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記事一覧 (10/06)【業績上ぶれ期待株】住友金鉱は金価格の連続最高値更新を手掛かりに急反発
記事一覧 (10/06)ラサ工業が日本の数少ない資源「リン鉱石」見直し7%高
記事一覧 (10/06)三晃金属が住宅版エコポイント材料に急騰、サンコーテクノにも眉目
記事一覧 (10/06)大京が後場も11%高で推移し値上がり率3位、包括緩和の好感続く
記事一覧 (10/06)ラ・パルレはストップ安気配で大量の売り物、今年8社目の経営破たん
記事一覧 (10/06)【銘柄フラッシュ】マンション関連株が値上がり上位独占、非鉄株も高い
記事一覧 (10/06)【株式市場】金融緩和うけ東証1部10億株台の活況、不動産・商社など高い
記事一覧 (10/06)DOWAホールディングスがNY金の史上最高値など好感し戻り高値
記事一覧 (10/06)京セラは太陽光発電にも住宅エコポイント適用の観測で戻り高値
記事一覧 (10/06)新日本製鐵はメキシコ・インドでの拡大を好感し続伸で始まる
記事一覧 (10/06)民生法を申請のラ・パルレは売り気配、本日のS安幅は400円
記事一覧 (10/05)日立工機がドイツ子会社の不適切取引を発表、減額修正へ−−引け後のリリース
記事一覧 (10/05)ラ・パルレが民生手続き、日本振興銀行の破たん影響
記事一覧 (10/05)JR東日本の9月営業収入は2・5%減、上期合計は0.2%増
記事一覧 (10/05)不二越は第3四半期の決算を好感し後場上値追い4日ぶりの反発
記事一覧 (10/05)第一生命保険が3日ぶりに10万円台を回復、金融緩和を受け後場一段高
記事一覧 (10/05)東京海上HDが金融緩和で尻上がりの急伸、自社の株価も回復の期待
記事一覧 (10/05)東芝は2D映像を自然な3D映像に変換できるdynabookA4ノート発売
記事一覧 (10/05)【銘柄フラッシュ】金融緩和でホットマネーも潤沢化の期待、野村証券400円回復
記事一覧 (10/05)【株式市場】日銀のゼロ金利継続を好感し後場は全般一段高、急反発
2010年10月06日

【業績上ぶれ期待株】住友金鉱は金価格の連続最高値更新を手掛かりに急反発

 住友金属鉱山<5713>(東1)は、前引けの69円高から後場にさらに人気を高め95円高の1411円と急反発した。前日5日の米国市場で、金先物価格が一時、1トロイオンス=1342.90ドルまで買われて連続して史上最高値を更新したことを受けて業績上ぶれ期待を高めて割安修正買いが再燃している。

 同社の業績は、ニッケル、金などの金属価格との連動性が強く、今年8月の今3月期第2四半期(2Q)累計業績の上方修正時には、2Q金価格を期初予想の1トロイオンス=1050ドルから1200ドルへ見直したが、前日の金価格はこの見直し水準を上回った。

 米国市場では、追加金融緩和策でドルが売られ金シフトが強まり最高値更新となったものだが、市場では2000ドルへなお上昇するとの強気観測も根強い。

 住友金鉱は、世界有数の金鉱山の菱刈鉱山を保有するほか、ポゴ金鉱山など海外での金生産も展開しており、2Q業績増額時に期初予想を据え置いた3月通期業績の上ぶれ期待につながっている。期初予想の通期業績は、670億円(前期比24%増)と見込んでいる。

 株価は、8月につけた1株純資産水準の年初来安値1053円から金価格上昇とともに300円高したが、PERはまだ11倍台と割安である。4月につけた1463円高値抜けから1月の年初来高値1490円を目指そう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:22 | 株式投資ニュース

