[株式投資ニュース]の記事一覧
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記事一覧 (10/07)電通の9月売上高は新聞・雑誌が2割減、ネットなどの情報メディアは増加
記事一覧 (10/07)薬王堂は月次好調、売上高が期初から全限月続けて前年同期を上回る
記事一覧 (10/07)九九プラスの月次売上高は2ヶ月連続で前年同期比増加、生活防衛意識を取り込む
記事一覧 (10/07)【明日の動き】リチウムイオン電池・LED関連といった、テーマ株の出遅れ株狙いへ
記事一覧 (10/07)レナウンの第2四半期は赤字縮小、下期は株式売却益の可能性
記事一覧 (10/07)7日の東京株式市場はテーマ株人気も再燃し日経平均は続伸
記事一覧 (10/07)明電舎、GSユアサの人気が再燃、リチウムイオン電池の話題が波及
記事一覧 (10/07)豊田合成などLED関連株が高値圏で頑強、サムスンがLED搭載テレビ5倍報道で
記事一覧 (10/07)住友不動産販売、東急リバブルが続伸、業界底辺の資金繰り改善に期待
記事一覧 (10/07)東洋建設が出来高をともない続伸、港湾機能の国際化政策を注視
記事一覧 (10/07)パルコが後場プラス転換、第2四半期の決算発表を好感して急伸
記事一覧 (10/07)青山商事「月次」好調、スーツ売上高が3ヶ月連続で増勢
記事一覧 (10/07)7日前場の東京株式市場は非鉄、銀行、不動産など活況で続伸
記事一覧 (10/07)大手銀行株の値戻しが活発、三井住友FGには強気の投資判断
記事一覧 (10/07)鉄鋼株が業種別指数の値上がり率2位、環境配慮など各社の得意技術を見直す
記事一覧 (10/07)昭和電工などリチウムイオン電池の素材関連株が人気、自動車用の拡大をハヤす
記事一覧 (10/07)住友金属鉱山など産金株に買い物、円高は逆風だが金相場の上昇を好感
記事一覧 (10/06)ワットマンの上期は15.6%増収、決算に上ぶれの余地
記事一覧 (10/06)日本山村硝子がタイに営業拠点、大手と合弁で即戦力化の期待−−引け後のリリース
記事一覧 (10/06)イズミヤは食品、季節商品など低迷するが株価はなかば織り込む
2009年10月07日

電通の9月売上高は新聞・雑誌が2割減、ネットなどの情報メディアは増加

 電通<4324>(東1)が7日夕方発表した9月度の単体売上高は前年同月の87.1%(1139.47億円)となった。取り扱い広告を中心とした業務別売上高は、新聞が同75.2%、雑誌が同75.7%、テレビが同93.1%。これに対しインターネットや携帯端末を含むインタラクティブメディアは同113.2%となった。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:23 | 株式投資ニュース

薬王堂は月次好調、売上高が期初から全限月続けて前年同期を上回る

 薬王堂<3385>(JQ)が7日15時30分、9月の月次売上高を発表。既存店は前年同期の103.7%となり、2ヶ月連続で100%を上回った。全店ベースでは同108.3%となり、期初の3月から全限月続けて前年同期を上回った。同月の新規出店・退店はなく、9月末の店舗数は119店。
 東北地方を地盤にドラッグストアを展開。今期は既存店の改装に重点を置いており、この成果が出始めてきた印象。2010年2月期の業績見通しは、連結売上高を前期比6.4%増、営業利益を同13.3%増などとしている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:55 | 株式投資ニュース

九九プラスの月次売上高は2ヶ月連続で前年同期比増加、生活防衛意識を取り込む

 九九プラス<3338>(JQ)が7日15時、9月の月次売上高を発表。既存店は前年同期の98.2%となり、3ヶ月連続100%を下回ったが、全店は同100.6%となり、2ヶ月連続で100%を上回った。同月の新規出店は10店、閉鎖が3店で月末の店舗数は937店となった。
 生鮮野菜を充実させた99円コンビニ店を展開。ローソン<2651>(東1)グループの自社ブランド「VL」(バリューライン)商品により効率化が進み、単身者の内食需要を含めて消費者の生活防衛意識を取り込んでいる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:25 | 株式投資ニュース

