[コラム]の記事一覧
  (ブログ内の記事検索は右サイドバーの検索窓から)

記事一覧 (10/18)朝の来ぬ夜はない、株もまたしかり=犬丸正寛の相場格言
記事一覧 (10/14)【村山貢司の気象&経済歳時記】かきとおでん
記事一覧 (10/06)【新聞&雑誌から投資ヒント】『日本のいい街ランキング』=週刊東洋経済が大特集=
記事一覧 (10/02)【話題】日銀短観で景況感悪化鮮明
記事一覧 (09/30)【村山貢司の気象&経済歳時記】「台風」が経済に与える影響も年々、グローバル化の傾向
記事一覧 (08/09)【話題】再上昇に転じた「原油価格」、北海油田生産障害、資源人気再燃も
記事一覧 (08/08)【話題】不振の半導体に回復の兆し、足元で世界の売上減少率縮小
記事一覧 (08/05)【話題】国内政局が緊迫!解散なら買いか、売りか
記事一覧 (08/03)【話題】5%ルール撤廃方針に熱視線
記事一覧 (08/02)【話題】『活断層精査で注目度高まる地質調査関連銘柄』
記事一覧 (08/01)【話題】東急線の横浜・河越直結で見直される鉄道関連
記事一覧 (07/31)【話題】『異常気象で注目される植物工場』、有力企業相次いで進出
記事一覧 (07/29)【話題】オリンピック特需の「中食関連」、テレビ観戦・自宅で食事
記事一覧 (07/05)【話題】「ヒッグス粒子」発見のコア技術、浜松ホトニクスに高人気
記事一覧 (07/03)【話題】「主役銘柄なき」夏相場、出来高上位銘柄にバラツキ顕著
記事一覧 (06/26)【話題】「採決直前」のマーケット無風状態、次は経済成長政策に視線
記事一覧 (06/18)【話題】日経平均2ヶ月半ぶりに30日線上抜く、まず3分の1戻し達成へ
記事一覧 (06/14)【話題】注目される日経平均のモミ合い、最近は「要警戒サイン」とも
記事一覧 (06/05)【読者と一問一答】ソニーの1000円割れでガックリ、長期投資は考え直すべきか?
記事一覧 (06/04)【話題】ソニー44年ぶりの1000円割れ、「SONY神話」復活なるか
2012年10月18日

朝の来ぬ夜はない、株もまたしかり=犬丸正寛の相場格言

 太陽が無くならず、地球もまた健在であるという前提に立てば、必ず朝はめぐってくる。もちろん、そこには冬の長い夜、夏の短い夜という違いはある。しかし、違いはあっても必ず朝はやってくる。

 マーケットは日経平均が3万8915円をつけた1989年12月から23年、長く暗い夜が続いている。しかし、「朝の来ない夜はない」ようにマーケットにも夜明けは十分期待できる。

 とくに、バブルに浮かれ日本人の良さ、とくにマジメさを失っていた日本人に勤勉さの大切さが芽生えつつあることが大きい。仲良し会以上に努力と競争の重要なことも学んだ。まもなく、新しい政権に代わろうとしている。企業も個人も来るべき朝に備えて気構えは充実し始めている。

■犬丸正寛の相場格言ブログはこちらです
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:19 | コラム
2012年10月14日

【村山貢司の気象&経済歳時記】かきとおでん

村山貢司の気象&経済歳時記 東京の気温の変化を調べると、100年前に比べて9月の気温は2度、10月の気温は3度高くなっている。現在の9月は100年前の8月下旬の陽気に相当するなど2週間から3週間も季節がずれてしまい、西日本では10月になっても30度を越える日が珍しくなくなっている。日本地図で言えば東京が100年で200から300km南に下がったのと同じである。

 昔からカキはRの付く月に食べろと言われるが、気温や海水温の変化から言えば最初と最後のR、つまり9月と4月は外した方が良いかも知れない。以前はスーパーで売られる袋詰めのおでんの売り上げは10月から伸びていたが、現在は11月に移行している。

 季節ものを扱う場合は昔と現在の気温の変化を知り、いつ頃から在庫を増やすか、どんなタイミングでCMを出すかなど適切に対応する必要がある。10月中旬から11月上旬にかけての気温は平年並みかやや低い見込みで、冬物の出足が早くなりそうだ。(気象予報士&経済評論家・村山貢司)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 05:53 | コラム
2012年10月06日

