[特集]の記事一覧
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記事一覧 (12/11)【ブロックチェーン・STO関連銘柄特集】新たな金融サービスの広がりに期待
記事一覧 (12/09)【特集】終活関連・エンディング産業関連銘柄と注目銘柄にトライ
記事一覧 (12/02)【特集】師走相場の「モチ代稼ぎ」の有力な候補株!3PL関連株に注目
記事一覧 (11/25)【特集】リスクオンとリスクオフを足して二で割る選択肢!「01銘柄」とは?
記事一覧 (11/18)【特集】「買いたい弱気」派にお薦めの銘柄とは?
記事一覧 (11/11)【特集】Windows7のサポート終了・消費税増税・長期金利低下関連株の3セクター株に注目
記事一覧 (11/05)【特集】出遅れが顕著な上方修正銘柄に焦点
記事一覧 (10/28)【特集】電気自動車(EV)セクターに注目!リチウムイオン電池株が牽引役
記事一覧 (10/21)【特集】災害復旧・復興需要関連銘柄に注目!建設コンサルタント株もマーク
記事一覧 (10/15)【特集】インフルエンザ関連銘柄:「パンデミック(感染爆発)」需要先取り
記事一覧 (10/07)【特集】ベトナム関連の有望株をスクリーニング!高パフォーマンスが期待できるか?
記事一覧 (09/30)【特集】低位妙味株をスクリーニング!参考2銘柄から見えてくる注目株とは?
記事一覧 (09/24)【特集】消費税増税で幼児教育・保育無償化関連銘柄に注目
記事一覧 (09/24)【特集】ノーベル賞受賞者発表シーズンでは新素材・バイオ関連銘柄が再出番
記事一覧 (09/17)【特集】小泉進次郎環境大臣関連株&地政学リスク関連株に注目
記事一覧 (09/09)【特集】5G関連株、ゲームショウ関連株、消費税増税の関連株に注目
記事一覧 (09/02)【特集】秋相場のテーマ株に浮上するかもしれない注目銘柄とは!?
記事一覧 (08/26)【特集】福岡証券取引所で全国区人気株に大変身する銘柄はこれだ!
記事一覧 (08/19)【特集】金価格関連株に注目、穴株は金庫株、メガバンク株は逆張りも一考の余地
記事一覧 (08/13)【特集】「究極のディフェンシブ株」はこれだ!ラッキーセブン銘柄
2019年12月11日

【ブロックチェーン・STO関連銘柄特集】新たな金融サービスの広がりに期待

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■株式市場における主要テーマとして注目

 ブロックチェーンの技術を活用した新たな金融サービスの広がりに注目したい。フェイスブック主導の暗号資産リブラ構想が発行延期に追い込まれるなど不透明感もあるが、一方ではSTOと呼ばれる新たな資金調達手段を実用化する動きも見られる。ブロックチェーンというのは、高い透明性や信頼性に加えて、低コストでの金融サービスが可能という特徴があり、金融業界に革命を起こすと期待された技術である。ブロックチェーンを基盤技術とするデジタル通貨・証券など、中長期的に新たな金融サービスの広がりが期待される。(日本インタビュ新聞社 シニアアナリスト・水田 雅展)

■ブロックチェーンとは・・・

 ブロックチェーン(Blockchain=分散型台帳)というのは、データベース(取引台帳情報)を共通化・共有化する分散型コンピュータネットワークのことである。

 取引データ(履歴)をトランザクションと呼び、一定時間ごとに複数のトランザクションをまとめてブロックと呼ばれる塊を生成する。そして順次新しく生成したブロックを鎖(チェーン)状に連結して保存していく。このようにデータベースのブロックをチェーン状に保存していく技術がブロックチェーンである。

 各トランザクションはハッシュ関数(不規則な文字列であるハッシュ値を生成する関数)によって暗号化される。ハッシュ値には不可逆性があるため、暗号化された各トランザクションを取引履歴としては確認できるが、各トランザクションの元データの内容を読み取ることや書き換えることはできない。また各ブロックデータには直前のブロックデータのハッシュ値との整合性が取られているため、理論上は一度記録すると各ブロックデータを遡及的に変更することができない。

 つまり取引履歴は誰でも確認できるが、取引データを改ざんして不正を働くことが難しく、高い透明性や信頼性が特徴とされている。

 またパブリック型チェーンの場合は銀行のような管理機関が存在せず、さらに特定のサーバを介さずに、相互接続したP2P(Peer to Peer)ネットワーク参加者によって分散型で管理されるため、システム障害の影響を受けにくく、さらに金融機関を介さないため、低コストで各種金融サービスを提供できることも特徴とされている。管理者が存在するプライベート型チェーンの場合も、決済サービス運用や金融システム管理などへの活用が期待されている。

 このような特徴を持つブロックチェーンを基盤技術として、実物法定通貨(各国の中央銀行が発行する紙幣・硬貨)からデジタル通貨(仮想通貨、暗号通貨、暗号資産とも呼ばれる)への移行、新たな金融サービス(デジタル通貨・証券による預金・送金・決済・証券化・資金調達・資産運用など)の実現など、中長期的に金融業界に革命を起こすと期待されている。

