エフティコミュニケーションズ＜２７６３＞（ＪＱＳ）に注目したい。ビジネスホン・ＯＡ機器、プリンタ消耗品、ＬＥＤ照明機器などの販売を主力としている。今期（１３年３月期）業績に３度目の増額修正の可能性があり、株価は上値追いの展開が期待されそうだ。

　今期連結業績見通しは、１０月１日に２度目の増額修正を発表して売上高が前期比１．３％増の４５０億円、営業利益が同２．２倍の２７億円、経常利益が同９３．６％増の２７億円、純利益が同５９．５％増の１４．４億円としている。法人向けビジネスホン・ＯＡ機器の販売や保守サービスが好調であり、ＬＥＤ照明機器の増収や原価低減効果も寄与する模様だ。通期予想に対する第３四半期累計（４〜１２月期）の進捗率は、売上高が７４．８％、営業利益が９０．２％、経常利益が９３．０％、純利益が９０．０％と高水準であり、利益は３度目の増額修正の可能性が高いだろう。

　法人向けビジネスホン・ＯＡ機器保守サービスなど、好採算のストック型収益の積み上げを重点戦略としている。さらにグリムス＜３１５０＞と合弁で設立したＧＦライテック（持分法適用会社）などＬＥＤ照明器具の拡販も寄与するため、来期（１４年３月期）の一段の収益拡大が期待されるだろう。

　２月１２日に主要株主である光通信＜９４３５＞が、資本・業務提携の強化を目的とするＴＯＢ（買付価格１２万８４００円、買付期間２月１３日〜３月２１日、買付予定数の上限１万５６００株）を発表し、同日ＴＯＢに賛同の意見を表明している。なおＴＯＢ成立後も上場は維持される。

　株価の動きを見ると、昨年１０月を起点として水準を切り上げる展開が続いている。光通信によるＴＯＢ発表翌日の２月１３日には１２万３０００円まで上昇した。その後は上げ一服の展開だったが、高値圏の概ね１１万円台半ばで堅調に推移し、３月１４日には２月１３日の高値に接近して再動意の形となった。ＴＯＢの買付価格を睨みながら、今期好業績見通しを評価する動きのようだ。３月１４日の終値１２万２７００円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１万２８７８円９９銭で算出）は９〜１０倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２０００円で算出）は１．６％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３万９６２１円３５銭で算出）は３．１倍近辺である。

　足元は高値圏でややモミ合う展開だが、日足チャートで見るとサポートラインの２５日移動平均線が接近して、再動意のタイミングのようだ。週足チャートで見ても１３週移動平均線がサポートラインの形だろう。指標面に割高感はなく、今期３回目の増額の可能性などで上値追いの展開が期待されそうだ。（本紙・シニアアナリスト水田雅展）

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　細田工務店＜１９０６＞（ＪＱＳ）は、戸建て住宅分譲が主力。チャート的には三角保ち合いを形成しており、注目したい。株価は、１月２９日につけた昨年来の高値350円から２月15日安値193円まで調整を挟んで２月２５日高値２７５円と買われた後、２５０円を挟んだもみ合いとなっている。１３週移動平均線がサポートする形で、三角保ち合いを形成し、煮詰まり感が出ている。

　足元の業績、１３年３月期売上高は２５１億円（前期比５５．０％増）、営業損益は９億１０００万円の黒字（同３億１４００万円の赤字）、経常利益は３億３０００万円（同８億２８００万円の赤字）、純利益は２億９０００万円（同９億１０００万円の赤字）と黒字転換を見込んでいる。希望退職者募集に伴う割増退職金と再就職支援に係る費用を約１億４９００万円に特別損失を計上する予定で、下方修正する可能性はあるが、リストラは一巡する見通し。屋上庭園のある家の販売や住宅設備メーカーとの共同見学会に対する期待感はある。

　株価は、昨年６月４日につけた上場来の安値７８円を底にして上昇。２０１３年度税制改正法案で将来の消費増税を受けた住宅ローン減税の大幅拡充策が盛り込まれたほか、１４年４月の消費増税に関連し、注文住宅の購入など契約から受け取りまでの間に消費税率が５％から８％に上がる可能性のある商品の税率適用ルールの詳細では、１３年９月末までに契約することなどを条件に、商品の受け取りが１４年４月以降の場合でも５％の税率の適用を認めるとしており、駆け込み契約が期待される。月足では、９カ月移動平均線がサポートラインとなっており、３５０円抜けとなれば、三段上げに進む可能性があり、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）

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　ＫＩＭＯＴＯ＜７９０８＞（東１）に三段上げが接近している。昨年１０月以来、好決算発表のたびに一段上げで２９４円高、２段上げで２３６円高しており、同一値幅取りが期待できるとして２０１０年１月以来の３年ぶりの４ケタ台奪回も計算できることになり、今３月期業績の上方修正、ＰＥＲ１７倍台のバリュー株買いからは十分、到達範囲内となってくる。

