[株式投資ニュース]の記事一覧
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記事一覧 (01/18)キユーピーは大和CMの格下げ判断を受け約3カ月続く横ばいを転落
記事一覧 (01/18)日本軽金属は豪雪で自社の水力発電所に恩恵の期待あり連日の高値
記事一覧 (01/18)鶴弥がスレート屋根の新リフォーム工法を材料に値上がり率1位
記事一覧 (01/18)帝人はエアバス向け炭素繊維などを材料に後場もジリ高で昨年来の高値
記事一覧 (01/18)阪神甲子園球場のホンダソルテック製薄膜太陽電池が年間計画発電量を達成
記事一覧 (01/18)「チタン株」が一斉高となり石原産業は後場ストップ高
記事一覧 (01/18)クリーク・アンド・リバー社は全部門にわたり増収、今期大幅増益
記事一覧 (01/18)魚力は後半の月次売上げが回復に転じる、グローバル化にも積極的
記事一覧 (01/18)日本通信は「SIMフリー」サービスによる黒字予想を材料に連日高値
記事一覧 (01/18)星光PMCは中国市場拡大を加速し成長を取り戻す、高配当も妙味
記事一覧 (01/18)【注目銘柄】双日は高値窺う、低位割安株投信設定を先取り割り負け訂正続く
記事一覧 (01/18)ユーシンは減益予想の売り一巡傾向となり下げ渋る
記事一覧 (01/18)ウェザーニューズは自己株取得と「豪雪予報」への期待で昨年来の高値
記事一覧 (01/18)エルピーダメモリはドイツ証券の積極判断に続き値上げ観測が出て戻り高値
記事一覧 (01/18)エアバス社の受注回復を材料に大阪チタニウムテクノロジーズが急伸
記事一覧 (01/18)吉野家ホールディングスは1位株主の売却をともなう自己株取得を材料に上値追う
記事一覧 (01/17)シャープの「プラズマクラスター」電車にも採用され3000万台達成−−引け後のリリース
記事一覧 (01/17)エース交易は預かり証拠金など月次好調、17日の株価は5日続伸
記事一覧 (01/17)キタムラが24日売買分から貸借銘柄、一段と需給面の厚み増す
記事一覧 (01/17)【話題株】吉野家ホールディングスが発行済み株数の21%もの自己株取得を発表
2011年01月18日

キユーピーは大和CMの格下げ判断を受け約3カ月続く横ばいを転落

 キユーピー<2809>(東1)は18日、10月上旬から約3カ月続いた下値1007円前後の横ばい相場を踏み外す下げ相場となり、1015円(8円安)で寄ったあと1001円(22円安)まで下落して終値も1003円(20円安)。5日続落。大和証券キャピタル・マーケッツ(CM)の投資判断の引き下げが影響したとの見方。ただ、1000円を保つようであれば、売り物は一巡とみられる。

 キユーピーは12日の大引け後に2010年11月期の決算を発表。売上高は4710億円(前期比4.2%増)、営業利益は221.2億円(同24.7%増)だった。大和証券キャピタル・マーケッツは17日付けで投資判断を「2」から「3」に引き下げたと伝えられた。原料高の影響が大きく、特段の割安感はないとした模様。決算発表で開示した今期の業績予想は、売上高が4820億円(前期比2.3%増)、営業利益が224.0億円(同1.3%増)、1株利益は71円20銭。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:20 | 株式投資ニュース

日本軽金属は豪雪で自社の水力発電所に恩恵の期待あり連日の高値

 日本軽金属<5701>(東1)は18日、178円(6円高)まで上げて昨年来高値を4日連続で更新、終値も176円(4円高)で4日続伸となった。UBS証券が14日付けで目標株価を160円から190円に引き上げてから動意を活発化。また、ここ一両日は、豪雪のおかげで自社の水力発電所が恩恵を受けると期待する向きもある。