【明日の動き】リチウムイオン電池・LED関連といった、テーマ株の出遅れ株狙いへ

 株式市場明日の動き 7日の東京株式市場はNY株式の大幅続伸を好感し全般堅調に推移。東証1部銘柄の7割強が値上がりし、日経平均は一時129円94銭高の9821円74銭まで上昇したあとも堅調で、大引けは107円80銭高9799円60銭となった。
 
 東証1部上場1689銘柄の中で、値上がり銘柄数は1253、値下がりは363、変わらずは66。東証33業種で非鉄金属、銀行、鉄鋼、その他金融業、ガラス土石製品など25業種が上昇。空運業、医薬品、陸運業、食料品、電力ガスなど8業種が下落。

 金価格の高値更新を好感され、住友金属鉱山<5713>(東1)などの非鉄株を中心に堅調に推移した。また、リチウムイオン電池の将来性が日本経済新聞朝刊で報じられ、昭和電工<4004>(東1)をはじめとして、戸田工業<4100>(東1)などリチウムイオン電池関連銘柄が幅広く物色されたほか、サムスンがLED搭載テレビの生産1000万台以上を目指すと伝わったことから、豊田合成<7282>(東1)が続伸、TOWA<6315>(大1)が急騰するなど、LED関連銘柄も物色され、テーマ株に対して見直し機運が高まってきた。
 
 明日は、リチウムイオン電池関連やLED関連といった、テーマ株の中でも出遅れ感のある銘柄を物色する動きが強まろう。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:23 | 株式投資ニュース

レナウンの第2四半期は赤字縮小、下期は株式売却益の可能性

 レナウン<3606>(東1)が7日15時、第2四半期決算(3〜8月)の利益見通しを増額修正(赤字縮小)した。販売費などの削減に全社を挙げて取り組んだことが主要因とした。
 連結売上高は微減に修正したものの、営業損益は36億円の赤字から25億円の赤字に、経常損益は39億円の赤字から27億円の赤字に各々修正。正式発表は10月中旬としている。
 通期の見通しは据え置いたが、9月8日に開示したAquascutum(アクアスキュータム)グループの株式売却は第3四半期で「認識」する予定としており、株式売却益の発生が予想される。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:01 | 株式投資ニュース

7日の東京株式市場はテーマ株人気も再燃し日経平均は続伸

091007大引け 7日の東京株式市場はNY株式の大幅続伸を好感し全般堅調に推移。東証1部銘柄の7割以上が値上がりし、日経平均は一時129円94銭高の9821円74銭まで上昇したあとも堅調で、大引けは107円80銭高9799円60銭と続伸した。
 
 東証1部の出来高概算は10億982万株、売買代金は7026.9億円。1部上場1689銘柄の中で値上がり銘柄数は1253、値下がりは363。東証33業種で高い業種は非鉄金属、銀行、鉄鋼、その他金融業、ガラス土石製品など25業種。安い業種は空運業、医薬品、陸運業、食料品、電力ガスなど8業種。
 
 大手銀行株が全面高となり、市場全体に安心感を与えた雰囲気があった。野村証券が三井住友フィナンシャルグループ<8316>(東1)の目標株価を引き上げたと伝えられて値戻しを活発化させ、他のメガバンクにも買いが波及。中国の不動産市場に本格進出と伝えられた三井不動産<8801>(東1)をはじめとした不動産株にも買い安心感が広がった。また、金価格の高値更新を受けて住友金属鉱山<5713>(東1)などの非鉄株が高く、鉄鋼株も生産回復に加えて素材高の期待から全面高となった。そのほか、リチウムイオン電池の将来性が大手経済紙で伝えられ、昭和電工<4004>(東1)が10%を上回る上昇率になるなど、関連銘柄が人気化したほか、サムスンがLED搭載テレビの生産1000万台以上を目指すと伝わったことから、豊田合成<7282>(東1)が6%上昇と続伸するなど、LED関連銘柄も物色され、テーマ株人気再燃となった。
 