　同社の株価は、昨年１０月に発表した今３月期第２四半期（２Ｑ）累計業績が、期初予想を上ぶれて着地したことを手掛かりに７２０円高値まで７割高し、この高値もみ合いから、今年１月３１日に発表した第３四半期（３Ｑ）決算が、大幅続伸し９カ月実績期で初予想の３月通期の年間予想業績を上回って着地したことをテコに昨年来高値８７７円まで３７％高した。

　さらに今年２月２７日には、今期業績の上方修正と期末配当の増配を発表したが、株価は逆に材料出尽くし感を強めて７１５円安値まで利益確定売りが先行した。業績上方修正は、スマートフォン、タブレットＰＣ向けを中心に高付加価値のタッチパネル用ハードコートフィルムの販売が増加して、生産性も向上、北米工場の製造品の販売が期初予想を上回り、さらに歴史的な円高修正で為替差益が発生することなどが要因となった。

　上方修正のうち純利益は、期初予想の９億３０００万円を１１億９０００万円（前期比５６％増）に引き上げ続伸幅を拡大する。業績上方修正に伴い期末配当は、普通配当を期初予想の５円から６円に引き上げるとともに、創立６０周年の記念配当２円を上乗せして８円として、年間１３円（前期実績９円）と連続増配幅を拡大させる。

　株価は、昨年１０月以来、１３週移動平均線を下値支持ラインに２段上げを展開、今年３月にこの移動平均線にタッチしてから再発進様相を強めている。再度の値幅取りが狙えよう。（本紙編集長・浅妻昭治）

　センチュリー２１・ジャパン＜８８９８＞（ＪＱＳ）は、不動産関連の出遅れ銘柄として注目したい。同社は伊藤忠系で不動産仲介店を４大都市圏でＦＣ展開、加盟料などが収益の柱となっています。３月３１ 日（日曜日）を基準日として、同日の最終の株主名簿に記載された株主の所有する普通株式を、１株につき１００ 株の割合をもって分割する。株式の流動性を向上させ、投資家層の拡大を図ることから、３月期末を意識した動きが期待される。

　足元の業績、９月末に当フランチャイズの昨年度の売上Ｎｏ.１加盟店であったオープンハウスが退会したものの、新規加盟店の開発状況、上半期の全体の売上推移が好調に推移し、１３年３月期売上高は３４億２００万円（前期比５．９％増）、営業利益は９億７００万円（同２．３％増）、経常利益は９億７１００万円（同２．１％増）、純利益は５億７８００万円（同１０．５％増）を見込んでいる。ＰＥＲ１４倍台と割高感はないが、年間配当１万５０００円を予定しており、配当利回り３．９４％と利回り妙味もソコソコある。

　チャート的には、３０万円割れで下値を固め休養十分。２５日移動平均線をサポートラインに上昇トレンドを継続。３月４日につけた昨年来の高値３７万８０００円を更新し、三角保ち合い上放れ方向となっている。北海道など首都圏以外での店舗展開や、昨年パナソニックと中古住宅事業で提携し、１４年３月期に年間１，０００件の仲介を狙うことへの期待感が高まっており、一段高へ向かう可能性があり、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）

　曙ブレーキ工業＜７２３８＞（東１）に注目したい。株価は今期（１３年３月期）２回目の減額修正を嫌気して急落したが、来期（１４年３月期）業績に対する期待感で高値圏回帰の動きを強めてきた。

　今期連結業績見通しについては２月５日に２回目の減額修正を発表し、売上高を３７億円減額して前期比２．３％減の２０４７億円、営業利益を２０億円減額して同４．３％増の４０億円、経常利益を１２億円減額して同４７．８％増の３１億円、純利益を２０億円減額して１億円（前期は３２億１５百万円の赤字）とした。中国での日本車不買運動に伴う国内自動車減産の影響、欧州での想定以上の製品構成の悪化などが減額要因となり、増益幅が縮小するとしている。ただし通期予想に対する第３四半期累計（４〜１２月期）の進捗率は、売上高が７６．３％、営業利益が９１．２％、経常利益が９０．５％、純利益が１３２．０％と高水準だった。

　来期については北米自動車市場の好調を背景として、主力の米ＧＭ向けやトヨタ自動車＜７２０３＞向けが順調に推移することが予想される。北米事業の収益改善に加えて、円安進行もプラス要因となるだろう。

　株価の動きを見ると、水準を切り上げて２月４日と５日には戻り高値となる４９４円まで上昇したが、今期２回目の減額修正を嫌気して急落し、２月１５日の３８６円まで調整した。ただし足元では４２０円〜４３０円近辺まで戻して調整一巡感を強めてきた。３月１３日の終値４２４円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ７５銭で算出）は５６５倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１０円で算出）は２．４％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３２６円３９銭で算出）は１．３倍近辺となる。

