ホロン＜７７４８＞（ＪＱＳ）は、５日移動平均線が２５日移動平均線を上抜けミニゴールデンクロスを示現。ＬＥＤ関連の材料がある好業績の割安感として見直される可能性があり注目したい。

　同社は、小型化及び高機能・高性能化が進むパソコンや携帯電話、デジタル家電などの機器に不可欠な半導体が、設計通りに正しく作られているかを検査・測定する装置を主力製品として研究開発、製造・販売、保守・メンテナンスの連携を強化し、最適なサービスを提供している。

　今２０１５年３月期第２四半期売上高は９億０５００万円（前年同期比５７．９％増）、営業利益は１億４６００万円（同１７．６％増）、経常利益は１億４６００万円（同１８．３％増）、純利益は１億４３００万円（同２６．９％増）と好調。主力製品のマスクＣＤ−ＳＥＭ機「Ｚ７」は顧客から高い評価を得て、売上は概ね計画通りに推移。ＥＤＳ分析機の「ＬＥＸａ（レグザ）」等を積極的に市場投入。また、ＮＥＤＯ（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）の平成２５年度イノベーション実用化ベンチャー支援事業に係る助成事業において採択された「ＮＩＬナノパターンの観察計測ができる高分解能ＣＤ−ＳＥＭの開発」では１０ナノメートルノード以下の次世代ＣＤ−ＳＥＭ機の開発を進めるとともに、前年度に採択された「大気開放型ＳＥＭを組み込んだ大型ロール検査装置の開発」は早期の商品化を目指して開発を継続している。

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　電算システム＜３６３０＞（東１・売買単位１００株）は９月の戻り高値１６５０円に接近、値を固めている。業績優秀で好調のコンビニ関連としての注目度も高く狙い場といえる。

　「ＳＩ・ソフト開発」においてオートオークション、広告出版の販売管理システム、小売向けギフトシスム、大学向け情報機器更新、エネルギー卸販売向け業務システムなどの大型案件が寄与している。収納代行サービスも堅調である。

　２０１４年１２月期・第３四半期では前年同期比７．１％増収、営業利益１６．１％増益の好成績で、通期では前期比９．９％増収、営業利益１０．２％増益、１株利益６９．１円の見通し。配当は年２２円の予定。

　国際送金業務に対する期待もあり派手さはないが着実な成長が見込まれる。

　週足チャートでは７月に１６３６円の高値のあと２６週線を下値に「三角保合い」形成となっている。１２月期決算に対する見直しから保合い放れが近そうだ。仕込んで待つところだろう。（甘栗）

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　シーシーエス＜６６６９＞（ＪＱＳ）は、５日移動平均線が２５日移動平均線を上抜けミニゴールデンクロスを示現。中国関連として見直される可能性があるほか、今期２ケタ増収増益見通しで割安感があり注目したい。

　同社は、画像処理用ＬＥＤ照明装置および制御装置の開発、製造、販売のほか、顕微鏡光源用、植物育成用、医療用、美術館・博物館用、その他ＬＥＤ応用照明の開発、製造販売を行っている。今２０１５年７月期売上高は６４億円（前年同期比１６．２％増）、営業利益は６億５０００万円（同１５．９％増）、経常利益は６億円（同２２．０％増）、純利益は４億４０００万円（同１０．３％増）と２ケタ増収増益の続伸を見込んでいる。

　画像処理用ＬＥＤ照明事業における国内シェア５０％超のトップシェア奪還、海外シェア３０％超、新規事業の売上比率５０％目標を掲げた、中期経営計画では１７年７月期売上高９２億円、営業利益１２億円を目指している。不採算事業からの撤退を完結させ、ＭＶ事業へ経営資源を集中した結果、確実な利益創出を実現。今後３年間も、MV事業における更なる地位の強化と規模拡大を図るとともに、新規事業を堅実に成長させ新たな事業の柱を作り成長を加速させる。

　株価は、１０００円割れの底値圏から８月２８日高値１５４４円、１０月８日高値１４９０円と買われた後、１２００円を軸に中段でのモミ合いが続いている。中国の中央銀行である中国人民銀行が前週末に利下げに踏み切ったことを受け、中国関連が見直されているが、同社が中国の同業大手と昨年設立した合弁企業を通じ、需要が高い低価格照明を量産することへの期待感が高まる。今期予想ＰＥＲ１２倍台と割安感があり見直し余地が広がる。水準訂正高が続くか注目したい。（Ｎ）

