[株式投資ニュース]の記事一覧
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記事一覧 (09/08)ニプロは好業績評価して、07年の高値を視野に入れる展開に期待
記事一覧 (09/08)8日前場の東京株式市場は高く始まったが小幅安で引ける。方向感乏しく様子見ムードも
記事一覧 (09/08)北越製紙は反発。日経平均構成銘柄からの除外思惑が外れ、見直し買い、買い戻しも
記事一覧 (09/08)フリービットは1Q減益で続落も、通期2ケタ増収増益予想は据置き。PER割安、押し目拾い場か
記事一覧 (09/08)温暖化ガス25%削減に対し鉄鋼・セメント株は平穏、環境ファンドなど注目も
記事一覧 (09/08)中外製薬は続伸。タミフル生産供給量の追加発表が引き続き材料に
記事一覧 (09/08)昭シェルは気配値切り上げ。太陽電池の第3工場建設を発表
記事一覧 (09/08)タカラレーベン 第2四半期、通期業績予想の上方修正を発表
記事一覧 (09/07)【明日の動き】引き続き材料株物色が優勢:新型インフルエンザ関連株にも注目
記事一覧 (09/07)風力開発が日立と提携、スマートグリッド技術で事業拡大−−引け後のリリース
記事一覧 (09/07)7日の東京株式市場は終日堅調で4日ぶりに反発,不動産、原子力関連など高い
記事一覧 (09/07)日本駐車場は2ケタ増益予想も減配見込みを嫌い続落
記事一覧 (09/07)ソニーが後場も底固く、三次元(3D)テレビに期待を保つ
記事一覧 (09/07)ファースト住建が4日続伸、今期業績予想は減益から一転増益へ
記事一覧 (09/07)鉄鋼各社が高い:粗鋼生産の上方修正を好感
記事一覧 (09/07)蛇の目ミシンが後場も堅調でボックスの下値を確認の雰囲気
記事一覧 (09/07)ゲオは8月の既存店売上高はマイナス
記事一覧 (09/07)青山商事は8月の既存店売上高はマイナスながら、やや改善
記事一覧 (09/07)ブラザー工業は上方修正期待で値上がり率上位と大幅高
記事一覧 (09/07)三菱自動車は仏PSAと新世代電気自動車で契約を締結で反発
2009年09月08日

ニプロは好業績評価して、07年の高値を視野に入れる展開に期待

 医療機器や医薬品を製造販売するニプロ<8086>(東1)の業績が好調だ。2009年4〜6月期は、為替差損益の悪化などで経常利益、純利益は前年同期比減益だったが、営業利益段階では同17%増益だった。主力のダイアライザが好調で、特に海外OEMが数量ベースで4割強増加した模様だ。重点分野としている医薬品製造も、ジェネリック医薬品の普及促進政策を背景に、受託品、自社品ともに好調だ。2010年3月期通期の上振れ期待が高まり、中期的な成長期待も強い。
 株価は9月上旬に急騰して、4日には一時2150円まで上昇していた。その後は利益確定売りが優勢で小幅反落していたが、8日の株価は3日ぶりに反発している。相場全体がこう着感を強める中で、好業績が評価されているようだ。チャート面で見れば、2000円近辺の上値のフシを突破した形である。好業績を評価して07年の高値も視野に入れる展開も期待できそうだ。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:04 | 株式投資ニュース

8日前場の東京株式市場は高く始まったが小幅安で引ける。方向感乏しく様子見ムードも

090908前引け 8日前場の東京株式市場は高く始まったが反落し、日経平均は3円75銭安の1万0317円19銭で前引けとなった。寄り後は一時39円73銭高の1万0360円67銭まで上昇する場面もあったが、前引けにかけて反落した。前日の欧州株式相場は高かったものの、米株式市場が休みだったこともあり、様子見ムードも強いという。
 東証1部の出来高概算は8億5592万株、売買代金は5194億1900万円。1部上場1693銘柄中、値上がり銘柄数は689、値下がりは782。東証33業種別指数で高い業種は不動産、その他金融業、医薬品など11業種。値下がり業種は銀行業、鉄鋼、輸送用機器など22業種だった。円相場は1ドル92円台後半で推移している。