■ビットコイン相場に対する投資家の注目度は低下

 ブロックチェーン技術を活用して、いち早く誕生したのがビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)などの暗号資産である。暗号資産は、紙幣や硬貨のように各国の中央銀行が発行する実物の法定通貨ではなく、コンピュータネットワーク上で記録される取引データの集合体である。ブロックチェーンによって分散管理・存在証明され、コンピュータネットワーク上で経済価値交換という形で取引される。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:58 | 特集
2019年12月09日

【特集】終活関連・エンディング産業関連銘柄と注目銘柄にトライ

特集 終活関連株は、業績の上方修正などで年初来高値まで買い進まれる銘柄も出て、投資チャンスを示唆しており、あるいは預貯金に滞留している金融資産の流入も期待できるかもしれない。来年は、安倍晋三首相の「桜を見る会」は中止となるようだが、自分流の「桜を見る会」を楽しみに終活関連株で越冬作戦にトライするのも、一法となりそうだ。

■3Q決算発表間近の鎌倉新書次第で上方修正の関連株などに見直し買い

 終活関連株で下値に継続して老熟投資家などを中心に買いが続いている代表株は、鎌倉新書<6184>(東1)である。同社株は、前週末の6日に東証第1部値下がり率ランキングの第5位となり、週末2日間で250円幅の続落となった。12月4日に年初来高値2084円まで買い進まれたこともあり、利益確定売りが優勢となったが、今週12日には今2020年1月期の第3四半期(3Q)決算の発表を予定しており、昨年12月の前期3Q決算発表時は、前期通期業績の上方修正を発表して株価が急騰しており、運営している葬儀、仏壇、お墓のポータルサイトが好調に推移しているだけに、再現期待を高めて注目を集めそうだからだ。2015年12月に新規株式公開されて以来、上場来安値から2回の株式分割、東証1部への市場変更を経て実に26倍もの大化けを演じ、年初来高値は実質の上場来高値となり、下値に着実に買い物が続いていたことを物語っている。鎌倉新書の動向次第で終活関連株への期待度が高まる展開も想定される。

 この関連株のうち、すでに今3月期第2四半期業績を上方修正した銘柄は、こころネット<6060>(JQS)ニチリョク<7578>(JQS)燦ホールディングス<9628>(東1)と続き、年初来高値まで買い進まれたこころネットと燦HDを含めて、PERはそれぞれ10倍台、6倍台、8倍台と割安である。またニチリョクとサン・ライフホールディングス<7040>(JQS)の両社は、業務提携そのものは継続するものの、政策保有株の見直しに伴って資本提携を解消し相互の持ち合い株を売却しており、うちニチリョクはこの売却益が5364万円発生した。このほか神奈川県を地盤に葬祭会館を展開する平安レイサービス<2344>(JQS)は、小田原市を地盤とする同業2社の株式を取得して子会社化し、ティア<2485>(東1)は、株主優待制度を廃止し利益還元策を配当に絞る資本政策変更に伴い今9月期年間配当を20円(前期実績11円)に大幅増配する。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:03 | 特集
2019年12月02日

【特集】師走相場の「モチ代稼ぎ」の有力な候補株!3PL関連株に注目

■師走の街々で輻輳するトラックはリアルな先行指標!?

特集 今週は、宅配会社、物流センター会社、物流資機材会社、物流サービス会社など物流業務を包括的に受託する3PL(サード・パーティ・ロジスティック)関連株に注目したい。師走の街々を輻輳するトラックが目立つようなら、説得力のる景気指標にもなるはずだ。折からこの3PL関連株には業績を上方修正する会社が続出し、小型軽量株も多く騰げ足も軽いと想定されることから、師走相場の「モチ代稼ぎ」の有力な候補株として注目することとした。

■上方修正に増配が加わる銘柄は高値圏もなお割安水準

 3PL関連株で業績を上方修正した銘柄をコード番号順に上げるとSBSホールディングス<2384>(東1)センコン物流<9051>(JQS)遠州トラック<9057>(JQS)トランコム<9058>(東1)山九<9065>(東1)セイノーホールディングス<9076>(東1)日立物流<9086>(東1)SGホールホルディングス<9143>(東1)となる。このほとんどが、インターネット通販向けの物流量の増加と適正運賃の収受などを上方修正要因としており、このうちSBSHD、遠州トラック、山九、SGHDは業績上方修正と同時に増配を発表した。上方修正とともに年初来高値まで買い進まれ、足元では高値もみ合いとなっているが、なお割安水準にいる銘柄が多い。さらに業績の上方修正までに至らなかったものの今2020年3月期の中間業績が期初予想を上ぶれて着地したカンダホールディングス<9059>(東1)丸和運輸機関<9090>(東1)も外すわけにはいかない。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:27 | 特集
2019年11月25日

【特集】リスクオンとリスクオフを足して二で割る選択肢!「01銘柄」とは?