 輸出関連は、マツダ<7261>(東1)など低位株は短期資金を呼び込み活況となったが、トヨタ自動車<7203>(東1)が中盤からダレ気味になり小幅高にとどまったほか、京セラ<6971>(東1)が下げ幅を拡大するなど、値嵩株に上値の重さが目だった。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:38 | 株式投資ニュース

明電舎、GSユアサの人気が再燃、リチウムイオン電池の話題が波及

 明電舎<6508>(東1)が3日ぶりの反発で後場一段高となり、ジーエス・ユアサ コーポレーション<6674>(東1)とともにほぼ高値で終了。後場、リチウムイオン電池関連の今年前半の主役が人気復活の動きとなった。朝、伝えられたリチウムイオン電池の市場拡大報道(午前掲載)で昭和電工<4004>(東1)などが急動意となった動きが波及したとの見方だが、調整が進んでいるため自律反発だけでも100円前後の値幅が見込めるとの見方がある。

■調整が進み自律反発だけでも値幅妙味

 明電舎は9月下旬に500円を割り込んで下値模索を強めてきたが、7日は朝方に418円まで下げて7月につけた安値428円を割りながら急激な切り返しとなって463円(41円高)で終了。コツンと底に届いたような動きとなった。価格帯別の出来高分布では、上値余地が530円〜550円前後まで100円近く開けてきたという。また、ジーエス・ユアサ コーポレーションも7月安値688円に対置するように10月5日の722円を安値として出直っており、やはり上値余地が860円前後までは開けてきたようだ。後場は、戸田工業<4100>(東1)新神戸電機<6934>(東1)などもほぼ高値圏で終了した。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:33 | 株式投資ニュース

豊田合成などLED関連株が高値圏で頑強、サムスンがLED搭載テレビ5倍報道で

 豊田合成<7282>(東1)が後場も上昇率6%台後半を保ち、ほぼ現在高の圏内で頑強に推移し、TOWA<6315>(大1)は一時10%台の上昇となるなど、LED(発光ダイオード)関連株の強調展開が続いている。韓国サムスン電子がLED搭載テレビの世界販売台数を来年は5倍にとの大手経済紙報道が好感されている。

■国内で先行発売のソニー、シャープも高い

 日本ではこの11月にもLED搭載TVを本格発売するとみられるソニー<6758>(東1)シャープ<6753>(東1)も堅調。LED搭載TVは、液晶画面に明度を与えるバックライトをLEDで構成するもので、消費電力の低下や耐久性などの点で従来タイプを上回る性能を発揮する。7日付けの日本経済新聞朝刊が、サムスン電子はLED搭載テレビの2010年の世界販売を09年見込み比で5倍を目指す方針と報道。関連部品を手がける有沢製作所<5208>(東1)も一時16%高まで急伸。関連銘柄が交互に物色される展開になっている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:48 | 株式投資ニュース

住友不動産販売、東急リバブルが続伸、業界底辺の資金繰り改善に期待

 東証1部の値上がり率上位に午後1時30分、東急リバブル<8879>(東1)が9.9%高で9位、住友不動産販売<8870>(東1)が9.2%高で13位に入り、不動産株が全般堅調な中でも目立った動きをみせている。

 ■亀井発言が本日も鮮度を保つ

 両銘柄は前日も亀井金融担当相が銀行以外の貸し手も返済猶予制度の対象に加える方向を示したとの材料に反応。中小業者が多いとされる不動産流通業界で、資金繰りが緩和される企業が増えれば取引活発化につながるとの期待が高まっていた。
 住友不動産販売は第1四半期の決算短信で「金融機関の不動産向け融資に対する慎重な姿勢はさほど改善されておらず、法人取引等の回復には至っておりません」との文言があり、中小業者が多いとされる不動産流通業界で資金事情が好転すれば同社の業績アップにもつながることが想像できる内容。今期の業績見通しは、連結売上高を前期比8.8%増、経常利益を同24.8%増と回復を見込むが、返済猶予制度の方向次第では事業環境の好転が期待できる情勢になっている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:09 | 株式投資ニュース

