2006年06月01日

日東精工が反発に転じる

 日東精工<5957>が830円台まで反発している。5月15日に発表した第1四半期の決算は経常利益が1,161百万円(前年同期比59.4%増)、計画に対する進捗率は33.5%になっており、好調持続を裏付ける数字となっている。今期予想1株利益43.76円、PER18.97倍で割安感もある。本日は買戻し主体の動きとみられることから、押し目をじっくり狙う処だろう。
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ケーヨーが新値追い

 ケーヨー<8168>が新値追いの展開になっている。引き続き、イオンとの提携による業績回復・拡大路線が評価されている。月足チャート上、96年高値1530円処までは無風状態から、先高期待がさらに高まろう。
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竹内製作所が続伸

 竹内製作所<6432>が続伸している。業績の上ブレ期待、割安感、株価の突込み警戒感の、06年から中国市場でミニショベルを販売する予定。欧米に加えて、新市場の開拓余地も大きく、中長期的な利益成長が期待できると準大手証券では見ているという。
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2006年05月31日

スターゼンに出遅れ感

 スターゼン<8043>に出遅れ感がある。2月21日に311円、5月18日に316円の安値形成で、今年1月の米国産牛肉輸入停止の影響を株価に織り込んだ模様。320円割れの水準は、7月輸入再開見通しと、日本ハムの株価復調傾向からみて出遅れ感台頭。
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ひらまつ、中間決算は大幅増収増益も続落

 ひらまつ<2764>のきょうの始値は6万8200円。きのうの終値と同額だが、以降、寄り付きは下げている。5月12日に発表した2006年3月中間決算は前年比大幅な増収増益で、これを材料に7万8000円までつけたが、その後は続落している。
 同社は東京・広尾にある高級フレンチレストランをはじめとして、イタリアンレストランなどさまざまな店舗展開を行なっている。これまで、フランスのパリへの出店や、フランスの著名シェフのポール・ボキューズ氏との提携などでも話題になった。景気回復にともない、セレブ主婦のランチや新富裕層の高級ディナーなどの需要が伸びているといわれ、同社の業績も増収増益傾向にある。つれて株価も出直りが期待される。
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2006年05月30日

スズキが日産自動車との相互OEM供給を中心に提携拡大の報道を好感

 スズキ<7269>日産自動車との相互OEM供給を軸に提携関係を拡大する方向で検討に入ったことが29日、明らかになったとの日本経済新聞の報道を好感して、前場2640+60まで高値をつけた。国内大手証券2社が5月にレーティングを引き上げていることに加え、信用売残1268千株・買残929千株の取組倍率0.73倍の取組面から、2800円処へ戻りを試す展開か。
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日本ハム、大幅な増収増益見通し手がかりに上り調子

 日本ハム<2282>のきょうの始値は1397円と、きのうの終値1392円からマドをあけて始まり、寄り付きは1400円台まで乗せている。19日大引け後に2006年3月期決算を発表したが、前年比増収減益であった。原料高、豚肉原料のコスト上昇、輸入加工品との競争激化などによるもので、同社のコスト削減努力で吸収しきれなかった。
 とはいえ、株価は昇り調子で来ている。決算発表の翌営業日22日には年初来高値の1450円をつけた。2007年3月期見通しで大幅な増収増益を見込んでいること、2009年3月期までの3年間の中期計画が発表されたことが手がかり材料になったようだ。
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2006年05月29日

ジャパン建材、決算減収減益も底堅い動き

 ジャパン建材<9896>のきょうの始値は830円。5月15日に行なった2006年3月期決算の発表前後から、800円台前半で底堅い動きをしている。同連結決算は前年比で減収減益となった。同社グループは合板の製造販売や、住宅設備機器など建材の卸事業を行なっている。当期、減収減益だった要因は、東南アジアの原木価格高騰、原油価格高騰による原材料高騰、悪徳リフォーム事業者や耐震偽造関連ニュースによる需要の冷え込みなど。今期は増収増益を見込んでいる。
 株価の動きを長期チャート(分割修正後)で見ると、上値と下値を切り上げつつ上昇してきている。子会社化による拠点増強もあり、今年10月には純粋持株会社への移行も予定しており、さらなる業績向上ともう一段の上げが期待される。
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サンコーテクノ、ニーズ多様化に対応した商品づくりなどで増収増益

 サンコーテクノ<3435>のきょうの始値は5690円と、前営業日26日の終値5500円からギャップアップで始まっている。
 15日に発表した2006年3月期連結決算は前年比増収増益となった。売上高は同10%増、経常利益は同17%増、純利益は同27%増と大幅な増収増益。その理由として、26日に開いた決算説明会で、洞下実社長は「民間設備投資の好況、カスタマーニーズの多様化に対応した商品バリエーション拡大、鋼材価格の高騰による価格改善、石原機械工業の連結子会社化、多品種少量生産に対応した新鋭生産設備導入による製造原価の低減、工程管理のスムーズ化、販売管理費の抑制、社内トータルユニットによるコストダウン」などを指摘した。
 今期は売上高、経常利益は微増収増益を見込んでいるが、会計上、販管費が増加するため、純利益は微減益を見込んでいる。
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2006年05月26日

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