特集 昨今は、「01銘柄」が、株価テーマとして取り上げられることがほぼなくなった。それがここに来て新たなビジネスモデルの確立に向け潤沢な手元資金を活用してM&Aを積極推進やグループ会社の再編など主戦場を大胆に変換するパラダイムシフトに拍車を掛けている。株価的にも、かつてはブランド価値が上乗せされ割高だったのが、PER、PBR、配当利回りなどでも市場平均を下回る「01銘柄」も多数に上っている。この割り安「01銘柄」のなかでも、業績の上方修正や自己株式取得、グループ企業の再編などのプラスアルファを推進している銘柄は、バリュー株妙味とともに、グロース株的な要素も伴う変化も出てきた。純正「01銘柄」のほか、ミドル「01銘柄」、プチ「01銘柄」などに幅広く目配りして「掉尾の一振」に満を持したい。

■純正「01銘柄」は上方修正、自己株式取得、パラダイムシフトなど相次ぐ

 純正「01銘柄」は、まさに「経団連銘柄」で日経平均株価の構成銘柄に採用されている銘柄である。このうち今年11月に年初来高値をとってきた銘柄が狙い目となる。コード番号順に上げると大成建設<1801>(東1)日立製作所<6501>(東1)伊藤忠商事<8001>(東1)大和証券グループ本社<8601>(東1)日本郵船<9101>(東1)三菱倉庫<9301>(東1)となる。このうち今3月期業績を上方修正したプラスアルファ組は、大成建設と日本郵船で、伊藤忠は大手会社のなかで今期中間決算の増益率が唯一2ケタ増と異彩を放った。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:23 | 特集
2019年11月18日

【特集】「買いたい弱気」派にお薦めの銘柄とは?

■上方修正セット銘柄の代表株

特集 「買いたい弱気」派にアプローチをお薦めしたいのが、上方修正セット銘柄である。上方修正セット銘柄とは、業績の上方修正と自己株式取得、さらには増配を同時に発表した銘柄である。かつては下方修正セット銘柄があった。業績を下方修正し、あるいは減配・無配転落した銘柄が、同時に自己株式取得、中期経営計画、役員報酬の減額などをセットで発表して精一杯の経営責任ポーズをアピールしたものである。今回、今年10月以降の決算発表イベントでも業績の下方修正や、四半期業績の減益とともに自己株式取得を発表した銘柄は数多く続いた。

 上方修正セット銘柄の代表株は、なんといってもトヨタ自動車<7203>(東1)である。同社株は、今年8月に下方修正した今2020年3月期の税引前純利益を11月7日に一転して上方修正し、同時に取得株式総数を3500万株(発行済み株式総数の1.19%)、取得総額を2000億円とする自己株式取得を発表した。また未定としていた配当についても、期末配当はそのまま未定としたが、中間配当は前年同期と横並びの100円で実施することを明らかにした。

 株価は、年初来高値追いとなっているが、PERはなお10倍台と割安で業績上方修正でさらに上値にチャレンジするとともに、自己株式取得が、万が一の場合の下値をサポートすることになりそうだ。今年5月に取締役会決議された前回の自己株式取得は、今年9月末に取得を終了(取得株式総数4334万7500株、取得総額2999億9997万円)しており、この1株当たりの取得株価は、6920円と計算され同社株の押し上げ効果を発揮したと推定され、この再現が有力となる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:34 | 特集
2019年11月11日

【特集】Windows7のサポート終了・消費税増税・長期金利低下関連株の3セクター株に注目

特集 年末相場に向けては、引き続き個別株物色で対応することを考えたい。「神は細部に宿る」との教えもあり、今回の決算発表で業績が独自材料で上方修正された個々の銘柄に照準を合わせる投資スタンスである。当特集では、この「細部株」としてややサプライズ感のある3セクター株に注目した。Windows7のサポート終了関連株、消費税増税関連株、長期金利低下関連株の3セクター株で、いずれも今回の決算発表では上方修正が相次いだセクターである。しかもこの「細部株」は、いずれも時価総額が低位の小型軽量株であり、早めのクリスマス相場に向けて高いボラティリティーを発揮してくれることを期待したい。

■Windows7のサポート終了と消費税増税前の駆け込み需要が相乗

 脚光を浴びそうな第1コースの「細部株」は、Windows7のサポート終了関連株である。パソコンの基本ソフト(OS)のWindows7のサポートは来年2020年1月14日に終了し、セキュリティリスクを回避するためにもWindows10などへの入れ替えが推奨されている。この対応はとっくに終わっているとばかり思っていたが、驚いたことに現在進行中ということらしい。電子情報技術産業協会の統計資料によると今年7月〜9月期のパソコン出荷台数は、前年同期比66.0%増、9月単月では前年同月比71.8%増と大きく伸びており、特需として関連株の業績を押し上げた。それでも未処理パソコンは、法人顧客、個人ユーサーなどを中心になお相当数が残っているともいわれており、前回の2014年4月のWindowsXPサポート終了と同様に来年1月に向けさらに特需が拡大、業績寄与を高めると予想される。

 この入れ替え特需を要因に業績を上方修正した銘柄は、ダイワボウホールディングス<3107>(東1)EMシステムズ<4820>(東1)MCJ<6670>(東2)扶桑電通<7505>(東2)大興電子通信<8023>(東2)ピー・シー・エー<9629>(東1)ミロク情報サービス<9928>(東1)など多数にのぼる。業績上方修正とともに年初来高値を更新し高値調整中の関連株は逆張り、なお年初来高値に遠い銘柄はキャッチアップと値幅効果を発揮してくれそうだ。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:17 | 特集
2019年11月05日

【特集】出遅れが顕著な上方修正銘柄に焦点

■大成建、野村総研などの主力株の動向次第で幅広く割り負け株がギャップアップ

特集 日経平均株価や東証株価指数が、引き続き高値を追い続けるためには、それこそラグビーのワールドカップでベスト・エイトまで勝ち進んだ日本代表ではないが、下方修正銘柄も上方修正銘柄も一丸となる「ワンチーム」は不可欠であり、今週の当特集では、出遅れが顕著な上方修正銘柄に焦点を当てることにした。