　ウエストホールディングス＜１４０７＞（ＪＱＳ）は、１１月２０日（木）２円高の１１１０円と３営業日続伸している。連続最高益更新見通しで配当利回り妙味が増すことから注目したい。

　同社は、メガソーラーから、産業用太陽光発電、住宅用太陽光発電まで手がけている。その複合体でもあるスマートグリッド事業を推進。５０，０００件を超える住宅用施工実績、１２０カ所以上のメガソーラー施工実績、これらの豊富なノウハウを活かしてスマートシティの実現を目指している。

　１０月２２日に２０１４年８月期決算を発表済み。前１４年８月期売上高が５８８億２７００万円（前の期比１１．５％増）、営業利益が９１億７７００万円（同４２．１％増）、経常利益が８７億０６００万円（同４８．３％増）、純利益が５４億９４００万円（同７５．９％増）に着地。グリーンエネルギー事業で、工場・倉庫・商業施設の屋根を活用した産業用太陽光発電システムやメガソーラーの需要は好調に推移。各電力会社の接続検討の期間が予想以上に長引いていること及び８月の西日本地域の天候不順等の影響により、一部のプロジェクトに遅れが生じたほか、エコリフォーム事業については、従来からの計画に従い人材を一層成長分野であるグリーンエネルギー事業に集中したために売上高が減少したが、連続最高益を更新した。
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　曽田香料＜４９６５＞（ＪＱＳ）は、連日の年初来高値と買い進まれている東レの子会社として見直される可能性があります。

　同社は、各種香料・香料関連品の製造及び販売を手掛けています。国内市場での調合香料のシェアアップを図るとともに、高付加価値製品の開発や更なるコストダウンによる国際競争力の強化によって、合成香料・ケミカル製品の販売量回復を図っているほか、急速に需要が拡大している中国市場での事業拡大を積極的に推進するとともに、成長著しいアセアン地域のイスラム圏向け香料販売のためのハラル対応を進めています。

　１１月１３日に発表した今３月期第２四半期決算は、売上高が８１億１２００万円（前年同期比３．６％増）、営業利益が９億４１００万円（同１．７％増）、経常利益が９億３０００万円（同０．２％減）、純利益が５億３６００万円（同３．４％減）に着地。売上高は、調合香料事業が天候不順の影響等により前年比減収。合成香料・ケミカル事業は、輸出が主体の合成香料は競争激化により減収だったが、ケミカル製品等の売上増により前年比増収となりったほか、中国市場を主力とする海外事業が大幅な増収となったことにより、１０月２４日に上方修正した通り営業利益は一転増益となりました。
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　翻訳センター＜２４８３＞（ＪＱＳ）は、下値不安の少ない好業績銘柄として注目。同社は、特許、医薬、工業、金融・法務分野での翻訳事業を主軸に、通訳、派遣、コンベンション、通訳者・翻訳者育成事業など、言語に関するサービスを提供。グループ全体で約６，２００名の登録翻訳者を確保し、翻訳事業での対応可能言語は約７０言語と、国内最大の規模で事業展開をしている。

　１１月１３日に発表した今３月期第２四半期決算は、売上高が４３億６１００万円（前年同期比４．２％増）、営業利益が１億５４００万円（同５．５％増）、経常利益が１億５７００万円（同１０．１％増）、純利益が８６００万円（同２３．８％増）に着地。主力の翻訳事業において、特許分野で、主要顧客である大手電機メーカーからの発注が一時的に減少したものの、企業の知的財産関連部署に対する新規開拓の推進に加え、既存顧客である大手化学メーカーの子会社から大量案件を獲得。医薬分野で、新薬申請資料の翻訳において、プリファードベンダー契約に基づく外資系メガ・ファーマ、ならびに、国内製薬会社からの受注が好調維持に加え、国内製薬会社、ならびに、国内化学メーカーの医薬品開発部門から新薬申請と製造工程に関する大型のスポット案件を獲得が寄与した。