 株価は年初の4日に151円で始まり、本日の高値までで約18%高の27円高となり、目先的には過熱感が言われた。ただ、同社は、国内メーカーで唯一、アルミニウム製錬をおこなう蒲原工場(静岡県)に、各工場に電力を供給する水力発電所を持っており、豪雪の年は水量が豊富になりコスト削減に役立つ傾向があるとの見方で注目する向きがあった。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:06 | 株式投資ニュース

鶴弥がスレート屋根の新リフォーム工法を材料に値上がり率1位

 屋根瓦の鶴弥<5386>(東2)が後場、急動意となり340円(59円高)で高値引け。21.0%高で東証2部の値上がり率1位となり、実質ストップ高の水準まで駆け上がった。本日・18日付けでリフォーム向けに「カバー工法専用オリジナル金属屋根システム」を発表したことが材料視されていた。

 同社株はPBRが0.3倍前後で1株純資産の3割の水準に放置されており、いつ割安修正高に火がついても不自然ではない状況。いわば、材料待ちの状態だった。

 発表では、本日発表したカバー工法専用のオリジナル金属屋根システムは、化粧スレート(カラーベスト)を使用した屋根が年月を経ると、多くで色落ちや屋根材・野地板の劣化などが見受けられる中で、スレートを剥がさず、上にルーフィングと金属屋根材を重ね葺きすることでリフォームできる工法。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:23 | 株式投資ニュース

帝人はエアバス向け炭素繊維などを材料に後場もジリ高で昨年来の高値

 帝人<3401>(東1)が後場もジリ高を続ける相場となり、14時30分を回って395円(15円高)の現在高で昨年来の高値を4日ぶりに更新している。

 材料としては、本日、エアバスの旅客機受注の急回復が伝えられており、同社グループの炭素繊維素材がエアバスに多用されている点を材料視する動きがある。ゴールドマン・サックス証券は昨17日付けで目標株価を350円から380円に引き上げたと伝えられた。

 帝人グループの東邦テナックスの炭素繊維素材は、エアバスの大型機「A−380」の機体重量の約25%に炭素繊維部材が使われているなかで、その50%以上を帝人グループの「テナックス」が占めていると、同社Webに明記されていることが材料視された。また、信用取引の売り残が買い残を上回り、売り手はコスト高になっていることも材料視されている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:41 | 株式投資ニュース

阪神甲子園球場のホンダソルテック製薄膜太陽電池が年間計画発電量を達成

 ホンダ<7267>(東1)は、2010年3月1日に阪神甲子園球場で稼働開始したホンダソルテック製薄膜太陽電池が、1月7日に、計画より1ヵ月半以上早く、年間計画発電量の19万3000kWhを達成したと発表。

 ホンダソルテック製薄膜太陽電池は、阪神甲子園球場のリニューアルにともない、「銀傘」の愛称で親しまれている内野席の屋根に設置された。稼働当初から順調に発電を続け、52日前倒しでの年間計画発電量達成となった。

 この薄膜太陽電池で発電された電気は、球場内の通路照明や空調をはじめとする各種電気設備に供給されており、高校野球やプロ野球のデーゲーム開催時に加え、シーズンオフにも阪神甲子園球場を支える電力の一部として活用されている。年間計画発電量の19万3000kWhは阪神甲子園球場の年間使用電力の約4%に当たり、阪神甲子園球場で1年間に行うナイトゲームで使用するナイター照明の消費電力量(阪神タイガース主催の年間ナイター54試合、1試合当たり3.3時間点灯として計算)に相当する。また、これによる年間CO2削減効果は約133t(阪神電気鉄道調べ)。

 ホンダが独自開発したCIGS薄膜太陽電池は、銅−インジウム−ガリウム−セレン(CIGS)の化合物を素材とした薄膜で形成されており、製造過程における使用エネルギーが少なく、環境への貢献度がより高い太陽電池。