 上方修正したにもかかわらず限定的な反応にとどまった「木の葉」銘柄が、水面上に浮上するかどうかのカギは、主力株の東宝、大成建設、野村総研、アンリツなどの3連休明け後の株価動向に掛かっているといっていい。上方修正が、額面通りの株価評価を強めるようなら、後続の割り負け上方修正銘柄は、全業種にわたり幅広くアピールし、ギャップアップしてくるはずだ。

 建設セクターでは飛島建設<1805>(東1)不動テトラ<1813>(東1)戸田建設<1860>(東1)、食品株の日東富士製粉<2003>(東1)ヤマタネ<9305>(東1)、化学・薬品の鳥居薬品<4551>(東1)神東塗料<4615>(東1)、鉄鋼の東京製鉄<5423>(東1)愛知製鋼<5482>(東1)UEX<9888>(JQS)、IT関連セクターのダイワボウホールディングス<3107>(東1)JFEシステムズ<4832>(東2)MCJ<6670>(東2)キヤノンマーケティングジャパン<8060>(東1)英知<9857>(東2)、物流の明治海運<9115>(東1)川崎近海汽船<9179>(東2)大東港運<9367>(JQS)、災害復旧・復興関連の日本ヒューム<5262>(東1)鶴弥<5386>(東2)横河ブリッジホールディングス<5911>(東1)南陽<7417>(東1)ジェコス<9991>(東1)などである。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:07 | 特集
2019年10月28日

【特集】電気自動車(EV)セクターに注目!リチウムイオン電池株が牽引役

■序奏が聞こえたEV関連株は環境株人気も伴い展開部、再現部と続き上値を期待

特集 そこで今週の当特集では、新たに音楽が鳴り始めたセクター株に注目した。電気自動車(EV)セクターである。音楽は、三部構成のソナタ形式で奏でられているように聞こえ、まず序奏・提示部は、リチウムイオン電池を開発した吉野彰旭化成名誉フェローのノーベル化学賞受賞、次いで展開部が、今年10月24日から開催中の東京モーターショー、再現部が、米国EVメーカーのテスラの黒字転換決算、株価急伸である。吉野彰名誉フェローは、受賞の記者会見でEV普及は、再生エネルギーの巨大な蓄電システムの構築を意味しCO2(二酸化炭素)を削減する環境問題のソリューションになると「ET革命」を強調し、次いで東京モータショーでは、内外メーカーが戦略的なEVを展示し、テスラは、3四半期ぶりに最終損益が黒字転換し、中国・上海市で建設していたEV新工場の稼働を開始させた。

 週明けの全般市場は、前週末の米国市場の流れを受けて半導体関連株や中国関連株の主導で買いスタートすることになりそうだが、これにダブるEV関連株も含まれており、負けずにキャッチアップすることを期待したい。

■ノーベル化学賞受賞でリチウムイオン電池関連株が牽引役

 EV関連株の牽引役は、もちろんノーベル化学賞受賞を見直すリチウムイオン電池株である。まず吉野彰氏の本籍地の旭化成<3407>(東1)が、世界シェア2割を握るセパレーターである。ニッポン高度紙工業<3891>(JQS)住友化学<4005>(東1)ダブル・スコープ<6619>(東1)安永<7271>(東1)などと続く。負極材では炭素繊維の東レ<3402>(東1)を筆頭に昭和電工<4004>(東1)日立化成<4217>(東1)日本カーボン<5302>(東1)、正極材では田中化学研究所<4080>(JQS)戸田工業<4100>(東1)新日本電工<5563>(東1)三井金属<5706>(東1)住友金属鉱山<5713>(東1)、電解液ではセントラル硝子<4044>(東1)関東電化工業<4047>(東1)ステラ ケミファ<4109>(東1)などが浮上する。2次電池用温度センサーの大泉製作所<6618>(東マ)、バッテリー部品のTDK<6762>(東1)も外せない。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:17 | 特集
2019年10月21日

【特集】災害復旧・復興需要関連銘柄に注目!建設コンサルタント株もマーク

■イトーヨーギョーの株価推移を横目にウオッチ

特集 本特集では、災害関連株に注目することとした。週明けの全般相場が、ややディフェンシブにスタートすると予想されることも要因だ。前週週初の世界同時株高のサポート材料が、どれも週末に至って裏目に出ているためだ。米中貿易協議の一部合意期待は、中国の経済指標の悪化で往って来いとなり、英国のEU(欧州連合)離脱合意も、英国議会での採決延期で暗転してきた。としたらもう一度、災害復旧・復興需要関連株が浮上する展開も想定される。この浮沈のシンボル株といえば、もちろん株価が、無電柱化関連で再三のストップ高を交えて年初来高値2455円へ短期3.3倍化し、高値からは一転してほぼ1000円安と調整中のイトーヨーギョー<5287>(東2)だろう。同社株の株価推移を横目にウオッチしつつ、国土強靭化関連の建設コンサルタント株や復旧・復興関連株をマークしたい。