【新聞&雑誌から投資ヒント】『日本のいい街ランキング』=週刊東洋経済が大特集=

■発展・裕福・高齢者・財政・安心安全・子育てで選ぶいい街

新聞&雑誌から投資ヒント 「日本維新の会」が立ち上がるなど、地方の時代が言われるようになっている。そんな中、週刊東洋経済最新号(10月13日)は、6テーマによる『日本のいい街』特集を大きく取り上げている。「発展力」、「裕福」、「高齢者」、「財政力」、「安心安全」、「出産子育て」の6テーマで都市のランキングを行っている。上場銘柄には優秀な地方銘柄も多いだけに投資のヒントになるだろう。

■総合1位は千葉県・印西市、高齢者は鳥取県・倉吉市

 まずは、東洋経済が挙げる「住みやすい街・総合評価」から。(1)千葉県・印西市、(2)石川県・野々市市、(3)福井県・坂井市、(4)岐阜県・本巣市、(5)茨城県・守屋市、(6)富山県・砺波市、(7)愛知県・長久手市、(8)愛知県・みよし市、(9)愛知県・日進市、(10)千葉県・成田市、以上がベストテンである。
 さらに、テーマ別で上位をみてみよう。

【発展力】=千葉県・印西市、沖縄県・富見城市、愛知県・稲沢市

【高齢者が住みよい街】=鳥取県・倉吉市、広島県・三次市、東京都・港区

【安心・安全な街】=鳥取県・益田市、新潟県・十日町市、北海道・室蘭市

【裕福な街】=神奈川県・鎌倉市、東京都・港区、兵庫県・芦屋市

【出産・子育てしやすい街】=秋田県・横手市、秋田県・由利本庄市、新潟県・十日町市

【財政力のある街】=東京都・品川区、東京都・中央区、東京都・江戸川区

 子育ての人は秋田がよいと思うだろうし、高齢者は中国山地地域に憩いの場を求めたくなるだろう。発展力に賭けようとする人なら沖縄県、裕福な街で営業しようと思う人なら鎌倉、芦屋など、ということになりそうだ。各テーマごとにランキング100位を取り上げているので保存版としても大いに利用できる。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 18:00 | コラム
2012年10月02日

【話題】日銀短観で景況感悪化鮮明

話題 日銀が1日発表した9月短観(企業短期経済観測調査)では、輸出低迷などを主因として、特に大企業製造業の景況感悪化が鮮明になった。堅調だった内需にも減速懸念が強まっているため政策対応が避けられないだろう。

 9月日銀短観で企業の景況感を示す業況判断指数(DI)は、大企業製造業でマイナス3となり前回6月調査に比べて2ポイント低下した。3四半期ぶりの悪化だった。世界的な景気減速を背景として自動車が前回に比べて13ポイント低下したのをはじめ、生産用機械が12ポイント、鉄鋼が11ポイントの低下幅となった。一方、大企業非製造業はプラス8となり、前回に比べて横ばいとなった。建設や宿泊・飲食サービスが改善するなど、全体として製造業に比べて堅調だった。

■海外不透明、エコカー補助金終了で内需も弱い

 業況判断指数(DI)の3カ月先の見通しは、大企業製造業が今回と横ばいのマイナス3、大企業非製造業が今回に比べて3ポイント低下のプラス5となった。堅調だった内需もエコカー補助金の終了などで悪化を見込んでいる。さらに今回の回答基準日は9月11日で、同日までに約7割が回答しており、日中関係悪化に伴う中国での操業一時停止、日本製品に対する不買運動、日中双方の旅行客キャンセルなどの影響は反映されていないとみられるため、景況感が一段と悪化する可能性が高まっている。

 こうした景況感の悪化に見られるように、化学、鉄鋼、非鉄、機械、電機、自動車、海運など、輸出関連、素材関連、景気敏感関連などの事業環境は厳しい。そして今期業績見通しの下振れが避けられない状況となり、7〜9月期決算発表を前にして業績見通しの下方修正を発表する企業も出始めている。また堅調だった内需関連も、エコカー補助金の終了、復興需要の一巡、日中間の旅行客キャンセルの影響に加えて、残暑の影響で秋物商戦の不発も警戒され、百貨店、スーパー、コンビニエンスストア、アパレル専門店、家具・ホームセンターなど、小売セクターの業績も楽観視できない状況となってきた。

■解散前に大型補正予算などの景気対策を求める声

 株式市場では総悲観の状況となりそうだが、期待は政策対応だろう。野田第3次改造内閣が発足して衆院解散・総選挙を巡るバトルが再開されるが、急速に景況感が悪化している状況下であり、政治空白に繋がるバトルは世論の強い批判を招くだろう。また、14年4月からの消費税率引き上げに向けて、経済の好転を確実にしておく必要もあるだけに、解散前に大型補正予算などの景気対策を求める声が強まりそうだ。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:44 | コラム
2012年09月30日

