[アナリスト水田雅展の銘柄分析]の記事一覧
  (ブログ内の記事検索は右サイドバーの検索窓から)

記事一覧 (05/02)ファンデリーは目先的な売り一巡して反発期待、19年3月期も増収増益予想
記事一覧 (05/02)日本エンタープライズは底放れの動き、事業ポートフォリオ再構築で19年5月期の収益改善期待
記事一覧 (05/02)ティムコは戻り高値圏、18年11月期営業黒字化予想で収益改善期待
記事一覧 (05/02)神鋼商事は目先的な売り一巡して反発期待、19年3月期減益・減配予想だが保守的
記事一覧 (05/01)トランザスは下値を切り上げて底放れ、19年1月期増収増益予想、ウェアラブル端末を米国大手半導体メーカーに導入
記事一覧 (05/01)エイトレッドは自律調整一巡感、18年3月期2桁営業増益で19年3月期も2桁営業増益予想
記事一覧 (05/01)インフォコムは戻り歩調、18年3月期大幅増益で19年3月期も増収営業増益・増配予想
記事一覧 (05/01)JFEシステムズは急反発、18年3月期大幅営業増益で19年3月期も増収増益・増配予想
記事一覧 (05/01)巴工業は戻り高値圏、18年10月期微減益予想だが保守的
記事一覧 (05/01)川崎近海汽船は戻り歩調で1月高値に接近、19年3月期減益予想だが保守的
記事一覧 (05/01)ヤマシタヘルスケアホールディングスは急反発して底放れ、18年5月期大幅増益予想で株主優待制度導入
記事一覧 (05/01)カナモトは戻り歩調、18年10月期増収増益・連続増配予想
記事一覧 (04/17)ファーストコーポレーションは売り一巡感、18年5月期は売上高減額だが利益据え置いて2桁増益予想
記事一覧 (04/17)パシフィックネットは高値圏、18年5月期3Q累計黒字化して通期大幅増益予想
記事一覧 (04/17)トレジャー・ファクトリーは下値固め完了感、19年2月期大幅増益予想
記事一覧 (04/17)パイプドHDは19年2月期大幅減益・減配予想に対する売り一巡感
記事一覧 (04/17)トーセは18年8月期予想下方修正に対する売り一巡感
記事一覧 (04/17)イワキは売り一巡感、18年11月期1Q大幅減益だが通期予想据え置き
記事一覧 (04/16)ソーバルは急動意の場面、19年2月期も増収増益・増配予想
記事一覧 (04/16)JPホールディングスは下値切り上げ、18年3月期営業微減益予想だが19年3月期収益拡大期待
2018年05月02日

ファンデリーは目先的な売り一巡して反発期待、19年3月期も増収増益予想

 ファンデリー<3137>(東マ)は健康食宅配事業を主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。健康食宅配会員数が増加基調であり、18年3月期増収増益だった。そして19年3月期も増収増益予想である。株価は決算発表を機に高値圏から急落したが、目先的な売り一巡して反発を期待したい。

■健康食宅配サービスのMFD事業が主力

 健康食宅配サービスのMFD(Medical Food Delivery)事業、およびマーケティング事業を展開している。18年3月期事業別売上高構成比はMFD事業89%、マーケティング事業11%だった。

 MFD事業は健康食(冷凍弁当)の通販カタログ「ミールタイム」などを医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客(個人)から注文を受けて宅配する。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指している。管理栄養士・栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。

 需要拡大に対応してMFD事業の初の生産拠点となる新工場を建設する。18年度内に着工、19年度内に操業予定としている。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:35 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

日本エンタープライズは底放れの動き、事業ポートフォリオ再構築で19年5月期の収益改善期待

 日本エンタープライズ<4829>(東1)は、店頭アフィリエイトサービス事業や中国での携帯電話販売事業を譲渡し、事業ポートフォリオ再構築を推進している。18年5月期減収・営業減益予想だが、19年5月期の収益改善を期待したい。株価は底放れの動きを強めている。