■年初来高値更新の高感応度の建設コンサルタント株はなお低PER・PBR

 「国土強靭化計画」の関連受注が続く建設コンサルタント株は、今回の激甚災害に顕著な株価感応度を示した銘柄が大半である。例えば日本初のコンサルタント会社といわれる建設技研研究所<9621>(東1)は、台風第15号の上陸で一段高して一服後の台風第19号上陸で二段高して年初来高値1724円まで買い進まれた。同じように年初来高値をつけた建設コンサルタント株は、コード番号順に列挙すると長大<9624>(東1)オオバ<9765>(東1)いであ<9768>(東1)大日本コンサルタント<9797>(東2)と続く。このうちいであと大日本コンサルは、高値追い時にストップ高を交えた。いずれも年初来高値水準にあるが、PERは10倍以下、PBRは1倍割れとなっており、足元の調整場面は買いに分がありそうだ。

 このほか、総合建設コンサルタントのオリエンタルコンサルタンツホールディングス<2498>(JQS)、上下水道のコンサルタント会社のNJS<2325>(東1)オリジナル設計<4642>(東2)や航空測量関係のパスコ<9232>(東1)アジア航測<9233>(東2)も低PER・PBR評価に甘んじており修正高が期待される。同じ航空測量の国際航業を傘下に擁する日本アジアグループ<3751>(東1)は、PER評価では割高だが、その低位株価は値ごろ妙味を誘いそうだ。また建築・測量土木CADで国内トップの福井コンピュータホールディングス<9790>(東1)は、前週末18日に今2020年3月期の第2四半期累計業績の上方修正を発表しており、高値評価が期待できそうだ。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:55 | 特集
2019年10月15日

【特集】インフルエンザ関連銘柄:「パンデミック(感染爆発)」需要先取り

■需要を先取りして待ち伏せ買いの余地も

 東京都は、今年9月26日に都内のインフルエンザ定点医療機関の定点当たりの患者が1.0人を超え流行期入りと発表しており、10月1日からは高齢者へのインフルエンザ予防接種も始まっている。例年は12月から翌年3月までが流行期入りとなるのと比べても異例の早さであり、流行期から5週間から10週間で流行のピークを迎えるとされている。最近は、週末襲来の台風19号や豚コレラの流行などの自然災害が、かつての常識を上回って大規模化・深刻化している先例も多いだけに、懸念される小・中学校での学級閉鎖などの「パンデミック(感染爆発)」の関連需要を先取りして待ち伏せ買いの余地も生じてきそうだ。

■感染予防のワクチン株から診断薬株、治療薬株までに関連需要

 インフルエンザ関連株では、まず感染予防のワクチン株の出番が予想される。第一三共<4568>(東1)のほか、子会社がそれぞれ製造・販売の明治ホールディングス<2269>(東1)デンカ<4061>(東1)である。またインフルエンザの診断薬・検査キットでは、栄研化学<4549>(東1)カイノス<4556>(JQS)ミズホメディー<4595>(東2)シスメックス<6869>(東1)などに出番が回る。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:51 | 特集
2019年10月07日

【特集】ベトナム関連の有望株をスクリーニング!高パフォーマンスが期待できるか?

■ベトナムに進出した関連株にアプローチ

 全般相場が、海外市場の波乱展開にふらされるようなら、これまで余り取り上げられてこなかったベトナムに進出した関連株にアプローチ、青田買いする余地があると想定される。問題は、どの銘柄に照準を合わせれば高いパフォーマンスが期待できるかにかかる。参考になるのが、今回のベトナム・ブームが、第3次に当たるという事実である。=>参考:どう見るこの相場

■第1次ブームから第3次ブームまで業種、規模を問わず幅広く進出

 ベトナム・ブームの第1次、第2次では、主力株や業界トップ企業の進出が目立つ。このなかで割安株に限定してスクリーニングすると、工業団地の造成では大和ハウス工業<1925>(東1)双日<2768>(東1)住友商事<8053>(東1)野村ホールディングス<8604>(東1)エネルギー関連の出光興産<5019>(東1)丸紅<8002>(東1)、輸出拠点建設の製造業ではブリヂストン<5108>(東1)JUKI<6440>(東1)ブラザー工業<6448>(東1)パナソニック<6752>(東1)ホンダ<7267>(東1)スズキ<7269>(東1)キヤノン<7751>(東1)などと続く。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:56 | 特集
2019年09月30日

【特集】低位妙味株をスクリーニング!参考2銘柄から見えてくる注目株とは?

特集 週明けは低位株の出番が回ってくるムードとなりそうだ。単に株価が低位にあるだけでストーリー性に欠けては、買い人気が高まることはありえない。そこで参考にしたいのが、前週末27日に急騰したオルトプラス<3672>(東1)ノムラシステムコーポレーション<3940>(東1)である。オルトプラスは、ストップ高して年初来高値を更新し、ノムラシステムも、東証1部値上がり率ランキングの第6位に浮上したが、この2銘柄には共通項があるからだ。=>どう見るこの相場を参考

■年初来高値水準グループは業績高変化、新事業展開など評価してなお上値余地

 オルトプラスは、上場来安値222円まで売られた今年6月にアイデアファクトリー(東京都豊島区)と資本業務提携、9月24日にこの提携の第一弾として、今年12月に配信予定のゲームアプリの開発に参画すると発表、折からのゲーム株人気に乗り、株価は2日連続ストップ高し、1日置いた前週末に3度目のストップ高を演じ、上場来安値からは2.3倍の大化けとなった。