【村山貢司の気象&経済歳時記】「台風」が経済に与える影響も年々、グローバル化の傾向

村山貢司の気象&経済歳時記 今年日本に上陸した台風は1個だけであるが、中国には5個、朝鮮半島には4個の台風が上陸した。特に8月末の台風15号と9月の台風16号は韓国と北朝鮮に大きな被害をもたらした。

 人的な被害のほかに田畑や栽培用ハウスが大きなダメージを受け、この影響で韓国では野菜を中心に食料品の値段が高騰している。

 発展途上国では、大規模な気象災害が食料品の値上げを起こし、それがきっかけで国内の政情が不安定になる現象が良く見られる。2011年に発生したタイの大洪水では、日本を含め世界の経済にも大きな影響を与えたのは記憶に新しい。

 大規模な気象災害が鉄鉱石や原料炭などの鉱山周辺で発生すれば、原材料の輸入国である日本は最もダメージを受けることになる。猛烈な勢力を持った台風17号が接近しており、被害が心配される。(気象予報士&経済評論家・村山貢司)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:03 | コラム
2012年08月09日

【話題】再上昇に転じた「原油価格」、北海油田生産障害、資源人気再燃も

話題 足元で原油の先物価格が上昇傾向を強めている。8日の海外先物市場では、北海ブレントが1バレル=112ドル台後半、WTIが1バレル=94ドル台後半に上昇して、5月以来の高値水準を付ける場面があった。中東産ドバイ原油のスポット価格も上昇傾向を強めているようだ。

 この背景としては、ユーロ圏債務危機問題に対する過度な警戒感の後退、北海原油の主力油田での生産障害長期化に対する懸念、中東情勢への懸念、イラン原油の輸出減少などがあるようだ。

 また7日にはロイターが、9月の北海油田でのブレント原油生産がメンテナンスや自然減などの影響で、過去最低水準に落ち込む見通しと伝えた。さらに8日には、米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)が発表した週間石油在庫統計で、原油輸入量が増加したにもかかわらず、原油在庫やガソリン在庫が予想外に減少した。こうした報道や統計も、足元では追い風となっているようだ。

 米国の追加金融緩和に対する期待感も背景にあるだろう。米FRB(連邦準備制度理事会)が9月の次回FOMC(連邦公開市場委員会)で追加緩和に踏み切るとの観測が強く、日本、欧州、中国など世界の主要国・地域に追加金融緩和が広がる可能性も考えられる。

 石炭、鉄鉱石、そして銅など、金属資源や非鉄金属資源の市況は依然として低迷しているが、世界的な金融緩和の流れが商品市場全体の上昇につながる可能性もあるだけに、注目点となりそうだ。
鉱業、石油・石炭製品、非鉄金属、総合商社など、関連セクターの銘柄にとって強い追い風となるだけに、仕込み場となりそうだ。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:44 | コラム
2012年08月08日

【話題】不振の半導体に回復の兆し、足元で世界の売上減少率縮小

話題 不振の「半導体関連」に回復の兆しも見え始めたようだ。米国半導体工業会(SIA)がまとめた統計によると、6月の世界半導体売上高は前年同月比2%減の243.8億ドルとなった。12カ月連続の前年割れだったが、減少率は2011年11月以降では最小となった。

 また足元では、スマートフォン向けの一部の半導体製品では価格が上昇に転じるなど、大手半導体メーカーの生産調整や出荷抑制などの効果で、製品によって差はあるが、市況に下げ止まり感も出始めている模様だ。

 液晶関連や太陽電池関連には依然として明るい兆しは見えないが、半導体関連については市場底入れ感が浮上して、関連銘柄の株価にプラスの影響を与える可能性がありそうだ。業績に対する警戒感で売り込まれた銘柄も多いだけに、買い戻しの動きが強まる可能性があるだろう。特に、先行して動き始める特性の強い「半導体関連製造装置メーカー」に関しては、買いのタイミングが接近しているとも言えるだろう。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:56 | コラム
2012年08月05日

【話題】国内政局が緊迫!解散なら買いか、売りか

■05年は外国人好感で相場急騰

話題 国内の政局が緊迫の度を増してきた。来週(6日〜)は与野党の駆け引きが一段と激化することが予想され、これに対して外国人投資家がどのような反応を見せるかが注目されるだろう。選挙関連銘柄が動意付く可能性もありそうだ。

 自民党と公明党を除く野党7党は3日、消費増税を柱とする社会保障と税の一体改革法案の参院での採決前に、内閣不信任案を提出することで合意した。一方では、野田佳彦首相が民主党執行部に対して、10日に参院で採決するよう指示したため、8日の採決を要求している自民党が10日の採決で合意すれば、一体改革法案成立の可能性は高まる。しかし一体改革法案が成立しても、その後は与野党全面対決の構図も想定されるだけに、衆院解散・総選挙ムードが一気に強まる可能性があるだろう。