■事業ポートフォリオ再構築を推進

 クリエーション事業(交通情報、ライフスタイル、エンターテインメントなどのモバイルコンテンツをキャリアの定額制サービスで配信するコンテンツサービス、およびビジネスサポートサービス、太陽光発電など)と、ソリューション事業(システム受託開発・運用サービス、店頭アフィリエイトを中心とした広告代理サービス、海外サービスなど)を展開している。

 事業ポートフォリオ再構築で18年2月、店頭アフィリエイトサービス事業をテレステーションに譲渡した。また18年3月、中国で携帯電話販売事業を展開する連結子会社の因特瑞思の出資金持分を売却した。因特瑞思の100%子会社である瑞思創智も譲渡先に移動して事業撤退した。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:32 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ティムコは戻り高値圏、18年11月期営業黒字化予想で収益改善期待

 ティムコ<7501>(JQ)はフィッシング用品およびアウトドア用品の企画・開発・販売事業を展開している。18年11月期は営業黒字化予想である。収益改善が期待される。株価は戻り高値圏だ。低PBRも見直して上値を試す展開が期待される。

■フィッシング用品およびアウトドア用品の企画・販売

 フィッシング用品およびアウトドア用品の企画・開発・販売事業を展開している。17年11月期の事業別売上高構成比はフィッシング事業が31%、アウトドア事業が68%、その他(不動産賃貸収入など)が1%だった。

 基本戦略として規模の拡大よりも内容の充実に重点を置き、オリジナルアウトドア衣料ブランドである「Foxfire」の商品力強化や、直営店舗「Foxfire Store」の収益力向上に取り組んでいる。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:29 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

神鋼商事は目先的な売り一巡して反発期待、19年3月期減益・減配予想だが保守的

 神鋼商事<8075>(東1)は鉄鋼や非鉄金属関連の専門商社で、KOBELCO(神戸製鋼グループ)の中核となるグローバル商社を目指している。市場環境が良好に推移して18年3月期は大幅増益だった。配当は増額して増配となった。19年3月期は不透明感が強いとして減益・減配予想だが保守的だろう。株価は決算発表を機に戻り高値圏から急落したが、目先的な売り一巡して反発を期待したい。

■KOBELCO(神戸製鋼グループ)の中核商社

 神戸製鋼所<5406>系で鉄鋼製品、鉄鋼原料、非鉄金属、機械・情報、溶接材料・機器などを扱う専門商社である。M&Aも積極活用し、KOBELCO(神戸製鋼グループ)の中核となるグローバル商社を目指している。

 18年3月期のセグメント別経常利益(連結調整前)構成比は、鉄鋼47%、鉄鋼原料16%、非鉄金属25%、機械・情報11%、溶材1%だった。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:27 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2018年05月01日

トランザスは下値を切り上げて底放れ、19年1月期増収増益予想、ウェアラブル端末を米国大手半導体メーカーに導入

 トランザス<6696>(東マ)は、IoT端末・機器を製造販売するターミナルソリューション事業を展開し、中期成長に向けてウェアラブル端末やIoTコントローラーを育成している。19年1月期増収増益予想である。4月13日にウェアラブル端末「Cygnus」を米国大手半導体メーカーのマレーシア工場に導入したと発表し、これを好感して株価が急伸する場面があった。下値を切り上げて底放れの展開だ。

■IoT端末・機器メーカー

 STB(受信端末装置)やウェアラブル端末など、IoT(モノのインターネット)端末・機器を製造販売するターミナルソリューション事業を展開している。

 VOD(ビデオ・オン・デマンド)などの映像受信端末装置であるSTBを、特定の機能に絞った単機能型の低価格コンピュータとして、ホテルでフロントが一括管理するルームコントロールシステムに活用するなど、ホテル・民泊・飲食業、物流業、製造業などの分野向けを中心に事業展開している。