ラサ工業が日本の数少ない資源「リン鉱石」見直し7%高

 ラサ工業<4022>(東1)が後場一段高となり約9%高の60円(5円高)まで上昇、大引けも7.3%高の59円(4円高)となり急反発。沖縄県・ラサ島でリン鉱石の鉱山を保有、日本にとって貴重な自国産の資源として注目された。

 リン鉱石は肥料から抗菌剤、金属・電子材料まで幅広い用途に使用。同社は鉱山技術を発展させた資源探査や環境建設機械などにも事業を展開している。今期は3期ぶりに黒字化の見通し。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:11 | 株式投資ニュース

三晃金属が住宅版エコポイント材料に急騰、サンコーテクノにも眉目

 三晃金属工業<1972>(東1)が13時38分にかけて176円高(31円高)まで上げたあとも強調展開となり、14時35分には20.0%高の174円(29円高)で東証1部の値上がり率2位。補正予算で住宅版エコポイント制度に太陽光発電システムも含める方針と伝えられたことが材料視されている。

 2010年度の補正予算で住宅版エコポイント制度の対象が拡大され、太陽光システムなどの住宅設備も含まれる方向と伝えられ、屋根工事の大手として期待が広がった。
 もっとも、同社の主事業はマンションや工場などの大規模構築であり、住宅の屋根ならサンコーテクノ<3435>(JQ)との指摘もある。

 サンコーテクノは既存の屋根にアトから簡便工事できる新製品「あと基礎アンカー」が今期急拡大。株価は気配値のままで、1560円(57円高)売り、1480円(23円安)買いとなっている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:46 | 株式投資ニュース

大京が後場も11%高で推移し値上がり率3位、包括緩和の好感続く

 大京<8840>(東1)が急伸。前場121円(12円高)まで上げ、後場もこの高値に顔合わせ視ながら強調相場となっており、値上がり率11%で東証1部の3位となっている。

 日銀の包括的な金融緩和策で「資産買い取り基金」が公社債などに加えてLIET(リート:上場不動産投信)も購入と発表されたため、不動産を取り巻く需給環境の好転や資産デフレの解消に期待が高まっている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:25 | 株式投資ニュース

ラ・パルレはストップ安気配で大量の売り物、今年8社目の経営破たん

 ラ・パルレ<4357>(大ヘ・整理)は、寄り付きから売り気配値を下げ、ストップ安となる400円安の1582円売り気配で売り買い差し引き約3万9000株の売り物となっている。

 3日続落で今年9月14日につけた上場来安値1849円を大きく下抜いている。前日5日大引け後に民事再生手続開始の申し立てを行うことを取締役会決議して東京地裁に受理されたと発表、大阪証券取引所が、整理ポストに割り当て11月6日に上場廃止とすることになったことに直撃されている。

 同社は、2008年3月に東京都からエステティックサロン17店舗で業務の一部停止命令を受けたことから売り上げが大幅に減少し、不況も追い討ちとなって業績が悪化、日本振興銀行がメインバンクとなって必要な事業資金支援を受けてきたが、その日本振興銀行が9月10日に経営破たんし、保有している日本振興銀行株式に特別損失が発生して債務超過に陥るなど財務内容が悪化した。

 急遽、スポンサー探しを開始したが、候補先との合意に至らず、自力経営再建は困難として民事再生手続の適用を申請した。負債総額は約27億円に達する。

 株価は、日本振興銀行破たんでストップ安となり、上場来安値まで売られ、2350円までリバウンドする場面もあった。なお上場会社の倒産は、10月1日の大和システム<8939>(東2・整理)に続いて今年8社目となる。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:47 | 株式投資ニュース

【銘柄フラッシュ】マンション関連株が値上がり上位独占、非鉄株も高い

 前場は日銀の包括緩和「資産買い取り基金」を受けて、マンション内装材などのホクシン<7897>(東1)が東証1部の値上がり率1位。大京<8840>(東1)は2位、ゴールドクレスト<8871>(東1)は3位、野村不動産ホールディングス<3231>(東1)は4位。不動産ファンドのセキュアード・キャピタル<2392>(東1)は5位。住友不動産販売<8870>(東1)は6位。

