[株式投資ニュース]の記事一覧
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記事一覧 (02/12)ヨコオが13時に業績予想の増額と増配を発表、株価は急伸し500円台を回復
記事一覧 (02/12)三菱電機は減益幅の縮小予想や目標株価引き上げなど材料続出、後場一段上値を追う
記事一覧 (02/12)トヨタ自動車は円高基調にもかかわらず堅調続伸、信用売りを買い戻す動き
記事一覧 (02/12)12日前場の東京株式市場は1万円台を回復したが円高基調のため全般伸び悩む
記事一覧 (02/12)トップ交代にキリンHDは大きく下げる、期待材料消え信用買いの処分売り
記事一覧 (02/12)コジマも増額修正を好感し昨年5月以来の600円台に急伸、目先はバンクーバー五輪の効果も期待
記事一覧 (02/12)サンデンも大幅増額を好感し急騰、値上がり率2位、日経平均が伸び悩む中で好業績の軽量銘柄が人気
記事一覧 (02/12)黒崎播磨が業績予想の大幅増額を好感し一時ストップ高、値上がり率1位に
記事一覧 (02/12)三菱商事が海外の資源関連ニュース相次ぎ人気化、一時4%を超える値上がり
記事一覧 (02/12)雪国まいたけが大和ハウス工業との資本・業務提携を好感し堅調、循環型の農業団地構想などに期待
記事一覧 (02/12)エスエス製薬が1位株主のTOB価格にサヤ寄せし大量の買い注文
記事一覧 (02/11)NECがリチウムイオン2次電池事業の体制を強化、日産自との合弁会社と相乗効果めざす
記事一覧 (02/10)明治ホールディングスは第3四半期で通期の予想利益を確保、ダブル底形成型の反発をイメージ−−引け後のリリース
記事一覧 (02/10)ハーモニックが高値更新、通期業績予想の増額を受け好レーティング相次ぐ
記事一覧 (02/10)エスケーエレクが高値更新、大型フォトマスクの需要堅調で1Q黒字転換
記事一覧 (02/10)雪国まいたけが大和ハウス工業の出資受け入れ業務資本提携、循環型農業団地構想などを推進
記事一覧 (02/10)エスエス製薬が1位株主のTOBに賛同、1株710円で2月15日から開始
記事一覧 (02/10)有沢製作所は立体映像技術を見直し戻り高値を更新、パナソニックの3Dテレビで思惑再燃
記事一覧 (02/10)JSPが前後場ともジリ高基調を続けて昨年来の高値を更新、収益上ぶれ観測続く
記事一覧 (02/10)10日の東京株式市場は日経平均が一時1万円回復も上値重く5日ぶり小反発にとどまる
2010年02月12日

ヨコオが13時に業績予想の増額と増配を発表、株価は急伸し500円台を回復

 ヨコオ<6800>(東1)が13時に今3月期の業績予想の増額と増配を発表。株価は一時508円(35円高)まで急伸した。前引けは486円。500円台は2月4日以来。
 四半期決算では車載通信機器部門が2四半期連続で増加しているほか、回路検査用コネクタ部門は減収幅が縮小。これを受けて、3月期の連結営業利益予想を9.1億円から11.0億円とするなど、利益予想を増額修正した。3月期末配当はこれまで未定としていたが9円と発表。前期実績は3円。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:17 | 株式投資ニュース

三菱電機は減益幅の縮小予想や目標株価引き上げなど材料続出、後場一段上値を追う

 三菱電機<6503>(東1)が後場一段上値を追い、反発幅を拡大。今期の減益幅縮小予想や目標株価引き上げが材料視されている。後場寄りあと739円(16円高)まで上げ、12時55分現在は14円高。
 同社株に関する直近の材料としては、パイオニア<6773>(東1)への出資を9日発表したことのほか、東洋経済新報社の四季報速報が10日付けで今3月期の営業減益幅が縮小しそうとしたこと、クレディ・スイス証券が目標株価を860円から1050円に引き上げたことがある。株価は小動きの範囲にとどまっているが、右肩上がりの25日移動平均線(10日現在728円)を次第に上回る動きで底堅さをみせている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:59 | 株式投資ニュース