東洋建設が出来高をともない続伸、港湾機能の国際化政策を注視

 東洋建設<1890>(東1)が後場寄り早々に昨6日の出来高119.4万株を上回る活況となり続伸、値戻しを強める動きとなっている。前原国交相が6日の閣議後の会見で港湾機能の強化などに言及したことを受け、港湾土木に強い同社に見直しが広がり始めたようだ。

■第2次補正予算の具体化など建設株に見直し機運

 同じ港湾土木でも、築港を社名に掲げる若築建設<1888>(東1)は今のところ出来高ともども目だった動きなし。前原国交相は建設業の国際化、港湾機能の国際化を軸とした方針を明らかにし、港湾の国際競争力を強化する上で、いわゆるマリコン(海洋建設業)が新たな政策関連銘柄として注目されたが、株式市場ではトップバッターとして東洋建設が注目された形となった。建設株は政権交代後、公共事業の執行停止に加えて円高、オリンピックの招致失敗と逆風が続いたが、7日は第2次補正予算の早期提案などが現実味をともなって伝えられ、マリコンを含めて見直す余地が指摘されている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:19 | 株式投資ニュース

パルコが後場プラス転換、第2四半期の決算発表を好感して急伸

 パルコ<8251>(東1)が後場寄り早々に急伸。直前に発表した第2四半期決算(3〜8月)を好感して前引け値の769円(6円安)から815円(40円高)まで上げる場面があった。
 8月第2四半期の業績は、連結売上高が前年同期比7.0%減少したものの、営業利益は同3.7%増加し、経常利益も同3.2%増加した。今期から関東店舗グループ、都心店舗グループなど、各地域の特性に合わせ迅速な対応を開始しており、主事業部門のショッピングセンター事業では売上高が同6.5%減となりながら部門営業利益は同4.6%増など、効率化が進んだ。
 株価は朝方に753円(22円安)まで下げて7月16日以来の安値をつけて急反発した形となり、当面の1番底を形成するかどうか注目余地が出てきた。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:51 | 株式投資ニュース

青山商事「月次」好調、スーツ売上高が3ヶ月連続で増勢

 青山商事<8219>(大1)が前引けにかけて値を戻し、月次売上高(10時30分発表)の回復傾向を見直す動きをみせた。9時45分にかけて41円安の1468円まで軟化したが、前引けは20円安。

 9月は出退店、移転・建替え店がなく、月次の売上高は、スーツ事業の全店売上高が前年同期の97.1%となり、6月の同89.5%を底に3ヶ月連続で増勢。また、キャラジャ事業は同66.5%となり、8月の同61.6%から回復、4月新年度以降で最も高い数字となった。後場の動きが注目されている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:10 | 株式投資ニュース

7日前場の東京株式市場は非鉄、銀行、不動産など活況で続伸

091007前引け 7日前場の東京株式市場はNY株式の131ドル高を好感し全般堅調に推移。東証1部銘柄の約6割が値上がりし、日経平均は10時にかけて118円91銭高の9810円71銭まで上昇したあとも堅調で、前引けは86円45銭高9778円25銭となった。
 
 東証1部の出来高概算は10億982万株、売買代金は7026.9億円。1部上場1689銘柄の中で値上がり銘柄数は994、値下がりは547。東証33業種で高い業種は非鉄金属、鉄鋼、銀行、不動産など23業種。一報、安い業種は倉庫・運輸、食料品、医薬品、陸運、小売り、電力ガスなど。
 
 大手銀行株が全面高となり、市場全体に安心感を与えた雰囲気があった。野村証券が三井住友フィナンシャルグループ<8316>(東1)の目標株価を引き上げたと伝えられて値戻しを活発化させ、他のメガバンクにも買いが波及。不動産株にも買い安心感が広がった。また金価格の高値更新を受けて住友金属鉱山<5713>(東1)などの非鉄株が高く、鉄鋼株も生産回復に加えて素材高の期待から全面高となった。またリチウムイオン電池の将来性が大手経済紙で伝えられ、昭和電工<4004>(東1)が9%近い上昇率になるなど、関連銘柄が人気化した。
 