　通期業績予想は、売上高９４億円（前期比２．９％減）、営業利益４億８０００万円（同３１．７％増）、経常利益４億８０００万円（同３３．３％増）、純利益２億７０００万円（同５０．８％増）と３期ぶり最高益更新を見込む。年間配当は期末一括４８円（同３円増）を予定している。
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　キッツ＜６４９８＞（東１）は、水素ステーション関連で業績好調の割安銘柄として注目したい。

　同社は、バルブ事業を中核に伸銅品事業などを展開している。今３月期第２四半期決算は、売上高が５７５億３０００万円（前の期比０．３％増）、営業利益が３５億９０００万円（同４５．６％増）、経常利益が３６億４０００万円（同５１．６％増）、純利益が２４億５８００万円（同６９．０％増）と大幅増益着地。国内で前第４四半期における一部製品価格の値上げによる販売価格の上昇や、半導体製造設備向けが回復が寄与。海外で北米向けが増加したことが寄与。

　通期業績予想は、売上高１１４０億円（前期比２．９％減）、営業利益７５億円（同１５．９％増）、経常利益７４億円（同１３．８％増）、純利益６４億円（同７９．６％増）と大幅増益を見込む。年間配当は１２円（同２円増）と増配が続く見通し。主力のバルブ事業において、国内市場で震災復興関連需要や首都圏再開発案件需要を取り込むとともに、本年１月に実施した値上げの浸透を図り、また、拡大の見込まれる水素市場への拡販を行っている。海外市場の重点エリアである３極（欧州、米州、アセアン）・２拠点（中国、インド）の海外拠点機能を複合化し、現地経営判断の迅速化による販売シェアの拡大を図っている。

　株価は、７月１６日につけた年初来の高値６１０円から１１月５日に年初来の安値４４４円と調整。その後、下値を固める動きとなっている。自動車大手と経済産業省は燃料電池車向けの水素の価格をガソリン並みに引き下げる仕組みをつくると伝わっており、同社が水素ステーション向けに水素の充電時間を短縮できるバルブを手がけていることが改めて注目される。１００万株（自己株式を除く発行済株式総数の０．９％相当）・５億円を上限に１１月７日から来年３月２７日まで自社株買いを実施すると発表済みで、需給面で下支えする。また、今期予想ＰＥＲ１１倍台・ＰＢＲ０．８５倍と割安感があり、配当利回り２．５％と利回り妙味がソコソコあり見直し余地が広がることから、下値買い好機と見たい。（Ｎ）

　クレハ＜４０２３＞（東１）は、機能製品（機能樹脂、炭素製品）・化学製品（医薬品、農薬、工業薬品）・樹脂製品（業務用食品包装材、コンシューマーグッズ）・建設関連製品などの製造・販売を手掛けています。１１月１３日に発表した今３月期第２四半期決算は、売上高が７３４億４９００万円（前の期比８．５％増）、営業利益が５７億５６００万円（同１８．７％増）、経常利益が６０億３９００万円（同１４．８％増）、純利益が４３億８２００万円（同２５．１％増）と２ケタ増益着地。樹脂製品事業で熱収縮多層フィルムや包装機械が増加。建設関連事業で震災復興関連向けが増加。そのほか、産業廃棄物処理などが増加したことが寄与しました。１０月３０日に上方修正発表の通り当初予想よりも上回る結果で好調です。

　通期業績予想は、売上高１５５０億円（前期比４．６％増）、営業利益１３５億円（同１３．４％増）、経常利益１３０億円（同６．５％増）、純利益８０億円（同８．６％増）を見込む。年間配当は１１円を予定しています。ふっ化ビニリデン樹脂などの機能製品事業の拡大、コンシューマー・グッズをはじめとする樹脂製品事業及び医薬・農薬などの化学製品事業の安定的な収益の確保や、全社横断的なプロジェクトによるトータルでのコストダウンに取組んでいるほか、ＰＧＡ（ポリグリコール酸）樹脂やリチウムイオン二次電池（ＬｉＢ）用材料を重点事業と位置付け、事業の立ち上げを推進しています。

　株価は、９月９日に年初来の高値５６２円と買われた後、１０月２０日安値４８９円まで調整を挟んで１１月４日高値５５０円と上昇。その後、モミ合いです。ＰＧＡ（ポリグリコ−ル酸）樹脂がシェ−ルガス・オイル掘削用途向けに需要拡大に加え、特殊炭素材料での車載用リチウムイオン二次電池向け負極材用途の需要拡大が見込まれています。今期予想ＰＥＲ１１倍台、ＰＢＲ０．８７倍と割安感があり、レンジ上限の５６２円突破し６５０円の上値フシを目指す展開が期待されます。（Ｎ）