 個別では、ゼクス<8913>(東1)が不動産株買いに加え、第三者割当発表が引き続き材料となり、ストップ高タッチ。JT<2914>(東1)はゴールドマン・サックス証券のレーティング引き上げが買い材料となっている。昭和シェル石油<5002>(東1)は国内最大規模の太陽電池工場を建設するとの発表に加え、JPモルガン証券の好レーティングも材料となり続伸。また、東京ドーム<9681>(東1)北越製紙<3865>(東1)平和不動産<8803>(東1)など、日経平均株価構成銘柄からの除外観測が出ていた銘柄は、日本経済新聞が今年は定期入れ替えなしと発表したことから、買い戻しが入っている。

 一方、日本CMK<6958>(東1)ニチコン<6996>(東1)はUBS証券のレーティング引き下げが嫌気され、続落。富士ソフト<9749>(東1)は業績予想の下方修正が売り材料となり、続落している。また、前引け時の東証1部業種別株価指数で、前引け時の値下がり率1位となった銀行業セクターでは、上場来安値を更新した八千代銀行<8409>(東1)、年初来安値を更新した千葉興業銀行<8337>(東1)など、新安値銘柄が目立つ。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 11:32 | 株式投資ニュース

北越製紙は反発。日経平均構成銘柄からの除外思惑が外れ、見直し買い、買い戻しも

 北越製紙<3865>(東1)は20円高の493円と3日ぶり反発。日本経済新聞が7日、日経平均株価の構成銘柄の今期定期入れ替えは該当なしと発表したことが、材料となっている。同社株は除外候補銘柄のひとつとして取り沙汰されていたことから、思惑が外れて見直し買い・買い戻しが入っているようだ。
 北越製紙のチャートは3月10日につけた年初来安値335円から反発し、以降は凸凹しながらも、上値ライン・下値抵抗線とも切り上げてきている。また、上記の思惑からか、信用倍率は0.05倍の大幅な売り長となっているため、さらに買い戻しも入ってこよう。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:51 | 株式投資ニュース

フリービットは1Q減益で続落も、通期2ケタ増収増益予想は据置き。PER割安、押し目拾い場か

 フリービット<3843>(東マ)は9万2000円安の49万8000円と続落。7日に発表した第1四半期(5〜7月)連結決算が、売上高は前年同期比18.1%増の32億2700万円と増収を確保したものの、営業・経常・純利益が同2ケタ減益となったことが、嫌気されている。
 しかし、2010年4月通期連結業績予想は、前年比2ケタ増収増益の前回予想を据え置いている。現在の株価でPERは約12倍と割安。チャート的には現在の50万円ラインはひとつのフシであり、寄り後は反発のきざしが見えている。押し目の拾い時か。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:03 | 株式投資ニュース

温暖化ガス25%削減に対し鉄鋼・セメント株は平穏、環境ファンドなど注目も

 二酸化炭素の排出量が多いセメント、鉄鋼株の値動きは、8日、温暖化ガスの削減目標25%という鳩山民主党代表の発言を受けて注目されたが、おおむね平穏で小動きにとどまっている。
 新日本製鐵<5401>(東1)は1円安(353円)で始まり5円安だが、住友金属工業<5405>(東1)は1円高(229円)でスタート、ジェイ エフ イー ホールディングス<5411>(東1)は10円安(3250円)のあと30円安。また、住友大阪セメント<5232>(東1)は1円高(184円)で始まり前日比変わらずをはさんで小動き、太平洋セメント<5233>(東1)も1円高で始まり一進一退。
 25%削減という目標は現政府の15%削減よりハードルが高いものの、対外向けの国際公約としては高評価を受ける可能性があり、海外の環境ファンドなどが注目する可能性はあるという。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:50 | 株式投資ニュース