 衆院解散・総選挙で思い出されるのは、2005年の小泉純一郎首相が仕掛けた「郵政解散・総選挙」だろう。当時の郵政改革法案が参院で否決され、取引時間中に衆院解散が伝えられると、株式市場は急騰してムードが一変した。このときは小泉純一郎首相が"攻めの姿勢"だったこともあり、構造改革を好む外国人投資家に歓迎され、日本の政治が変わるきっかけになるかもしれないとの期待感につながったようだ。

 今回、仮に早期の衆院解散・総選挙が実現すれば、株式市場はどのように反応するだろうか、2005年の再現はあるのだろうか。

 一般的には、衆院解散・総選挙が政治空白を招くとして、ネガティブ要因と受け止める見方が優勢だろう。特に、消費増税を柱とする社会保障と税の一体改革法案が不成立の状態での衆院解散・総選挙であれば、政治的混乱が嫌気されて日本売りにつながる可能性もあるだろう。

 一体改革法案成立後でも、野田佳彦首相が追い込まれた末の消極的な衆院解散・総選挙であれば、2005年のように株式市場のムードを一変させる可能性は小さくなりそうだ。

 いずれにしても、株式市場にとってポジティブ要因となるためには、総選挙後に政界大再編につながるかもしれないとの期待感が高まるかどうかが焦点となるだろう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:50 | コラム
2012年08月03日

【話題】5%ルール撤廃方針に熱視線

■既存上場銘柄にも適用なら需給は一気に好転

話題 日本経済新聞の2日付朝刊によると、金融庁は銀行による事業会社への出資規制を緩和する方針の模様だ。

 通称「5%ルール」で銀行による株式保有を抑えてきた金融行政の原則を転換するもので、現行の銀行法で5%としてきた出資比率の上限を10〜20%程度に引き上げる案が浮上しているという。出資比率が20%を超えると、対象の事業会社が銀行の連結決算の持分法適用会社となって、事業会社の業績が銀行の決算に影響を与えるため、出資比率の上限は20%未満となる見込みのようだ。

 スケジュール的には、今秋の金融審議会で規制緩和の議論を始め、来年の通常国会に銀行法改正案を提出して、2014年度までの実施を目指すとしている。

 ただし主たる目的は、創業間もないベンチャー企業や経営再建中の企業に対する支援の模様であり、地域金融機関による中小企業支援を念頭に置いている模様だ。このため出資規制の緩和対象が、こうしたベンチャー企業や中小企業などに限定されるのか、あるいは株式上場企業を含めて全ての企業が対象となるのか、現時点では不明である。

 出資規制の緩和対象となる事業会社が、ベンチャー企業や中小企業などに限定されるのであれば、株式市場への影響は限定的にとどまる。しかし株式上場企業にも適用されるのであれば、低迷から脱出できない日本の株式市場にとって、需給面でポジティブ材料となるだろう。

 現在の3メガバンクグループが誕生する過程では、当時の都銀同士が合併する度に、「5%ルール」に抵触する超過出資分の保有株式売却が、株式の持ち合い解消の動きなどとともに、株式市場で大きな売り圧力として警戒された時期もあった。

 株式上場企業に対しても銀行による出資規制の緩和が実現すれば、規制当時とは逆に、膨大な買い需要が潜在的に発生することになるだろう。銀行ごとに出資余力や出資方針は異なるが、たとえばメガバンクであれば、旧財閥系のグループ企業や営業戦略的に重要なポジションを占める大企業などに、地方銀行であれば地元の有力企業などに対して、追加出資の動きを強めることが想定される。

 そうした潜在的な買い需要に対する期待感が、株式市場にとって有力な支援材料となることは間違いなく、候補銘柄探しの動きなども始まるだろう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:06 | コラム
2012年08月02日

【話題】『活断層精査で注目度高まる地質調査関連銘柄』

■大地震に対する防災・減災対策の面でも、ニーズ強い

話題 新設される原子力規制委員会の委員長候補の田中俊一氏は1日、衆参両院議院運営委員会の所信聴取で、再稼働した関西電力<9503>(東1)大飯原発3号機と4号機に関して「活断層の有無が問題となっているため、できるだけ早く調査して判断する必要がある」「活断層があれば当然止めてもらう」との考えを示した。

 原発立地周辺の活断層問題については、北陸電力<9505>(東1)志賀原発や日本原子力発電敦賀原発など、他の原発でも活断層の可能性が指摘されている。国内全ての原発で活断層の有無やリスクを精査すべきとの声もあり、活断層の有無が原発の安全性を判断する際の重要ポイントになる可能性が出てきた。