トヨタ自動車は円高基調にもかかわらず堅調続伸、信用売りを買い戻す動き

 トヨタ自動車<7203>(東1)は堅調続伸。円相場が1ドル89円台後半で高どまりし、自動車株などに重さがみられた中でジリ高基調となり、前引け間際に3470円(80円高)まで上げて前引けも70円高だった。
 一連のリコール問題に関しては特段、目新しいニュースがなく、信用売り残が前週にかけて増加したこともあり、信用取引の売り手が建玉を手仕舞うための買いを活発化させた模様。2月4日につけた3195円を安値に、5日連続で取引時間中の高値を切り上げる動きとなった。

提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:07 | 株式投資ニュース

12日前場の東京株式市場は1万円台を回復したが円高基調のため全般伸び悩む

100212前引け 12日前場の東京株式市場は日経平均が朝方1万円台を回復したあと伸び悩み、米国株式の大幅高には反応薄。円相場が1ドル89円台で高どまりとなったほか、ユーロは対ドルで下げていると伝えられ、輸出関連株を中心に重さがみられた。
 日経平均は朝方123円73銭高の1万87円72銭まで上げる場面があったが、時間を追ってしぼむ動きとなり、前引けは74円61銭高の1万38円60銭だった。中でトヨタ自動車<7203>(東1)は堅調続伸。
 東証1部の出来高概算は10億677万株。うち、朝方のオプションSQ:特別清算値に絡む売買が2億株弱あった模様。売買代金は6871億円。1部上場1683銘柄のうち、値上がり銘柄数は895、値下がり銘柄数は575。また、東証33業種別指数は27業種が値上がりし、値上がり上位の業種はガラス・土石、卸売り、石油・石炭、非鉄金属、鉱業、情報・通信、その他製品など。一方、値下がり上位は海運、ゴム製品、食品、その他金融、空運だった。
 値下がり率1位の海運株は朝方高かった川崎汽船<9107>(東1)が前引けにかけて軟調に転じるなど次第安。調査捕鯨船の船員がシーシェパードの薬剤投入で痛みと伝えられたことが一因との見方もあった。その他金融株は、改正貸金業法が6月にも完全実施の方向と伝えられ軟調。自動車株はトヨタ自動車を除き軟調気味となった。
 このためか、好業績銘柄に物色がシフトし、業績見通しを大幅増額した旭硝子<5201>(東1)が一時8%台の急伸となり、同様の材料で黒崎播磨<5352>(東1)サンデン<6444>(東1)が値上がり率上位となるなど、とりわけ軽量株を買う動きが活発化した。また、国際石油開発帝石<1605>(東1)三菱商事<8058>(東1)ほかとベネズエラの油田開発に参加と伝えられてともに人気化し、非鉄株、石油・鉱山関連株が動意。ビール業界の提携戦略再開への期待で日本M&Aセンター<2127>(東1)は値上がり幅1位となった。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 11:48 | 株式投資ニュース

トップ交代にキリンHDは大きく下げる、期待材料消え信用買いの処分売り

 トップ交代のキリンホールディングス<2503>(東1)は、45円安の1297円と続落、一時67円安の1275円まであった。サントリーとの経営統合白紙撤回報道で下げた去る8日の直近安値1321円を約50円下回った。その後の戻りが鈍かったことで、高水準の信用買い残の見切り売りが出たようだ。10日(金)には、09年12月決算を発表。10年12月期を営業増益見通し、予想1株利益50.3円、配当年25円(前期年23円)と公表したものの、決算より、トップ交代に投資家の目が行った。「期待された経営統合が破談となったことで、個人投資家は成長戦略の姿が描き難くなったと感じたようだ」(中堅証券)。昨年7月の統合交渉発表時点からの株価は今年1月の高値まで約22%上昇。TOPIXのこの間の上昇率11%を大きく上回っていた。「昨年のビールシエア1位奪回も評価されていた。それと同時にサントリーとの統合も株価に期待材料として含まれていたはず」(同)ということだ。統合比率が最後まで折り合わなかったようだ。名門企業同士で、しかも一方は上場企業、片方は非上場企業ということの難しさがあったようだ。このままで引ければ26週線を大きく割り込み、チャートの形は悪くなる。信用買いの処分売りで一段安の可能性は予想される。

記者会見より−−経営統合が消えたキリンHDの投資スタンス
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 11:32 | 株式投資ニュース