 反面、輸出関連株はトヨタ自動車<7203>(東1)が中盤からダレ気味になり、京セラ<6971>(東1)が小安いなど、先般に上値の重さが目だった。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 11:48 | 株式投資ニュース

大手銀行株の値戻しが活発、三井住友FGには強気の投資判断

 大手銀行株が前引けにかけてもしっかり。大手証券が三井住友フィナンシャルグループ<8316>(東1)の投資判断を「1」継続とし、目標株価を4500円から4900円に引き上げたと伝えられて値上がり率を5%台に広げ、連動するように他銘柄も値戻しを強めている。
 三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>(東1)は9月25日以来の500円を回復し、みずほフィナンシャルグループ<8411>(東1)はリバウンド率が鈍いものの3日続伸中。外為市場での円高再燃は「円貨」の価値拡大につながるとの見方に加え、例の返済猶予制度を巡る不安要因も、亀井金融担当相の一連の発言などを受けて延滞分には政府の支援が設けられる方向が定まるなど、環境が徐々に好転してきている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 11:07 | 株式投資ニュース

鉄鋼株が業種別指数の値上がり率2位、環境配慮など各社の得意技術を見直す

 鉄鋼株が高く、東証の業種別指数(33分類)の値上がり率で非鉄金属に続いて2位となっている。新日本製鐵<5401>(東1)は高炉の操業回復に続き、7日は環境配慮の新鋼板の開発も伝えられており、各社、10月下旬から11月上旬の決算発表に向けて値戻しが活発化するとの期待が出ている。

 新日本製鐵は4%近い値上がり率となって4日ぶりに320円台を回復し、ジェイ エフ イー ホールディングス<5411>(東1)は同じく一時6%台に達し3000円台を回復、住友金属工業<5405>(東1)神戸製鋼所<5406>(東1)も値戻しが活発だ。7日は新日本製鐵が温暖化ガスの排出を低減した新開発の薄板鋼板をパナソニック<6752>(東1)に供給と伝えられ、神戸製鋼所の自動車軽量化鋼材技術や住友金属工業のシームレス鋼管技術、ジェイ エフ イー ホールディングスの船舶用鋼材技術など、各社の得意分野を見直す動きもみられた。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:42 | 株式投資ニュース

昭和電工などリチウムイオン電池の素材関連株が人気、自動車用の拡大をハヤす

 7日朝方の株式市場では東ソー<4042>(東1)が一時7%近く値上がりして値戻しを強め、昭和電工<4004>(東1)も6%近い上昇で4日ぶりに180円台を回復など、リチウムイオン電池の素材関連株が人気を集めている。大手経済紙で環境車向けの市場拡大が取り上げられたことが契機。宇部興産<4208>(東1)なども高い。

■市場は10年後4倍に拡大の見通し

 朝方は軟調だった旭化成<3407>(東1)も切り返し2%近い値上がりに転じた。リチウムイオン電池市場は現在、携帯電話やノートパソコン用が主流だが、野村ホールディングス<8604>(東1)の野村証券の調べによると、08年の約8000億円から20年には最大3兆2000億円に拡大する見通しで、いま1割程度の自動車向けは7割を占めるまでに拡大と7日付けの日本経済新聞朝刊で報じられた。昭和電工は電解液に加え正極材も開発した有力メーカーとされ、自動車用の拡大とともに業容発展の期待が出ている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:05 | 株式投資ニュース

住友金属鉱山など産金株に買い物、円高は逆風だが金相場の上昇を好感

 住友金属鉱山<5713>(東1)が9時10分現在1513円(60円高)の買い気配となり、4営業日ぶりに1500円の大台を回復する勢いとなっている。「金」関連の指標銘柄とされ、昨夜のNY金相場が現物、先物とも約1年半ぶりに最高値を更新したことを好感。円高は国内の金価格抑制要因だが、貴金属リサイクルのDOWAホールディングス<5714>(東1)松田産業<7456>(東1)も高い。