 製品の開発・製造・販売を一気通貫で行う垂直統合型ビジネスモデルだが、販売はSIer・商社・ソフトウェア開発事業者などのVAR(付加価値再販パートナー)企業を通じて行い、製造のファブレス型(台湾企業に委託)も特徴である。また収益面の特性として、端末の納品が第2四半期と第4四半期に集中する傾向が強い。

 18年1月期の事業別売上高構成比は、IoT端末(ターミナル)を製造販売するIOTソリューション79%(STBの映像配信分野70%、デジタルサイネージの販売支援分野5%、ウェアラブル端末やIoTコントローラーの作業支援分野4%)、およびIT業務支援(システム受託開発やアプリケーションソフト開発など)21%だった。

■ウェアラブル端末やIoTコントローラーを育成

 中期成長に向けて17年1月、エンタープライズ向けウェアラブル端末「Cygnus」の販売を開始した。カメラ、無線LAN機能、マイク・スピーカを搭載し、バーコード、QRコード、NFCタグの読み取りも可能なウェアラブル端末である。物流業や製造業ではPOSシステムに連動したオーダー端末としても使用できる。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:02 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

エイトレッドは自律調整一巡感、18年3月期2桁営業増益で19年3月期も2桁営業増益予想

 エイトレッド<3969>(東マ)はワークフローを電子化する「ワークフローシステム」を開発・販売している。導入企業・クラウド利用数が順調に増加して18年3月期は2桁増営業増益だった。そして19年3月期も2桁営業増益予想である。株価は自律調整一巡感を強めている。好業績を見直して反発を期待したい。

■ワークフローシステムを開発・販売で国内首位

 ソフトクリエイトホールディングス<3371>の連結子会社で、ワークフローを電子化する「ワークフローシステム」を開発・販売している。

 ワークフローというのは、企業における稟議書、経費精算申請書、各種届け出書などの作成〜申請〜回覧〜承認〜保存〜履歴管理のように、企業内における業務・事務処理手続きの一連の流れ・プロセスのことである。

 このワークフローをコンピュータに組み入れて、従来の紙文書での手書き・回覧作業を、パソコン・スマホ入力で電子文書化することによって、業務負担の軽減、ペーパーレス化、回覧に要する時間の短縮、書類の紛失防止など、業務効率化・迅速化やセキュリティ向上を実現するシステムが「ワークフローシステム」である。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:50 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

インフォコムは戻り歩調、18年3月期大幅増益で19年3月期も増収営業増益・増配予想

 インフォコム<4348>(JQ)は、ITサービスや電子コミック配信サービスを主力として、IoT領域の事業創出も積極推進している。18年3月期は大幅増益だった。そして19年3月期も増収営業増益・増配予想である。株価は好業績を評価して戻り歩調だ。

■ITサービス事業とネットビジネス事業を展開

 帝人<3401>グループで、ITサービス(医療機関・製薬企業・介護事業者向けヘルスケア事業、一般企業向けSIのエンタープライズ事業、ERPソフト「GRANDIT」や緊急連絡・安全確認サービスなどのサービスビジネス事業)、および一般消費者向けネットビジネス(子会社アムタスの電子コミック配信サービス、eコマース、女性向けや音楽系デジタルコンテンツの提供)を展開している。

 17年3月期のセグメント別売上高構成比はITサービス54%、ネットビジネス46%、営業利益構成比(連結調整前)はITサービス42%、ネットビジネス58%だった。収益面では、ITサービス事業は年度末にあたる第4四半期の構成比が高い特性がある。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:45 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

JFEシステムズは急反発、18年3月期大幅営業増益で19年3月期も増収増益・増配予想

 JFEシステムズ<4832>(東2)はJFEグループの情報システム会社である。JFEスチール製鉄所システムなど需要が高水準に推移して18年3月期は大幅営業増益だった。そして19年3月期も増収増益・増配予想である。株価は調整一巡し、19年3月期増収増益・増配予想も評価して急反発している。基調転換して上値を試す展開が期待される。

