投資ニュース

CVSベイエリアはコンビニの「看板替え」次第に評価し堅調

 首都圏の京葉地区を中心にコンビニを運営するシー・ヴイ・エス・ベイエリア<2687>(東1)は30日の後場も堅調で、13時20分にかけては118円(4円高)。29日の昼12時にコンビニ事業の方針を発表し、「契約期間満了を来年2月末日で迎えるに当たり、『サンクス』ブランドでのコンビニ事業を終了(中略)、ローソンとの契約締結交渉を進めていく」と発表したことに期待する相場になった。昨日の発表後は、一時14円高の125円まで急反応したものの、終値は3円高の114円となり、「看板替え」には消化難の動きだった。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:20 | 株式投資ニュース

【上方修正株】中北製は2Q業績上方修正で震災復興関連人気が再燃し急反発

上方修正銘柄 中北製作所<6496>(大2)は30日、21円高の473円まで上げて変わらずを挟み4日ぶりに急反発している。前日29日大引け後に今5月期第2四半期(2Q)累計業績の上方修正を発表、連続減益率を縮小させることが、東日本大震災の復興関連株買いを再燃させている。

 前日に大証1部単独上場銘柄が、ストップ高を演じるなど逆行高したことも連想買い要因となっている。2Q累計業績は、期初予想より売り上げを2億2000万円、経常利益を2億3100万円、純利益を1億4200万円それぞれ引き上げ、経常利益は、10億3100万円(前年同期比2%減)と減益率を縮め、純利益は、6億200万円(同6%増)と増益転換する。大震災の復旧・復興需要に伴う短納期品やメンテナンス関連部品の売り上げが想定を上回り、利益も押し上げた。

 5月通期業績は、欧州経済危機など先行きが不透明化していることから期初予想を据え置き、純利益は、8億6000万円(前期比24%減)と減益転換を見込んでいる。

 株価は、大震災発生で突っ込んだ年初来安値380円から震災関連の復旧・復興需要思惑や前期業績の上ぶれ着地で同高値564円まで5割高し、半値押し水準でもみ合っていた。PER10倍台、PBR0.4倍の割安修正にトライしよう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:14 | 株式投資ニュース

オンキヨーはパソコン販売のスリム化方針を好感し後場も堅調

 オンキヨー<6628>(JQS)は30日の後場寄り後に106円(21円高)と堅調相場を持続。家電量販店を経由するパソコン販売は撤退の方針と今朝の日本経済新聞で伝えられ、採算改善などに対する期待が広がった。前場は一時ストップ高の115円(30円高)まで上げた。100円台の回復は、取引時間中としては12月14日以来。終値で回復すれば12月1日以来になる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:11 | 株式投資ニュース

キヤノンは小動き、10年半ぶりのユーロ安も強弱感が対立し売り買い交錯

 キヤノン<7751>(東1)は30日、20円高の3420円まで上げたあと、10円安と売られるなど小動きが続いている。29日の海外為替市場で、円の対ユーロ相場が、1ユーロ=100円台スレスレと10年半ぶりの円高水準となったが、この円高に対して、100円台をキープしたことをポジティブに評価する観測と、正月休み中にも100円台割れを懸念する観測との強弱感が対立し売り買い交錯となっている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:59 | 株式投資ニュース

コマツは反落、中国経済成長率の減速懸念と景気敏感特性売り

 コマツ<6301>(東1)は30日、26円安の1781円と反落したあと、2円高と引き戻すなど前日終値近辺でのもみ合い、前場終値は8円安の1799円となっている。来年2012年の中国経済の成長率が、減速感を強めるとの観測が強まっており、同社の今3月期業績の再下方修正を懸念するネガティブな景気敏感特性売りと、PER9倍台は割安とする下げ過ぎ訂正買いとが交錯している。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:47 | 株式投資ニュース

ビックカメラは利益半減の観測にも一時戻り高値で底堅い

ビックカメラ ビックカメラ<3048>(東1)は30日の前場、4万2950円(150円高)と戻り高値を更新したあと4万2700円(100円安)。2011年9〜11月期の連結経常利益が前年同期からほぼ半減したもよう、と今朝の日本経済新聞で伝えられたものの、底堅い相場になった。テレビの落ち込みが大きい半面、節電型の白物家電の販売が好調に推移しているという。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 11:23 | 株式投資ニュース

カメイは復興関連・冬の節電関連に加え円高対策にもなると続伸

 仙台本社のエネルギー商社・カメイ<8037>(東1)は30日、続伸となり、732円(35円高)をつけたあとも726円前後で堅調。出直り幅を拡大し、12月12日につけた年初来の高値746円に迫る相場となった。復興関連・冬の節電関連の銘柄として需給妙味を増しており、信用倍率は0.9倍前後まで取り組み拮抗中。円高の影響は、むしろプラスに働く可能性のある業態のため、見直し買いが入っている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:55 | 株式投資ニュース