[株式投資ニュース]の記事一覧
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記事一覧 (12/08)ネットエイジがストップ高まで買われた
記事一覧 (12/08)大引けの日経平均株価は55円安の16466円と小反落
記事一覧 (12/08)T・ZONEキャピタル保有銘柄が上昇、佐藤食品工業も買われる
記事一覧 (12/08)ミクシィは上値を試す展開に
記事一覧 (12/08)山陽特殊製鋼は来期から業績再拡大
記事一覧 (12/08)システムプロは続伸、テクニカル面と、好業績・増配の材料、両面から
記事一覧 (12/08)宇部マテリアルズは今期経常は最高益へ
記事一覧 (12/08)三菱ガス化学は4期連続で増配を計画
記事一覧 (12/08)NECトーキンはプロードライザー業績牽引
記事一覧 (12/08)前引けの日経平均株価は7円安の16466円と小反落
記事一覧 (12/08)ダイエーは主要株主異動の需給悪化懸念で反落、惜しい
記事一覧 (12/08)長谷工は需給面の不安が薄らぎ、1月高値奪回も
記事一覧 (12/08)横河ブリッジが急反発、スティールパートナーズの高田機工買い増しを受け連想買い
記事一覧 (12/08)東京製綱は値上がり率上位にランクイン、思惑買いと優良銘柄物色が錯綜
記事一覧 (12/08)JTが11月1日高値を更新、M&Aの積極展開を評価
記事一覧 (12/08)大林道路はギャップアップ、「道路財源改革先送り」で買いが集まった?
記事一覧 (12/08)エイチ・アイ・エスは反発、年末年始の旅行好況が材料
記事一覧 (12/08)三洋電機は電池パック回収を嫌気、株価回復の糸口見えず
記事一覧 (12/08)NTTドコモは続落、一部電池の不良品回収、契約者数減少が売り材料
記事一覧 (12/08)全日本空輸は国内の全ホテル売却報道でギャップアップ
2006年12月08日

ネットエイジがストップ高まで買われた

 ネットエイジグループ<2497>が、10万円高の72万円のストップ高まで買われ、大引けは9万2000円高の71万円2000円と大幅反発となった。
 ネットエイジグループは、8月末の上場から3カ月しかたたないが、自社株買いを実施している。公募増資で発行したのは3500株。その1割強の400株を取得することを既に発表済み。取得期間は11月29日から07年1月31日。
 同グループの公開価格は60万円であったことから想定すると、自社株買いは60万円までで既に予定数終了と考えた方がいいのではないだろうか。
 ともあれ、値動きのよさを重視した動きが続きそうだ。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:45 | 株式投資ニュース

大引けの日経平均株価は55円安の16466円と小反落

 前引けの日経平均株価は7円18銭高の16466円18銭と小反落している。TOPIXは6.43ポイントの下落、日経ジャスダック平均株価は8.15円高と10日連騰となっている。値上がり業種は食料品、鉄鋼、金属製品、空運など。値下がり業種は海運、保険、ゴム製品、小売、証券商品先物など。
 東証1部市場値上がり572銘柄、値下がり1011銘柄、変わらず125銘柄となっている。

 225採用銘柄の値上がり率上位は、サッポロホールディングス<2501>JT<2914>神戸製鋼所<5406>
 225採用銘柄の値下がり率上位は、三井住友海上火災保険<8752>商船三井<9104>三洋電機<6764>
 全体の値上がり率上位は、IMV<7760>シグマ・ゲイン<8192>アビリット<6423>

 東証1部新高値銘柄は、サッポロホールディングス<2501>、JT<2914>、小野薬品工業<4528>、東洋炭素<5310>、新日本製鐵<5401>、大平洋金属<5541>、ディスコ<6146>、フジテック<6406>、ミツミ電機<6767>、日本ケミコン<6997>、エフテック<7212>、キヤノン電子<7739>、三菱鉛筆<7976>、トーホー<8142>、住商リース<8592>、新和海運<9110>。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:23 | 株式投資ニュース

T・ZONEキャピタル保有銘柄が上昇、佐藤食品工業も買われる

 佐藤食品工業<2814>が、260円高の3600円と急騰している。前日、T・ZONEホールディングス<8073>系のT・ZONEキャピタルが保有している理研ビタミン<4526>の急騰を受け連想買いが入ったようだ。
 11月22日提出の大量保有報告書によれば、同キャピタルは理研ビタミンの株式を26.40%→26.83%へ増やしている。
 前日の買いも同キャピタルの買いと思われることから、同様に同キャピタルが保有している佐藤食品工業も物色されているようだ。
 同キャピタルは佐藤食品工業の株式を26.47%から27.10%へと保有株式を増やしていることが9月8日提出の大量保有報告書で分かっている。今後も買い増しに動くのではとの思惑がある。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:15 | 株式投資ニュース