 また、NY金相場の最高値、銅の2年ぶり高値を受けて住友金属鉱山<5713>(東1)が5.2%高、東邦亜鉛<5707>(東1)は5.0%高。
 鉄鋼株も高かったほか、三井物産<8031>(東1)は3.0%高、日本郵船<9101>(東1)は3.3%高、三菱倉庫<9301>(東1)は2.5%高。

 業績予想を増額修正の東宝<9602>(東1)が高く、月次が好調の伊藤園<2593>(東1)も高い。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 11:55 | 株式投資ニュース

【株式市場】金融緩和うけ東証1部10億株台の活況、不動産・商社など高い

101006前引け 6日前場の東京株式市場は、全般堅調。日銀の包括的な金融緩和を受けて不動産株、商社株、建設株などが軒並み高となり、NY金相場の最高値を受けて鉱山・資源エネルギー関連株も高い。
 東証1部の出来高は前場で10億株を超え活況、値上がり銘柄数は881銘柄(約53%)だった。

 日経平均は続伸。10時30分にかけて9659円89銭(141円13銭高)まで上げ、前引けは9641円34銭(122円58銭高)。

 東証1部の出来高概算は13億1580万株、売買代金は7650億円。1部上場1666銘柄のうち、値上がり銘柄数は881銘柄、値下がり銘柄数は592銘柄。

 また、東証33業種別指数は29業種が高くなり、値上がり率上位は不動産、非鉄金属、海運、証券・商品先物、保険、その他金融、卸売り、建設、鉱業、パルプ・紙、ガラス・土石、倉庫・運輸、小売り、機械、鉄鋼など。一方、値下がり上位は空運、電力・ガス、繊維製品、輸送用機器だった。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 11:30 | 株式投資ニュース

DOWAホールディングスがNY金の史上最高値など好感し戻り高値

 DOWAホールディングス<5714>(東1)がNY金相場の史上最高値、銅の2年ぶり高値を受けて続伸。515円(6円高)で寄ったあと518円(9円高)まで上げ、5取引日ぶりに戻り高値を更新した。

 昨日のNY金相場は5日、売買中心の先物12月物が1トロイオンス1340.30ドル(23.50ドル高)で終わり2日ぶりに史上最高値を更新、一時は1342.60ドルまで上げる急伸となった。銅もほぼ2年ぶりの高値。銅などの精錬事業に加え、廃パソコンなどからの貴金属回収事業への寄与が期待されている。

提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:01 | 株式投資ニュース

京セラは太陽光発電にも住宅エコポイント適用の観測で戻り高値

 京セラ<6971>(東1)は6日、8400円(60円高)で始まったあと一進一退ながら2日続けて戻り高値を更新。2010年度補正予算案で住宅エコポイントの対象に太陽光発電システムなども適用される可能性が出てきたことが材料視されている。

 同社の太陽光発電システムは、北海道電力<9509>(東1)が建設中の大規模太陽光発電所「伊達ソーラー発電所」(完成2011年6月予定)に太陽電池モジュールを納入するなど拡大中。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:31 | 株式投資ニュース

新日本製鐵はメキシコ・インドでの拡大を好感し続伸で始まる

 新日本製鐵<5401>(東1)は6日、280円(3円高)で寄ったあとも280円を交えた売買となり、続伸の始まり。メキシコでの工場建設の発表とインドでの製鉄所建設が伝えられたことが材料視され、また、日銀の金融緩和やNY株式の急騰193ドル高も好感されている。

 同社は5日、自動車用鋼板の工場を建設すると発表。同時に、インドの鉄鋼2位タタ製鉄と高炉を含む製鉄所の建設について協議に入り、インドの粗鋼生産規模の1割に相当する年産能力600万トン規模の高炉一貫製鉄所の建設計画が伝えられた。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:19 | 株式投資ニュース