コジマも増額修正を好感し昨年5月以来の600円台に急伸、目先はバンクーバー五輪の効果も期待

 コジマ<7513>(東1)が業績予想の増額修正を好感し急伸、一時636円(49円高)まで上げ、09年5月以来の600円台回復となった。
 前営業日の10日夕方、今3月期の売上高と各段階の利益予想を増額修正し、経常利益は従来の約47億円から約69億円と、前期の約51億円の赤字に対して黒字転換幅を広げた。エコポイントの寄与に加え、足元もバンクーバー五輪の開幕接近を受けて薄型TVが好調の模様だ。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 11:01 | 株式投資ニュース

サンデンも大幅増額を好感し急騰、値上がり率2位、日経平均が伸び悩む中で好業績の軽量銘柄が人気

 サンデン<6444>(東1)も今3月期の業績予想の大幅増額を好感し急伸、一時16%を超える上昇となり、10時30分現在で東証1部の値上がり率2位。同じく3位のアルプス技研<4641>(東1)も収益の急回復予想が材料視されており、株式市場の物色は、日経平均が伸び悩む中で好業績の軽量銘柄に集まっている印象だ。
 サンデンは10日の大引け後、今3月期の営業利益予想を従来の20億円から40億円に、経常利益は25億円から50億円に、などと大幅に増額修正した。自動車関連機器の回復が急。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:42 | 株式投資ニュース

黒崎播磨が業績予想の大幅増額を好感し一時ストップ高、値上がり率1位に

 黒崎播磨<5352>(東1)が急伸し20%を超える上昇となり、一時ストップ高の225円(50円高)まで上げ、10時15分現在で東証1部の値上がり率1位となっている。業績見通しの大幅増額修正を材料視。
 今3月期の営業利益予想を従来の5億円から23億円に、経常利益は5億円から24億円に、などと10日、大幅に増額修正した。製鉄業界の減産緩和、休止高炉の稼動などが寄与したほか、工場用地の売却益も加わる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:26 | 株式投資ニュース

三菱商事が海外の資源関連ニュース相次ぎ人気化、一時4%を超える値上がり

 三菱商事<8058>(東1)が活況続伸。朝方4%を上回る値上がりとなる2244円(89円高)まで上げ、9時55分現在も58円高。チリの鉄鉱石会社への出資、ベネズエラの油田開発への参加と、資源開発のニュースが相次いで伝えられ材料視されている。
 ベネズエラの油田開発への参加は、国際石油開発帝石<1605>(東1)が三菱商事や米シェブロンなどと国際入札の結果、同国政府から開発業者に指名されたと発表。エネルギー資源のリスク分散になるとの期待が出ている。
 また、チリの鉄鉱石会社への出資は、チリの鉄鋼大手パシフィコ製鉄傘下の鉄鉱石会社CMPが三菱商事から25%の出資を受け入れる方針を固めたと12日付けの日本経済新聞朝刊が伝えた。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:10 | 株式投資ニュース

雪国まいたけが大和ハウス工業との資本・業務提携を好感し堅調、循環型の農業団地構想などに期待

 雪国まいたけ<1378>(東2)大和ハウス工業<1925>(東1)との資本・業務提携を好感し堅調。朝方445円(14円高)まで上げて9時35分現在も10円高。大和ハウス工業も堅調で一時973円(15円高)まであった。
 両社は前営業日の10日大引け後、農業分野を中心とした業務提携と、大和ハウス工業が雪国まいたけの第3位株主となる資本提携を発表した。雪国まいたけの発行済株式総数の4.6%にあたる自己株式を第3者割当により取得。エネルギー循環型の効率的な農業団地構想などを推進。第1弾として、まず中国など海外でのキノコ生産・販売事業などを開始する。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:47 | 株式投資ニュース

エスエス製薬が1位株主のTOB価格にサヤ寄せし大量の買い注文

 エスエス製薬<4537>(東1)は12日、586円(20円高)の買い気配で始まった。大量の買い物を集め、9時現在の指値注文は売り2万1000株、買い5480万株。
 前営業日の10日大引け後、1位株主ベーリンガーインゲルハイム・グループによる公開買い付け(TOB)に賛同と発表。TOB価格は1株710円。期間は2月15日から4月13日まで(41営業日)。本日のストップ高は676円。
 買い付け割合に制限はなく、TOB成立後は上場廃止基準に触れる可能性があるものの、両社は、共通認識として上場を維持する方針という。
 東証は10日の夕方、同社株式を監理銘柄(上場廃止基準に該当かどうか確認中)に指定した。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:07 | 株式投資ニュース
2010年02月11日