 最近の調査では日本全国の活断層は約2000本あるとされ、活断層マップも公開されている。また活断層調査に関しては、活断層を見つけるための地形学的手法(空中写真判読、トレンチ調査など)、活断層の形状や活動度などを調査するための地質学的手法、活断層の地下構造を調査するための地球物理学的手法(反射法地震探査、音波探査、重量探査など)がある模様だ。

 原発問題だけでなく、大地震に対する防災・減災対策の面でも、活断層の精査を求める声がこれまで以上に強まることが予想され、地質調査関連の注目度が増すだろう。

 地質調査関連としては、日本基礎技術<1914>(東1)日特建設<1929>(東1)日本工営<1954>(東1)川崎地質<4673>(JQS)キタック<4707>(JQS)パスコ<9232>(東1)建設技術研究所<9621>(東1)応用地質<9755>(東1)、そしてボーリング機械の鉱研工業<6297>(JQS)などに注目しておきたい。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:30 | コラム
2012年08月01日

【話題】東急線の横浜・河越直結で見直される鉄道関連

■日立製作は英国から車両596両受注に成功

話題 東京急行電鉄<9005>(東1)は7月24日、東急東横線と東京メトロ副都心線の相互直通運転の開始日が2013年3月16日に決定したと発表した。相互直通運転により、横浜地区(東急東横線および横浜高速みなとみらい線)から東京メトロ副都心線を経て、川越地区や所沢地区(東武東上線や西武有楽町線・池袋線)までが一つの路線として結ばれることになり、利用者にとっては利便性が一段と向上する。

 東京スカイツリーや渋谷ヒカリエなど、東京圏の新名所が人気化していることもあり、都市部での鉄道の利便性の高さがあらためて意識されそうだ。

 そもそも鉄道は、自動車や飛行機との比較でエネルギー効率が高い大量輸送交通システムであり、世界の主要国で長距離高速鉄道、都市内地下鉄、次世代型路面電車(LRT)などの建設計画が目白押しとなり、株式市場で大いに注目された時期もあった。その後は世界的な緊縮財政の影響に加えて、中国での高速鉄道事故や、米国の高速鉄道計画の停滞などもあり、最近では注目度が薄れているようだ。

 しかし、7月25日に日立製作所<6501>(東1)が、英国の高速鉄道の更新事業で車両596両を正式に受注したと発表した。約30年間の保守サービスも含めて事業規模は約5500億円としている。7月31日には、中国鉄道省が2012年の鉄道関連支出を当初計画の5160億元から5800億元に拡大する方針と伝えられている。景気刺激策の一環の模様である。

 こうした鉄道関連のニュースが相次いでいるため、株式市場でも鉄道関連が再注目される可能性があるだろう。

 鉄道車両・部品関連では、住友金属工業<5004>(東1)ナブテスコ<6268>(東1)日立製作所<6501>(東1)東芝<6502>(東1)三菱電機<6503>(東1)富士電機<6504>(東1)東洋電機製造<6505>(東1)日本信号<6741>(東1)三菱重工業<7011>(東1)川崎重工業<7012>(東1)日本車輌製造<7102>(東1)近畿車輛<7122>(東1)などがあるだろう。

 鉄道の利便性向上は、関東の大手電鉄にとって運賃収入の増加や沿線商業施設の活性化などが期待されそうだ。東武鉄道<9001>(東1)東京急行電鉄<9005>(東1)京浜急行電鉄<9006>(東1)小田急電鉄<9007>(東1)京王電鉄<9008>(東1)京成電鉄<9009>(東1)JR東日本<9020>(東1)にも注目しておきたい。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:16 | コラム
2012年07月31日

【話題】『異常気象で注目される植物工場』、有力企業相次いで進出

話題 異常気象が世界の農業に影響を与えている。米国では中西部を中心に約半世紀ぶりと言われる大干ばつに襲われている。米農務省が25日に発表した干ばつ影響報告によると、全米の62%の農家が今回の大干ばつの影響を受けたとしている。トウモロコシや大豆などの価格はすでに上昇して高値圏にある。9月になれば収穫激減が判明し、さらに最高値を更新するとの見方もある。

 一方、国内では、以前のように夏場の水不足のニュースを聞かなくなったように思う。ダムなどの治水対策の成果とも思えないだけに頻発するゲリラ豪雨のおかげなのだろうか。

 とはいえ、ゲリラ豪雨や台風に伴う河川の氾濫などで、田畑が大きな被害を受けることも少なくない。農業にとって天候は最大のリスク要因のため、干ばつも豪雨もできるだけ避けてほしいが、自然には逆らえず、お天道様のご機嫌次第だ。