阪神甲子園球場のホンダソルテック製薄膜太陽電池が年間計画発電量を達成

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:15 | 株式投資ニュース

「チタン株」が一斉高となり石原産業は後場ストップ高

 石原産業<4028>(東1)が急伸し、後場寄りにストップ高の124円(30円高)まで駆け上がったあとも約30%高の122円(28円高)前後で推移。14時過ぎまで東証1部の値上がり率トップとなっている。酸化チタンの大手。同じ酸化チタンのチタン工業<4098>(東1)がチタン酸バリウムのリチウムイオン電池材料向け増産を材料に連日大幅高となっているため、割り負け感が働いたという。テイカ<4027>(東1)も急伸。

 また、本日は、航空機の剛性材料などになる金属チタンの大阪チタニウムテクノロジーズ<5726>(東1)などもエアバスの受注回復を手がかりに急伸しており、「チタン株」が一斉高の様相となっている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:13 | 株式投資ニュース

クリーク・アンド・リバー社は全部門にわたり増収、今期大幅増益

■成長への布石進む成長株

クリーク・アンド・リバー社 クリーク・アンド・リバー社<4763>(JQS)は着実な下値切り上げパターンを描いている。1月13日に発表された2011年2月期第3四半期決算では売上げは104億3400万円(前年同期97億400万円)と7.5%増収を確保した。同社は請負(アウトソーシング)、派遣、紹介といった形で、クライアントに対して要望に合わせたクリエイティブ・マネジメントを提供する。

 主要マーケット分野であるクリエイティブ分野をはじめ、医師、ITエンジニア、弁護士、会計士など専門分野での採用ニーズは底堅く、全部門にわたって増収を確保した。その一方、中国での業務提携など成長への布石、あるいは医療分野における人員の大幅増強など、それに伴うオフィスの増床などの投資がかさみ、営業利益は1億9900万円(前年同期2億1900万円)と減益を余儀なくされた。今後はそうした費用が低下することなどから通期の営業利益については3億円(前期1億4200万円)の大幅増益を想定している。

 電子書籍分野などで日本のコンテンツを中国に展開する事業がスタートしたほか、医師の慢性的な不足・偏在の状況が続く中、医師へのニーズは強い。そうした現状の売上げ増の流れからは来期についても続伸の可能性が強く、株価は次第に来期の好調をも織り込みに向かいつつあるようだ。強調持続の方向が予想される。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:41 | 株式投資ニュース

魚力は後半の月次売上げが回復に転じる、グローバル化にも積極的

■業績好転に向かう妙味株

魚力ホームページ 魚力<7596>(東2)は業績が回復感を強めつつある。2011年9月中間決算の既存店ベースの売上げは前年同期比96.5%であったのに対し、2011年3月期後半に入ってからは10月が前年同月比99.5%、11月98.5%、12月98.1%と中間決算実績を上回るペースで進んでいる。

 12月は全社ベースでは100.1%と100%を上回ったが、これは2009年9月の100.1%以来のことになる。同社はこれまでの実績をベースに総合的な「海産流通企業」を目指しているが、そのために小売事業の中京圏を中心とした店舗網の拡大、寿司飲食店と海鮮居酒屋の展開、そして世界的な鮮魚の需要拡大を背景にグローバルな鮮魚流通を進めていく。

 当面は設立3年目に入った米国の鮮魚卸会社の事業拡大に取り組んでいる。それに合わせ子会社UKトレーディングを設立、海外との魚介類の輸出入を積極的に取り扱う方針だ。株価は減額修正を機に一段安に売られたが、業績好転への兆候も見え始めており、底値固めも最終局面を迎えつつあるニュアンスだ。

>>魚力のMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:35 | 株式投資ニュース

日本通信は「SIMフリー」サービスによる黒字予想を材料に連日高値

 日本通信<9424>(JQS)は後場寄り後に一段上値を追い1万8870円(2780円高)と上げ幅を拡大、昨年来の高値更新幅を広げた。3日続伸歩調。1月13日に、スマートフォンの「SIMロックフリー」サービスが好調で第3四半期(10月〜12月)の業績が当四半期として初めて営業黒字に転換の見込みと発表。本日も材料視されている。