NECがリチウムイオン2次電池事業の体制を強化、日産自との合弁会社と相乗効果めざす

■大容量ラミネートで4月新会社

 NEC<6701>(東1)は、グループの次世代電池事業を強化する目的で、子会社NECトーキン(09年8月に非上場化)の大容量ラミネートリチウムイオン2次電池事業を分社化し、新会社「NECエナジーデバイス」を4月1日付けで設立する。10日発表。
 リチウムイオン電池を新たな成長領域、環境・エネルギー事業の中核と位置づけ、従来のNECトーキンの電子部品事業と分離し、グループにおいて一体化して投資・事業・生産・技術をマネジメントする体制を構築する。
 両社は、07年4月に、日産自動車<7201>(東1)とともに次世代電池企業「オートモーティブエナジーサプライ」を設立。自動車用の高性能リチウムイオン電池(セル、パック)の開発・生産を進めている。また、NECトーキンでは、同電池向けの電極を量産化するため、神奈川県相模原市において、電極製造ラインを順次設置し、立ち上げを進めている。今回設立する新会社とともに、各々の事業分野が相乗効果を発揮する体制を構築する。
 NECトーキンは今後、素材型電子部品メーカーとしてリチウムイオンキャパシタや磁性材料、圧電センサなど、環境・エネルギー市場を意識した製品展開を進め、事業の成長を図るとしている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:18 | 株式投資ニュース
2010年02月10日

明治ホールディングスは第3四半期で通期の予想利益を確保、ダブル底形成型の反発をイメージ−−引け後のリリース

■3月は上ぶれ決算となる可能性

引け後のリリース、明日の1本 明治ホールディングス<2269>(東1)が10日の大引け後、12月第3四半期の決算を発表。09年4月に乳業・製菓が経営統合して初の12月四半期のため、前年同期との比較はないが、利益面では昨年11月に開示済みの3月通期見通しを3カ月早く上回る好進展となった。
 4〜12月までの連結営業利益は約286億円(通期予想は260億円)、経常利益は約286億円(同260億円)、純利益は約135億円(同120億円)。期末の棚卸しなどがあるため、このまま推移するとは限らないが、上ぶれ決算となる可能性を強めた形。
 10日の株価終値は3300円(5円高)。昨年11月に3220円まで下落したあと戻り相場に転じ、1月初旬の3600円弱の水準からジリ安基調。ここ約4月のトレンドは「h」の字に似た動きとなっている。
 ただ、足元のジリ安基調が11月安値の前後で止まれば、大勢的にダブル底を形成する可能性があり、今回の決算は株価反発の要因となって底値形成を促進する可能性がある。反発に転じた場合の上値メドは、ひとまず25日移動平均線(10日現在3450円)の水準から3500円前後が想定される。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 19:13 | 株式投資ニュース

ハーモニックが高値更新、通期業績予想の増額を受け好レーティング相次ぐ

●25日移動平均線を下値支持線として上昇、目先35万円前後のフシ挑戦へ

 ハーモニック・ドライブ・システムズ<6324>(JQ)は、5万円高の29万3900円ストップ高と続伸し1月26日につけた昨年来高値28万円を更新した。 8日、同社は2010年3月期第3四半期決算と通期業績予想の修正を発表、通期業績予想を上方修正したことを好感した買いが続いている。
 昨年の夏場以降、在庫調整の進展やアジア地域での設備投資が増加した影響を受け、主要用途である産業用ロボット向け、半導体製造装置向け、フラットパネルディスプレイ製造装置向け、モーターメーカー向けギアヘッドなどの需要が急速に回復し、通期の売上高は従来予想の106億円から116億円、営業利益は同1億円から7億8000万円、経常損益は同トントンから7億2000万円の黒字、最終損益は同3億円の赤字から1億7000万円の黒字に修正した。これに伴い、年間配当は、年間配当性向30%の基本方針に基づき、従来予想の無配から1000円となる見通し。
 これを受け、大和証券キャピタルマーケッツが投資判断を「3」(中立)から「2」(強気)に格上げ、目標株価を35万円としたほか、いちよし経済研究所が同判断を「A」継続で、同株価を32万9000円から39万6000円に引き上げたことも押し上げ要因となった。
 株価は、11月25日の安値16万円を底に、25日移動平均線を下値支持線として上昇しており、目先は30万円大台乗せから35万円前後のフシ挑戦となりそうだ。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:45 | 株式投資ニュース