　日足チャートで見ると一旦割り込んだ２５日移動平均線を回復し、週足チャートで見ると１３週移動平均線近辺から反発している。サポートラインを確認した形だろう。円安進行が支援材料であり、高値圏への回帰が期待されるだろう。（本紙・シニアアナリスト水田雅展）

　アライドテレシスホールディングス＜６８３５＞（東２）は、ネットワーク機器の製造販売をグローバルに展開している。株価は戻り高値圏から急反落したが、短期調整が一巡して再動意の構えを強めている。

　前期（１２年１２月期）連結業績は、売上高が前々期比１７．０％減、営業利益が同８７．１％減、経常利益が同１７．３％増、純利益が同６．７％増だった。世界的な景気減速の影響で企業のＩＴ投資抑制が続いたため、大幅減収営業減益だった。ただし営業外での為替差益（９億６６百万円）発生により経常利益と純利益は増益だった。

　今期（１３年１２月期）見通しは、売上高が前期比１６．７％増の３３０億円、営業利益が同７８．６％増の３億５０百万円、経常利益が同４５．６％減の６億円、純利益が同６５．７％減の２億５０百万円としている。国内の医療関連や自治体関連への営業強化などで増収営業増益を見込んでいる。円安効果による景況感改善に伴って、企業のＩＴ投資再開が期待されることも追い風となりそうだ。経常利益と純利益については為替差益の一巡が影響するが、想定為替レートを１米ドル＝９０円として為替差益３億円程度を見込んでいる模様だ。

　株価の動きを見ると、水準を切り上げて２月１２日に９８円を付ける場面があったが、今期最終減益見通しを嫌気する形で急反落して２月１５日の７５円まで調整した。ただし足元では８０円台半ばに戻している。短期調整が一巡して再動意の構えのようだ。３月１３日の終値８３円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２円１５銭で算出）は３９倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間３円で算出）は３．６％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１０３円４２銭で算出）は０．８倍近辺となる。

　日足チャートで見ると一旦割り込んだ２５日移動平均線を回復し、週足チャートで見ると１３週移動平均線近辺から反発した。サポートラインを確認した形だろう。下値を切り上げた形でもあり、円安進行などのきっかけ次第で再動意の可能性があるだろう。（本紙・シニアアナリスト水田雅展）

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　星光ＰＭＣ＜４９６３＞（東１）に注目したい。製紙用薬品や印刷インキ用樹脂などを展開している。株価は水準を切り上げて高値圏で推移している。指標面に割安感があり、一段高の可能性もあるだろう。

　今期（１３年３月期）連結業績見通しについては、１１月２日に減額修正して売上高が前期比４．３％減の２１７億４０百万円、営業利益が同１８．９％増の１２億６０百万円、経常利益が同１９．３％増の１３億２０百万円、純利益が同２．４倍の８億４０百万円としている。景気低迷の影響で主力の製紙用薬品、オフセットインキ用樹脂、記録材料用（トナー用）樹脂などの需要が低調な模様である。通期予想に対する第３四半期累計（４〜１２月期）の進捗率は、売上高が７４．０％、営業利益が６９．９％、経常利益が７０．５％、純利益が６８．１％とやや低水準だった。ただし、プロダクトミックス改善やコスト低減などで製紙用薬品の営業損益改善が進んでいる模様だ。中期的にはセルロースナノファイバーなど新技術・新分野の収益寄与も期待されるだろう。

　なお１月３１日に決算期変更を発表している。国際会計基準（ＩＦＲＳ）への対応に向けて海外連結子会社との決算期を統一するため、現在の３月決算を１２月決算に変更し、来期（１３年１２月期）は９カ月決算となる。

　株価の動きを見ると、２月上旬に動意付いて２月６日には０７年７月以来となる４００円まで急騰した。その後一旦は３４０円近辺に下落してモミ合ったが、足元では３８０円近辺に戻して高値を窺っている。来期業績に対する期待感を強める動きだろう。３月１３日の終値３７５円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２７円７０銭で算出）は１３〜１４倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１２円で算出）は３．２％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ６３６円７３銭で算出）は０．６倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線、週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインとなって、強基調を継続している。指標面には割安感があり、来期業績に対する期待感で２月６日の高値を突破すれば一段高の可能性もあるだろう。（本紙・シニアアナリスト水田雅展）

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　ニコン＜７７３１＞（東１）が出直りのタイミングを迎えた。「ニコンがカメラ事業の在庫圧縮を進める」と報じられたことが買い材料視され、３月１３日の出来高が大きく盛り上がり、出番到来のニュアンスを強めている。タイの主力工場の水没を懸念し、年末商戦を前に在庫を積み上げたことが今期減額の要因であったのだから、その在庫圧縮が進めば来期の業績好転の確度が高くなる。