民生法を申請のラ・パルレは売り気配、本日のS安幅は400円

 昨5日、民事再生法の申請を発表したラ・パルレ<4357>(大へ)は6日、1942円(40円安)の売り気配でスタート。日本振興銀行の経営破綻を受け、同行の株式の損失計上が重圧となり、負債総額は約27億円。本日のストップ安値幅は400円安の1582円。

 大阪証券取引所<8697>(大へ)は5日夕方、同社株の上場廃止などを決定。整理銘柄の指定期間を10月5日〜11月5日、上昇廃止日を11月6日とした。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:03 | 株式投資ニュース
2010年10月05日

日立工機がドイツ子会社の不適切取引を発表、減額修正へ−−引け後のリリース

■約6年間で売上高約100億円相当

引け後のリリース、明日の1本 日立工機<6581>(東1)は5日の大引け後、ドイツの連結子会社Hitachi Power Tools Europe(HTE社)で取引先との不適切な取引が判明し、業績に影響を与える見通しと発表した。

■まずは年初来の安値705円メド

 発表では、8月に社内調査を開始した結果、HTEにおいて05年12月から10年8月にかけて、販売先数社に売上を計上する一方、翌期にはその大半を買い戻す行為が行われており、連結業績への影響額(過大計上額の純額)は、05年度(06年3月期)から10年8月までの累計で、売上高で約100億円、営業利益で約40億円強が見込まれるとした。

 業績への影響は速やかに開示。ただ、この金額は会計上の訂正を行なうべき影響額で、キャッシュアウトを伴う損害額ではないとした。

 5日の株価は後場746円(20円高)まで上げ、大引けは737円(11円高)、4日ぶりに反発。テクニカル的な下値メドは年初来の安値705円(8月26日)になり、これを割ると09年3月の安値672円、08年11月の安値606円が支えになる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:48 | 株式投資ニュース

ラ・パルレが民生手続き、日本振興銀行の破たん影響

■上昇廃止日は11月6日

 エステ業界で初の上場企業ラ・パルレ<4357>(大ヘ)が5日の夕方、民事再生手続きの開始の申し立てを東京地方裁判所に行なったと発表した。

 日本振興銀行の実質破綻を受け、同行の普通株式(帳簿価格3億3500万円)について全額損失計上する必要が生じ、財務内容が悪化したため。負債総額は約27億円。

 これを受けて大阪証券取引所<8697>(大へ)は同日夕方、同社株の上場廃止などを決定。整理銘柄指定期間を10月5日〜11月5日、上昇廃止日を11月6日とした。

 ラ・パルレの5日の株価は後場寄り後に2051円(52円高)まで上げ、大引けは1982円(17円安)。明日のストップ安値幅は400円安の1582円。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:25 | 株式投資ニュース

JR東日本の9月営業収入は2・5%減、上期合計は0.2%増

 東日本旅客鉄道(JR東日本)<9020>(東1)は5日、9月の鉄道営業収入(速報値)を発表。9月は前年同月の97.5%(前年同月比では2・5%減)となった。
 ただ、今期は5月・6月に続けて前年同月を上回っており、上半期の累計(4〜9月)は前年同期の100.2%(前年同期比では0.2%増)となった。

 9月は、定期券の利用を除く近距離収入が同97.8%(同2・2%減)、同じく中長距離収入は同96.3%(同3・7%減)。「9月の首都圏の平均気温が昨年より3度も高く、気候的問題で振るわなかった」との清野社長談話が伝えられた。

 5日の株価は前場を中心に数度5010円(10円安)をつけたが、13時を回り日銀の金融緩和策が伝わるにつれて上値を追い、後場は5100円(80円高)まで上昇、大引けも5080円(60円高)となり反発。ただ、いぜん年初来の安値4990円(9月28日)に近い位置で下値もみ相場。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:08 | 株式投資ニュース