エスケーエレクが高値更新、大型フォトマスクの需要堅調で1Q黒字転換

●2Q以降も好調との見方、目先10万円大台乗せを期待

 エスケーエレクトロニクス<6677>(JQ)は、8600円高の7万8400円と大幅続伸し1月26日につけた昨年来高値7万8400円を更新した。
 8日に発表した2010年9月期第1四半期(1Q)決算が好調だったことを好感した買いが続いている。
 1Q売上高は64億8800万円(前年同期比2.2倍)、営業利益は7億1300万円(同6億2700万円の赤字)に着地。、第10世代用フォトマスクにおいては、シャープ<6753>(東1)堺工場が順調に立ち上がったことを受け、その需要は堅調に推移したほか、第8世代以下の既存のフォトマスク事業においても、パネルメーカーにおいて延期されていた新規ラインの稼働が再開されるなど大型フォトマスクの需要は総じて堅調に推移したことが寄与した。加えて、グループ全体での製品力の更なる向上とコスト低減も奏功した。
 同社では、中国テレビ市場と世界IT市場の需要動向によりパネル需給環境が大きく影響を受けることから、先行き不透明感があるとして3月中間期と通期の業績予想を据え置いている。
 市場では、各国の大手パネルメーカーが続々と中国に第8世代ライン投資計画を発表したことや、台湾パネルメーカーCMOの第8世代が2010年初旬頃から再スタートの予定、マイクロソフトのWindows7の発売やLEDバックライトを使用した液晶テレビの販売拡大等で、ほぼ全てのアプリケーションでパネル需給が逼迫していることから、第2四半期(2Q)以降も好調に推移するとの見方が強まった。
 株価は、昨年2月24日につけた上場来安値8700円から9倍化しているが、目先10万円大台乗せも期待されよう。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:06 | 株式投資ニュース

雪国まいたけが大和ハウス工業の出資受け入れ業務資本提携、循環型農業団地構想などを推進

 雪国まいたけ<1378>(東2)は10日の大引け後、大和ハウス工業<1925>(東1)と業務資本提携し、大和ハウス工業に発行済株式数の4.6%に相当する自己株式の割り当てを行うと発表した。提携締結日は2月10日、割り当て株式の払込日は3月5日。
 大和ハウス工業は、以前から「リチウムイオン電池」や「ロボットスーツ」「農業の工業化」など新分野の開拓や新規事業の拡充に積極展開しており、一方、雪国まいたけは、単に栽培技術の改革だけではなく、自然エネルギーを最大限に活用し徹底した低コストを実現する循環型農業団地構想などの新たな挑戦を進めている。
 この提携により、両社は海外(特に中国)におけるきのこ生産販売事業の共同展開、循環型農業団地構想の推進、などを共同展開するとした。
 大和ハウス工業の株価終値は10日、958円(2円高)。一方、雪国まいたけの終値は431円(6円安)。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:18 | 株式投資ニュース

エスエス製薬が1位株主のTOBに賛同、1株710円で2月15日から開始

■上場廃止も視野、東証は監理銘柄に指定

 エスエス製薬<4537>(東1)は10日の大引け後、1位株主の独ベーリンガーインゲルハイム・グループによる公開買い付け(TOB)に賛同の決議を行なったと発表した。
 TOB価格は1株710円。期間は2月15日から4月13日まで(41営業日)。買い付け割合に制限はなく、TOB成立後は上場廃止の可能性があるとした。10日の株価終値は566円(14時過ぎから売買停止)。
 東証は同日の夕方、同社株式を監理銘柄(上場廃止基準に該当かどうか確認中)に指定した。上場廃止が決定すれば整理銘柄に移行する。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:42 | 株式投資ニュース