　会社側が今２０１３年３月期の業績を減額した後も、アナリス筋ではレーティング最上位継続の見方が少なくない。来期の業績がどこまで回復するかがポイントになるが、アナリストの見方では今期の営業利益４８０億円（前々期８００億円）に対し、来期は８７０億円への急回復が想定されている。来期の１株当たり利益は今期の９５円から１４１円に向上する。

　ＰＥＲは今期ベースでは２２倍となるが、来期で引きなおすと、１５倍に低下する。個人投資家の買いが積極化しているだけに、急落前の水準の２６００円台回復が当面の目標値に置かれそう。（株式評論家・隆盛）

　鶴弥＜５３８６＞（東２）は、昨年１０月に今３月期業績を下方修正、再三の上方修正や増配が続いた前々期と異なる業績伸び悩みで昨年来安値３６２円まで調整したが、この昨年来高値６１１円から調整幅の３分の１戻し水準をクリアしたことから、下方修正は織り込み済みとしてＰＥＲ４倍台、ＰＢＲ０．３倍の超割安修正で全値戻しを照準に入れよう。

　同社の業績は、前期に再三にわたり上方修正された。東日本大震災の被災地を中心に補修用瓦に復旧需要が急増したことが要因で、この業績上方修正とともに前期配当も１５円（前々期実績１０円）に大幅増配した。ところが今期に入って業績環境はアゲインストとなった。大震災による補修用瓦の出荷が落ち着いてきたほか、燃料価格の高止まりが業績圧迫要因となった。

　このため今期業績は、昨年１０月に下方修正され、期初予想より売り上げを１３億２３００万円、経常利益を３億６９００万円それぞれ引き下げ、経常利益は、８億８００万円（前期比３８％減）と減益転換率を悪化させた。ただ純利益は、役員の受取保険金を特別利益に計上して７３００万円上方修正、７億５１００万円（前期比２％増）と連続して過去最高を更新する。

　株価は、前期業績の３回目の上方修正でつけた昨年来高値から業績伸び悩みで同安値３６２円まで調整、下げ過ぎとして底上げ、３分の１戻し水準までリバウンドした。低ＰＥＲ・ＰＢＲ修正で全値戻しへ直行しよう。（本紙編集長・浅妻昭治）

　ＪＸホールディングス＜５０２０＞（東１）は、資源関連として見直される可能性があり注目したい。経済産業省は１２日、愛知県沖約８０キロ・メートルの海底地層から天然ガスの一種「メタンハイドレート」の試験採取に成功したと発表。海底にあるメタンハイドレートからの天然ガスの採取は世界でも初めてということもあって日本海洋掘削がストップ高と買われるなどしており、資源関連が見直される可能性が高い。

　ＪＸの場合、傘下のＪＸ日鉱日石金属が北海道札幌市南部の定山渓地区で４万キロワットの発電所を計画。経済産業省の補助金制度の利用を申請。東北電力の八戸火力発電所向けに天然ガスを２０１５年度から２０年間に亘り年間約２０万トンの天然ガスをパイプラインを通して供給することなどが注目される。

　足元の業績、１３年３月期売上高は１１兆１９００億円（前期比４．３％増）、営業利益は２６００億円（同２０．７％）、経常利益は３４５０億円（同１５．４％減）、純利益は１７００億円（同０．３％減）を見込んでいますが、ＰＥＲ８倍台・ＰＢＲ０．７６倍と割安感はあるほか、配当利回り２．９１％とソコソコあり、見直し余地が広がる。

　株価は、２月２５日に昨年来の高値５７０円と買われた後、もみ合っているが、２５日移動平均線がサポートラインとして意識されており、底堅い動きとなっている。１１年３月の統合後の高値６０６円抜けとなれば、青空相場へ突入する可能性もあり、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）

　クラウディア＜３６０７＞（東１）に注目したい。ウェディングドレスの製造・販売・レンタル、結婚式場の運営などを展開している。好業績見通しを評価して株価は着実に水準を切り上げている。

　今期（１３年８月期）連結業績見通しは売上高が前期比４．３％増の１５３億４０百万円、営業利益が同３５．５％増の１４億７０百万円、経常利益が同３６．２％増の１５億１０百万円、純利益が同３．４％増の９億４０百万円としている。純利益は固定資産売却益一巡で小幅増益だが、ホールセール事業での新規ブランド取扱などラインナップ強化効果、国内ショップ事業での新規店舗の寄与、式場事業での「アイネスヴィラノッツェ沖縄」の好調や「ル・センティフォーリア（大阪市）」の通期寄与、海外生産工場での原価低減効果、システム関連の一時的費用一巡などで大幅営業増益見通しとしている。通期予想に対する第１四半期（９〜１１月期）の進捗率は、売上高が３０．５％、営業利益が７２．９％、経常利益が７２．３％、純利益が７６．１％と高水準だったため、通期上振れの期待が高まっている。