不二越は第3四半期の決算を好感し後場上値追い4日ぶりの反発

 不二越<6474>(東1)は11時に第3四半期決算(09年12月〜10年8月累計)を発表し、後場上値を追う相場となった。前引けの223円(1円高)に対し、後場寄りは230円(8円高)と好反応をみせ、大引けも2.7%高の228円(6円高)と好効率。4日ぶりの反発。

 第3四半期までの累計業績は、期を通じて円高・輸出採算の悪化を受けたものの、売上高の回復、操業度の向上効果、全社的な経費・コスト低減努力の成果により、営業損益は約55.9億円(前年同期は約39.7億円の赤字)、経常損益は約42.8億円(同52.8億円の赤字)となった。

 11月通期の予想は変えず、売上高は1335億円(前期比約24%増)、経常利益は60億円(前期は50.5億円の赤字)。予想1株利益は18円90銭。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:20 | 株式投資ニュース

第一生命保険が3日ぶりに10万円台を回復、金融緩和を受け後場一段高

 第一生命保険<8750>(東1)は日銀の金融緩和を受けて後場一段高の急伸。大引けにかけて10万1700円(4100円高)をつけ、大引けも10万1100円(3500円高)。終値では3日ぶりの10万円台回復となった。

 前場は一時9万7200円(400円安)まで軟化し、年初来・兼・上場来の安値9万7000円(8月27日)に接近した。しかし、13時を回り、日銀の金融緩和策がゼロ金利政策の継続、国債買い入れ基金の設置など、具体的に伝えられるにつれて上値を追った。

 第2四半期の決算発表は11月中〜下旬としており、いまのところ期待する向きはなさそうだが、金利の低下は将来的な運用利回りの低下になる一方、保険契約者向けの予定利率も低下。保有する公社債については価格の上昇につながるため、長短の実勢金利が低下するにつれて調査筋から評価が出てくるとして期待する動きがある。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:14 | 株式投資ニュース

東京海上HDが金融緩和で尻上がりの急伸、自社の株価も回復の期待

 東京海上ホールディングス<8766>(東1)は日銀の金融緩和を受けて後場は尻上がりの急伸。前場は2255円(12円高)をはさんで小動きだったのに対し、ゼロ金利政策・国債買い入れ基金の設置などの具体策が伝えられるにつれて上値を追い、大引け間際には5.3%高の2363円(120円高)まで上昇、大引けも4.8%高の2350円(107円高)となった。

 公社債や株式などの運用資産の回復に期待が高まった。自社の株価は4月以降、上値を2950円前後、下値を2250円前後とするもみあい相場となっており、8月以降はこの下値圏で底練り相場となっている。

 テクニカル的には、本日の上げは、始値2240円から終値2350円の値幅が110円の「大陽線」。短期の移動平均(5日線)と中期の移動平均(25日線)を一日で下から上に突き抜けたため、出直り相場のシグナルとの見方も出ている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:55 | 株式投資ニュース

東芝は2D映像を自然な3D映像に変換できるdynabookA4ノート発売

■全機種にエンタテインメントガジェット「センプレ(Sempre)を搭載

 東芝<6502>(東1)は、「dynabook」シリーズの新商品として、8機種31モデルを10月22日から順次発売すると発表。

 3D対応ハイスタンダードノートPC「dynabook T550/D8A」は、ブルーレイ3Dタイトルや、3D立体視ゲームの視聴に加え、お手持ちのDVDタイトルやテレビ番組・ホームビデオを録画したDVD、さらにハードディスクなどに保存したアナログ映像ファイルなど、多種の2D映像を3D映像に変換して視聴することができる。また、構図を識別し奥行きを生成する「ベースライン3D」や、動きのベクトルから奥行きを定め立体視映像を生成する「モーション3D」、物体と背景の色の違いから奥行きを復元する「カラー3D」の3つの高品質3D変換アルゴリズムにより、自然で立体感のある3D映像を楽しむことができる。