 そこで注目されるのが「植物工場」だろう。太陽光を利用するタイプや完全屋内でLED光源を使うタイプなど、方式はさまざまだが、天候に左右されず安定的に収穫できる点が評価され、参入する企業が相次いでいる。食の安全・安心に対する消費者の意識が高まっていることも追い風だろう。政府の日本再生戦略でも農業は重点分野として位置づけられている。

 本格的に普及するためには、コスト、品質、そして規制などの面でクリアしなければならない課題も多いが、政府が30日に決定した日本再生戦略案では医療、環境、農林水産業の3分野に優先的に取り組む方針が明記されたこともあり、規制緩和が進む可能性もあるだろう。

 大成建設<1801>(東1)大和ハウス工業<1925>(東1)大氣社<1979>(東1)キューピー<2809>(東1)カゴメ<2811>(東1)日清紡ホールディングス<3105>(東1)昭和電工<4004>(東1)三菱ケミカルホールディングス<4188>(東1)JFEホールディングス<5411>(東1)三菱電機<6503>(東1)富士通<6702>(東1)パナソニック<6752>(東1)スタンレー電気<6923>(東1)ワタミ<7522>(東1)コロワイド<7616>(東1)丸紅<8002>(東1)など参入企業は多く、さまざまな業種に及んでいる。

 いずれにしても、照明・光源、空調管理、水質管理、栄養・培養液管理などが重要な要素となり、日本の「モノづくり」技術が生かされる分野でもある。人工光合成関連の研究開発にも注目しておきたい。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:34 | コラム
2012年07月29日

【話題】オリンピック特需の「中食関連」、テレビ観戦・自宅で食事

話題 第30回夏季オリンピック大会(ロンドン五輪、開会式7月27日〜閉会式8月12日)が開幕した。

 開会式よりも一足早く競技を開始した男女サッカーでは、メダル獲得が期待されている日本女子サッカー「なでしこジャパン」が、初戦のカナダ戦を2対1で快勝し順調なスタートとなった。さらに翌日には日本男子サッカー「関塚ジャパン」も、初戦で優勝候補のスペインを1対0で破る大金星を挙げた。

 ロンドン五輪に関しては開催地が遠いうえに、テレビの生中継が深夜の時間帯にかかることなどから、国内では盛り上がりに欠けるのではないかという懸念もあった。しかし注目の男女サッカーが幸先良いスタートを切ったことで、サッカーファンだけでなく、国内でのロンドン五輪に対する関心が一気に高まりそうだ。

 近所のスーパーマーケットのチラシには、ロンドン五輪開幕に合わせて「テレビで応援、我が家が特等席」という見出しが書かれていた。日本代表が出場した過去のサッカー・ワールドカップの時と同様に、開催期間中はスポーツバーなどに集まって盛り上がるだけでなく、食事や飲料を買い込み我が家でテレビを見て応援するという光景も増えそうだ。ちなみにサッカー・ワールドカップの時は、個別メニューで「カツ丼」や「カツ定食」が人気だったという。

 となれば、弁当・惣菜類やファストフード類など中食関連にとって、ロンドン五輪に対する関心の高まりが特需となる可能性があるだろう。持ち帰り弁当のプレナス<9945>(東1)は国内女子「なでしこリーグ」の冠スポンサーでもある。そして弁当・惣菜関連の柿安本店<2294>(JQS)ロック・フィールド<2910>(東1)ハークスレイ<7561>(東1)、ファストフード関連の日本マクドナルドホールディングス<2702>(JQS)モスフードサービス<8153>(東1)日本ケンタッキー・フライドチキン<9873>(東2)コンビニエンスストアのローソン<2651>(東1)セブン&アイ・ホールディングス<3382>(東1)ファミリーマート<8028>(東1)ユニー<8270>(東1)ミニストップ<9946>(東1)、さらに英国風パブのハブ<3030>(JQS)などに注目しておきたい。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:12 | コラム
2012年07月05日

【話題】「ヒッグス粒子」発見のコア技術、浜松ホトニクスに高人気

話題 世界的発見として話題を集めている「ヒッグス粒子」。そのLHC(ラージ・ハドロン・コライダー=大型衝突型加速器)の心臓部ともいえる粒子の計測になくてはならない技術として浜松ホトニクス<6965>(東1)に、マーケットで熱い視線が注がれている。5日(木)の株価は50円高の2780円と急伸している。

 宇宙で飛び交う電子に「ヒッグス粒子」が結びつくことで質量が生まれることから、すべての物の基本になるものとして注目されている。ヒッグス粒子がなかったら宇宙の星は生れなかったという。

