[株式投資ニュース]の記事一覧
  (ブログ内の記事検索は右サイドバーの検索窓から)

記事一覧 (09/27)【木村隆の相場展望】アベノミクス相場第2幕がスタート、再び成長戦略に焦点
記事一覧 (09/27)26日(金)のNYダウ大きく反発、NN倍率0.94倍
記事一覧 (09/26)ワイヤレスゲートはフリーWi−Fi自動販売機の提供を開始
記事一覧 (09/26)【木村隆のマーケット&銘柄観察】サンデンは自動車機器、流通システム事業ともに好調で増額に期待
記事一覧 (09/26)【鈴木雅光の投信Now】本格的な米国バリュー株ファンドに投資する
記事一覧 (09/26)【高見沢健のマーケット&銘柄ウォッチ】NY市場はナスダック指数を注視、今後2週間以内に4553ポイントを抜けないと相場は悪化
記事一覧 (09/26)25日(木)のNYダウは264ドル安、9営業日ぶり1万7000ドル割る、NN倍率0.、96倍にハネ上がる
記事一覧 (09/25)東京ガスは韓国ガス公社と戦略的相互協力に関する協定を締結
記事一覧 (09/25)【引け後のリリース】ファナックが「一部IT産業」向け好調で業績予想を大幅増額
記事一覧 (09/25)【銘柄フラッシュ】スリープロGやデジタルデザインが急伸し新規上場株も底堅い
記事一覧 (09/25)【木村隆のマーケット&銘柄観察】ヤマハは中国、新興国などで成長が加速、中計は来期で達成
記事一覧 (09/25)バリューコマースは企業ロゴ及び、コーポレートサイトデザインをリニューアル
記事一覧 (09/25)24日(水)のNYダウが154ドルの急反発、NN倍率0.93倍
記事一覧 (09/25)フランスベッドHD 9日営業日連続で190円台で推移
記事一覧 (09/25)ジェイテックの株価は200円ラインを挟んだ底値圏で推移
記事一覧 (09/24)【引け後のリリース】神鋼環境ソリューションが業績予想を増額
記事一覧 (09/24)ユーグレナ買われる、30日から貸借銘柄に採用、日柄調整十分
記事一覧 (09/24)CYBERDYNEはほぼ2ヶ月ぶり3000円割る、8月高値の投げは一巡か
記事一覧 (09/24)トヨタ100円安、NYダウの大幅安には逆らえず、中間決算発表まで調整も
記事一覧 (09/24)【木村隆のマーケット&銘柄観察】GMOアドパートナーズはスマホ事業に注力、継続的な成長を目指す
2014年09月27日

【木村隆の相場展望】アベノミクス相場第2幕がスタート、再び成長戦略に焦点

(9月22〜26日)

 今週は上下に忙しい週となった。9月25日は米国株高に円安を好感、3日ぶりに年初来高値を更新したが、9月26日は米国株264ドル安を受け売り物で始まる流れとなった。しかし、寄り後から押し目買いが流入、結局144円安の1万6229円で引けた。

 配当落ち分約90円を勘案すると、実質50円程度の下げ幅となり、先高観を背景に下値には押し目買いが目につく動きとなった。そして、圧巻は9月26日のナイトセッション。1万6350円と9月26日の高値1万6374円に肉薄してきた。結局米国株264ドル安は、日本株には少しの影響も及ばない、日本株独自の強さを見せつけた。

 9月第3週の投資主体別売買状況では外国人が2816億円と3週連続の買い越しとなった。裁定取引も前週比9112万株の大幅増の24億4752万株に達した。24日、26日にはETFの買いも入っている。需給面でも良好な状態なっており、来週も堅調な動きが想定される。

 1日に日銀短観が発表されるが7〜9月期のGDPも苦戦が継続する見通し。9月29日に臨時国会が召集されることで、再び安倍首相の成長戦略が焦点になりそう。個別ではファナック(6954)の上方修正がインパクトを与えるだろう。押し目待ちに押し目無しの格言を思い出したい。(株式評論家)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 18:59 | 株式投資ニュース