　ストリーム＜３０７１＞（東マ・売買単位１００株）は、今年９月２４日に５４０円と買われたあと５００円を挟んだ頑強なモミ合いで推移している。業績急向上に加え手掛かり材料の多いことから上放れが近そうだ。狙い場のタイミングといえる。

　１２日、中国のオンラインゲームサービス会社「５１７３．ｃｏｍ」の１００％子会社でありストリームの中国事業を統括するＬｉｇｈｅｇ（Ｈ．Ｋ）　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｒｙ　Ｈｏｌｇｉｎｇｓ、Ｌｉｍｉｔｅｄとの共同出資（ストリーム８０％）で新会社『Ｃｈｉｐｓ』（仮称）を設立した。

　今年６月に５１７３．ｃｏｍとの業務提携によりネットゲーム事業に参入し日中両国での市場を相互に開拓している。第一弾としてストリームはスマートフォン専用のオンラインゲーム『三国志戦姫』の中国での独占配信権を取得している。今回、共同出資の新会社は中国で開発された中国製人気コンテンツを日本に導入し日本国内でのマーケティング、ローカライズ、カルチャライズを展開する。今回の日中首脳会談実現により中国関連銘柄に注目が高まっていることは追い風である。

　また、今年２月に子会社化した化粧品・健康食品の通販、「エックスワン」も好調のようだ。とくに、ラオックスと提携しエックスワンの取扱商品をラオクッスの免税店で販売を開始している。中国等アジアからの観光客増加でラオックスが１２日、利益の大幅増額を発表している。

　これからの同社株にはゲーム関連、外国人観光関連としての人気も加わり２００８年以来となる１０００円（権利修正）を目指した相場となるだろう。

　三洋貿易＜３１７６＞（東１）は、前９月期２ケタ増収増益着地。今９月期も最高益を更新する見通しで割安感があるほか、株主還元の高さや配当利回り妙味が増すことから注目したい。

　同社は、ゴム、化学品、機械・資材、産業資材、科学機器などの輸出入や販売を手掛けている。１１月６日に発表した前２０１４年９月期決算は、売上高が５８６億１８００万円（前の期比１４．８％増）、営業利益が３１億７８００万円（同３０．２％増）、経常利益が３５億１６００万円（同２６．９％増）、純利益は１９億８２００万円（同３４．４％増）と２ケタ増収増益着地。主力の自動車向けや家電・情報機器向け合成ゴムと副資材の国内販売が期後半に好調。自動車シート用部品の販売が好調に推移し、センサーなど機能部品とシート部品メーカーへの原材料の販売も伸長したほか、官公庁や企業の研究機関向けに大型分析機器をはじめとして、各種分析機器や試験機の販売が堅調だった。

　今１５年９月期売上高は６２０億円（前期比５．８％増）、営業利益は３３億円（同３．８％増）、経常利益は３６億円（同２．４％増）、純利益は２１億円（同５．９％増）と増収増益を計画。ゴム・化学品関連が堅調に推移するほか海外現地法人が好調に推移すると予想されるうえ、新規では医薬・医療関連商材や環境関連機材などの伸長を見込み連続最高益更新見通し。年間配当は３７円（同３円増）を予定している。

　株価は、８月２５日につけた上場来の高値１５７９円から１０月１４日安値１２１０円と調整。その後、モミ合いとなっている。同社は資源エネルギー分野、環境関連分野およびライフサイエンス分野の新規事業に必要な経営資源を集中投下して積極的に参画することへの期待感が高まるほか、配当性向２５％を下限の目途とする株主還元の高さが魅力となっている。今期予想ＰＥＲ８倍台と割安感があり、配当利回り２．９％と利回り妙味も増す。ここからの押し目は中長期で注目されよう。（Ｎ）

　幼児活動研究会＜２１５２＞（ＪＱＳ）は。５日移動平均線が２５日移動平均線を上抜けミニゴールデンクロスを示現しています。今３月期第２四半期業績は計画上ブレで一転増益と好調。割安感があり、リバウンドが期待されることから注目です。