　株価の動きを見ると、短期調整を挟みながら着実に水準を切り上げている。２月２１日には戻り高値となる１２３９円まで上昇し、足元では３月１２日に１２３１円まで上昇して高値を窺っている。今期好業績見通しを評価する動きだろう。３月１２日の終値１２２２円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２０４円０３銭で算出）は６倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間４０円で算出）は３．３％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１４９９円３３銭で算出）は０．８倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線、週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインとなって強基調を維持している。指標面には割安感があり、好業績見通しを評価して１１年８月の１３１０円、さらに１１年２月の１３５０円、１１年１月の１４２６円まで視野に入りそうだ。４月２日に第２四半期累計（１２年９〜１３年２月期）業績の発表を予定しており、通期増額に対する思惑が広がる可能性もあるだろう。（本紙・シニアアナリスト水田雅展）

　プラスチック製品のニックス＜４２４３＞（ＪＱＳ）は、事務機器や自動車向け工業用プラスチックファスナーを主力として、アジャスター、車両用特殊部品、マガジンラックなどのプラスチック製品、および半導体生産設備冶具や金型を展開している。円安進行が収益押し上げ要因となりそうだ。

　今期（１３年９月期）連結業績見通しについては売上高が前期比１２．５％増の４１億８０百万円、営業利益が同３．０倍の１億８０百万円、経常利益が同４．０倍の１億７５百万円、純利益が同７５．１％増の１億６３百万円としている。第１四半期（１０〜１２月期）は大幅減収で営業赤字だったが、主力の事務機器向け工業用ファスナーはタイ大洪水の影響が一巡し、アジア市場での廉価版マガジンラックの拡販なども寄与する見込みとしている。想定為替レートを１米ドル＝８０円としているため、足元の円安進行が収益押し上げ要因となりそうだ。また中期戦略として、オリジナルプラスチック素材「ＮＩＸＡＭ」応用製品の拡販を進めており、収益寄与が期待されるだろう。

　株価の動きを見ると、１月２９日に戻り高値となる５２０円まで上昇する場面があった。その後は反落して２月下旬から３月上旬にかけて４３０円近辺まで調整したが、足元では４５０円〜４６０円近辺まで戻して調整一巡感を強めている。３月１２日の終値４５１円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ７０円９４銭で算出）は６〜７倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１５円で算出）は３．３％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ９４５円８５銭で算出）は０．５倍近辺となる。

　日足チャートで見ると、一旦割り込んだ２５日移動平均線を回復して強基調へ回帰の動きを強めている。また週足チャートで見ても、２６週移動平均線近辺から反発して調整一巡感を強め、１２年１０月１６日の３８７円をボトムとして着実に下値を切り上げる展開が続いている。円安メリットが期待され、指標面の割安感にも見直し余地があるだけに、水準を切り上げて高値圏に回帰する展開が期待されるだろう。（本紙・シニアアナリスト水田雅展）

　システム開発のフォーカスシステムズ＜４６６２＞（ＪＱＳ）の株価は調整局面だが、足元では下値を確認して調整一巡感を強めている。今期（１３年３月期）の営業黒字化見通しを再評価して出直りの可能性があるだろう。

　今期業績（非連結）見通しは売上高が前期比０．８％増の１２０億円、営業利益が３億７０百万円（前期は４７百万円の赤字）、経常利益が３億２０百万円（同５８百万円の赤字）、純利益が同４０．６％減の９０百万円としている。純利益については役員退職慰労金の計上が影響するが、民間関連の受注が堅調でセキュリティ関連の引き合いも増加している模様だ。通期予想に対する第３四半期累計（４〜１２月期）の営業利益進捗率は３３．８％にとどまっているが、営業利益を四半期別にみると第１四半期（４〜６月期）の１億７１百万円の赤字に対して、第２四半期（７〜９月期）は１億４１百万円の黒字、第３四半期（１０〜１２月期）は１億５５百万円の黒字に改善している。来期（１４年３月期）の収益改善も期待されそうだ。

　なお１２年８月１０日および１２月２７日に発表した自己株式取得（取得株式総数上限２０万株、取得価額上限１億円、取得期間１２年８月１３日〜１３年３月３１日）については、１３年２月２８日時点で累計取得株式数が１４万２７００株、取得総額が８９９０万１１００円となっている。

　株価の動きを見ると、１２年１２月１２日の高値６７９円から反落してやや軟調展開となり３月７日の５５２円まで調整した。ただし足元では５９０円近辺まで戻している。下値を確認して今期の営業黒字化見通しを再評価する動きだろう。３月１２日の終値５８８円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ１２円６３銭で算出）は４７倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１０円で算出）は１．７０％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ８２１円６６銭で算出）は０．７倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線、週足チャートで見ると２６週移動平均線を割り込んで調整局面が続いている。ただし３月７日の直近安値５５２円が１２年８月の安値５５２円を割り込まなかったことで、下値を確認した可能性がありそうだ。今期営業黒字化して来期の収益改善も期待されるだけに、短期調整が一巡して出直りの可能性があるだろう。（本紙・シニアアナリスト水田雅展）