26日(金)のNYダウ大きく反発、NN倍率0.94倍

 9月26日(金)のNYダウは167ドル高の1万7113ドルと反発した。
 NN倍率は0.94倍。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 18:21 | 株式投資ニュース
2014年09月26日

ワイヤレスゲートはフリーWi−Fi自動販売機の提供を開始

■外国人観光客に通信環境を提供、災害用統一SSID等への対応も

 ワイヤレスゲート<9419>(東マ)は26日、日本たばこ産業(東京都港区)にWi−Fiシステムの提供を開始すると発表した。9月末よりトライアルサービスを開始し、順次展開していく予定である。

 これは、日本たばこ産業が展開する飲料自動販売機をWi−Fiスポットにするもので、ワイヤレスゲートが提供するクラウド型のマネージドWi−Fiシステムが採用された。

 このシステムは、様々なデバイスで誰でも自由に利用できるフリーWi−Fiである。特に、外国人観光客に対しては、2020年の東京五輪の開催時に、また、日本政府が2030年に目指している年間3,000万人超の外国人観光客の訪日に合わせて、Wi−Fi環境の提供が可能になる。一方、大規模災害に対しては、災害用統一SSID『00000JAPAN(ファイブゼロジャパン)』対応を予定している。

 自動販売機は、首都圏や地方都市の屋内外問わず、日本の津々浦々に設置されており、また世界中で認識されているランドマークでもあるため有力なWi−Fiスポットとして利用が見込まれる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:09 | 株式投資ニュース

【木村隆のマーケット&銘柄観察】サンデンは自動車機器、流通システム事業ともに好調で増額に期待

木村隆のマーケット&銘柄観察 サンデン<6444>(東1)は見直し買いの輪がもう一段スケールアップすることになりそうだ。5月12日に公表された今3月期の業績について、9月中間決算を売上げ1300億円から、1500億円に(前年同期1324億円)、営業利益を25億円から45億円(同7億2100万円)にそれぞれ、大幅に増額修正した。

 上方修正の主な要因は、自動車機器事業、流通システム事業とも期初想定の売上げを上回る見込みになったほか、生産性の向上や継続したコスト削減による効果が想定以上にプラスに働く見通しになったためとしている。

 同社は中期的には、企業価値の創造に向け、「環境技術を軸とした売上成長」、「体質改革による事業競争力強化」、「経営システム改革による経営革新」を重点基本戦略として取り組んでいる。

 自動車機器事業においては「独立系メーカー」として、顧客の環境指向のニーズを的確に捉えた最先端の商品開発を進め、小型・軽量化、電動・ヒートポンプ化を軸に価値ある商品を提供していく。また、今後予測される環境商品の需要拡大に対応できるグローバル供給体制の更なる展開を進めている。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:06 | 株式投資ニュース

【鈴木雅光の投信Now】本格的な米国バリュー株ファンドに投資する

鈴木雅光の投信Now 米国で、バリュー投資の始祖といえば、「証券分析」、「賢明なる投資家」の著書で知られているベンジャミン・グレアム(1894〜1976年)だが、その分析手法を取り入れ、実際の運用で高いパフォーマンスを上げている投資会社のファンドが、日本の銀行を通じて購入できることを、ご存じだろうか。

 この投資会社はGAMCOアセットマネジメントで、その創業者であるマリオ・ギャベリーは、バリュー投資の第一人者と言われている。彼の米国株バリュー投資のパフォーマンスは、1977年9月末から2013年11月末までの米ドル建て累積リターンで、何と2万2172%。同期間のS&P500株価インデックスが5319%だから、市場平均に対して約4倍ものパフォーマンスを上げていることになる。