　同社は、同社（幼児活動研究会株式会社）及び子会社１社（株式会社日本経営教育研究所）により構成されており、幼稚園・保育園の保育の一環として行う正課体育指導、園に通う子供たちを対象とした課外体育指導を軸に、認証保育室の経営や幼稚園・保育園に対する魅力ある園づくりのための経営・運営指導及び園職員の研修等を行っています。

　１０月３１日に発表済みの今３月期第２四半期決算は、売上高が２８億９１００万円（前年同期比４．８％増）、営業利益が３億２３００万円（同２．５％増）、経常利益が３億２５００万円（同０．８％増）、純利益は１億８５００万円（同４．２％増）に着地。純利益は計画を２５００万円上回り一転増益。第２四半期末の正課体育指導の実施会場は前期末から３４園増加し９６８園。また、第２四半期末の課外体育指導の契約件数は同５２カ所増加し９６７カ所。会員数は同１，４６７名増加し５５，７８５名。課外体育指導の会員数は同２．７％増と順調に伸びています。

　通期売上高は５８億円（前期比３．０％増）、営業利益は７億６０００万円（同３．２％増）、経常利益は７億６０００万円（同０．３％増）、純利益は４億３０００万円（同５．１％増）で連続最高益更新を見込んでいる。年間配当は期末一括７円を予定しています。

　株価は、１月２３日につけた年初来の高値９４９円から２月４日に年初来の安値７１５円と調整。５月１９日に７１５円と売り直されて底値確認から７月１日高値８７９円と上昇。再度、調整していたが７５０円割れで下値を固め出直りです。２０１５年４月に始まる「子ども・子育て支援新制度」では、保育園の待機児童をなくすため、幼稚園と保育園の役割を１カ所で担う幼保一体型施設「認定こども園」が増え、同社の収益機会が増加する見通し。今期予想ＰＥＲ１０倍台と割安感があり、リバウンド相場入りが期待されそうです。（Ｎ）

　アグロカネショウ＜４９５５＞（東１）は、今１２月期第３四半期業績は大幅増益着地で通期業績予想を上方修正し割安感があり、水準訂正高が期待されることから注目したい。

　同社は、害虫防除剤、病害防除剤等　農業薬品の製造・販売を行っている。１１月６日午後２時に発表した今１２月期第３四半期決算は、売上高が１０８億１３００万円（前年同期比１．６％増）、営業利益は２０億４５００万円（同７１．８％増）、経常利益は２０億８４００万円（同３５．３％増）、純利益は１５億０６００万円（同５１．７％増）に着地。福島第一原発事故の影響で操業停止中の福島工場の代替として昨年完成した茨城工場を中心に生産体制を確立し、需要期に対応したほか、農家説明会、展示圃活動などで農家と直接対話をもち、引き続き農家直結の営業方針「トライアングル作戦」（会員店・ＪＡ・販売店とカネショウと農家の関係強化を図る施策）を実施し、普及活動に努めたことが業績に貢献した。
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　日進工具＜６１５７＞（ＪＱＳ）は、今３月期第２四半期・通期業績予想を上方修正し割安感があり、スマートフォン関連として水準訂正高が期待されることから注目したい。

　同社は、自動車及びデジタル家電向け超硬エンドミルに特化し、切削工具の製造販売を行っている。今３月期第２四半期売上高は従来予想の３３億２０００万円から３５億４８００万円（前年同期比１５．６％増）、営業利益は同５億４０００万円から７億１６００万円（同４９．０％増）、経常利益は同５億６０００万円から７億５２００万円（同５０．３％増）、純利益は同３億３５００万円から４億８３００万円（同４９．４％増）と増額。消費税率引き上げに伴う駆け込み需要の反動を想定していたが、スマートフォンの新製品向け関連等に牽引され、売上高が順調に推移したほか、増産による稼働率が向上したことが寄与した。

　通期売上高は従来予想の６７億６０００万円から７０億円（前期比９．１％増）、営業利益は同１１億３０００万円から１２億８０００万円（同１９．７％増）、経常利益は同１１億６０００万円から１３億３０００万円（同２０．１％増）、純利益は同７億１５００万円から８億２０００万円（同１８．０％増）に増額し、過去最高益を更新する見通し。年間配当は同２５円から３０円（前期実績は記念配当１０円を上乗せの６０円）に増額する予定。今期は１０月１日付で１株につき２株の株式分割を行っている。
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　岩崎電気＜６９２４＞（東１）は、ＬＥＤ関連として見直される可能性があるほか、今３月期第２四半期と通期利益予想を増額し一転増益見通しで割安感があり、水準訂正高が期待されることから注目したい。