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　ヒト・コミュニケーションズ＜３６５４＞（東２）に注目したい。ブロードバンドやモバイル分野を中心としてアウトソーシング事業、人材派遣事業、人材紹介事業などを展開している。株価は好業績見通しを評価して高値圏で堅調に推移している。

　今期（１３年８月期）の連結業績見通しは、売上高が２０３億円（前年非連結との比較で７．６％増）、営業利益が１６億０１百万円（同１０．０％増）、経常利益が１６億１６百万円（同１１．０％増）、純利益が８億３０百万円（同１０．５％増）としている。営業拠点新設による事業エリア拡大なども寄与して、主力のアウトソーシング事業ではコールセンター関連や次世代高速無線通信の加入促進関連、人材派遣事業ではストアサービス分野のファッション・コスメティック販売関連が好調に推移する見込みだ。子会社化した海外旅行向け添乗員派遣業務のボイスエンタープライズも寄与する模様だ。

　通期予想に対する第１四半期（９〜１１月期）進捗率は売上高が２４．５％、営業利益が２８．５％、経常利益が２８．４％、純利益が３０．４％で概ね順調な水準だろう。また月次売上高（前年の非連結売上高との比較）の推移を見ても、１２年９月１０８．９％、１０月１０３．３％、１１月１０６．３％、１２月１０７．３％、１３年１月１０９．０％、１２年９月〜１３年１月累計１０６．９％と順調に推移している。事業基盤強化によって中期的な成長も期待されるだろう。

　株価の動き（２月１日付で１株を２株に株式分割）を見ると、１月１０日の株式分割発表を材料視して上げ足を加速し、発表前の５００円台から２月１２日の８２７円まで上昇した。足元も概ね７００円台後半の高値圏で堅調に推移している。今期好業績見通しを評価する動きだろう。３月１２日の終値７６４円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ９２円７４銭で算出）は８〜９倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２１円で算出）は２．８％近辺となる。

　株式分割を材料視して急騰したため足元は日柄整理の局面のようだが、日足チャートで見ると２５日移動平均線を維持して堅調に推移している。また週足チャートで見ると１３週移動平均線が接近しており、短期調整が一巡して上値を試すタイミングも接近しているようだ。指標面には割安感があり、好業績見通しを評価して上値追いの展開が期待されそうだ。４月１０日に第２四半期累計（１２年９月〜１３年２月期）業績の発表を予定しており、思惑が広がる可能性もあるだろう。（本紙・シニアアナリスト水田雅展）

　翻訳センター＜２４８３＞（ＪＱＳ）に注目したい。株価は調整一巡して上値を試す展開が期待されそうだ。

　特許・医薬・工業・金融の４分野を中心に、企業向けの専門性の高い翻訳サービスを展開し、企業の知的財産権関連、新薬開発関連、新製品開発関連、海外展開関連、ディスクロージャー関連などで中期的な需要拡大が期待されている。

　今期（１３年３月期）連結業績見通しは、９月１３日に増額修正して売上高が前期比３１．８％増の７３億円、営業利益が同１８．１％増の５億２０百万円、経常利益が同１８．２％増の５億２０百万円、純利益が同２２．９％増の２億８０百万円としている。大阪本社移転費用が一時的な利益圧迫要因だが、翻訳事業で特許・医薬・工業分野が好調に推移している模様だ。通期予想に対する第３四半期累計（４〜１２月期）の進捗率は、売上高が７０．７％、営業利益が４８．５％、経常利益が４８．７％、純利益が４０．０％とやや低水準だが、新規連結した通訳・翻訳・国際会議運営のアイ・エス・エス（ＩＳＳ）が下期にフル寄与するため達成可能だろう。

　なお３月１日に株式分割と単元株制度を発表している。４月１日付（効力発生日）で１株を１００株に分割し、単元株を１００株とする。また３月８日には、アイタスからＩＴ関連のローカライゼーション／マニュアル翻訳事業の一部を譲り受けると発表した。売上規模は２億２０百万円（１２年１２月期）、譲り受け日は１３年６月１日の予定である。大手ＩＴ企業との取引拡大に繋がるとしている。

　株価の動きを見ると、１２年１０月２６日の高値２８万６０００円から反落した後は、概ね２０万円〜２５万円近辺のレンジで推移している。ただし足元ではレンジ上限の２５万円近辺に接近している。調整が一巡してレンジ上放れを窺う態勢のようだ。好業績見通しを再評価する動きだろう。３月１２日の終値２３万４８００円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１万６６２２円１４銭で算出）は１４〜１５倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間４５００円で算出）は１．９％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１３万６７９０円５１銭で算出）は１．７倍近辺となる。

