[株式投資ニュース]の記事一覧
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記事一覧 (04/21)ドーンは株式分割を歓迎しストップ高で高値を更新
記事一覧 (04/21)ゲンキーは連日の最高値、3Q好決算で割安株買いが拡大
記事一覧 (04/21)【引け後のリリース】キリンホールディングスが主製品に生産集中し一部製品を販売休止
記事一覧 (04/21)タカラトミーは株価ジリ高傾向のなか米玩具大手のTOB成立を発表
記事一覧 (04/21)【節電対策関連株】伊藤忠エネクスは新たに電力事業に進出、経営基盤をさらに強化へ
記事一覧 (04/21)巴工業はJFE高と放射能除去に「遠心分離機」の連想もあり急騰
記事一覧 (04/21)JFEホールディングスは14時の決算発表を好感し急伸
記事一覧 (04/21)スペースシャワーネットワークが午後の増額発表を好感しストップ高
記事一覧 (04/21)石塚硝子は「食べるラー油」容器など好調で急伸し一時値上がり率トップ
記事一覧 (04/21)GSユアサが高性能バックアップ電源を材料に出直り強める
記事一覧 (04/21)TDKは大口顧客の減少懸念をひとまず織り込み6日ぶりに反発
記事一覧 (04/21)総合メディは9連騰、連続最高純益予想で市場コンセンサス上回る
記事一覧 (04/21)【近況リポート】日本エム・ディ・エムは販売提携契約で整形外科製品ラインを拡充
記事一覧 (04/21)マネックスグループが米オンライン証券買収を材料に一時急伸
記事一覧 (04/21)東京製鐵は黒字転換予想で市場コンセンサスを上回るがもみ合い
記事一覧 (04/21)国際石油開発帝石はNY原油の在庫減少など材料に値上り幅1位
記事一覧 (04/21)東京エレクトロンは業績上ぶれ観測報道に米国株大幅高加わり続急伸
記事一覧 (04/21)カッパ・クリエイトは今期予想も減益とした割に下値固く1500円を保つ
記事一覧 (04/21)オリエンタルランドは「ディズニーシー」も営業再開の運びで反発
記事一覧 (04/21)【復興特需関連株】トシングループは期を追って上向き感強まる、今期は上振れ着地有力
2011年04月21日

ドーンは株式分割を歓迎しストップ高で高値を更新

★5月31日割り当てで1株を2株に分割

 ドーン<2303>(JQS)は21日、1万円高の6万7900円とストップ高と続急伸して3月9日につけた年初来高値6万1900円を更新した。

 前日20日大引け後に発表した株式分割を歓迎して分割権利取りの買い物が続き、割り負け修正も期待されている。株式分割は、株式の流動性向上と投資家層の拡大を目的にしており、5月31日割り当てで1株を2株に分割する。

 株価は、今年1月発表の今5月期第2四半期業績の小幅上方修正・赤字縮小を評価して年初来高値をつけ、東日本大震災発生で同安値4万2300円まで急落、4月13日発表の第3四半期業績の黒字転換で大震災前の株価水準を回復した。業績自体は低水準にとどまりPER評価では割高だが、PBRは0.4倍と割り負けており、一段の上値評価が想定される。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 22:12 | 株式投資ニュース

ゲンキーは連日の最高値、3Q好決算で割安株買いが拡大

 ゲンキー<2772>(東2)は21日、80円高の1620円と続急伸し、連日の東証2部上場来高値更新となた。20日大引け後に今6月期第3四半期(3Q)決算を発表、2ケタ増収増益と続伸し今年1月予想の6月通期業績に対して高利益進捗率を示したことを評価して割安株買いが拡大している。