 現状、GAMCOアセットマネジメントは日本国内において投資信託会社としての認可を受けてはいないが、同社が投資助言を行うファンドが、今年3月から日本国内で運用されている。DIAMアセットマネジメントが設定・運用している「米国割安株ファンド(愛称:ザ・バリューハンター)がそれだ。この間、円安が進んだという事情はあるものの、3月18日から9月19日までの騰落率は13.67%。まだ運用開始から半年のパフォーマンスなので何とも言えないが、安定的にリターンを積み上げている。

 バリュー株ファンドなので、価値に対して株価が割安な銘柄を組み入れる。本源的価値分析といって、事業価値や資産価値、経営者の資質などに対して株価が割安な銘柄を探すと共に、市場がその本源的価値に気付く出来事がいつ発生するのか、という点まで分析して投資する。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:22 | 株式投資ニュース

【高見沢健のマーケット&銘柄ウォッチ】NY市場はナスダック指数を注視、今後2週間以内に4553ポイントを抜けないと相場は悪化

高見沢健のマーケット&銘柄ウォッチ NYダウが9月19日の終値1万7279ドルを高値に200ドルを越える下落をみせたが、ナスダックは9月2日の終値4598.19ポイントの高値を9月18日の戻り(4593.42ポイント)で抜けずに、9月23日に4508.69ポイントまで下げ、日足ベースの一目均衡表でやや悪化した。

 具体的に記すると、この下げにより転換線(9月23日現在4551.06ポイント)が基準線(同4553.25ポイント)を下回ったのである。

 今後2週間以内にこの4553ポイントの水準を大幅に上回ってこれないようだと、ナスダック市場の需給バランスは悪化の方向を辿る可能性が強まる。

 ナスダックの週足ベースのMACDもやや悪化のシグナルが点滅しており、同様に、早期の強い反発力がつく方が望ましい。

 NYダウとSP500は日足ベースでの明確な悪化シグナルは現時点では出てこないが、モメンタム株(SNS関連やバイオ関連などの高PER株については少し注意すべき段階に入ってきたと言えよう。(経済・証券ジャーナリスト)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:51 | 株式投資ニュース

25日(木)のNYダウは264ドル安、9営業日ぶり1万7000ドル割る、NN倍率0.、96倍にハネ上がる

 9月25日(木)のNYダウは企業々績に対する警戒から急落した。264ドル安の1万6945ドルと9営業日ぶりに1万7000ドルを割った。
 なお、NN倍率は0.96倍にハネ上がった。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:18 | 株式投資ニュース
2014年09月25日

東京ガスは韓国ガス公社と戦略的相互協力に関する協定を締結

■原料調達を中心とした分野でのさらなる連携強化を図る

 東京ガス<9531>(東1)は25日、昨日24日に韓国ガス公社(「KOGAS」)と、「戦略的相互協力に関する協定」を締結したと発表した。

 両社は、1990年に交流協定を締結以来、ともにアジア地域の大口買主として、情報交換、技術交流などを通じ緊密な関係を構築してきた。

 このほど、新たに本協定を締結することで、戦略的な協力関係の実現を目指し、原料調達を中心とした分野において、さらなる連携強化を図るとした。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:23 | 株式投資ニュース

【引け後のリリース】ファナックが「一部IT産業」向け好調で業績予想を大幅増額

■下期の増え方が大きく推測ではスマートフォン関連の精密工作機械が好調か

引け後のリリース、明日の1本 ファナック<6954>(東1)は25日の大引け後、「一部IT産業の短期的な需要増が下期も見込まれる」として業績予想を大きく増額修正し、3月通期の連結営業利益の見通しは従来予想を31.2%(638億円)引き上げて2680億円の見込み(前期比では63.3%増)とした。

 通期の純利益は同じく26.3%(386億円)引き上げて1851億円の見込み(同66.9%増)とし、1株利益は同じく26.3%引き上げて945円98銭の見込みとした。