 浜末フォトニクスに聞いた。「当社は大小いろいろの加速器向けに光計測器を手がけています。今回の装置は山手線並みの加速器で超大型です。陽子と陽子をぶつけると、そこから別の粒子が出てきます。その粒子が、どちらの方向に飛んだか、エネルギーはどのくらいだったかなど、『粒子飛跡』の計測に使われました。今回のヒッグス粒子発見のためのコア技術でした。当社の培ってきた光検出の技術の高いことが評価されたものと思っています」ということだ。

 とくに、海外売上比率が約7割のグローバル企業だけに、高技術に対する評価は大きい。今9月期の配当は2円増配の年46円の予定。予想1株利益も135.5円と優秀。利回り1.65%、PER20.5倍。指標はとくに割安というわけではないものの、偉大なる発見に貢献の企業との評価から年初来高値3245円奪回は十分期待できるだろう。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:48 | コラム
2012年07月03日

【話題】「主役銘柄なき」夏相場、出来高上位銘柄にバラツキ顕著

話題 マーケットは強いものの「主役銘柄」に欠けている印象が強い。3日(火)、14時頃の東証1部の出来高上位20社を見ると次のようだ。

 みずほフィナンシャルグループ(8411)株価135円、全日本空輸(9202)193円、川崎汽船(9107)135円、三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306)390円、野村ホールディングス(8604)299円、日本郵船(9101)211円、商船三井(9104)279円、三井住友建設(1821)61円、東芝(6502)302円、ルック(8029)579円、三井住友トラスト・ホールディングス(8309)241円、シャープ(6753)390円、日特建設(1929)92円、高島(8007)378円、りそなホールディングス(8308)340円、日立製作所(6501)490円、マツダ(7261)105円、東京電力(9501)154円、OKI(6703)132円、長谷工コーポレーション(1808)57円。

 コード番号8000番台、9000番台の銘柄が比較的多いものの、全体として見ればバラツキがみられる。しかも、7月から自然エネルギー買取がスタートしたものの、太陽光関連といったテーマ性銘柄も特に見受けられない。強いて言うなら、株価300円以下の「低位銘柄」が物色の中心といえる。

 こうした焦点の定まらない、どちらかと言えば「食い散らかし」的な相場の場合、反動安が置き易いことを頭に入れておくべきだろう。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:41 | コラム
2012年06月26日

【話題】「採決直前」のマーケット無風状態、次は経済成長政策に視線

話題 衆議院での「採決」直前で26日(火)午後のマーケットは様子見気分が強まった。日経平均株価は出来高の薄い中を70〜80円安状態。

 「消費税上げは採決されることは間違いないが、反対がどの程度の規模となるか。それによって、今後の政局は大きく動くことになる」(中堅証券)。前日までは、「反対議員は何名か」、といったことも、ここまで来れば採決を待つだけ。

 日経平均は、既に、去る6月18日に30日線を上抜いている。消費税上げが採決されることによる日本の財務悪化に歯止めのかかることが期待されている。次は、日本の経済成長政策をマーケットは期待するものとみられる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:57 | コラム
2012年06月18日

【話題】日経平均2ヶ月半ぶりに30日線上抜く、まず3分の1戻し達成へ

話題 18日(月)の日経平均は、ギリシャ再選挙の結果を受け、197円高の8766円まで上伸。13時55分時点では159円高の8729円と30日線(8699円程度)を上回っている。このまま終値でも8700円以上なら30日線を4月4日以来、2ヵ月半ぶりに上抜いて「買い転換」する。

 4月27日の1万0255円から6月4日の8238円まで約2017円(率で19.7%)と大きく下げていた。その原因がギリシャ発の欧州信用不安の拡大懸念だった。17日の投票でギリシャが緊縮政策を受け入れたことでギリシャのユーロ離脱は避けられた。このため、「目先の悪材料一巡感から、日経平均は下げ幅の3分の1戻りは十分期待できる」(中堅証券)ところとなっている。3分の1戻しは8910円程度。さらに、次は半値戻しの9240円台が目途となりそうだ。久々に明るい場面である。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:25 | コラム
2012年06月14日

【話題】注目される日経平均のモミ合い、最近は「要警戒サイン」とも

話題 日経平均株価が、去る、6月4日に8238円の年初来安値をつけた後、反発に転じ、6日以降は8500円を挟んだモミ合いが1週間にわたって続いている。「どちらに放れるか」マーケットで話題となり注目されている。

 「上値は引き続きヨーロッパの信用不安が頭を押さえている。一方、下値は企業業績の回復、とくにPER(日経平均)が11倍強と低いことが支えている」(中堅証券)。とくに、17日(日)にギリシャの再選挙を控えていることから手控え気分が強く、結果、振幅幅の小さいモミ合いとなっている。