■JFEグループの情報システム会社

 JFEグループの情報システム会社である。鉄鋼向け情報システム構築事業を主力として、ERPと自社開発ソリューションを組み合わせた一般顧客向け複合ソリューション事業、自社開発のプロダクト・ソリューション事業も強化している。

 17年11月健康経営を積極推進するため「JFEシステムズ健康宣言」を制定した。18年1月本社を移転して首都圏オフィスを集約した。健康経営や働き方改革を推進する。18年2月経済産業省と日本健康会議が共同で実施する健康経営優良法人2018(ホワイト500)大規模法人部門に選定された。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:43 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

巴工業は戻り高値圏、18年10月期微減益予想だが保守的

 巴工業<6309>(東1)は、遠心分離機械などの機械製造販売事業、合成樹脂や化学工業薬品などの化学工業製品販売事業を展開している。18年10月期は微減益予想だが保守的な印象が強い。上振れ余地がありそうだ。株価は水準を切り上げて戻り高値圏だ。

■機械製造販売事業と化学工業製品販売事業を展開

 遠心分離機械を中心とする機械製造販売事業、合成樹脂や化学工業薬品などを中心とする化学工業製品販売事業を2本柱として、中国・深圳ではコンパウンド加工事業も展開している。

 17年10月期のセグメント別売上構成比は機械製造販売事業25%、化学工業製品販売事業75%、営業利益構成比は機械製造販売事業24%、化学工業製品販売事業76%だった。また地域別売上構成比は日本79%、アジア17%、その他4%だった。

 収益面では、機械製造販売事業が設備投資関連のため、第2四半期(2月〜4月)および第4四半期(8月〜10月)の構成比が高くなりやすい特性がある。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:40 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

川崎近海汽船は戻り歩調で1月高値に接近、19年3月期減益予想だが保守的

 川崎近海汽船<9179>(東2)は近海輸送と内航輸送を主力としている。18年3月期は市況改善などが追い風となって大幅増益だった。19年3月期は減益予想だが保守的だろう。株価は戻り歩調で1月高値に接近している。19年3月期減益予想に対してもポジティブ反応だ。上値を試す展開が期待される。

■近海輸送と内航輸送を展開

 石炭・木材・鋼材輸送などの近海部門、石炭・石灰石・紙製品・農産品輸送やフェリー輸送などの内航部門、新規分野として日本近海における海洋資源開発・探査・掘削設備・洋上再生可能エネルギー設備に関わるオフショア支援船事業(OSV部門)を展開している。18年3月期の売上高構成比は近海部門が28.5%、内航部門が67.6%、OSV部門3.9%、その他0.0%だった。

 内航部門では、トラックドライバー不足に対応した長距離幹線輸送のモーダルシフトの受け皿となるべく、フェリー輸送の航路拡大を推進している。18年6月には岩手県宮古港〜北海道室蘭港の新たなフェリー航路を開設予定である。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:34 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ヤマシタヘルスケアホールディングスは急反発して底放れ、18年5月期大幅増益予想で株主優待制度導入

 ヤマシタヘルスケアホールディングス<9265>(東1)は、九州を地盤とする医療機器専門商社の純粋持株会社である。18年5月期は年度後半に機器需要が回復して大幅増益予想である。株価は株主優待制度導入を好感し、急反発して底放れの展開だ。

■九州を地盤とする医療機器専門商社、17年12月純粋持株会社へ移行

 山下医科機械が17年12月1日付で純粋持株会社ヤマシタヘルスケアホールディングスを新設して新規上場した。

 山下医科器械は九州を地盤とする医療機器専門商社で、医療機器の販売・メンテナンスおよび医療材料・消耗品などの販売を主力としている。またイーピーメディックは整形インプラントを製造販売している。17年6月には医療機器販売のトムス(広島県)を子会社化した。中期成長に向けて九州最大の需要地である福岡県での市場シェア拡大を最重点戦略としている。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:31 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