■DOWAホールディングス、松田産業も買い優勢

 昨夜のNY金相場が現物価格で一時1トロイオンス1043.45ドルまで上昇するなど、最高値を更新、産金株に含み益拡大の期待が高まっている。市場には、円高が進むと国内の金価格は重くなるとの指摘があるが、昨今の国際金相場上昇の背景には「ドルの代わりに金」という代替通貨としての需要があるとされ、円高は金の上昇を補完する表裏一体の動きとの受け止め方が少なくない。7日朝はDOWAホールディングスが533円(20円高)の買い気配、松田産業は1514円(40円高)の買い気配で始まっている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:25 | 株式投資ニュース
2009年10月06日

ワットマンの上期は15.6%増収、決算に上ぶれの余地

 ワットマン<9927>(JQ)が6日夕方発表した9月の月次売上高は絶好調で、既存店が前年同月比2.8%増、全店では同4.5%増となった。期初4月からの累計平均は既存店が同5.4%増、全店が同15.6%増となり、9月第2四半期決算が注目される。

■オーディオが17.6%増、衣料は23.8%増加

 9月の動向は婦人・メンズ衣料が同23.8%増加し、オーディオが同17.6%増、パソコンが同7.0%増となった。9月第2四半期の業績見通しは、7月末の段階で営業利益を0.6億円(前年同期は0.02億円)、経常利益を0.5億円(同0.05億円)としているが、エコポイント制度の恩恵を受けた家電製品にとどまらず、衣料も大幅増となっている点で第2四半期の決算が上ぶれる余地がある。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 19:28 | 株式投資ニュース

日本山村硝子がタイに営業拠点、大手と合弁で即戦力化の期待−−引け後のリリース

引け後のリリース、明日の1本 日本山村硝子<5210>(東1)が6日の引け後、タイ国に営業拠点を設立すると発表。同国の飲料市場で圧倒的なシェアをもつ大手と合弁し、東南アジア地域で広く効率的な事業基盤の確立をめざす。

■業績は好調で9月決算は上ぶれの余地

 6日の株価は小反落となり、一時5円安の276円をつけて終値は2円安の279円。業績は好調であり、300円台回復の原動力になる可能性を秘める。
 新会社の設立予定は11月末日。資本金は1500万タイバーツ(約4100万円)、同社が74%、同国の飲料・製薬・菓子などの大手OSOTSPA(オソサファ)社が26%出資。今期の業績寄与は軽微としているが、オソサファ社は健康商品も含めた総合展開で08年度の単体売上高が489.5億タイバーツ(約521億円)と、東南アジア地域での大手であるだけに、即戦力化が見込めそうだ。
 日本山村硝子は9月第2四半期の決算見通しを8月に増額修正しており、PDPパネル向け材料などの電子素材部門も手堅いため、一段の上ぶれ着地となる期待もある。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:44 | 株式投資ニュース

イズミヤは食品、季節商品など低迷するが株価はなかば織り込む

 イズミヤ<8266>(東1)が6日夕方、第2四半期決算(3〜8月)と配当見通しの減額を発表した。食品部門での客単価下落、リゾート関連商品や家電商品など季節商品の低迷が目立つ内容。ただ、株価は6日に一時9%を超える下落となっており、なかば織り込んだ可能性はある。

 第2四半期の決算は、売上高に相当する連結営業収益が前年同期比17.0%減(四半期開示制度にともなう単純比較)、経常利益は2.8億円の赤字(前年同期は27.4億円の黒字)となった。配当は第2四半期末を見送り、2010年2月期末を従来の6円予想から3円予想とした(前期実績は6円)。
 通期の見通しは第1四半期末で示した見通しを据え置き、連結営業収益を3750億円(前期比1.6%減)、経常利益を14億円(同66.6%減)、純損益は53億円の赤字(前期は9.65億円の黒字)。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:53 | 株式投資ニュース