 3Q業績は、前年同期比25%増収、43%経常増益、34%純益増益となり、6月通期業績対比の利益進捗率は、83〜84%と目安の75%を超えた。「メガドラッグストア」業態でドミナントエリア構築を進めて福井県、岐阜県の地域シェアが高まり、既存店の来客数が増加し、日替わり販売を実施、「メガネドラッグストア」業態も、8店舗を新規出店し19店舗に店舗数が拡大したことなどが寄与した。6月通期業績は1月修正値を据え置き、純利益は、7億7000万円(前期比17%増)と続伸を予想している。

 株価は、今年1月開示の第2四半期決算が期初予想を下ぶれて着地したことで1225円まで調整、月次売上高の2ケタ続伸で倍返しの反発をし、さらに東日本大震災発生で2部上場来安値995円まで急落したが、下げ過ぎとして高値を追う逆行高をした。なおPER7倍台、PBR0.8倍の割安修正を強めよう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 21:02 | 株式投資ニュース

【引け後のリリース】キリンホールディングスが主製品に生産集中し一部製品を販売休止

■出来高分布では1000円に下値メド

キリンホールディングス キリンホールディングス<2503>(東1)のキリンビールは21日の午後、仙台工場(宮城県)の被災および缶資材の供給不足のため、消費者ニーズの高い主力商品に生産を集中し、「一番搾り」や「のどごし生」などに傾注し、缶商品のうち「キリン クラシックラガー」「淡麗ダブル」などは在庫がなくなり次第、やむなく一時販売休止と発表した。出荷再開の見込みは、「淡麗ダブル」は5月中旬頃。他の銘柄は未定。

■仙台工場で貯蔵タンク4基倒壊

 同社の仙台工場(宮城県)は、東日本大震災によって、ビール貯蔵タンク4基が倒壊するなど、すべての設備が被災し、津波による製品在庫への影響が発生。また、取手工場(茨城県)でも、ビール貯蔵タンクおよび工場建物の一部損壊などの被害が発生した。

 21日の株価は2日続伸となり、後場1088円(18円高)まで上げて終値も1083円(13円高)。
東日本大震災では、発生前の1170円前後から950円(3月15日)まで急落し、その後の戻り相場では1115円(3月22日)の戻り高値がある。

 4月以降は、おおむね1070円から1100円の間でもみ合う相場。テクニカル的には、このもみ合いを割り込むと「下っ放れ」となり下落基調に入るが、3月初からの価格帯別の出来高からは1000円前後で売買が膨れており、この水準が下値メドになる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 19:14 | 株式投資ニュース

タカラトミーは株価ジリ高傾向のなか米玩具大手のTOB成立を発表

■買収に約9割の応募を集め順調

 タカラトミー<7867>(東1)は21日の夕方、米国の玩具大手RC2コーポレーション(イリノイ州)のTOB(公開買い付け)が米国時間4月20日の24時に成立したと発表した。これにより、RC2コーポレーションはタカラトミーの連結子会社になる。

 タカラトミーは、TOBを3月24日から4月20日までの予定で実施し、応募株数が発行済み株式総数の89.4%に達し、TOB成立条件である「50%以上」を大幅に上回った。

 21日タカラトミーの株価は2日続伸となり、終値は662円(6円高)。日々小幅だが、4月11日からジリ高傾向を続けており、2日続けて東日本大震災後の相場の戻り高値を更新した。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:44 | 株式投資ニュース

【節電対策関連株】伊藤忠エネクスは新たに電力事業に進出、経営基盤をさらに強化へ

 伊藤忠エネクス<8133>(東1)は2月24日に電力事業に本格参入することを明らかにした。これは山口、新潟、兵庫、大分の4県で近接の工場に電力や蒸気を供給し、余剰電力を電力会社に販売している独立系電力のJENホールディングスを買収して進出するもの。

 ガソリンなどの需要減が進むなか、家庭用燃料電池、太陽光発電、電気自動車等の事業を推進する「FCソーラー・EV事業推進部」を立ち上げるなど、これまでニューエネルギーへの傾斜を強めてきたが、今回は産業用の電力や熱を供給する独立系企業を買収し、電力の卸小売りを手がけ収益基盤をさらに強化する方針だ。