 一方、ノムラシステムは、株式分割で投資単位が5万円以下となるとしながらも今年7月31日を基準日に株式分割(1株を2株に分割)を実施、株価は、分割権利落ち後安値365円まで調整したが、相次ぐRPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)開発や導入支援の受注を手掛かりにストップ高を交えて底上げし、前週末は分割落ち後安値から7割高、投資単位5万円をクリアした。

 この2銘柄を参考にすると、2通りの低位妙味株がスクリーニングされることになる。一つのグループは、この8月から9月に掛けて全般相場に逆行高して年初来高値銘柄まで買い進まれた銘柄である。株価の低位順に列挙するとアコム<8572>(東1)シンニッタン<6319>(東1)野村ホールディングス<8604>(東1)東洋建設<1890>(東1)オーイズミ<6428>(東1)ディア・ライフ<3245>(東1)ピーシーデポコーポレーション<7618>(東1)日本ハウスホールディングス<1873>(東1)ミサワ<3169>(東1)などとなる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:35 | 特集
2019年09月24日

【特集】消費税増税で幼児教育・保育無償化関連銘柄に注目

■10月相場では、いよいよ理想買いから現実買いへ

 安倍晋三首相は、消費税増税の使途変更を争点に2017年10月22日に総選挙に打って出て大勝しており、この消費税増税が、10月1日に実施される。消費税増税の増収分5兆円程度のうち2兆円を幼児教育・保育無償化に充当し、財政再建については先送りとした。総選挙を挟んで3割高、5割高する銘柄が続出しており、10月相場ではいよいよ消費税率が8%から10%へ引き上げられ、理想買いが現実買いに変わってくる。

 幼児教育・保育無償化関連株は、2017年9月25日に消費税の使途変更について国民に「信を問う」として解散・総選挙を表明してから、10月22日の投開票日までに軒並み人気化した。幼児向けの正課体育指導事業を展開の幼児活動研究会<2152>(JQS)は、業績上方修正とその後に株式分割が加わって分割権利落ち前の1095円まで約5割高した。このほか保育園事業を経営の2本柱とするライク<2462>(東1)は、認可保育園を展開するライクキッズネクスト<6065>(東1)ともども人気化し、民間保育園運営最大手のJPホールディングス<2749>(東1)や保育園の規模拡大の学習塾の京進<4735>(東2)、保育園・学童クラブ・児童館のグローバルキッズCOMPANY<6189>(東1)、保育・介護施設運営のソラスト<6197>(東1)などまで買いが波及した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:15 | 特集

【特集】ノーベル賞受賞者発表シーズンでは新素材・バイオ関連銘柄が再出番

■ノーベル賞関連株とともにシナリオ相場の先取り余地が拡大

 3連休明けは、スウェーデンのノーベル財団が授与するイベントのノーベル賞関連株とともにシナリオ相場の先取り余地が拡大しそうだ。

 ノーベル賞関連株は、2012年に京都大学の山中伸弥教授が、iPS細胞の開発で医学・生理学賞を受賞したことからiPS細胞関連株が軒並み上昇し、2018年には本庶祐京都大学特別教授が、がん免疫療法の開発で医学・生理学賞を受賞したことで「オプジーボ」の小野薬品工業<4528>(東1)が、再人気化したことは記憶に新しい。10月は、このノーベル賞の受賞者発表シーズンに入り、10月7日の医学・生理学賞を皮切りに8日の物理学賞、9日の化学賞、10日の文学賞、11日の平和賞、14日の経済学賞と続く。各賞の日本人受賞者の下馬評も盛んとなっており、先取り有利の展開も想定される。

 化学賞では、リチウムイオン電池発明で吉野彰名城大学大学院理工学研究所教授が下馬評に上っており、リチウム電池関連のニッポン高度紙工業<3891>(東2)田中化学研究所<4080>(JQS)日立化成<4217>(東1)パナソニック<6752>(東1)TDK<6762>(東1)村田製作所<6981>(東1)などが買い直される展開も想定される。「カーボンナノチューブ」の発見で有力視される飯島澄男名城終身教授関連では、東レ<3402>(東1)クラレ<3405>(東1)昭和電工<4004>(東1)戸田工業<4100>(東1)東海カーボン<5301>(東1)巴工業<6309>(東1)アルバック<6728>(東1)GSIクレオス<8101>(東1)などが脚光を浴びそうだ。
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2019年09月17日

【特集】小泉進次郎環境大臣関連株&地政学リスク関連株に注目

 当特集では、2つのセクター株に注目。一つは、小泉進次郎環境大臣関連株である。9月12日に発足した第4次安倍再改造内閣では、株式市場ではこれといったご祝儀相場は見当たらない。これからご祝儀相場があるとしたら、同内閣の目玉人事となった小泉環境相のパフォーマンス次第となる可能性があるからだ。もう一つは、トランプ大統領の北朝鮮政策の転換に伴い動意付く可能性のある地政学リスク関連株である。サウジの石油関連施設の攻撃で中東情勢が緊迫化すれば、出番も近いはずである。