ミクシィは上値を試す展開に

 ミクシィ<2121>が、13万円高の208万円まで買われ急反発し、モミ合いを上に抜けそうな動きになっている。外資系証券が新規で投資判断を「Buy2」、目標株価を250万円としたことを好感。4日には、銀行系証券が新規「2」でカバー開始しており、市場の落ち着きとともに押し目買いも入ってきたようだ。
 目先は11月7日の戻り高値230万円処への上値を試す展開か。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:57 | 株式投資ニュース

山陽特殊製鋼は来期から業績再拡大

 山陽特殊製鋼<5481>が久々に動意含み。業績は今期は踊り場だが、来期以降は再び収益拡大トレンドに入るとして、米系外資が注目。EPSも今期58.2円、来期73.5円、再来期79.7円を予想。ターゲットプライスは1200円。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:50 | 株式投資ニュース

システムプロは続伸、テクニカル面と、好業績・増配の材料、両面から

 システムプロ<2317>の前場は6600円高の9万2000円で引けた。前引け時の東証1部4位にランクインしている。
 きのう大引け後に10月通期決算を発表した。連結で売上高と経常利益が前年比約4割増、純利益が同7.4%増の、増収増益となった。2007年10月通期業績予想も前年比増収増益としている。
 また、今期の実質増配を決めた。2007年4月中間と10月通期末にそれぞれ700円、合わせて年間配当金は1400円となる予定。
 日足チャートを見ると、11月21日につけた直近安値6万9500円から続伸してきている。一目均衡表では雲を上抜ける勢いだ。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:40 | 株式投資ニュース

宇部マテリアルズは今期経常は最高益へ

 宇部マテリアルズ<5390>が親会社で53%の株式を保有する。セグメント別売上高構成比(前期基準)は、マグネシア事業が35%、カルシア事業が56%、ファインその他事業が9%となっている。
 11月15日発表の2006年9月中間期連結業績は、売上高が前年同期比11%増の177億6800万円、営業利益が2・7倍の10億3800万円、経常利益が2・3倍の10億8600万円、純利益が3・1倍の5億6600万円と好調だった。
 宇部興産から石灰石の供給を受け生石灰、消石灰などの石灰関連やマグネシアクリンカー、水酸化マグネシウムなどのマグネシア関連など、無機鉱物系製品の製造販売オ行っているが、主要取引先の鉄鋼業界の活況を背景に収益が拡大した。
 マグネシア事業では、マグネシアクリンカーが国内では鉄鋼用耐火材料として好調に推移しているほか、アジア向けに鉄鋼用、セメント用耐火材料として出荷が伸びた。
 カルシア事業では、生石灰が鉄鋼業界向けに製鋼用、焼結用として需要が拡大するとともに、公共工事向け土質改良材として伸びている。
 ファインその他事業ではプラズマ・ディスプレイ・パネル向けの高純度超微粉マグネシアの増産設備が完成し、収益寄与が期待される。今3月期連結経常利益は前期比2倍強の25億円と最高益更新の見通しだ。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:28 | 株式投資ニュース

三菱ガス化学は4期連続で増配を計画

 三菱瓦斯化学<4182>は7月18日に付けた年初来安値1006円に接近してきたが、メタノールの市況上昇やプリント配線板材料などの好調を受けて、今2007年3月期では3期連続最高益更新、4期連続増配を予定し、むしろ絶好の仕込み場と受け止めたい。
 原油市況が再び強含んできたものの、メタノール誘導品などおう盛な需要により、市況が上昇し、売り上げも予想を上回るペースで拡大し、原燃料価格上昇などのコストアップを吸収。今期の経常利益は前期比11・1%増の560億円を見込むが、565億円程度まで拡大しそう。液晶用PCフィルムなど機能材料も好調で、来期以降も高成長が期待できそうだ。
 また年間配当も12円と前期から2円増配を予定する。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:25 | 株式投資ニュース