　週足チャートで見ると、２６週移動平均線近辺から反発してサポートラインを確認した形のようだ。また日足チャートで見ると、２５日移動平均線を回復して強基調に回帰している。２０万円〜２５万円近辺のボックスレンジから上放れを窺う態勢であり、１２年１０月の高値を試す展開が期待されそうだ。（本紙・シニアアナリスト水田雅展）

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　堀場製作所＜６８５６＞（東１）は、日経平均株価が、４年６カ月ぶりの高値を連続して更新しているブル相場のなかで、２５日移動平均線水準で保ち合いを続けるなど人気の圏外放置が長引いているが、業績上ぶれ思惑も底流、出遅れ主力株人気が再燃する展開も想定され、下値は徹底マークで妙味が大きそうだ。今年２月につけた昨年来高値３０３０円を更新すれば、この５年来の１０００円幅のボックス上限を上抜けることになり、２００８年４月高値３８８０円が、次の上値フシとして意識されよう。

　同社の株価は、昨年１１月の前１２月期業績の再下方修正と期末配当の増配が綱引きとなったが、全般相場の急伸と急速な円高修正で昨年来安値２０５８円から底上げした。さらに今年２月に発表した１２月期決算は、前期業績が、再下方修正値を上ぶれて着地したことと、今期業績を連続減益と予想したことで強弱感が対立、昨年来高値まで買い進まれたあと、２５日移動平均線で下値を確認する保ち合いを続けてきた。

　今期業績は連続減益、純利益を６３億円（前期比１４％減）と予想しているが、これは、自動車計測システム機器部門で利益率の低い案件の出荷を予定、主力のエンジン排ガス計測システムの新製品立ち上げのコスト増、さらに前期の東日本大震災後に急拡大した環境放射線測定器の販売減少を想定したことが要因となっている。この業績予想について市場ではかなり保守的と評価しており、例えば、今期の前提為替レートを１ドル＝９０円（前期実績７９．８１円）、１ユーロ＝１２０円（同１０２．５５円）と想定、現在の為替相場がこの前提レートを下回って円安となっていることからも上ぶれ余地が大きいとの観測が強い。

　株価は、ＰＥＲ・ＰＢＲ評価とも割安感は小さいが、昨年来高値から値幅で２００円、日柄で１カ月と目先調整の最終局面入りを示唆しており、下値を徹底マークして値幅取りが狙えよう。（本紙編集長・浅妻昭治）

　大真空＜６９６２＞（大１）は、水晶デバイスがタブレット端末向けに伸びる可能性があり、注目したい。「ｉＰａｄ ｍｉｎｉ」「Ｇｏｏｇｌｅ Ｎｅｘｕｓ ７」「Ｋｉｎｄｌｅ Ｆｉｒｅ ＨＤ」など、昨年後半に登場した最新タブレットの売れ行きは好調で、ある調査会社によると、タブレットの出荷台数は今年は６４％増に成長し、ノートパソコンを上回る見通しという。

　足元の業績、カーエレクトロニクスや住宅分野への販売は増加も、通信機器市場、コンピュータ市場などへの販売が前年を下回り減収、中国でスマートフォン関連の収益改善などが寄与するほか、円高の是正により、１３年３月期売上高は３２５億円（前期比７．５％減）、営業利益は３億５０００万円（同１０．８％増）、経常利益は１１億１０００万円（同２０倍）、最終損益は８億４０００万円の黒字（同２億４９００万円の赤字）を見込んでいる。水晶デバイスはスマートフォン向けが好調が続いているほか、タブレット端末向けも伸びる見通しで、１４年３月期増収増益が観測されている。

　株価は、昨年１１月１５日につけた昨年来の安値１９５円から２月２０日高値３１１円と買われた後、もみ合いとなっているが、２５日移動平均線がサポートラインとして意識され底堅い動きとなっている。７月の東証との統合を前に大きく見直される可能性が高い。ＰＢＲ０．４５倍と割り負けしており、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）

　ネットワークバリューコンポネンツ＜３３９４＞（東マ・売買単位１株）の調整場面は、好仕込み場が提供されているとみられる。

　３月７日の高値２１万４０００円から現在は調整にあり、１１日は１５万５２００円まで２７．４％の下げで、チャートのフシ目『３割高下に向かえ』、という水準に近づいている。日足わずか３本での約３割調整ということで男性的ともいえる下げで、その分、当然、反発も大きいことが期待できる。

　移動平均線との絡みでは、１５日線の位置する１４万２０００円が下値支持とみることができる。このため、３割下げと併せ１５万円前後は絶好の買い場とみることができる。今１２月期は、前期比６．２％増収、営業利益４４．８％増益、１株利益１万５３２１円の好調な見通し。