 地理的に電力事業の展開地域が東日本大地震の被災地から大きく離れていることで見直しの目が向けられていないが、少なくとも同社の事業構造の転換進展はもっと見直されていい材料と思われる。3月28日の戻り高値485円からの調整に一巡感も台頭しつつあり切り返しのタイミング待ちのニュアンスが強い。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 18:03 | 株式投資ニュース

巴工業はJFE高と放射能除去に「遠心分離機」の連想もあり急騰

巴工業ホームページ 遠心分離機の巴工業<6309>(東1)は21日の後場一段高となり、14時20分にかけて1780円(125円高)。年初来の高値1699円(4月4日)を大きく更新し、終値も6.9%高の1770円(115円高)で東証1部の値上がり率7位となった。

 14時にジェイ エフ イー ホールディングス<5411>(東1)が前3月期の決算発表を受けて急伸したため、製鉄関連株として注目されたほか、放射性物質の除去・除染に役立つのではと期待する向きもあったようだ。

 後場は、菅首相の東日本大震災の被災地訪問の様子が伝えられ、また、福島第1原子力発電所から海に流出した放射能汚染水が少なくとも約520トンとの東京電力<9501>(東1)の発表も伝えられ、原発の動向に注目が集まる場面があった。こうした中で、巴工業の「遠心分離機」が役に立つのではとの思惑が広がった模様。PBR0.9倍台という割安感も見直された。

>>巴工業のMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:22 | 株式投資ニュース

JFEホールディングスは14時の決算発表を好感し急伸

■前期は急回復、今期予想は「未定」

 JFEホールディングス<5411>(東1)は21日の14時に2011年3月期の決算を発表。株価は好反応を示し、発表前の2195円(22円高)前後から発表後に2263円(90円高)まで急伸。終値も2249円(76円高)で2日続伸となった。

 同社の前3月期決算は、売上高が販売数量の増加と価格上昇により前期比12.3%増の3兆1956億円になり、営業利益は同2.1倍の1828億円になった。ともに急回復。ただ、東日本大震災による災害損失などを計上したため、第3四半期に公表した予想(営業利益1800億円、純利益700億円)に比べ、純利益は見込みを下回った。今期・2012年3月期の予想は、東日本大震災の影響で合理的な算定ができないとして未定とした。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:06 | 株式投資ニュース

スペースシャワーネットワークが午後の増額発表を好感しストップ高

 スペースシャワーネットワーク<4838>(JQS)は31日の13時に2011年3月期の決算予想を増額修正し発表。株価は急伸し、14時09分にストップ高の3万7200円(7000円高)となったまま、この値で買い気配となった。

 前3月期は、売り上げは予想通りに推移したとしてこれまでの予想を据え置き114.7億円(前期実績は約124.7億円)とした。利益面では、番組制作費や販促費などのコスト抑制を要因に、営業利益は0.90億円から1.96億円(前期実績は1億円の赤字)に、純利益は200万円から5200万円(同2.6億円の赤字)に増額した。決算発表は4月28日の予定。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:08 | 株式投資ニュース

石塚硝子は「食べるラー油」容器など好調で急伸し一時値上がり率トップ

 石塚硝子<5204>(東1)は21日の後場、13時に2011年3月期の決算を発表。株価は一時23%高の183円(34円高)まで上げて東証1部の値上がり率1位となり、14時15分にかけても約17%高の174円(25円高)前後で同2位につけた。ガラスびん事業は「食べるラー油」ブームで出荷量が前年並みに回復した。

 石塚硝子の前3月期は、猛暑を受けて飲料用のPET容器や紙容器が好調に推移し、売上高が前期比3.5%増の560.1億円に、営業利益は同6.8%減の12.6億円になった。ガラスびん事業では「食べるラー油」向けが好調。ただ純利益は6.7億円の赤字となった。