カナモトは戻り歩調、18年10月期増収増益・連続増配予想

 カナモト<9678>(東1)は建設機械レンタルの大手である。北海道を地盤として全国展開と業容拡大を推進し、長期ビジョンで海外展開を成長エンジンと位置付けている。18年10月期増収増益・連続増配予想である。株価は戻り歩調で年初来高値圏だ。上値を試す展開が期待される。

■建設機械レンタル大手、成長エンジンとして海外展開を強化

 建設機械レンタルを主力として、海外向け中古建設機械販売、土木・建築工事用鉄鋼製品販売、IT機器・イベント関連レンタルなども展開している。M&Aも積極活用し、北海道を地盤として全国展開と業容拡大を加速している。

 17年8月には東友エンジニアリング(東京都)および名岐エンジニアリング(岐阜県)の株式を追加取得して関連会社とした。子会社のニシケンは福祉用具卸レンタル事業の関東進出に向けて、18年2月フジモトHDから、首都圏で福祉サービスを展開するビップケアウエル安心の株式を譲り受けた。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:29 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2018年04月17日

ファーストコーポレーションは売り一巡感、18年5月期は売上高減額だが利益据え置いて2桁増益予想

 ファーストコーポレーション<1430>(東1)は分譲マンション建設に特化したゼネコンである。造注方式による高利益率を特徴としている。18年5月期は売上高を減額したが、利益を据え置いて2桁増益予想である。株価は1月高値から反落して水準を切り下げたが売り一巡感を強めている。

■東京圏の分譲マンション建設に特化したゼネコン、造注方式に特徴

 東京圏(1都3県)の分譲マンション建設に特化したゼネコンである。造注方式による大手マンション・デベロッパーからの特命受注と高利益率、そして品質へのこだわりによる安心・安全なマンション供給を特徴としている。

 造注方式というのは、当社がマンション用地を開発し、マンション・デベロッパーに対して土地・建物を一体とする事業プランを提案し、マンション・デベロッパーから特命で建築を請け負うという受注方式である。当社がマンション・デベロッパーを選定して条件を交渉するため入札方式に比べて好条件での請負が可能となる。分譲マンション建設のスペシャリストとして、造注方式を核としたアグレッシブな事業展開がスピード成長を可能にしている。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:33 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

パシフィックネットは高値圏、18年5月期3Q累計黒字化して通期大幅増益予想

 パシフィックネット<3021>(東2)は、法人向けにIT機器の調達・導入、ネットワーク構築、運用・保守、データ消去、引取回収をワンストップで提供するLCM(ライフサイクルマネジメント)サービスを強化し、フロー型からストック型への収益構造転換を推進している。18年5月期第3四半期累計は黒字化した。そして通期も大幅増益予想とした。株価は06年来の高値圏だ。

■IT機器のLCMサービスを強化

 法人向けにPC・タブレット・モバイル等のIT機器の調達・導入、キッティング(事前設定)、ネットワーク構築、運用・保守、使用済みIT機器の引取・回収、データ消去・消去証明書発行、リユース・リサイクルを行うLCM(ライフサイクルマネジメント)サービスを強化している。

 使用済みIT機器の引取・回収、データ消去、再生、リユース販売中心の「フロー型」から、新品IT機器の長期レンタル型の調達・導入、キッティング、運用・保守を中心とした「ストック型」への収益構造転換を推進している。

 15年10月2B(トゥー ビー)を設立してBtoB専門総合通信サービス事業に進出、17年6月M&Aアドバイザリ・仲介サービス事業を行う子会社エムエーピー(MAP)を設立した。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:31 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

トレジャー・ファクトリーは下値固め完了感、19年2月期大幅増益予想

 トレジャー・ファクトリー<3093>(東1)はリユースショップを展開し、既存店強化、多店舗展開、新業態開発、海外事業を推進している。18年2月期は増益予想から一転減益での着地だったが、19年2月期は新規出店、既存店利益率改善、子会社収益改善などで大幅増益予想である。株価は下値固め完了感を強めている。なお自己株式取得(上限15万株、4月12日〜19日、ToSTNeT−3)を実施し、取得した自己株式を消却(4月23日予定)する。