 上期(4〜9月)の営業利益の増額幅は165億円だったのに対し、通期の営業利益の増額幅は638億円の増額となり、下期の拡大の大きさが目を引く。この傾向は売上高、経常・純利益とも同様。「一部IT産業の需要増」について、同社は国内か海外かは明らかにせず、どの部門かも明らかにしなかった。ただ、第1四半期の段階で好調だった部門が引き続き好調の模様で、推測ではスマートフォン関連の精密工作機械が期初の予想を上回る拡大となっているとみられる。

 本日の株価は一時1万9950円(530円高)まで上げ、2日続けて権利修正後の上場来高値を更新し、終値は1万9505円(85円高)だった。1株利益の予想を26%引き上げたため、単純に見れば株価も26%上げる計算になる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:18 | 株式投資ニュース

【銘柄フラッシュ】スリープロGやデジタルデザインが急伸し新規上場株も底堅い

 25日は、NYダウ157ドル高などを受けて主力株や日経平均の先物が上げ、自動車株の場合は、朝方にホンダ<7267>(東1)が高値を更新して先行するとトヨタ自動車<7203>(東1)日産自動車<7201>(東1)が前引けにかけて高値更新の幅を広げ、これらが後場もみ合いに転じるとマツダ<7261>(東1)などが再び飛び出して高値更新幅を拡大する好循環の相場となった。後場は日立製作所<6501>(東1)が2.4%高、三菱電機<6503>(東1)が3.2%高、富士重工業<7270>(東1)は4.2%高など値幅を広げる銘柄が続出。不動産、大手商社、メガバンク、証券株なども軒並み堅調となり、三菱重工業<7011>(東1)も1.2%高の高値更新など重工株も高い。

 きょう新規上場の創薬ベンチャーリボミック<4591>(東マ・売買単位100株)は9時31分に公開価格2300円を470円下回る1830円で初値がつき、その後は2078円まで上げ、前引けは1999円だった。後場は1999円を上値に売買交錯となり、終値は1902円だった。RNA(リボ核酸)の新技術を使って難病を解決すべく東京大学医科学研究所の教授だった中村義一社長が創業。

 東証1部銘柄の軒並み高によって、信用取引の担保余力が拡大とされ、中小型軽量株への資金流入期待が強まり、スリープログループ<2375>(東マ)はミステリーショッパー(覆面調査)好調などが言われて26.4%ストップ高の高値更新、大阪地盤のデジタルデザイン<4764>(JQG)は東京地盤の営業支援企業アズとの提携を好感して20.4%ストップ高、セキュアヴェイル<3042>(JQG)は20.0%ストップ高となり日本航空<9201>(東1)で発生した個人情報流出を材料に高値更新。着用ロボットのCYBERDYNE<7779>(東マ)は16.8%ストップ高となり、パナソニック<6752>(東1)の介護ロボット参入報道を受けて急動意。9月初にかけて半月で9倍に高騰した大泉製作所<6618>(東マ)は調整も半月を経たとされて出直りを強め12.5%高。

 東証1部の値上がり率1位はランド<8918>(東1)の7.7%高となり株価10円台のため率も大、2位はSBSホールディングス<2384>(東1)の7.2%高となり業種別で出遅れ感の強い倉庫・運輸株が高い中で業績好調とされて高値に進んだ。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:30 | 株式投資ニュース

【木村隆のマーケット&銘柄観察】ヤマハは中国、新興国などで成長が加速、中計は来期で達成

木村隆のマーケット&銘柄観察 ヤマハ<5233>(東1)が6月19日の高値1703円から調整局面に入っている。6月には証券会社のレーティング最上位継続、目標価格の引き上げなどが相次ぎ人気が高かったが、ここへきてはそうした材料もなく、人気離散状態に陥っている。しかし、今2015年第1四半期は順調な滑り出しとなっており、通期の業績も増額機運が強く、改めて見直しの流れになりそう。

 今期の第1四半期は売上げが996億円と。前年同期比2%の増収。営業利益は62億円と同1%の増益となった。楽器事業が北米市場、中国市場の回復もあり堅調に推移。今期の営業利益は会社側見通しの営業利益290億円を上回る295億円(前期259億円)到達の可能性が強まっている。