中外製薬は続伸。タミフル生産供給量の追加発表が引き続き材料に

 中外製薬<4519>(東1)は18円高の1873円と3日続伸。前日7日に発表した、抗インフルエンザウイルス剤タミフルの、今後の供給計画が、引き続き材料となっているようだ。
 スイス製薬大手ロシュ社から輸入し、製造・販売している『タミフルカプセル75』『タミフルドライシロップ3%』の2010年3月までの供給計画等を発表した。政府が抗インフルエンザウイルス剤について、人口の45%に相当する量を目標に行政備蓄量を引き上げることを受け、現在の流通在庫量に加え、新たに1200万人分の通常流通品を2010年3月までに生産・供給する。国民の約10%分、昨シーズン出荷量の3倍に相当するという。
 中外製薬のチャートは、8月20日につけた直近高値1942円から反落局面となっていたが、ここ数日は反発に転じている。ただ、高値圏であり、PERは約26倍と高め、信用倍率は約2倍の買い長。押し目小すくいの場面か。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:25 | 株式投資ニュース

昭シェルは気配値切り上げ。太陽電池の第3工場建設を発表

 昭和シェル石油<5002>(東1)は29円高の1002円買い気配。前日7日に発表した、太陽電池第3工場の投資決定が、買い材料となっている。
 発表によると、連結子会社の昭和シェルソーラー(本社・東京)が、宮崎県国富町の第1・第2工場(いずれも商業生産をすでに開始)に続き、CIS太陽電池の第3工場を建設する。投資総額は約1000億円、生産規模は年約900メガワット、従業員数は約800人(2011年稼動開始時)、敷地面積は約40万平方メートル、建屋面積は約19万平方メートル。着工は2010年1月ごろ、竣工は2011年7月ごろを予定している。第1・第2工場と合わせると、約1ギガワットの年産能力となる。
 昭シェルのチャートはここ数日、下値950円ラインを固め、そこから上放れの様相となっている。まずは1000円フシ上抜けが目標となろう。信用残は売買ほぼ拮抗しており、人気の太陽電池材料でリバウンドトレンド形成といきたい。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:00 | 株式投資ニュース

タカラレーベン 第2四半期、通期業績予想の上方修正を発表

■販売管理費の抜本的見直しと販売が想定より進む

タカラレーベンのHP マンションディベロッパーのタカラレーベン<8897>(東1)は、販売管理費の抜本的見直し、買取再販事業「武蔵浦和レジデンス」の早期完売、中古再販事業「ル・アール蘇我プレミアムヒルズ」の販売が順調であること、資産売却が想定より進んだこと等の理由により、第2四半期連結業績予想の上方修正を発表した。
 売上高は当初予想を2億4000万円上回る271億5000万円(前回予想比0.9%増)、営業利益は2億4000万円上回る17億5000万円(同15.9%増)、経常利益は3億4500万円上回る13億1000万円(同35.8%増)、純利益は5億5000万円上回る13億2000万円(同71.4%増)に上方修正した。
 第2四半期の上方修正により通期連結業績予想も上方修正、売上高は504億4000万円と前回予想通りだが、営業利益は9500万円上回る21億1000万円(同4.7%増)、経常利益は2億4000万円上回る11億3000万円(同27.0%増)、純利益は4億5000万円上回る9億5000万円(同90.0%増)を見込む。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 05:35 | 株式投資ニュース
2009年09月07日

【明日の動き】引き続き材料株物色が優勢:新型インフルエンザ関連株にも注目

株式市場明日の動き 7日の東京株式市場は終日堅調で4日ぶりに反発し、日経平均の大引けはほぼ高値圏で着地する133円83銭高(1万320円94銭)となった。自動車やハイテク家電、半導体関連株から鉄鋼、非鉄金属、不動産株など、輸出株から内需関連株まで概ね堅調な展開をみせ、原子力関連株、資源関連株など、テーマ性のある銘柄群の物色も活発だった。また、普及型の地上デジタルチューナーの発売を好感してピクセラ<6731>(東1)が東証1部の値上がり率1位でストップ高となるなど、個別の好材料にも敏感な地合をみせた。
 8日の市場も、ベースとしては材料株、テーマ株への物色が中心になりそうだ。引き続き新政権の政策に沿う事業やテーマに注目が集まる半面、規制強化などの懸念がつきまとう消費者金融株、大型公共投資関連株などは様子見となる可能性あり、また、NY市が現地7日はレーバーデーで休場となることも、材料株へのシフトを助長しそうだ。市場全体としての上値追いは限定的なものになる可能性がある。7日の東証1部売買代金が半日立会いを除くと昨年12月29日以来の1兆円未達となったことも、こうした要因を映したといえる。
 住友金属鉱山<5713>(東1)が国際金市況の上昇を映して7日の引け後に業績見通しの増額修正を発表したため、非鉄関連株は目先的に物色一巡の可能性があるが、高値を更新して買い回転が効いているDOWAホールディングス<5714>(東1)などはリサイクル関連として一線を画す可能性がある。あるいは、ここ休養している新型インフルエンザ関連株が出直り、4日続落のダイワボウホールディングス<3107>(東1)など、値頃感の出てきた銘柄から自律反騰する可能性もある。不動産株には、ここ、不動産ファンドに対する資金流入観測があり、ここ三井不動産<8801>(東1)などの大手が買われたため、値動きのいい軽量の日神不動産<8881>(東1)などに資金が向かう可能性もある。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 19:08 | 株式投資ニュース