 今期・2012年3月期は、東日本大震災の影響が不透明なため、売上高を570億円(前期比1.8%増)、営業利益は8.0億円(同36.5%減)と見込むなど、大幅減益を想定するものの、純利益は3億円の黒字転換とした。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:17 | 株式投資ニュース

GSユアサが高性能バックアップ電源を材料に出直り強める

 ジーエス・ユアサ コーポレーション<6674>(東1)は21日の後場も強調相場となり、13時40分にかけて550円(23円高)前後で推移。「繰り返し停電」を想定した高機能のバックアップ電源の発表が材料視され、前場の高値552円(25円高)に再び迫る勢いをみせている。

 同社は20日付けで、「今、GSユアサにできること」との副題で、充放電を繰り返し行なっても回復充電や寿命に優れるリチウムイオン電池を採用した電源装置の受注を4月21日から開始したと発表。電力不足・節電関連銘柄として見直す動きが広がった。550円台回復は、取引時間中としては4月14日以来となった。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:47 | 株式投資ニュース

TDKは大口顧客の減少懸念をひとまず織り込み6日ぶりに反発

TDK TDK<6762>(東1)は21日、後場寄り後に一段上値を試し4055円(165円高)まで上伸、昨日までの5日続落から反発幅を広げる動きとなった。ここ一両日は、ハードディスク駆動装置(HDD)磁気ヘッドの大口顧客である韓国サムスン電子がHDD事業を米社に売却と伝えられ、売上げ減を懸念する相場だったが、ひとまず売り一巡感が出てきたようだ。

 株価は、4月15日に終値で4500円を割ってから20日の安値3875円まで600円強の下落。豪州のマッコーリー証券が20日付けで投資判断を「アウトパフォーム」から「ニュートラル」に引き下げ、目標株価も6300円から4100円に引き下げたと伝えられた。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:17 | 株式投資ニュース

総合メディは9連騰、連続最高純益予想で市場コンセンサス上回る

 総合メディカル<4775>(東1)は、186円高の2464円と9営業日続伸している。前日20日大引け後に3月期決算を発表、前期は、今年1月の予想値を上回って2ケタ続伸し、今期は連続の過去最高更新を見込み市場コンセンサスを上回ることが割安修正買いを拡大させている。

 前期業績は、前々期比3%増収、27%経常増益、40%純益増益と続伸した。DtoD(医業継承・医療連携・医師転職支援システム)で、非常勤とアルバイト、開業支援の件数が大幅に増加、調剤薬局事業も、36店舗を新規出店(閉鎖5店舗)しM&Aも実施、調剤報酬引き上げ改定と処方せん枚数増加が相乗して伸びたことなどが寄与した。今期は、DtoDの推進と調剤薬局500店舗拡大に向けた出店策を続けることから続伸を予想、純利益は25億3800万円(前期比17%増)と連続して過去最高を更新、市場コンセンサスを約2億円上回る。

 株価は、東日本大震災発生で5店舗が被災、営業停止したことで年初来安値1740円まで急落したが、4月4日まで順次営業を再開したことなどから急落前寸前までリバウンドした。PER7倍台、PBR1倍ソコソコの割安修正で年初来高値2533円奪回を目指そう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:41 | 株式投資ニュース

【近況リポート】日本エム・ディ・エムは販売提携契約で整形外科製品ラインを拡充

近況リポート

日本エム・ディ・エムホームページ 日本エム・ディ・エム<7600>(東1)は3月28日に整形外科向け製品を製造しているナカシマメディカルと販売提携契約を結んだ。医療機器の償還価格の引き下げが続く厳しい環境下で、整形外科分野に事業を集中し販売を強化してきたが、より一層、販売を強化・拡大していくために製品ラインを拡充することで、市場競争力を高めることが狙いだ。