　同社は、各種光源、照明器具、光応用機器（紫外線・赤外線・電子線応用）等の製造および販売を行っている。今３月期第２四半期売上高は従来予想の２３５億円から２３３億円（前年同期比２．４％増）、営業損益は同７億円の赤字から２億８０００万円の赤字（同６億８２００万円の赤字）、経常損益は同８億が５０００万円の赤字から４億３０００万円の赤字（同８億３１００万円の赤字）、最終損益は同６億円の赤字から４億円の赤字（同５億５０００万円の赤字）と赤字幅を縮小。売上高は、情報機器事業において受注が伸び悩んだことが要因で当初計画を若干下回る見込みだが、利益面においては、ＬＥＤ新製品の売上拡大及びコスト改善効果が主因となり、営業利益、経常利益、四半期純利益とも当初計画を上回る見込み。

　通期売上高は従来予想の５９０億円（前期比３．５％増）を据え置いているが、営業利益は同２２億円（同９．７％減）から２５億円（同２．６％増）、経常利益は同１９億円（同９．９％減）から２２億円（同４．３％増）、純利益は同１４億円（同２．７％減）から１６億円（同１１．２％増）と増益に転じる見通し。年間配当は未定（前期実績は２円）としている。

　株価は、３月７日に年初来の高値２７３円、７月２９日高値２６８円と買い直された後、１０月１６日安値２１６円まで調整を挟んで同２９日高値２４０円と上昇。日本人のノーベル物理学賞受賞でＬＥＤ関連として見直される可能性はある。１１月２０日（木）・２１日（金）　に東京ビッグサイトで開催される「ハイウェイテクノフェア　２０１４」において、ＬＥＤ道路灯（レディオックロード）・簡易路面輝度測定システム　ｅＬｓｃｏｐｅ（エルスコープ）、光環境評価システムＱＵＡＰＩＸ（クオピクス）を紹介することから、再度、同社への関心が高まると期待される。今期予想ＰＥＲ１１倍台・ＰＢＲ０．８７倍と割安感があり、２４カ月移動平均線がサポートしており、高値奪回となるか注目されよう。（Ｎ）

　ダイト＜４５７７＞（東１）は、財務省が年末にかけての２０１５年度予算編成で、生活保護の受給者に安価な後発医薬品（ジェネリック）の使用を徹底するよう厚生労働省に求める方針と伝わっており、ジェネリック向け原薬製造販売を手がける同社に恩恵が大きく注目したい。

　同社は、原薬の生産と販売、ジェネリック医薬品の生産と販売、医薬品の受託製造、ＯＴＣ医薬品の生産と販売、配置薬品・健康食品の生産と販売、海外への輸出を行っている。１０月１０日に発表済みの今５月期第１四半期業績は、売上高が７４億２２００万円（前年同期比５．１％増）、営業利益が７億１７００万円（同９．９％増）、経常利益が７億１５００万円（同７．７％増）、純利益が４億５６００万円（同１３．１％増）に着地。原薬では、高血圧症剤原薬及び糖尿病剤原薬などのジェネリック医薬品向け原薬の販売が順調に推移。製剤では、医療用医薬品において自社開発ジェネリック医薬品の販売増加があった一方、長期収載品における製造受託の減少。また一般用医薬品においては、市場自体の伸び悩み等の影響もあり厳しい状況で推移、健康食品についても、価格競争等により厳しい状況で推移したが、全体では２ケタ増益と好調に推移している。