 14日朝には大手格付け機関のムーディーズが、イタリア国債を一気に3段階引き下げた。このようにヨーロッパの信用不安に好転の兆しはみられない。このため、仮に、ギリシャの選挙結果が良い方に出たとしてもマーケットの基調が上昇に転換して上値追いを続けることにはならない。一時的には、NYダウも日経平均も高くても持続力には期待できない心配がある。

 一方、ギリシャの結果が思わしくない場合は、ギリシャのユーロ離脱など新たなヨーロッパ不安に発展する心配を含んでいる。日本も、社会保障と税の一体改革の修正協議が難航している。協議は15日までとなっている。総理が党の分裂を避ける道を選ぶか、あるいは、消費税上げをとるのか大事な決断を迎えている。

 日経平均は、今年4月にも9500円前後で2週間余モミ合った後に急落した経緯がある。かつては、「モミ合いは相場が強い現われ」として注目された。しかし、このところは内外情勢が混沌としているだけにモミ合いは必ずしも強気サインとは言えない。むしろ、「モミ合いは要警戒」と受け取ったほうがよいだろう。投資スタンスとしては、「突っ込み狙い」がよいだろう。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:56 | コラム
2012年06月05日

【読者と一問一答】ソニーの1000円割れでガックリ、長期投資は考え直すべきか?

■成熟経済釈迦では『3年サイクル』投資で

【読者と一問一答】 【問い】 ソニー<6758>(東1)の株を長期で持っています。株価が1000円を割ってガックリです。長期投資なら大丈夫と思っていました。長期投資は考え直すべきでしょうか?

 【答え】 長期が良いかどうか、難しい話です。一般的に言えることは、ものごとが「永久的」に続くことは難しいものです。ソニー株は、かつて「ソニー神話」といわれた時代がありました。世の中がどんなに不況でもソニーは堅調な業績を挙げる。全般相場が下がっていればソニーの株が活躍して、全般相場に「渇」を入れる働きをした。『困った時のソニー頼み』といわれたものです。昔を知る投資家の方にはこうした記憶が息づいているものと思います。

 しかし、四季報の業績推移を眺めると、最近のソニーには「赤い数字」、つまり利益赤字が目立ちます。かつてのソニーには考えられなかったことです。それでも、神話復活を信じて株を持ち続けている方は多いでしょう。結果、最高値3万3900円(2000年)から大きく下げています。

 このほか、最近では東京電力、オリンパスなど長期投資にふさわしいとみられていた老舗名門銘柄も大きく下げています。1銘柄ならともかく、かなり多くの優良銘柄が大きく値を下げている動きを見る限り「長期投資」というものを考え直すところに来ているのではないでしょうか。

 とくに、日本の経済が戦後の高度成長時代なら長期の塩漬け投資がむしろ投資効果は大きかったと思います。現在は、モノが充足した成熟経済の社会です。競争は激しく、新製品を開発し売り出してもすぐに他社が同じように販売します。しかも、競争で利益が低下するだけでなく会社自体の存続さえ危なくなっています。

 決して、長期投資を否定するもんではありません。しかし、あまりにも社会の変化が速く大きいため、20年、30年といった長期投資は難しくなっていると思います。ましてや、高齢化社会です。仮に、60歳の投資家の方が30年後に大きな投資成果を上げることができたとしても、その時は既に90歳です。儲かった株で旅行に行く元気もなくなっているかもしれません。生きている間に使おうと思えば、『3年サイクル』ていどの投資が良いのではないでしょうか。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:51 | コラム
2012年06月04日

【話題】ソニー44年ぶりの1000円割れ、「SONY神話」復活なるか

話題 ソニー<6758>(東1)が、17円安の996円と4営業日続落、4ケタを割り込んだ。安値は990円まであった。1990年以降での1000円割れはなく、遡ると1968年(昭和43年)以来で実に44年ぶりのこと。

 欧州信用不安、円高が影響している。さらに、昭和43年頃といえば日本の本格的「3Cブーム」時代の幕開けでありSONYの全盛時代の始まりだった。ほぼ半世紀が経過し、日本の家庭には電気製品が行き渡り普及率は高く、しかも、韓国勢にシェアを奪われてしまった。

 今回の株価4ケタ割れが、「アク抜けで底となるか」、それとも、「4ケタ割れは新たな下値相場への始まりか」。大いに注目されるところだ。ソニー株ファンとしては「SONY復活」を期待したいところではある。それにしても上場来高値3万3300円(2000年)に対してはずいぶん安くなっている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:12 | コラム