 同社は昨年、日本で初めて「iPhone(アイフォーン)」を他の携帯電話会社でも使用できるように「SIMロック」を解除したサービスを開始し、話題を呼んだことがあり、これが事業としても拡大していると注目されている。第3四半期は営業利益が1.45億円となる見込みで、前年同期の9.1億円の赤字から浮上すると発表した。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:25 | 株式投資ニュース

星光PMCは中国市場拡大を加速し成長を取り戻す、高配当も妙味

■中国市場で成長狙う有望銘柄

星光PMC 星光PMC<4963>(東2)は新春相場に入り人気化、1月12日には一気の急騰を演じた。投資指標面からは割安を示すものが多く、見直しの矛先が向かうのは時間の問題見られていたが、中低位株かさ上げで人気に火が付いた格好。

 新聞用紙などの製紙用薬品事業とグラビアインキなどの樹脂事業が主な柱だが、国内の印刷市場は成熟化の様相を強め、今後は大きな需要増は見込めにくい。そうしたことから早くから地海外展開を視野においていたが2006年に中国に進出している。中国の紙の生産量は2009年で8600万トンと日本の2600万トンを大きく上回り、品質水準も年々向上している。2006年に現地生産を開始した生産工場は2011年にそれまでの年3万トンから4万5000トンに引き上げる。

 また、同じく2006年に設立された販売会社は2011年3月期に16億円の販売目標を立てている。それでも中国の売上げ比率はまだ5%強に過ぎないが、この比率が高まった時、同社の収益に与えるプラス効果はかなり大きなものになりそう。配当利回りは3.4%に達するだけに次第に権利取りの買いが増加の可能性が強い。

>>星光PMCのIR企業情報
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:24 | 株式投資ニュース

【注目銘柄】双日は高値窺う、低位割安株投信設定を先取り割り負け訂正続く

■設定日に向け、組み入れ思惑を高めよう

注目銘柄 双日<2768>(東1)は、2円高の190円と3日ぶりに反発し、今年1月12日につけた昨年来高値196円を窺っている。

 野村証券が、1月17日から募集を開始した「日本割安低位株投信」の設定を先取りして低位割安株買いが再び波及しており、昨年10月の今3月期業績の上方修正も見直されている。

 割安低位株投信は、株価水準が低位で、実績PBR、予想PERから割安な銘柄を選定し組み入れることを運用方針としており、商品説明の参考ポートフォリオで同社が、メガバンクなどとともに取り上げたことから関連株買いを刺激した。

 同社の今3月期業績は、昨年10月に上方修正され、純利益は、期初予想の110億円から120億円(前期比36%増)へ引き上げられ増益転換率を拡大、組み入れ銘柄の資格を充足している。

 株価は、業績増額にレアメタルの戦略的提携や石炭権益の追加取得などが続いて資源株人気を高め昨年7月の昨年来安値133円から底上げ、5割高したが、PERは19倍台、PBRは0.7倍となお割り負けている。1月27日の低位割安株投信の設定日に向けなお組み入れ思惑を高めよう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:45 | 株式投資ニュース

ユーシンは減益予想の売り一巡傾向となり下げ渋る

ユーシンホームページ 自動車キーロックシステムのユーシン<6985>(東1)は18日、下げ渋る相場となり、677円(前日比変わらず)で寄ったあと664円(13円安)を下値に前引けは668円(9円安)。続落ながら、前11月期の決算発表を受けて急落した昨日の安値652円は割り込まなかった。

 昨17日は、2010年11月期の決算発表で今期・11年11月期の予想を、売上高610億円(前期比2.3%減)、営業利益34.0億円(同41.5%減)などとしたため、売りが先行し、一時15%安の652円(117円安)をみて東証1部の値下がり率トップを走る相場となった。ただ、この減益予想は、タイ国や中国の拠点で増設・新工場の建設に着手し、国内でも開発・生産拠点の集約のため、広島地区で新工場の建設を計画することにともない、一時的なものとした。