 海外を中心にピアノ、電子ピアノの販売が伸びる見通し。富裕層向けのマーケティング活動を強化するなどブランド力の向上にも努め、中国、及び新興国市場で成長が加速する見通しにある。また、エレクトロニクス事業領域での売り上げ拡大を狙い、楽器事業の新興国向けエントリーモデルの開発及び低価格製品市場への参入をはかる。また、PA機器(設備音響機器)は、従来の教会など大型施設向けだけでなく、レストランなど中小規模の商業施設向けにも製品展開を進める。

 現在、2014年3月期から2016年3月期までの3期間を対象とする中期経営計画「Yamaha Management Plan 2016」を推進している。経営の方向性としては、ブランド力の強化など従来路線から大きな変化はないが、一方で積極的な成長投資を実施する方針を明示している。最終年度となる2016年3月期おける業績目標は、売上高4300億円(前期比5%増)、営業利益300億円(同15%増)を目標にしているが、これは来期にも達成の可能性が強い。(木村隆:日本証券新聞取締役編集局長を経て株式評論家)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:22 | 株式投資ニュース

バリューコマースは企業ロゴ及び、コーポレートサイトデザインをリニューアル

■新ロゴでは「VC」をモチーフに

 バリューコマース<2491>(東1)は24日、同日より企業ロゴ(CI)及び、コーポレートサイトデザインのリニューアルをしたと発表した。

 同社は日本におけるアフィリエイトマーケティング(成果報酬型広告)のパイオニアであり、1999年に日本で初めてアフィリエイトビジネスを開始。以来、常に業界をリードしてきた。

 このたび、サービス提供15年目の節目にコーポレートデザインを刷新。従来のビジネスモデルに留まることなく、日本を代表するパフォーマンスマーケティングカンパニーへと変革するため、新たな気持ちで取り組んでいくとした。

 新しいロゴでは、従来使用の略称「VC」をモチーフに、メインカラーに緑を採用し、新しいバリューコマースを表している。また、同時にコーポレートサイトもリニューアル。新しい企業イメージを打ち出し、より同社の理念を発信することができる内容となっている。

バリューコマースは企業ロゴ及び、コーポレートサイトデザインをリニューアル

提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:07 | 株式投資ニュース

24日(水)のNYダウが154ドルの急反発、NN倍率0.93倍

 9月24日(水)のNYダウは154ドル高の1万7210ドルと急反発、2日間の下げに対し7割取り戻した。
 NN倍率は0.93倍に低下した。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:03 | 株式投資ニュース

フランスベッドHD 9日営業日連続で190円台で推移

■近々、超低床フロアーベッドのTVコマーシャル開始

 メディカルサービス事業を展開するフランスベッドHD<7840>(東1)の株価は、9営業日連続で190円台で推移している。

 株価は、今年の2月上旬から180円〜190円のボックス圏で推移している。ところが、同社が昨年6月に発売した超低床フロアーベッドの需要が旺盛であることから、量産体制を整え、近々全国的に本格発売を開始するというニュースもあり、いよいよ190円台から上放れる可能性も出てきた。

 介護の現場では、特に認知症の患者がベッドから転落して怪我をする例がたびたび発生している。そのため、転落しないように、ベッドの両脇に手すりを付けることで対応しているが、患者によっては、ベッドをリクライニングさせる際に、手すりの間に手を入れたり、足を入れたり、ひどい場合は首を挟んだり することなどによって、怪我や骨折という事態に陥る場合がある。

 そのような現場の問題を解決するために開発したのが、万一の転落時の衝撃を緩和する超低床フロアーベッドである。このベッドは、ボトム面の高さを、最高61cmから最低11cmまで動かすことが可能で、介護が必要な時は高くして介護の負担を軽減させることはもちろん、就寝時などには超低床の11cmまで下げることで、万一の転落の際の事故のリスクを軽減させることが可能。昨年6月に投入したところ、予想を上回る需要であったことから、同社では、1年以上かけて量産体制を整え、やっとこの秋に本格的販売を開始する。同時に、近々、超低床フロアーベッドのTVコマーシャルを開始する。