 3月30日に発表された今2011年5月期は昨年4月に行われた医療機器の償還価格引下げの影響を大きく受ける結果となり、売上げは102億円と3%伸びるが営業利益は7億円と15%減益に見舞われる見通しだ。ただ今回の販売提携効果については会社側も来2012年5月期に寄与してくるとの見方を明らかにしており、業績好転の力として期待される。

 国内における65歳以上の老齢人口は2040年代まで増加し続けるものと予想されており、整形外科関連市場は中長期的には拡大が見込まれ、先行きの見通しは明るい。

>>日本エム・ディ・エムのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:23 | 株式投資ニュース

マネックスグループが米オンライン証券買収を材料に一時急伸

 ネット証券大手のマネックスグループ<8698>(東1)は21日、1万7450円(400円高)で寄ったあと、米社買収に関する事実確認のため午前9時30分から午前10時まで一時売買停止。売買再開後、一時1万8250円(1200円高)と急伸した。ただ、10時30分にかけては1万7350円(300円高)前後になり売買交錯。

 同社は今朝9時30分、米ナスダック上場のオンライン証券「トレードステーション社」(本社フロリダ州)を買収と発表し、東証は周知徹底のため一時売買停止とした。発表のサブタイトルは、「現金による友好的な株式公開買い付けを実施」となっている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:36 | 株式投資ニュース

東京製鐵は黒字転換予想で市場コンセンサスを上回るがもみ合い

 東京製鐵<5423>(東1)は、13円高の890円で寄り付き続伸したあと、29円安の848円と売られるなど前日終値を挟みもみ合っている。前日20日大引け後に3月期決算を発表、前期は、今年4月の再々下方修正通りに赤字幅を悪化させ、今期は、黒字転換を予想し市場コンセンサスを上回るが、下げ過ぎ訂正買いと利益確定売りが交錯している。

 前期業績は、売り上げが前々期より41%増と増収転換したが、経常利益は90億9500万円の赤字(前々期は29億1000万円の赤字)、純利益が104億2500万円の赤字(同67億8500万円の赤字)と悪化した。鉄鋼製品販売数量が、金融危機前の65%以下と低調に推移して低水準の操業を余儀なくされ、原料鉄スクラップ価格の上昇に比べて製品出荷価格の回復が遅れ、東日本大震災で被災した宇都宮工場の災害損失を計上したことが響いた。

 今期は、海外需要を含めて新規需要先を開拓し、田原工場などの稼働率を向上させコストダウンも進めることから連続増収・黒字転換を予想し、純利益は、20億円と市場コンセンサスを約10億円上回る。

 株価は、東日本大震災発生時には復興需要思惑が先行して年初来高値1008円まで逆行高し、前期業績再々減額で854円まで急落、下値固めが続いた。PERは投資採算圏外だが、PBRは0.5倍と下げ過ぎを示唆しており、強弱感の対立が続こう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:25 | 株式投資ニュース

国際石油開発帝石はNY原油の在庫減少など材料に値上り幅1位

 国際石油開発帝石<1605>(東1)は21日、続伸の始まりとなり、朝方62万5000円(2万4000円高)まで上げたあとも堅調。10時ちょうどには62万円(1万9000円高)で、東証1部の値上り幅1位となっている。原油相場の続伸を好感。

 昨夜のNY原油相場は大幅に上昇し、WTI原油の先物指標銘柄の終値は1バレル111.45ドル(前日比3.17ドル高)となった。エネルギー政策の一方的な原発推進にブレーキがかかり、原油需要の底上げ要因が広がる中で、直接的な材料としては、米国の石油在庫統計が市場の予想に反して減少したことが買い材料になったという。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:10 | 株式投資ニュース

東京エレクトロンは業績上ぶれ観測報道に米国株大幅高加わり続急伸

 東京エレクトロン<8035>(東1)は、寄り付きの買い気配から125円高の4600円まで買われ続急伸している。きょう21日付けの日本経済新聞で、同社の2011年3月期営業利益が、昨年11月の再上方修正値を上ぶれたと観測報道されたことが直接の買い材料となっており、前日20日の米国市場でニューヨーク・ダウが、186.79ドル高の1万2453.54ドルと急続伸して引けたこともフォローの材料となっている。