風力開発が日立と提携、スマートグリッド技術で事業拡大−−引け後のリリース

引け後のリリース、明日の1本 日本風力開発<2766>(東マ)が7日の引け後、次世代の送電設備基盤として注目されるスマートグリッド技術などに関する事業協力で日立製作所<6501>(東1)との基本合意を発表。風力や波力などの自然エネルギーから得る電力の安定供給に関する事業領域が大きく開ける可能性を強めてきた。
 
■蓄電池応用の電力安定化は海外でも高評価
 
 スマートグリッド技術は、米国でオバマ政権が打ち出した経済対策に盛り込まれた電力設備の近代化計画で注目された電力の安定供給に関する次世代技術だ。日本風力開発は、風の強弱に左右される風力発電に大容量の蓄電池を活用して安定化させるシステムを世界で初めて開発し、08年5月から青森県六ヶ所村にある同社の風力発電ファームで実証運転を開始している。
 また、09年8月12日には、ギリシア・クレタ島の風力発電設備に対する「発電所併設NAS電池システム」提供に関して、現地の風力発電大手・EnoliaVentus.S.A(エノリア・ヴェンタス)社と基本合意したと発表。蓄電池併設システムを応用した本格的な海外展開に踏み出した。また、9月初には、本格的な波力発電システムの建設で三井造船<7003>(東1)出光興産<5019>(東1)との協業が伝えられ、電力の安定化に関する案件が相次いでいる。
 このたびの日立製作所との基本合意では、とりわけ「CaFrESS」(蓄電池併設型の風力発電制御システム)技術の分野で事業協力と個々の案件の具体化を進めるとし、今後、関連した新事業の発表が相次ぐ可能性を秘める。
 7日の株価は小反発程度で、安値が前週末比変わらずの36万1000円、終値が3000円高の36万4000円だった。しかし、7月安値35万6000円(7月13日)、8月安値35万7000円(8月31日)、そして直近安値36万円(9月4日)を結ぶ価格帯で反発した点で、下値メドの見当がつきはじめ、材料に反応しやすい位置につけてきたといえる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:13 | 株式投資ニュース

7日の東京株式市場は終日堅調で4日ぶりに反発,不動産、原子力関連など高い

090907大引け 7日の東京株式市場は前場、後場とも主力セクターが堅調に推移し、日経平均は大引けにかけて139円34銭高の1万326円45銭まで上伸し、大引けも133円83銭高の1万320円94銭となり、4営業日ぶりに反発した。円高基調の一服に加え、後場は上海株式が堅調だったことも寄与した。
 ただ、今夜のNY株式がレーバーデーで休場のためか、ボリューム面での盛り上がりは今ひとつとなり、東証1部の出来高概算は13億9518万株、売買代金は1月19日以来の1兆円割れとなり9215.25億円。東証1部上場1693銘柄中、値上がり銘柄数は954、値下がりは554だった。東証33業種別指数で高い業種は不動産、海運、鉄鋼ゴム製品、機械など27業種。値下がり業種はその他金融、小売り、陸運、保険など6業種だった。円相場は午後3時を回って1ドル93円25〜29銭で推移。