 前期は、フォルクスワーゲン(VW)の米国拠点からキーセットを受注し、また、日産自動車<7201>(東1)から初めての受注を中国生産拠点で獲得するなど、グローバルな拡大があり、売上高は前期比22.5%増の624.5億円、営業利益は同約5倍の58.1億円となった。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 11:10 | 株式投資ニュース

ウェザーニューズは自己株取得と「豪雪予報」への期待で昨年来の高値

 ウェザーニューズ<4825>(東1)は18日、出直り色を強めて上値を追う始まりとなり1695円(54円高)をつけ、1勝ち13日につけた昨年来の高値1675円を更新。昨日発表した自己株の取得が材料視されたほか、各地で多発する豪雪を受けて予報事業に対する期待が高まっている。

 同社は17日の大引け後、自己株の取得を上限43万株(発行済み株式数の3.85%)、上限金額7億563万円で行なうと発表。買い付けは今朝8時45分の東証の自己株式立会外買付取引で、価格は17日の終値1641円。通常取引の開始前の立会い外のため需給面での影響はないものの、 10時を回っても1700円(59円高)前後で強い相場となっている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:12 | 株式投資ニュース

エルピーダメモリはドイツ証券の積極判断に続き値上げ観測が出て戻り高値

 エルピーダメモリ<6665>(東1)は18日、続伸の始まりとなり、1128円(41円高)で寄ったあと1136円(49円高)まで上げ、1月14日につけた戻り高値1119円を更新した。DRAMの値上げ方針が今朝の大手経済紙で伝えられたことが好感されている。

 9時35分現在は1113円(26円高)前後で推移し、朝方の買い一服の様子。報道では、1月中にもDRAMの値上げ方針を固め、国内外のパソコンメーカーなどに対し、2〜3月出荷分について約10%の値上げを視野に交渉を進める構えと伝えられた。

 当社株には、ドイツ証券が14日付けで投資判断を「Sell」(売り)から「Hold」(中立)に引き上げ、目標株価は750円から1000円に見直したと伝えられた。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:40 | 株式投資ニュース

エアバス社の受注回復を材料に大阪チタニウムテクノロジーズが急伸

 大阪チタニウムテクノロジーズ<5726>(東1)は18日、急反発となり、4500円(210円高)で寄ったあと4520円まで上げ、1月14日につけた昨年来の高値を更新した。エアバス社の旅客機受注の回復や航空機素材スポンジチタンの値上りが伝えられたことが材料視されている。

 欧州の航空機大手エアバス社の発表で、同社の2010年の民間航空機の純受注機数が09年の約2・1倍の574機になったと伝えられ、航空機素材スポンジチタンの世界的大手である大阪チタニウムテクノロジーズが注目された。スポンジチタンでは東邦チタニウム<5727>(東1)も世界的大手で、こちらは2280円(137円高)まで上げて戻り高値を更新した。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:29 | 株式投資ニュース

吉野家ホールディングスは1位株主の売却をともなう自己株取得を材料に上値追う

吉野家ホールディングス 吉野家ホールディングス<9861>(東1)は18日、10万8900円(3000円高)の買い気配で始まり11万円ちょうど(4100円高)で寄り付き、上値追いとなった。昨日の大引け後、保有自己株式を除く発行済み株式総数の最大で21.07%に相当する自己株の取得を発表。1位株主で20.1%を保有する伊藤忠商事<8001>(東1)がこれに応じて売却と伝えられたことが材料視されている。

 吉野家ホールディングスは17日の大引け後、保有自己株式を除く発行済み株式総数の最大で21.07%に相当する自己株の取得を発表した。取得株数は上限13万3000株、上限金額140億8470万円。実施日は1月18日の朝、8時45分の東証「ToSTNeT−3」(自己株式立会外買付取引)に委託。買い付け価格は17日の終値10万5900円。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:06 | 株式投資ニュース
2011年01月17日