 ハイスタンダードノートPC「dynabook T560/58A」は、インテルR Core プロセッサー・ファミリーの中でも高性能なクアッドコアCPU「インテルR Core i7−740QM プロセッサー」搭載で同時に複数の高速処理が可能なうえ、NVIDIA社の高性能グラフィックアクセラレーター「NVIDIAR GeForceR GT330M」搭載により、ゲームなどの映像もなめらかに表示できる。

 液晶一体型AVPC「dynabook Qosmio D710/T8A」は、地上デジタルTVチューナーを2基搭載しているため、同時に2番組の録画を楽しむことができる。さらに、CELL技術を応用した映像専用エンジン「スパーズエンジン(SpursEngine)」搭載で、ホームビデオ映像の世界最速ブルーレイダビングや、DVDやインターネット上の動画の映像もHD解像度に変換できるなど、高いAV性能を搭載している。ボディ色には「プレシャスブラック」に新色「シャイニーレッド」を加えた。

 新商品全機種には、「Yahoo! JAPAN ID」で動画コンテンツやゲームのダウンロード購入が手軽にできるエンタテインメントガジェット「センプレ(Sempre)」を搭載。「Yahoo! ショッピング」の商品を、充実した検索やランキング機能をもつ専用アプリケーションから購入できる。

東芝は2D映像を自然な3D映像に変換できるdynabookA4ノート発売

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:53 | 株式投資ニュース

【銘柄フラッシュ】金融緩和でホットマネーも潤沢化の期待、野村証券400円回復

 後場は日銀のゼロ金利再開・国債買い取り基金創設などを受け、市場を駆け巡るホットマネーにも資金潤沢化の期待が高まり、材料株物色が活発化。山水電気<6793>(東1)が東証1部の値上がり率1位となり、株価ヒトケタ銘柄が1〜2位。今期黒字化予想の日本金属<5491>(東1)は後場急伸し同3位。

 牧野フライス製作所<6135>(東1)は増額修正と大手証券の積極評価を材料に後場ランキングを上げて同4位、山九<9065>(東1)も大手証券の積極評価開始を材料に同6位。ルネサスエレクトロニクス<6723>(東1)は外資系証券の目標株価引き上げが伝えられて3.8%高。

 金融緩和感を映して不動産株は三井不動産<8801>(東1)の2.4%高など大手先導型で軒並み高、運用資産の改善期待で東京海上ホールディングス<8766>(東1)も4.8%高。野村ホールディングス<8604>(東1)は一時歴史的な400円割れとなったが大引けは回復した。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:26 | 株式投資ニュース

【株式市場】日銀のゼロ金利継続を好感し後場は全般一段高、急反発

101005大引け 5日後場の東京株式市場は、日銀の追加緩和策が「ゼロ金利継続」となり一歩踏み込んだとの受け止め方が広がり全般一段高。
 為替は円安の幅を拡大。前場は軟調だった不動産、小売り、輸送用機器なども堅調に転じた。東証1部の値上がり銘柄数は1007銘柄(約60%)だった。

 日経平均は急反発。前場は軟調もみあいで前引けは9382円59銭(1円53銭高)。後場は日銀の追加緩和策が伝えられた13時30分頃から急伸し、一時9538円35銭(157円29銭高)。大引けも9518円76銭(137円70銭高)となった。

 東証1部の出来高概算は24億5514万株、売買代金は1兆5741億円。1部上場1666銘柄のうち、値上がり銘柄数は1007(前引けは426)銘柄、値下がり銘柄数は518(前引けは1051)銘柄。

 また、東証33業種別指数は31業種(前引けは16業種)が高くなり、値上がり率上位は保険、その他金融、パルプ・紙、銀行、証券・商品先物、不動産、倉庫・運輸、陸運、化学、電気機器、ガラス・土石、その他製品、空運、卸売り、機械など。
 一方、値下がりした業種は鉱業、食品のみだった。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:39 | 株式投資ニュース