　ＰＥＲは１０倍弱と投資指標面でも引き続き割安である。しかも、２００５年の上場時に高値１７７万円があり、以後、大きい相場のないことから、「固くみても５０万円、先行きの業績次第では１００万円」の期待が強いこともある。１２月期決算ということで今の時点で来期を買うのは早いとしても今期の業績好調と割安から今年には５０万円は見込んでよいだろう。

＞＞ネットワークバリューコンポネンツのＭｅｄｉａ−ＩＲ企業情報

　ＥＭシステムズ＜４８２０＞（東１）は、類似企業の総合医療情報システムの開発・販売・指導・保守事業を展開するソフトマックス＜３６７１＞（東マ）が、明１２日に東証マザーズに新規株式公開（ＩＰＯ）され、今年１月にＩＰＯされた４銘柄がいずれも公開価格を大きく上回って初値をつけたことから、高人気化が予想されており、ＥＭシステムとの比較感が働き下げ過ぎ訂正の逆張り妙味を示唆している。ＰＥＲ１１倍台の割安修正で東証１部指定替え後高値２０５４円奪回から、東証２部時代の昨年来高値２１６０円高値を目指す展開も見込まれよう。

　同社は、調剤薬局向けシステムで国内トップの位置にあり、薬歴を電子化する「Ｒｅｃｅｐｔｙ　ＮＥＸＴ」や薬局間で情報を共有するネットワーク事業「ＮＥＴ−α」などを展開、さらに高度情報ネットワーク社会推進戦略本部が推進している「どこでもＭＹ病院」の先端実証実験にも参画している。業績は、昨年９月に今３月期第２四半期（２Ｑ）累計業績を上方修正するなど好調に推移している。

　３月通期業績は期初予想に変更はないが、それでも経常利益は、１７億８９００万円（前期比８３％増）と大きく続伸し、純利益は、１０億８４００万円（同２．４倍）と前々期計上の子会社株式譲渡益一巡で落ち込んだ前期からＶ字回復する。また配当は、昨年１１月の東証１部指定替えに伴い記念配当５円の増配を発表、２Ｑ配当込みで１５円（前期実績２１円）としたが、期末の普通配当は未定としており、期末にかけてさらに増配期待が高まってくる。

　株価は、昨年１１月の東証１部指定替え承認に際して新株式発行などの希薄化材料を伴わなかったことから窓を開けて２１６０円高値まで３００円高、東証１部上場後は、今年２月実施の立会外分売（分売価格１４７９円）も嫌って倍返しの指定替え後安値１５０１円まで大幅調整、下げ過ぎとしてようやく２５日移動平均線水準まで底上げしてきたところである。低ＰＥＲ訂正に、類似企業のＩＰＯ高人気が波及し一段の戻りにチャレンジしよう。（本紙編集長・浅妻昭治）

　医療機器販売のメディアスホールディングス＜３１５４＞（ＪＱＳ）に注目したい。今期（１３年６月期）好業績見通しを評価して、株価は高値圏で推移している。上値追いが期待されそうだ。

　医療機器の販売・メンテナンス事業を主力として、介護福祉機器の販売・レンタル事業も展開している。静岡県が地盤だが、Ｍ＆Ａも活用して首都圏や東海圏での営業体制を強化している。

　今期連結業績見通しは売上高が前期比２．４％増、営業利益が同２０．７％増、経常利益が同１６．３％増、純利益が同５１．５％増としている。診療報酬改定や競争激化に伴う販売価格下落がマイナス要因だが、消耗品、放射線機器、眼科関連機器などの販売が好調であり、原価低減や販管費抑制の効果も寄与する模様だ。通期見通しに対する第２四半期累計（７〜１２月期）の進捗率は売上高が４９．３％、営業利益が７８．８％、経常利益が７３．０％、純利益が７３．３％と高水準だが、第３四半期（１〜３月期）に計画していた機器の販売が前倒しになったため、第２四半期累計を増額修正して通期見通しを据え置いている。

　株価の動きを見ると、第２四半期累計の増額修正を好感する形で窓を開けて急伸した。その後高値圏で乱高下する場面があったが、３月８日に２４８１円まで上昇して高値を更新した。好業績見通しを評価して上値を追う動きのようだ。３月８日の終値２４８０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２３５円７６銭で算出）は１０〜１１倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５５円で算出）は２．２％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１９５１円４９銭で算出）は１．３倍近辺となる。

　週足チャートで見ると目先的にやや過熱感を残しているが、日足チャートで見ると２５日移動平均線がサポートラインとなって強基調を維持している。指標面に割高感はなく、市場拡大が期待される医療関連のテーマ性も支援材料だろう。上値追いの展開が期待されそうだ。（本紙・シニアアナリスト水田雅展）