 NYダウの大幅続伸は、19日取引時間終了後に発表された米半導体大手インテルの好決算を買い手掛かりにIT関連株が軒並み高となったことが要因となっており、東エレクは、前日にインテルの好決算に連動して大きく上値を伸ばしていた。

 同社の3月期業績は、昨年7月、11月と上方修正が続いたが、日経紙の観測報道では、11月の再増額値の営業利益920億円が、さらに950億円前後(前々期は21億8000万円の赤字)へ上ぶれ黒字転換幅を拡大したとされた。国内外で半導体関連の設備投資が活発になり製造装置の需要が急回復、東日本大震災の影響も限定的にとどまると分析された。

 株価は、大震災発生で年初来安値4050円まで急落し、下げ過ぎ訂正で4705円までリバウンドしたものの、外資系証券各社の投資判断・目標株価引き下げなどから上値が重く推移した。PER12倍台の下げ過ぎ修正に再度、トライしよう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:02 | 株式投資ニュース

カッパ・クリエイトは今期予想も減益とした割に下値固く1500円を保つ

カッパ・クリエイト カッパ・クリエイト<7421>(東1)は21日、続落ながら下値の固い始まりとなり、1532円(4円安)で寄ったあと1501円を下値に売り買い膠着。昨日発表した2011年2月期の決算は減益となり、今期・2012年2月期の予想も営業・経常利益は減益の見込みとした割に底堅い相場となっている。

 同社の前2月期の決算は、売上高が前期比5.3%増の922.6億円となったが、営業利益は価格競争激化の影響などにより同17.0%減の46.4億円となった。期末配当金は45円の見込みだったものを25円に減額した。今2月期の予想は、東日本大震災の影響で第2四半期の数値予想は取りやめた。ただ、通期の予想は開示し、営業利益は30.3億円から40.3億円(34.6%減〜13.1%減)とレンジ予想にした。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:36 | 株式投資ニュース

オリエンタルランドは「ディズニーシー」も営業再開の運びで反発

 オリエンタルランド<4661>(東1)は21日、反発の始まりとなり、6850円(90円高)で寄ったあとも6830円前後で堅調。昨日、「東京ディズニーランド」に続いて「東京ディズニーシー」も営業開始と発表したことが好感されている。

 同社は昨日、東京ディズニーシーを4月28日から営業開始すると発表。また、すでに4月15日から再開している「東京ディズニーランド」は4月23日から夜間営業も開始するとした。株価は、東日本大震災のあとの相場で3月22日に7010円まで戻った後は一進一退。7000円が上値押さえになっている。このため、テクニカル的には、7000円を突破すれば上値余地が開けるという。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:12 | 株式投資ニュース

【復興特需関連株】トシングループは期を追って上向き感強まる、今期は上振れ着地有力

 トシングループ<2761>(JQS)は2月高値2400円から3月15日安値1800円まですとんと値を消し、その後のリカバリー状況もそれほど芳しいものではない。

 しかし、4月1日に発表された今2011年5月期決算は売上げが352億円と前年同期比3%増え、営業利益は23億5900万円と同じく23%の大幅増加となるなどきわめて好調。しかも、震災後の状況を踏まえた上で今5月期についても売上げ470億円(前期比2%増)、営業利益27億2300万円(同5%増)の増収益見通しを据え置いている。

 同社は中小電気工事業者、設備工事業者、工務店、リフォーム店等に対し照明器具、電線・配管材、配・分電盤、住宅設備機器などを販売しているが、「太陽光発電」や「LED照明」など需要拡大が見込まれる成長商品も手掛け、活躍場所が一層広がってきている。震災復興にからむ特需も想定され、早晩見直しの目が向けられる可能性が強い。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:07 | 株式投資ニュース