■遅ればせのご祝儀相場も加わって郵政民営化以来の「小泉劇場」の再演も

 小泉環境相が、就任早々に福島県を訪問した。原子力防災担当大臣としても、東日本大震災の被災地の復興を支援する決意をアピールしたものだが、もう一つの政策課題には、昨年7月のG20大阪サミットで参加国と共有した「大阪ブルー・オーシャン・ビジョン」による海洋プラスチックごみ削減問題がある。この関連では、今年9月23日に米国ニューヨークで国連事務総長主催の気候サミット、11月11日からはチリのサンチアゴで第25回国連気候変動枠組み条約締約国会合が、開催される予定となっている。折からスウェーデンの少女が気候変動の危機を訴えた「グレタ効果」やアマゾンの山火事で世界の関心が高まっているだけに、小泉環境相の国際舞台へのデビューとしては絶好となり、遅ればせのご祝儀相場で、かつて父親の小泉純一郎元総理が「郵政民営化」で演出した「小泉劇場」の再演も想定される。

 関連株も搦め手株から「モグラたたき」するとすれば、早期がん診断の技術開発で急伸し、3連休前に一服したいであ<9768>(東1)だろう。同社は、G大阪サミットに合わせて開催された展示会で海底の環境調査ロボット「YOUZAN(ようざん)」を展示しており、海洋汚染状況の実態把握に大きく寄与してくるはずだからだ。本命株は、生分解性のプラスチック素材の展開するクラレ<3405>(東1)レンゴー<3941>(東1)カネカ<4118>(東1)三井化学<4183>(東1)三菱ケミカルホールディングス<4188>(東1)となろうが、このほか国内トップのストローメーカーを傘下に持つ三井松島ホールディングス<1518>(東1)、木製ストローを開発のザ・パック<3950>(東1)、産業廃棄物の収集・処理のミダック<6564>(東1)、食品容器の中央化学<7895>(JQS)、イタリアメーカーの生分解性プラスチックを輸入販売しているGISクレオス<8101>(東1)など、遊技台の穴からどんなモグラが頭を出すか注目したい。
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2019年09月09日

【特集】5G関連株、ゲームショウ関連株、消費税増税の関連株に注目

■3グループ株に注目

 今週はブレークスルー(現状打破)の可能性のある銘柄をセレクション、3グループ株に注目した。米国のアップルが、5G(第5世代移動通信システム)対応の廉価版のiPhoneを来年発売と伝わったことで動意付いた5G関連株、9月12日から開催される「東京ゲームショウ2019」関連のゲーム株、今年10月1日から実施される消費税増税の関連株で、本命株、対抗株、穴株と賑わいをみせれば、ブレークスルー効果もそれだけ大きくなるはずである。

■5Gではアドバンテスト、東京ゲームショウでは任天堂がキーストック

 5G関連株では、本命株は年初来高値更新中のアドバンテスト<6857>(東1)だろう。米国の同業他社の検査装置メーカーが高人気化したことにツレ高したのが始まりで、今年7月に発表の今2020年3月期第1四半期業績は減収減益転換したが、受注高、業績とも前期第4四半期対比でプラス転換し、半導体需給の底打ち・回復期待、証券各社の投資判断・目標株価引き上げ、売り長で逆日歩のつく信用好需給などもフォローしたことが上値追い材料となった。アドバンテスト追撃が期待されるのは、携帯基地局建設のコムシスホールディングス<1721>(東1)、検査装置のアンリツ<6754>(東1)、基地局テストシステムのアルチザネットワークス<6778>(東2)、5G対応アンテナの電気興業<6706>(東1)ヨコオ<6800>(東1)日本アンテナ<6930>(JQS)、交通信号機を基地局に開放関連の日本信号<6741>(東1)京三製作所<6742>(東1)など意外株、小型株まで目白押しである。通信キャリアでも楽天<4755>(東1)のサービス開始の遅れで、ソフトバンク<9434>(東1)日本通信<9424>(東1)が、比較優位性が高まったとして買い直されており、KDDI<9433>(東1)NTTドコモ<9437>(東1)への買い波及しよう。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:41 | 特集
2019年09月02日

【特集】秋相場のテーマ株に浮上するかもしれない注目銘柄とは!?

【中間期業績を上方修正した銘柄】

 当特集では、「百年河清を俟(ま)つ」のではなく、あと1カ月か2カ月待って秋相場のテーマ株に浮上するかもしれない銘柄群に注目することとした。今年7月末から8月にかけた四半期決算の発表時に中間期業績を上方修正した銘柄である。通常の業績上方修正銘柄といえば、通期業績を上方修正した銘柄になる。しかしにもかかわらず、決算期は12月期、3月期、1月期と異なるが、中間期業績を上方修正した銘柄をなぜ取り上げるかといえば、修正を慎重に中間期業績のみにとどめたことは、決算期の進行とともに通期業績を上方修正するもう一度のチャンスを内包していることになるかもしれないからだ。

■ストップ高の高感応度銘柄を中心に年初来高値銘柄は再度のサプライズも

 中間期業績を上方修正した銘柄の株価感応度を詳しくみると5つのパターンにグループ化できそうだ。第1のグループは、上方修正がサプライズとなってストップ高した銘柄で、明豊ファシリティワークス<1717>(東2)太平電業<1968>(東1)ポート<7047>(東マ・福Q)の3銘柄で、明豊ファシリはその後も高値を追い、太平電業、ポートはほぼ往って来いとなっているが、通期業績が上ぶれるようなら再度のサプライズ高も期待される。

 第2は、この株価パターンの銘柄が多いが、上方修正とともに年初来高値を更新した銘柄である。コード番号順に上げるとウィル<3241>(東1)フォーライフ<3477>(東マ)東洋ビジネスエンジニアリング<4828>(東1)東京鉄鋼<5445>(東1)メタルアート<5644>(東2)オルガノ<6368>(東1)兼松エンジニアリング<6402>(東1)SPK<7466>(東1)タムロン<7740>(東1)などで、投資採算的にも割安水準にあるだけに下値買い妙味を示唆している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:17 | 特集
2019年08月26日

【特集】福岡証券取引所で全国区人気株に大変身する銘柄はこれだ!