有沢製作所は立体映像技術を見直し戻り高値を更新、パナソニックの3Dテレビで思惑再燃

 有沢製作所<5208>(東1)は前場676円(79円高)まで上げて大引けも62円高と急反発。ここ2日間の下げ幅を帳消しにして直近の高値を更新した。
 3D(三次元)立体映像の関連技術が注目されており、昨9日、パナソニック<6752>(東1)が家庭用の3Dテレビを実質的に国内で初めて4月から発売と発表したことで思惑人気が再燃したようだ。

3Dプロダクトニュース 同社のWebには「3Dプロダクトニュース」というコーナーがあり、07年7月の開示で時間が止まっているものの、ノートPC、デスクトップ液晶PC、モバイルPCに貼り合わせるだけで容易に3D機能を持たせることができる特殊なオプトデバイスや、NHKテクニカルサービスなどと開発した薄型立体フルスペックハイビジョンテレビなどを実用化している。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:18 | 株式投資ニュース

JSPが前後場ともジリ高基調を続けて昨年来の高値を更新、収益上ぶれ観測続く

JSPのHP JSP<7942>(東1)が前後場ともジリ高基調を続けて昨年来の高値を更新、後場1208円(40円高)まで上げて大引けは1197円(29円高)だった。四半期決算は1月12日に発表済みだが、収益の回復が目立ち、通期見通しに増額修正の期待が続いている。
 IT・家電製品の梱包材料や自動車のショック緩衝材など発泡材料の大手。帯電防止材などの高付加価値製品が好調で、収益性が回復。今3月期の連結業績見通しは、売上高を775億円(前期比19.7%減)とするが、営業利益は38億円(同40.7%増)、純利益は26億円(同90.8%増)を見込み、純利益は08年3月期の過去最高益を更新する見通しを出した。営業利益などは四半期ごとの進捗率が高く、株式市場には3月本決算の上ぶれ着地予想が続いている。

>>JSPのIR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:47 | 株式投資ニュース

10日の東京株式市場は日経平均が一時1万円回復も上値重く5日ぶり小反発にとどまる

100210大引け 10日の東京株式市場、日経平均株価の大引けは31円09銭高の9963円99銭と5日ぶりに小反発にとどまった。欧州連合(EU)が財政悪化国に支援と伝わり、欧州株・米国株が軒並み高くなり、ドル・ユーロが買われて円続落となったため警戒感が薄れ、一時116円97銭高の1万0049円87銭まで上昇、ザラ場では2月8日以来の1万円台回復となる場面も見られた。午後に入り中国の税関当局が発表した1月の貿易統計は輸入が85%増となるなど予想通り強い数字であったにもかかわらず、上値は重く、あすの東京株式市場が休場中の米国株動向を警戒する動きがみられ、値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を上回り、上げ幅を急速に縮小した。
 
 東証1部の出来高概算は19億2954万株。売買代金は1兆3054億3200万円。1部上場1683銘柄のうち、値上がり銘柄数は678、値下がり銘柄数は815。
 また、東証33業種別指数は21業種が値上がりし、値上がり上位の業種は海運、ガラス土石製品、ゴム製品、精密機器、倉庫・運輸、機械、食品、化学、鉱業、鉄鋼など。一方、値下がり上位は証券商品先物、情報・通信、パルプ・紙、陸運、薬品、銀行、空運、保険、水産・農林、卸売りなどだった。
 
 朝寄り前に発表された12月の機械受注統計を好感し、ファナック<6954>(東1)や、森精機製作所<6141>(大1)など、機械株が堅調。
 
 昨日、大幅な増額修正を発表した日産自動車<7201>(東1)、赤字の大幅縮小修正を発表した横河電機<6841>(東1)、純益増額と自社株買いの実施を発表した日清紡ホールディングス<3105>(東1)などが活況高、低位株物色も旺盛で、業績予想の上方修正を発表した河合楽器製作所<7952>(東1)が東証1部市場の値上り率トップと、引き続き好業績銘柄が好人気となった。
 
 また、トヨタ自動車<7203>(東1)は小幅続伸となったが、追加リコールを発表したホンダ<7267>(東1)が軟調だったほか、半導体工場の増強を発表した東芝<6502>(東1)は9日ぶりに反発も上値は重くなるなど、全体的には伸び悩む銘柄が増えた。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:37 | 株式投資ニュース