シャープの「プラズマクラスター」電車にも採用され3000万台達成−−引け後のリリース

■PBR低く下値リスク限定的

引け後のリリース、明日の1本 シャープ<6753>(東1)は17日、独自の空気浄化技術「プラズマクラスター」を搭載した商品の世界累計販売台数が3000万台を達成したと発表した。プラズマクラスターを初めて使用した製品は、2000年9月に発売した空気清浄機。以来、1000万台達成には約5年を要したが、2000万台はそこから約3年で達成、3000万台は2年で達成したことになる。

 同社の自社製品でプラズマクラスターを搭載している商品は、現在まででエアコン、冷蔵庫、複合機など11品目。ほかに、自動車や鉄道、エレベーター、アミューズメント施設などの異業種にも採用が広がり、直近では、南海電気鉄道<9044>(東1)が2011年秋頃に運行する予定の新型特急「サザン」12000系への搭載が新たに決定し、採用企業数が27社にまで拡大したという。

■微調整から出直り探る

 17日の株価は横ばい圏での推移となり、高値は888円(12円高)、安値は874円(2円安)、終値は877円(1円高)。値動きとしては、11月の748円から戻り相場を続け、1月6日に904円まで上げたあと微調整中。PBRは0.9倍台で、1株純資産からの割り負けが続いている点で下値リスクは低いとみられ、スマートフォン向け液晶パネルの増産など期待材料は少なくない。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 19:29 | 株式投資ニュース

エース交易は預かり証拠金など月次好調、17日の株価は5日続伸

 エース交易<8749>(JQS)は17日の大引け後、12月の月次データを発表。預かり証拠金は158.2億円(前月は155.1億円)に、顧客数は6024件(同5824件)となった。顧客が投資中の未決済建玉数は5万1931枚(同4万1215枚)。いづれも増加した。

 17日の株価終値は246円(2円高)で5日続伸。後場250円(6円高)まで上げて7日連続で戻り高値を更新した。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:56 | 株式投資ニュース

キタムラが24日売買分から貸借銘柄、一段と需給面の厚み増す

 カメラ・画像関連物販のキタムラ<2719>(東2)が1月17日付けで「貸借銘柄」に選定された。日本証券金融<8511>(東1)が同日付けで発表。実施日は1月24日約定分から。

 同社株は、すでに東証の制度信用銘柄に選定されており、新たに貸借扱いになったことで、一段と需給面での厚みが増し、流通性の向上が見込める。17日の株価終値は499円(1円安)。年初から上値は505円で抑えられるとこ倍相場を形成。

貸借銘柄は、証券会社と証券金融会社との間でも株券や資金の融通ができる銘柄。投資家から見て、信用銘柄だけの選定の場合は、証券会社から融通を受けるだけにとどまるが、貸借銘柄になると証券金融会社の「応援」も得られるため、ケースによって信用取引の自由度が増す。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:39 | 株式投資ニュース

【話題株】吉野家ホールディングスが発行済み株数の21%もの自己株取得を発表

■上昇第2波突入の期待が高まる

吉野家ホールディングス 吉野家ホールディングス<9861>(東1)は17日の大引け後、保有自己株式を除く発行済み株式総数の最大で21.07%に相当する自己株の取得を発表した。発行済み株式総数に対する割合がズバ抜けて大きく(一般的には大きくても7〜8%から稀に十数%)、満額買い付けの場合のインパクトが注目される。

■1月7日の増額修正に続く材料に

 取得株数は上限13万3000株、上限金額140億8470万円。実施日は1月18日の朝、8時45分の東証「ToSTNeT−3」(自己株式立会外買付取引)に委託。買い付け価格は17日の終値10万5900円。

 17日の株価は、前週末に続いて小動きとなり、高値が10万6200円(300円高)、安値が10万5800円(100円安)。終値は前日比変わらずの10万5900円。年初に増額修正を好感して1万8000円(1月7日)まで急伸した後は小動きとなっており、上昇第2波(2段上げ)相場に入るかどうかが注目されている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:13 | 株式投資ニュース