■「第2のLib Work」として全国区人気株へ

toku1.jpg 福岡証券取引所には現在、110銘柄(うち本則市場95銘柄、新興市場15銘柄)が上場され、単独上場会社は25銘柄を数える。この単独上場銘柄は、地方区銘柄の認知度の低さも災いして薄商いで値付き難の銘柄も多いが、そのなかには「第2のLib Work<1431>(東マ・福Q)」として全国区人気株に大変身する素地を内包する有望株も少なくない。

■6銘柄にアプローチ余地

 日本乾溜工業<1771>(福)は、九州地区で相次ぎ開通する高速道路、建設が進む九州新幹線、さらに同エリアで頻発する自然災害などから防護柵などの交通安全資材の需要が伸び、業績も上方修正ペースで推移している。

 今年6月4日にIPOされたばかりの大英産業<2974>(福)は、Lib Workと同業界の九州・山口地区を地盤とする戸建て・マンション分譲の不動産老舗である。

 大石産業<3943>(福)も、主力製品のパルプモウルドで環境対応製品を高度化する積極的な中期経営計画を推進中だ。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:31 | 特集
2019年08月19日

【特集】金価格関連株に注目、穴株は金庫株、メガバンク株は逆張りも一考の余地

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■金価格関連株への見直し買いを再サポート

 金価格は、5月安値からイランによる米国の無人偵察機撃墜や米国の10年物国債価格の利回り低下とともに再上昇転換、それが今年8月に入って次元の異なる急騰ステージ入りとなり、3日には6年4カ月ぶりの高値1546ドルまで逆行高した。金価格関連株への見直し買いを再サポートすることになりそうだ。

■関連新興2銘柄は海洋プラスチックごみ関連株人気も加わり大化け実績

 昨年末に当コラムで取り上げた金価格関連株で最も株価変動率が高かったのは、新興市場株のイボキン<5699>(JQS)アサカ理研<5724>(JQS)で、イボキンは、昨年末の株価が、今年7月に4180円まで昨年末比3倍化し、アサカ理研も、同じく今年6月高値2380円まで4割高した。廃棄物処理・貴金属リサイクル関連株として金価格の上昇が株価動意の引き金となり、さらに海洋プラスチックごみ関連株人気も上乗せとなったことが要因となった。

 この新興2銘柄と同業の貴金属リサイクルのアサヒホールディングス<5857>(東1)松田産業<7456>(東1)、同じく極低位株の中外鉱業<1491>(東2)、世界最高品位の金鉱山・菱刈鉱山で金産出を続ける住友金属鉱山<5713>(東1)、「黒鉱」を保有するDOWAホールディングス<5714>(東1)のほか、純金積立事業を展開の三菱マテリアル<5711>(東1)住友商事<8053>(東1)三菱商事<8058>(東1)、商品先物会社の岡藤ホールディングス<8705>(JQS)豊商事<8747>(JQS)、貴金属買取事業のコメ兵<2780>(東2)トレジャー・ファクトリー<3093>(東1)SOU<9270>(東マ)などへ関連株買いが広がることが期待される。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:20 | 特集
2019年08月13日

【特集】「究極のディフェンシブ株」はこれだ!ラッキーセブン銘柄

 「究極のディフェンシブ株」として注目したいのが、好需給株である。そのなかから個別事情に応じてより株価感応度の高い銘柄をセレクトするのも、今年の夏相場の宿題としてアプローチしてみたい。

■ETF買いに加え自己株式取得、信用好需給などプラスアルファ

 日銀は、2010年10月からのETF買いでETF市場でのシェアは7割を超え、間接的に上場企業の5割で大株主となっているが、そのなかでも要注目は筆頭株主となっている銘柄である。浮上を期待したいのは、以下のラッキーセブン銘柄となる。

 コムシスホールディングス<1721>(東1)は、日銀のETF買いに加えて、増配と自己株式取得による総還元性向70%を目標にする中期経営計画に基づき自己株式取得と連続増配を実施中とダブルの需好転要因がある。業績的にも、5G(第5世代移動通信システム)関連工事本格化を控えて受注続伸、2ケタ増益が続いており、一段の上値追いをサポートする見込みだ。

 三菱倉庫<9301>(東1)も、自己株式取得とのダブルの需給効果が期待され、中期計画では3年間に物流と不動産に500億円ずつ1000億円の積極投資を行い、物流企業より不動産企業の内需系人気を高める方向にある。信用取組が拮抗し年初来安値水準から売り方の買い戻しで底上げが期待できるのが住友大阪セメント<5232>(東1)東海カーボン<5301>(東1)、証券会社の投資判断・目標株価引き上げが株価を刺激しそうなのがダイキン工業<6367>(東1)セコム<9735>(東1)、さらに3連休前の9日に日経平均株価への寄与度ランキングでトップとなったテルモ<4543>(東1)も外せない。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:35 | 特集