　通期業績予想は、売上高が３４５億円（前期比１０．６％増）、営業利益が３４億５０００万円（同１７．４％増）、経常利益が３４億５０００万円（同１８．１％増）、純利益はが２２億円（同２１．５％増）の連続最高益を更新する見通し。年間配当は期末一括３０円を予定している。金融緩和によって為替相場が円安へと推移し、原材料等の輸入価格は上昇しコストが高くなり収益が圧迫されるものの、平成２５年４月には厚生労働省より「後発医薬品のさらなる使用促進のためのロードマップ」が公表され、いままでのジェネリック医薬品の数量シェア目標に代わる新たな数量シェア目標が設定され、新たな定義ではその数量シェアを平成３０年３月末までに６０％以上を目標とすることになり、今後もジェネリック医薬品の使用促進が進むことが期待される。
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　電子材料、電子部品専門商社のエレマテック＜２７１５＞（東１）は、２１日に今３月期業績予想と配当予想の上方修正を発表したことを好感した買いが継続している。割安感があり水準訂正高が続くと期待されることから注目したい。

　同社は、携帯電話や薄型テレビなどで使用される意匠部品や電子部品から、樹脂をはじめとする電気材料まで、多岐にわたるアイテムを提供している。スマートフォンやテレビ向けディスプレイ関連及びアミューズメント関連部材の販売が想定を上回り堅調に推移しているため、今３月期売上高は従来予想の１６００億円から１７６０億円（前期比２２．７％増）、営業利益は同５６億円から６２億円（同１８．２％増）、経常利益は同５６億５０００万円から６４億円（同１３．４％増）、純利益は同４０億円から４８億円（同２４．８％増）に増額し、増益幅を拡げる見通し。年間配当は配当性向３割で同５９円から７１円（同１２円増）に増額を予定している。

　また、同社は今後の需要の増大が見込まれる産業機器業界への業容拡大を図ることを目的に、豊田通商の子会社トムキを１０月３１日に完全子会社化し、１２月１日に吸収合併する予定で、トムキの顧客に電気・電子材料等の販売を行うことに加え、トムキの取扱商材を当社顧客に販売することでシナジー創出を図る計画している。今期業績予想への影響は軽微としているが、顧客基盤を拡充し取扱商品とサービスを多様化することで顧客のニーズへの対応力を向上させ、より効率的な経営を行い収益の拡大を図ることへの期待感が高まっている。

　株価は、８月７日安値１７８３円を底に１０月１日高値２１５９円と上昇。同１７日安値１８４４円まで調整を挟んで上昇している。筆頭株主である豊田通商との業務提携強化による収益拡大期待があるほか、連続最高益更新見通しで今期予想ＰＥＲ９倍台と割安感がある。配当利回り３．２％と利回り妙味も増すことから、見直し余地は広がる。月足では９カ月移動平均線がサポートしており、中長期で上昇トレンドを描く可能性が高い。（Ｎ）

　共和レザー＜３５５３＞（東１）は、１５日に今３月期第２四半期業績予想と通期業績予想の上方修正を発表した買いが継続している。割安感があり一段高に向かうと期待されることから注目したい。

　同社は、自動車の内装材をはじめ、住宅用建材や、壁紙・家具、鞄・靴など各種合成樹脂製品の製造、加工ならびに販売を行っている。今３月期第２四半期売上高は従来予想の２０５億円から２１３億円（前年同期比９．３％増）、営業利益は同６億円から１１億５０００万円（同６４．５％増）、経常利益は同６億５０００万円から１１億５０００万円（同５８．６％増）、純利益は同４億５０００万円から９億５０００万円（同４６．８％増）に増額。これまで実施してきた拡販の効果が当初の計画を上回った。

　通期売上高は従来予想の４２５億円から４３８億円（前期比４．２％増）、営業利益は同１８億円から２３億５０００万円（同３１．９％増）、経常利益は同１８億円から２２億円（同２５．３％増）、純利益は同１４億円から１８億円（同３９．８％増）に増額し、増益幅を拡げる見通し。第２四半期上乗せ分の増額にとどまっており、通期業績予想の再増額も期待される。

　株価は、８月２６日に年初来の高値８１８円と買われた後、モミ合っていたが、１０月１４日安値６７５円と下げて切り返す動き。今期予想ＰＥＲ１０倍台・ＰＢＲ０．８３倍と割安感がある。市場では連続増配見通し銘柄を見直す動きが出ており、配当性向約３割で年間配当１６円（前期比３円５０銭）増配、配当利回り２．０％と利回り妙味もソコソコあり、注目される可能性はある。加えて、需給面では信用取組倍率０．５３倍の好需給が下支えしており、高値奪回から一段高へ向かうか注目したい。（Ｎ）