 前場に引き続き消費者金融株の軟調さが目立ち、新政権による規制強化懸念などからアコム<8572>(東1)プロミス<8574>(東1)などが終日安く、朝方は不動産ファンドへの資金回帰観測から高かったオリックス<8591>(東1)も後場は軟調で底練り。武富士<8564>(東1)も安い。
 半面、不動産株は大手を中心に堅調となり、ファンドを通じた市況の持ち直し期待から三井不動産<8801>(東1)三菱地所<8802>(東1)住友不動産<8830>(東1)が高く、NTT都市開発<8933>(東1)も急反発。また、経産省が国内の粗鋼生産量の見通しを上方修正したことを受けて新日本製鐵<5401>(東1)をはじめ鉄鋼各社が堅調だった。非鉄株も活況となり、金市況の堅調さを背景に住友金属鉱山<5713>(東1)のほか貴金属・希少金属リサイクル関連株が高く、東邦亜鉛<5707>(東1)DOWAホールディングス<5714>(東1)がほぼ高値引けのまま年初来高値を更新した。
 また、欧州の大手原子力企業と東芝<6502>(東1)三菱重工業<7011>(東1)との間で伝えられた事業買収や資本提携の観測を背景に、両社をはじめ日本製鋼所<5631>(東1)帝国電機製作所<6333>(東1)木村化工機<6378>(東1)などの原子力関連株も堅調だった。トヨタ自動車<7203>(東1)コマツ<6301>(東1)などの自動車株,建機株も堅調だったが、円安で値を戻すよりは中国株の堅調さに連動したとの見方もあった。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:36 | 株式投資ニュース

日本駐車場は2ケタ増益予想も減配見込みを嫌い続落

 日本駐車場開発<2353>(東1)が、100円安の4940円と5日続落している。前週4日、同社は2009年7月期決算と10年7月期業績予想を発表、今期営業利益の2ケタ増益を見込むが減配予想を嫌気した売り優勢となっている。前期営業利益は前の期比6.5%増の12億5800万円に着地、続く今期は前年比11.3%増の2ケタ増益を見込むが、年間配当は前期の200円から100円と半減する。株価は、7月6日につけた年初来高値7010円をつけた後、5日移動平均線を上値に軟調展開が続いており、下値摸索が続こう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:24 | 株式投資ニュース

ソニーが後場も底固く、三次元(3D)テレビに期待を保つ

 ソニー<6758>(東1)が後場ややダレながらも底固く、14時を回って35円高の2460円前後でもみ合っている。さる3日に発表した三次元(3D)テレビの事業化計画への反応は依然、薄い状態だが、9月2,3,4日の安値を2410円〜2415円にとどめて出直っており、8月21日の安値2400円とあわせて川底に足が届いたのではとの感触も出ている。
 
■ロウソク足では上値うかがう斥候(せっこう)足の可能性も
 
 同社は欧州時間の9月2日、ベルリンで「2010年から3Dによる新たな映像体験を家庭にお届けする」との発表を行った。フレームシーケンシャル表示方式とアクティブシャッター方式メガネを採用し、独自の4倍速動画表示技術を応用して、最大級の高画質な3D映像表示を実現する新たな液晶「ブラビア」を供給するという。また、これに加え、ブルーレイディスク対応機器やパソコン「VAIO」、ゲーム機「PlayStationR3」などでも3D対応の開発を進め、3D映像の映画や立体ゲームなど、豊富なコンテンツを開発するという。
 市場では、現在の薄型TV市場にみられる混戦模様を一気に抜け出す新たな製品として期待する向きが少なくない一方で、早期の事業化を疑問視する声もあるためか、株価は一進一退の域を抜けきれずにいる。ただ、7日は前場に70円高(2495円)まで反発しており、ロウソク足チャートでは底練り状態の中で上ヒゲを伸ばす形となり、上値をうかがう斥候(せっこう)足になる可能性があると注目する向きも出ている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:16 | 株式投資ニュース

