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１５日後場の東京株式市場は、米国で週前半に開かれるＦＯＭＣ（連邦公開市場委員会）などを見極めたい様子があったが、ソニー＜６７５８＞（東１）が堅調なまま大引けにかけて本日の高値に進むなど主力株の一角が堅調で、日経平均は小幅反落だが朝方の２０１円９８銭安（２万２０５円１０銭）からは大きく回復した。債券利回りの上昇を受けて保険、銀行株などが堅調で、不動産株も東京都内に再開発特区と伝えられて堅調となり、東証マザーズ指数、日経ＪＡＳＤＡＱ平均も高い。日経平均の反落を受けて内需株や材料株の物色が活発化し、韓国で感染がおさまらないＭＡＲＳ（中東呼吸器症候群）を思惑材料にアゼアス＜３１６１＞（東２）がストップ高など関連株が急伸し、また、本日が年金の支給日とあって年金機構の情報流出の影響を懸念する動きもあり、ネットワークバリューコンポネンツ＜３３９４＞（東マ）がストップ高となるなどセキュリティ関連株も高い。カルナバイオサイエンス＜４５７２＞（ＪＱＧ）は引き続き米ジョンソン＆ジョンソンのグループ企業とのライセンス契約などが好感されて２日連続ストップ高。
東証１部の出来高概算は１７億４１６万株（前引けは８億６５７５万株）、売買代金は２兆１００億円（同９７５８億円）。１部上場１８８６銘柄のうち、値上がり銘柄数は８１５（同７１６）銘柄、値下がり銘柄数は９２３（同１０２１）銘柄。
また、東証３３業種別指数のうち値上がりした業種は１１業種（同８業種）となり、値上がり率上位の業種は、保険、不動産、その他金融、繊維製品、小売り、情報・通信、医薬品、などだった。
１５日前場の東京株式市場は、ＮＹ株の１４０ドル安などを受けて日経平均が朝方に一時２０１円９８銭安（２万２０５円１０銭）まで下げたが、
１２日後場の東京株式市場は、日経平均が浅いＶ字型の波動となり、ドイツ紙の報道としてドイツ政府がギリシャのデフォルト（債務不履行）の準備を開始と伝えられ、株価指数の先物主導型で１４時にかけて一時５１円７８銭安（２万３３１円１９銭）まで沈下する場面があった。ただ
９日後場の東京株式市場は、円相場が１ドル１２４円台前半のまま小反発が続いたことなどが手控え要因になり、日経平均は１４時頃まで１５０円安の２万３００円前後で一進一退を続け、内閣府が１４時過ぎに発表した消費動向調査がトーンダウンしたと伝えられると先物主導で急落商状となり、ほぼ安値引けの３６０円安で終わった。東証マザーズ指数、日経ＪＡＳＤＡＱ平均とも安い。