 同社では、病院、高齢者施設、在宅向けと3つのターゲットに絞り販売する予定。病院・高齢者施設向けは販売がメインとなる。在宅向けにはJIS規格が必要であるが、すでに取得済みで介護保険を利用したレンタルも可能。また、これを機に病院向けに積極的に販売を伸ばす計画である。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:50 | 株式投資ニュース

ジェイテックの株価は200円ラインを挟んだ底値圏で推移

■第2四半期業績次第では、株価の急反発が期待される

 技術者派遣、請負のジェイテック<2479>(JQS)の株価は、200円ラインを挟んだ底値圏で推移している。

 底値圏で推移している要因としては、第1四半期(4月〜6月)連結業績が増収ながら営業赤字となったことが挙げられる。第1四半期は、新卒テクノロジストの研修期間であり、売上が立たないうえに、人件費だけが発生することと、高いスキルを持つテクノロジストを確保するために、待遇の向上をはかったことで、費用が嵩んだ。更に、これらの高いスキルを持ったテクノロジストの高付加価値業務への転換を進めたことで、引継ぎ期間が発生したことにより、利益率の低下が避けられず、営業赤字となった。

 しかし、高付加価値業務への転換は一過性のモノであり、職場の引継ぎが終了するとともに、利益率の改善が見込めるうえに、第2四半期以降は、新卒テクノロジストも利益に貢献することから、株価の反発が期待されている。

 同社の業務は、製造業の開発・設計部門向けに技術者を派遣する技術職知財リース事業(特定派遣事業および請負事業)を主力として、子会社ジオトレーディングは製造業向け一般派遣・請負事業を展開している。12年10月にエル・ジェイ・エンジニアリング(旧トステム・エンジニアリング・オフィス)を子会社化して建築設計分野にも事業領域を広げている。

 第2四半期までは、増収ながら減益を見込んでいるが、通期連結では、売上高36億70百万円(前期比7.8%増)、営業利益1億10百万円(同15.2%増)、経常利益1億10百万円(同15.9%増)、純利益80百万円(同22.9%増)と増収増益を見込む。

 株価については、第2四半期業績が当初予想の範囲内であれば、通期ベースでの増収増益見通しを再評価する動きとなり、急反発が期待できる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:41 | 株式投資ニュース
2014年09月24日

【引け後のリリース】神鋼環境ソリューションが業績予想を増額

■緑藻類「ユーグレナ」の大量培養も期待され株価は「三角もち合い」に注目

引け後のリリース、明日の1本 神鋼環境ソリューション<6299>(東2)は24日の大引け後、業績予想を増額発表し、今3月期の連結業績は、営業利益を従来予想比17.0%引き上げて27.5億円の見込み(前期比では3.8%増加)とし、純利益は同じく18.5%引き上げて16.0億円の見込み(21.5%増加)とした。ともに一転、増益の見込みになる。増額後の1株利益は19.86円。

 第2四半期累計期間(上期)に水処理関連事業、および廃棄物処理関連事業のアフターサービス分野などが好調に推移し、下期は第3四半期以降に、子会社からメンテナンス事業を譲り受けることなども寄与する。

 同社は9月8日付で、食品・化粧品からバイオ燃料まで多様な素材として注目される緑藻類「ユーグレナ」の本格的な大量培養を開始したと発表し、研究室レベルから工場レベルにいこうする先鞭をつけたと注目されている。

 株価は翌9日から3日連続ストップ高となり741円まで急伸。その後も急伸幅の3分の1押し水準で売買をこなし、本日の終値は658円(2円安)。チャートでは、いわゆる「三角もち合い」を形成中で、そのうち再び動意を強める兆しとして注目されている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:12 | 株式投資ニュース