ファースト住建が4日続伸、今期業績予想は減益から一転増益へ

 近畿圏が地盤でミニ開発の戸建て分譲を手掛ける、ファースト住建<8917>(大2)が、100円高の679円と4日続伸し8月13日につけた年初来高値666円を更新した。前週4日、同社は2009年10月第3四半期(3Q)決算と通期業績予想の修正を発表、3Q決算の好調から通期業績を増額したことを好感した買い増勢となっている。戸建て分譲住宅の販売棟数が想定を上回って推移しているほか、コスト削減なども奏功し、通期の営業利益は従来予想の7億5000万円から14億2000万円(前年比73.5%増)に増額し、減益から一転増益を見込む。今期予想PER12倍台、PBR0.7倍と割安感があり、割安修正高に進もう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:14 | 株式投資ニュース

鉄鋼各社が高い:粗鋼生産の上方修正を好感

 新日本製鐵<5401>(東1)住友金属工業<5405>(東1)神戸製鋼所<5406>(東1)JFEホールディングス<5411>(東1)など、鉄鋼各社の株価が揃って高い。経済産業省が国内粗鋼生産量の見通しを上方修正したことが好感されているようだ。また4社ともに、8月上旬以降に調整色を強めていたため、値ごろ感や調整一巡感などで、リバウンド狙いの買いも入りやすい状況だろう。後場に入っても上げ幅を広げ、JFEホールディングス<5411>(東1)の上昇率は、前日比3%を超えている。
 経済産業省は4日、2009年7〜9月の国内粗鋼生産量の見通しを上方修正した。6月末の時点では前年同期比29%減の2177万トンと予想していたが、同24%減の2307万トンに引き上げた。4〜6月との比較で見れば21%増となる見込みだ。アジア向けの輸出や自動車向け鋼材の受注が、予想を上回るペースで増えていることが主因で、減産幅が緩和する見込みだ。アジア地域では、特に中国での供給過剰感も懸念されているが、減産幅の緩和は業績改善につながるだけに、好材料に対して素直に反応した形だろう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:18 | 株式投資ニュース

蛇の目ミシンが後場も堅調でボックスの下値を確認の雰囲気

 蛇の目ミシン工業<6445>(東1)が後場はややダレながらも6円高の77円前後で持ち合っている。7日は、産業用ロボット事業を海外で積極化と大手経済紙の朝刊が報じたことを手がかりに、前場は8円高の79円まで反発。ひとまず、約7週間にわたるもみあいの下値を確認したとの見方が出ており、下値に買い安心感が出てきたようだ。
 
■産業ロボット積極化報道が長続き
 
 同社は今期、北米地域で販売網の合理化を進めるなどで、連結営業利益を2.17倍のV字回復と見込むなど、大胆な効率化策を進めている。7日は、小型卓上ロボットなど産業機器の海外販売体制を強化し、中期的な世界需要の回復に布石を打ち、09年度中にタイや東欧諸国を中心に販売代理店を約20店増やし、100店体制にすると伝えられた。代理店の拡大によって、10年度には現状の約4割増の年2000台程度の販売を目指すと伝えられた。
 株価は7月中旬以降、おおむね75円を中心としたもみあいを続けているが、前週末4日につけた安値71円から週明け急反発したことで、もみあいの初期にあたる7月28、29、30日につけた安値各々71円と同値で出直った形になり、下値を確認した雰囲気が出ている。当面はもみあうと仮定しても、下げたら71円に接近するゾーンで買い、もみあいの上限圏で利食うボックストレードの妙味が高まってきたとの見方が出ている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:08 | 株式投資ニュース

ゲオは8月の既存店売上高はマイナス

 ビデオ、DVD、ゲームソフトなどのレンタル店を展開するゲオ<2681>(東1)が7日、2009年8月の直営店舗月次データを発表した。全店売上高は前年比92.2%、既存店売上高は同94.2%だった。個人消費低迷の一方で「巣ごもり消費」の恩恵が期待されているが、いずれも7月に比べるとマイナス幅が拡大した。既存店売上高は、7月には同101・3%とプラスに転じていたが、一転してマイナスとなった。レンタルについては旧作DVDなどが好調だったが、ゲーム関連商品については7月の「ドラクエ9」発売効果が一巡した模様だ。
 7日の株価を見ると、後場に入ってやや下げ幅を広げている。8月の月次データを嫌気する動きのようだ。チャート面で見ると、8月7日に2009年4〜9月の連結最終利益見通しを上方修正したことを好感する形で急騰し、8月21日には取引時間中の年初来高値10万2100円をつけている。急騰した後だけに利益確定売りも出やすいだろう。目先は調整局面の可能性が考えられる。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:41 | 株式投資ニュース