■リユースショップを首都圏中心に展開

 総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルを主力とするリユースショップを、首都圏直営店中心に展開している。

 18年4月11日時点の店舗数は、16年9月子会社化したカインドオル、18年3月子会社化したゴルフキッズを含めてグループ合計177店舗(トレジャー・ファクトリー66店舗、トレファクスタイル40店舗など単体116店舗、カインドオル40店舗、ゴルフキッズ21店舗など)である。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:28 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

パイプドHDは19年2月期大幅減益・減配予想に対する売り一巡感

 パイプドHD<3919>(東1)は情報資産プラットフォーム「スパイラル」を基盤として、情報資産プラットフォーム事業、広告事業、ソリューション事業、および社会イノベーション事業を展開している。18年2月期は計画を下回り2桁営業減益での着地となった。19年2月期も先行投資負担で大幅減益予想、そして減配予想としている。株価は戻り高値圏から急反落したが売り一巡感を強めている。

■情報資産プラットフォーム事業などを展開

 国内最大規模の情報資産プラットフォーム「スパイラル」を基盤として、情報資産プラットフォーム事業(情報資産プラットフォーム「スパイラル」によるデータ管理などのクラウドサービス提供)、広告事業(アフィリエイトASP一括管理サービスなど)、ソリューション事業(インターネット広告制作やWebシステム開発の請負、BIMコンサルティング、デジタルCRMなど)、社会イノベーション事業(「政治山」や「I LOVE 下北沢」の運営など公益性の高い事業)を展開している。

 18年2月期セグメント別売上構成比は情報資産プラットフォーム事業70%、広告事業4%、ソリューション事業25%、社会イノベーション事業1%である。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:25 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

トーセは18年8月期予想下方修正に対する売り一巡感

 トーセ<4728>(東1)は家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手である。複雑化・多様化するゲーム市場において、豊富なパイプライン展開を可能とする多彩な技術ポートフォリオなどを強みとしている。18年8月期は、顧客要望による開発案件の中止や次期ズレ込み、開発人員減少に伴う受注計画見直しなどで下方修正し、大幅増益予想から一転して大幅減益予想となった。株価は急落して水準を切り下げたが、売り一巡感を強めている。

■家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手
 
 家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手で、デジタルエンタテインメント事業(ゲームを中心とするデジタルコンテンツの企画・開発・運営などの受託)、その他事業(東南アジア向けコンテンツ配信事業、SI事業、家庭用カラオケ楽曲配信事業、パソコン向けアバター制作事業などの新規事業)を展開している。
 
 複雑化・多様化するゲーム市場において、豊富なパイプライン展開を可能とする多彩な技術ポートフォリオ、長年の実績とノウハウに基づく信用力と強固な財務基盤、豊富な実績に裏付けされた開発売上と積み上げ型の運営売上を持つ安定的なビジネスモデルを特徴・強みとしている。約1000名のスタッフ数は独立系受託開発企業として業界最大規模である。
 
 16年8月期スタートの中期経営計画では、重点施策としてサービス業務の拡大、グローバル化の推進、サービス分野の拡大、収益基盤の拡充に取組んでいる。
 
 なお収益は、開発業務の進行に合わせて受け取る開発売上、コンテンツ配信後の運営に伴う運営売上、コンテンツ販売数量に基づくロイヤリティ売上で、大型案件の開発受託の有無や開発完了・売上計上時期などによって変動しやすい特性がある。またプロジェクトの大型化に伴って開発期間が長期化する傾向を強めている。
 
 なお17年8月期の開発完了タイトル数は、家庭用ゲーム機向け10タイトル、PC向け6タイトル、パチンコ・パチスロ向け1タイトル、アミューズメント向け2タイトル、スマホ向け14タイトル、合計33タイトルだった。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:18 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