NECトーキンはプロードライザー業績牽引

 NECトーキン<6759>に市場の関心が高まっている。10月初めにゴールデンクロスを入れてから、5日移動平均線と25日移動平均線を下支えに右肩上がりの相場を展開。800円大台回復から、年初来高値(1月12日)850円抜けが射程圏に入ってきた。信用倍率は0・59倍と抜群の取り組みだけに水準を上げるにつれ235万株の売り残は脅威。
 現在の主力製品は、タンタルコンデンサーとリチウムイオン2次電池だが、画期的なノイズ対策部品のプロードライザーが、NECのノートパソコンへの採用が始まるなど今期から立ち上がっている。台湾パソコンメーカーとも商談が進んでいるほか、薄型テレビ用開発も進む。なお、今期大幅増益予想。来期も続伸。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:21 | 株式投資ニュース

前引けの日経平均株価は7円安の16466円と小反落

 前引けの日経平均株価は7円18銭安の16466円18銭と小反落している。TOPIXは0.94ポイントの下落、日経ジャスダック平均株価は6.93円高と10日連騰となっている。値上がり業種はゴム製品、保険、電気機器、その他金融、食料など。値下がり業種は水産・農林、電気・ガス、非鉄金属、建設、サービスなど。
 東証1部市場値上がり816銘柄、値下がり733銘柄、変わらず159銘柄となっている。

 225採用銘柄の値上がり率上位は、JT<2914>住友金属工業<5405>サッポロホールディングス<2501>
 225採用銘柄の値下がり率上位は、ジーエス・ユアサ コーポレーション<6674>太平洋セメント<5233>三井住友海上火災保険<8752>
 全体の値上がり率上位は、ビューティ花壇<3041>マルヤ<9975>KG情報<2408>

 東証1部新高値銘柄は、JT<2914>、小野薬品工業<4528>、東洋炭素<5310>、新日本製鐵<5401>、大平洋金属<5541>、ディスコ<6146>、フジテック<6406>、ミツミ電機<6767>、日本ケミコン<6997>、キヤノン電子<7739>、三菱鉛筆<7976>、トーホー<8142>、住商リース<8592>、新和海運<9110>。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:14 | 株式投資ニュース

ダイエーは主要株主異動の需給悪化懸念で反落、惜しい

 ダイエー<8263>は反落。55円安の2000円で始まり、寄り後は2000円割れで推移している。きのう大引け後に主要株主の異動を発表した。同社の2位株主で、23.59%を保有していた有限会社DRF(経営コンサルティングと有価証券の運用・管理事業を行なっている)が一部を売却する。売却後は、2位株主であることは変わらないが、保有割合は11.79%となる。
 売却先はリーマン・ブラザーズ証券会社で、ダイエー株取得後は、保有割合11.79%でDRFと同じ2位株主となる。しかしリーマンは取得後、国内外の機関投資家に売却すると伝えられており、市場からは需給悪化が警戒され、嫌気されたもようだ。
 せっかく西見徹・新社長を迎え、林文子会長のもと、リストラクチャリングや改革を進めてきて、株価も底を打ったかなという局面だっただけに惜しい。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:53 | 株式投資ニュース

長谷工は需給面の不安が薄らぎ、1月高値奪回も

 長谷工コーポレーション<1808>が、11円高の438円と3日続伸し、騰勢を強めている。11月30日現在で第1回A種優先株の普通株への転換率が81.8%になったことで、需給面での不安が薄らいでいることを引続き好感している。
 また、今期の業績は、マンションの建設受注が堅調なほか、土地の代行取得など建設受注を目的とした不動産取引が大幅に増え、経常利益が前期比17%増の620億円過去最高更新を見込んでいる。
 取組倍率が1.24倍の好取組となっており、1月10日高値485円奪回が現実味を帯びてきた。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:50 | 株式投資ニュース

横河ブリッジが急反発、スティールパートナーズの高田機工買い増しを受け連想買い

 横河ブリッジ<5911>が、20円高の502円と急反発している。前日に高田機工<5923>がスティールパートナーズの株買い増しをキッカケに上昇した。
 横河ブリッジもPBR0.43倍と株価は割安な水準に放置されている。有利子負債ゼロ、現金等が128億9600万円と無借金経営だ。いつ買収の標的にされても不思議ではない。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:46 | 株式投資ニュース