青山商事は8月の既存店売上高はマイナスながら、やや改善

 青山商事<8219>(大1)が7日、2009年8月の月次売上高を発表した。スーツ事業の全店売上高は前年比96・6%、既存店売上高は同92・7%、既存店客数は同94・3%、既存店客単価は同98・3%だった。消費低迷の影響で減収だが、いずれも6月、7月に比べるとマイナス幅が縮小した。全店売上高は6月が同89・5%、7月が同89・8%だった。既存店売上高は6月が同86・0%、7月が同86・1%だった。
 個人消費低迷の影響で、業績面での積極的な買い手掛かりは少ないが、9月5日に開催された国内最大級のファッションショー「東京ガールズコレクション」では、就職活動用の男女スーツのショーを手掛けている。
 7日の株価を見ると小幅続落だが、8月の月次売上高の影響は限定的のようだ。チャート面で見ると、日足では25日移動平均線、週足では13週移動平均線がサポートラインの形のようだ。これを割り込まなければ、緩やかなに下値を切り上げる可能性も考えられる。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:05 | 株式投資ニュース

ブラザー工業は上方修正期待で値上がり率上位と大幅高

 ブラザー工業<6448>(東1)が大幅高で値上がり率上位。7日には、ほぼ1年ぶりに1000円台を回復している。8月3日に2009年4〜6月期の連結業績を発表して以降、年初来高値圏で推移していたが、あらためて上方修正期待を材料視しているようだ。
 2009年4〜6月期の業績は減収減益となり、通期の業績見通しを据え置いたが、4〜6月期の営業利益が通期見通しの約半分に達しており、通期の業績見通しの上方修正期待が高まっている。工業用ミシンは低調だが、プリンターなどの情報通信機器が堅調な模様である。想定為替レートは1米ドル=90円、1ユーロ=120円で、足元の水準でもプラス要因となる。3日にはビジネス向けプリンターなどの新機種を発表した。SOHO市場での拡販を図る方針だ。
 チャート面で見れば、1000円台手前の上値のフシを突破して、上昇基調を確認した形だろう。需給面で見ても、信用売り残が買い残を上回っており、戻り待ちの売り圧力は小さいだろう。指標面で見ても特に割高感はなく、一段高の展開も期待できそうだ。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:56 | 株式投資ニュース

三菱自動車は仏PSAと新世代電気自動車で契約を締結で反発

 三菱自動車<7211>(東1)は4日、仏PSAプジョー・シトロエン社と、新世代電気自動車「アイ・ミーブ」の開発供給に関する基本契約を締結したと発表した。三菱自動車が日本国内で販売している「アイ・ミーブ」をベースにして、欧州向け電気自動車の開発を行い、PSAがプジョー・ブランドとシトロエン・ブランドで販売する。2010年末までの市場投入を目指し、車両の生産開始目標を2010年10月とする内容だ。
 また2015年をメドに、三菱自動車とPSAの合計世界販売台数を5万5000台以上に引き上げる計画のようだ。三菱自動車にとっては、量産効果で車両価格を引き下げ、販売を促進するメリットが得られる。さらに「アイ・ミーブ」用の大容量リチウムイオン電池については、ジーエス・ユアサ コーポレーション<6674>(東1)三菱商事<8058>(東1)三菱自動車<7211>(東1)の3社の合弁会社リチウムエナジージャパンから調達している。ジーエス・ユアサ コーポレーションにとっても、課題とされている数量拡大で、リチウムイオン電池事業の早期の収益化に弾みがつく形だろう。
 7日の株価は、ジーエス・ユアサ コーポレーションが続伸、三菱自動車が反発の動きだ。ともに株価は調整局面だが、相場全体に手詰まり感が広がっているだけに、エコカー関連があらためて物色される可能性もありそうだ。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:00 | 株式投資ニュース