ユーグレナ買われる、30日から貸借銘柄に採用、日柄調整十分

 ユーグレナ<2931>(東マ・売買単位100株)は、19円高の1340円と買われている。CYBERDYNEと共にマザーズを牽引してきた人気銘柄で両者ともこのところ調整局面で、特に、CYBERDYNEは3000円を割る下げとなっている。

 一方、ユーグレナは9月30日売買分から貸借銘柄に採用となることが好感されている。

 軍事緊張から海外情勢が不透明感を増しているため、影響を受け難い、マザーズ銘柄が再び人気となることも予想される。

 CYBERDYNEの高値は8月1日だが、ユーグレナは6月となっていることから同社の場合、日柄調整は十分進んでいるといえる。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:04 | 株式投資ニュース

CYBERDYNEはほぼ2ヶ月ぶり3000円割る、8月高値の投げは一巡か

 CYBERDYNE<7779>(東マ・売買単位100株)は、95円安の2965円と今年8月8日以来、ほぼ2ヶ月ぶりに3000円台を割り込んでいる。

 去る、8月1日が上場来高値(4254円)で、全般相場が夏枯れ状況のときに大活躍した。この時のシコリが尾を引いて処分売りが続いている。

 今回の下げで8月8日の安値2862円に対する二番底を形成するものとみられる。

 今後、トヨタ自動車など主力銘柄が動き難くなるとみられ、再度、注目され急反発場面は遠くないものとみられる。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:53 | 株式投資ニュース

トヨタ100円安、NYダウの大幅安には逆らえず、中間決算発表まで調整も

 トヨタ自動車<7203>(東1・売買単位100株)が、100円安の6392円と大きく下げた。前週の19日(金)まで8日連騰、22日(月)は2円安にとどまっていたが、NYダウの2日連続での100ドルを超す下げには、さすがに抗し切れなかった。

 円相場もやや円高に振れている。今後、再び、円高となれば別だが、アメリカのシリアにあるイスラム国空爆開始でNYダウの行方に楽観できないことからトヨタはこれまでのような高人気は難しくなったようだ。

 25日線(6134円)を割り込むような調整にはならないだろうが、第2四半期決算を発表する11月上旬頃までは25日線近くまで下げて下値を固める展開が予想されそうだ。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:31 | 株式投資ニュース

【木村隆のマーケット&銘柄観察】GMOアドパートナーズはスマホ事業に注力、継続的な成長を目指す

木村隆のマーケット&銘柄観察 GMOアドパートナーズ<4784>(JQG)は、底値揉みに終始しているが、次第に業績見直しの動きが強まる方向が予想される。同社はクライアントに対し、プロモーションに最適なバナー広告・テキスト広告を中心としたネット広告の提案、動画CM広告・メール広告・メルマガ広告を組み合わせた提案を行っている。

 今12月期の6月中間決算は、売上げ117億2600万円(前年同期比25.7%増)、営業利益4億600万円(同1.1%増)となった。事業拡大のための人員の増加費用7億3400万円の増加を吸収しての、営業利益の増加に注目したい。

 インターネット広告の2014年度の広告費が9381億円(対前年比8.1%増)となり(電通調べ)、引き続き堅調な伸びを維持している。こうした中、インターネット広告市場では、旧来型のディスプレイ広告がアドネットワーク広告へとシフトし、モバイル広告においてもフィーチャーフォンからスマートフォンへとデバイスのシフトが続いている。

 特に力を入れているのがスマホ事業。モバイル・スマートフォン領域を得意領域としているが、現在はリスティング広告ネットワーク、アドネットワーク、サプライサイドプラットフォームなどを自社で企画・開発・運用中。既存アドネットワーク商品の統合とリソースの集中を行い、媒体社との密接なコミュニケーションの推進と媒体社の持つ広告枠の収益最大化を支援している。

 今12月期通期では売上げ230億円(前期比21.5%増))、営業利益10億円(同51.6%増)の、大幅な増収益が見込まれている。(木村隆:日本証券新聞取締役編集局長を経て株式評論家)

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:00 | 株式投資ニュース