東京製綱は値上がり率上位にランクイン、思惑買いと優良銘柄物色が錯綜

 東京製綱<5981>は3円高の213円で始まり、224円まで買われており、東証1部値上がり率ランキング上位にランクインしている。
 今朝はここ数日に引き続き、鉄鋼セクター全体が高い。そのなかでも新日本製鐵<5401>と、その関連銘柄は人気が高く、東京製綱も筆頭株主が新日鉄で、7.0%を保有している。思惑買いも入っているようだ。
 今朝の日経新聞で「鉄鋼大手各社が、株式持ち合いを増やしている」「株式市場で鉄鋼業界の世界再編をにらんだ思惑的な買い」「需給改善も買い材料」と報道されたことも材料。
 また、今朝の日経産業新聞で「東京製綱、ウエハー切断用鋼線を増産――太陽光発電需要に対応」と報道されたことも手がかりとなっているもよう。
 中期週足チャートを見ると、今年1月に年初来高値353円をつけた後は続落傾向で来ていた。移動平均線からの下方乖離、オシレーター的にも「売られすぎの買い時」シグナルが出ている。現在のPERは17.2倍、PBRは0.8倍と、良好な財務内容や堅調な業績、将来への事業拡大の期待値などを鑑みると割安水準であることも、投資家の食指を動かしているようだ。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:14 | 株式投資ニュース

JTが11月1日高値を更新、M&Aの積極展開を評価

 JT<2914>が、2万円高の54万9000円と前日と変わらずを挟んで3日続伸し、11月1日高値53万8000円を更新している。前日、英フィナンシャル・タイムズ(FT)の電子版などが「JTが英たばこ大手のガラハー・グループに対して買収に向けて接触した」と報じたことが好感され買われた。本日は、買収を打診したことが7日、明らかになったと日本経済新聞で報じられたとで買いが続いている。ガラハーの時価総額は6日時点で約1兆4500億円。実現すれば、1999年に米RJRナビスコから米国以外のたばこ事業を取得した当時の約9400億円を上回る大型買収となる模様。 
 ここ数日M&Aを積極展開している企業を物色する動きが目立ってきた。取組倍率が0.36倍の売り長と好需給も株価を支えよう。再び上昇トレンド入りとなったようだ。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:06 | 株式投資ニュース

大林道路はギャップアップ、「道路財源改革先送り」で買いが集まった?

 大林道路<1896>は前日終値比8円高の225円で始まり、寄り付き後は東証1部値上がり率ランキング上位に入っていた。今朝の新聞等で、「政府・与党は道路特定財源の一般財源化をめぐって、2008年の通常国会で必要な法改正をすることなどで合意」「きょう閣議決定」だが、「特定財源の約8割を占める揮発油税を含めて、抜本的な改革は先送り」と報道された。
 市場は、「まだまだ道路工事銘柄はイケる」と判断し、同社株に買いが集まったのかもしれない。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:38 | 株式投資ニュース

エイチ・アイ・エスは反発、年末年始の旅行好況が材料

 エイチ・アイ・エス<9603>は反発。前日終値比20円高の2795円で始まり、2800円台に乗せている。今朝の日経新聞で、JTBの見通しとして「年末年始の旅行、『海外』伸び続く」「2001年の米同時テロ直前の水準に戻ってきた」と報道されたことが手がかり材料となっているもようだ。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:28 | 株式投資ニュース

三洋電機は電池パック回収を嫌気、株価回復の糸口見えず

 三洋電機<6764>が、6円安の158円と前日と変わらずを挟んで4日続落し、11月28日安値159円を更新している。NTTドコモ<9437>三菱電機<6503>は前日、三菱電製の携帯電話「FOMA D902i」などに対応した電池パックに異常発熱・破裂の恐れがある不良品があるため、約130万個を無料で回収・交換すると発表した。電池パックは三洋電機の子会社「三洋ジーエスソフトエナジー」(京都市)が三菱電にOEM(相手先ブランドによる生産)供給したものであることを嫌気している。三洋の試算によると、回収・交換費用は30億―40億円。三洋は負担割合について今後、ドコモ、三菱電機と協議するとしている。 
 株価回復の糸口が見えない状況が続いている。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:21 | 株式投資ニュース

NTTドコモは続落、一部電池の不良品回収、契約者数減少が売り材料

 NTTドコモ<9437>は続落。前日終値比2000円安の17万8000円で始まった。きのう大引け後に、「三菱電機<6503>製の携帯電話の電池パックの一部について、不良品が混在していることが確認された」「取替え、回収を行なう」と発表した。また、「11月の携帯電話の契約者数が、1992年の創業以来、初の減少」と報道されたことも売り材料となっている。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:16 | 株式投資ニュース

全日本空輸は国内の全ホテル売却報道でギャップアップ

 全日本空輸<9202>は前日終値比2円高の423円で始まっている。きょうの日経新聞1面トップなどで「国内の全13ホテル売却」「売却額は少なくとも1000億円を超える見通し」「航空事業に集中」と報道されたことが好感されたもようだ。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:07 | 株式投資ニュース