イワキは売り一巡感、18年11月期1Q大幅減益だが通期予想据え置き

 イワキ<8095>(東1)は、医薬品・医薬品原料・表面処理薬品などを主力とする専門商社で、メーカー機能も強化している。18年11月期第1四半期は薬価改定や積極投資の影響で大幅減益だったが、通期予想を据え置いた。第2四半期以降の挽回に期待したい。株価は安値圏だが売り一巡感を強めている。

■医薬品・医薬品原料・表面処理薬品などを主力とする専門商社

 医薬品・医薬品原料・表面処理薬品などを主力とする専門商社で、岩城製薬(医薬品)やメルテックス(表面処理薬品)のメーカー機能も強化している。

 事業区分は医薬・FC(Fine Chemical)事業(医薬品原料の製造・販売、医薬品の製造・販売、体外診断薬・研究用試薬・医療機器の販売)、HBC(Health & Beauty Care)事業(化粧品原料・機能性食品原料の販売、一般用医薬品・関連商品の卸売、化粧品通信販売)、化学品事業(表面処理薬品・電子工業薬品・化成品の製造・販売、表面処理設備の製造・販売)、食品事業(食品原料の製造・販売)としている。

 18年3月には日立化成<4217>からプリント配線板用薬品事業譲受契約を締結した。本契約により製品ラインアップが一層拡充される。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:14 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2018年04月16日

ソーバルは急動意の場面、19年2月期も増収増益・増配予想

 ソーバル<2186>(JQ)は、組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開している。需要が高水準に推移して18年2月期は計画超の2桁増益だった。そして19年2月期も増収増益・連続増配予想である。株価は決算発表前日に急動意の場面があった。買いが続かず反落したが、あらためて好業績を評価する動きが期待される。

■組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開

 組み込みソフト開発、ウェブ・スマホアプリ開発、ハードウェア設計・開発などのエンジニアリング事業を展開している。

 技術力と経験豊富な人材を合わせ持つ国内有数の独立系組み込みソフト開発企業である。M&Aも活用して顧客や分野の多様化、IoTなど新規技術分野の開拓、人材の確保を推進している。17年4月にはユビキタス社からIoTプラットフォーム関連のサービス&ソリューション事業を譲り受けた。

 優良な大口顧客と強固な信頼関係を構築している。17年2月期の主要顧客別売上高構成比は、キヤノン<7751>グループ52.2%、ソニー<6758>グループ12.7%、富士通<6702>グループ8.5%、リクルート<6098>グループ3.3%NTT<9432>グループ2.8%、その他23.8%だった。また17年2月期の取引社数は16年2月期比7社増加の159社だった。日立グループとの取引を開始して自動車関連への展開を加速している。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:56 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

JPホールディングスは下値切り上げ、18年3月期営業微減益予想だが19年3月期収益拡大期待

 JPホールディングス<2749>(東1)は保育園業界最大手である。グループ力を活かした総合子育て支援カンパニーとして、ベトナムにおいても幼稚園事業を推進している。18年3月期は保育士待遇改善や新規事業投資などで営業微減益予想だが、増収基調に変化はなく、19年3月期は収益拡大が期待される。株価は下値を切り上げて調整一巡感を強めている。なお5月9日に18年3月期決算発表を予定している。

■保育園業界の最大手、グループ力を活かした総合子育て支援カンパニー

 保育園業界最大手で、グループ力を活かした総合子育て支援カンパニーである。保育園・学童クラブなどを運営する子育て支援事業を主力として、保育所向け給食請負事業、英語・体操・リトミック教室請負事業、保育関連用品の物品販売事業、研究・研修・コンサルティング事業なども展開している。

 17年12月末の運営施設数(16年9月子会社化したアメニティライフ含む)は、保育園183(認可保育園・公設民営11、認可保育園・民設民営148、認可外保育園・東京都認証保育園21、その他認可外保育園3)、学童クラブ71施設、児童館12施設、民間学童クラブ5施設、海外幼稚園1施設、合計272園・施設(17年3月末比21園・施設増加)である。首都圏中心に展開している。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:52 | アナリスト水田雅展の銘柄分析