　シノブフーズ＜２９０３＞（東２）は、２０日に今３月期第２四半期業績予想と通期業績予想の上方修正を発表したことを好感しているが、割安感があり水準訂正高が続くと期待されることから注目したい。

　同社は、米飯加工食品（弁当、おにぎり、寿司等）、調理パン（サンドイッチ等）・惣菜等の製造販売を行っている。今３月期第２四半期売上高は従来予想の２０７億円から２１０億６６００万円（前年同期比５．６％増）、営業利益は同５億６０００万円から７億２３００万円（同６０．３％増）、経常利益は同５億８０００万円から７億３９００万円（同５７．６％増）、純利益は同３億３０００万円から４億４９００万円（同４４．８％増）に増額した。米飯類・調理パンともに順調に推移したほか、原材料費の抑制および設備投資による労務効率の改善が奏功した。

　通期売上高は従来予想の４１０億円から４１４億円（前期比２．８％増）、営業利益は同１０億６０００万円から１２億３０００万円（同４０．７％増）、経常利益は同１１億円から１２億６０００万円（同３７．６％増）、純利益は同５億５０００万円から６億７０００万円（同３０．６％増）に増額した。第２四半期上乗せ分の増額にとどまっており、通期業績予想の再増額も期待される。
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　千代田インテグレ＜６９１５＞（東１）は、今８月期純利益増益を確保する見通しで、割安感があり押し目は注目したい。

　同社は、ＯＡ機器、ＡＶ機器、通信機器、自動車関連など各製品の機構部品、機能部品の製造販売を行っている。１４日に発表済みの前２０１４年８月期業績は、売上高が４５４億１３００万円（前の期比１２．３％増）、営業利益が３５億７４００万円（同４８．７％増）、経常利益が３８億１３００万円（同３１．７％増）、純利益が２５億１３００万円（同２１．５％増）と２けた増収増益着地。東南アジアでテレビやスマートフォン向けの受注が堅調だったほか、中国でスマートフォン向けの受注も好調に推移した。

　今２０１５年８月期業績予想は、売上高が４７５億円（前期比４．６％増）、営業利益が３６億円（同０．７％増）、経常利益が３８億円（同０．４％減）、純利益が２６億円（同３．５％増）を見込む。年間配当は期末一括３８円を予定している。売上高は、スマートフォンの特需剥落分を自動車、デバイス関連への拡販で補完。営業利益は、新事業領域の展開を図るため人件費が増加し減益だが、若干の為替差益を見込み経常利益・純利益は増益を確保する見通し。

　株価は、１月１５日につけた年初来の高値２３１０円から５月１６日の年初来の安値１３２４円まで約１０００円の調整を挟んで７月１０日高値１６４８円と上昇。その後、１０月１４日安値１３８８円と売り直され下値確認から１６日高値１５７８円と買われモミ合っている。今期業績見通しについて、市場では減益を予想していただけにサプライズとなったほか、予想ＰＥＲ８倍台・ＰＢＲ０．７７倍と割安感がある。配当利回りも２．４％と利回り妙味もソコソコあり、底堅い動きとなっており、上値抵抗線の１６４８円を突破出来るか注目したい。（Ｎ）

　サカタのタネ＜１３７７＞（東１）は、今５月期第１四半期業績が大幅増益着地で業績が順調に推移していることが買い手がかり。５日移動平均線が２５日移動平均線を上抜けミニゴールデンクロスを示現。モミ合い上放れが期待されることから、注目したい。

　同社は、種子・苗木・球根・農園芸用品の生産および販売、書籍の出版および販売。育種・研究・委託採種技術指導。造園緑化工事、温室工事、農業施設工事の設計、監理、請負を行っている。１０日に発表した今２０１５年３月期第１四半期決算は売上高が１３６億６８００万円（前年同期比１１．５％増）、営業利益が２７億９５００万円（同７６．８％増）、経常利益が３０億９９００万円（同９５．８％増）、純利益が２０億０２００万円（同２．３倍）と大幅増益着地。国内卸売事業はトマト、ブロッコリー、キャベツなど野菜種子が好調。ハウス関連商材、農薬、ネット類など資材も好調に推移したほか、海外卸売事業では、アジア輸出がニンジン、ホウレンソウ、トルコギキョウなど大きく売上を伸ばした。
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