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[アナリスト水田雅展の銘柄分析]の記事一覧
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記事一覧 (07/05)アーバネットコーポレーションは17年6月期2桁増益予想で18年6月期も好業績期待
記事一覧 (07/04)建設技術研究所は自律調整一巡して上値試す、17年12月期増収増益予想
記事一覧 (07/04)神鋼商事は年初来高値圏で堅調、18年3月期2桁増収増益予想で指標面に割安感
記事一覧 (07/04)PALTEKは自律調整一巡して上値試す、円安追い風で17年12月期再増額の可能性、IoT関連も注目
記事一覧 (07/04)メディカル・データ・ビジョンは上場来高値更新の展開、6月末の診療データベース実患者数1871万人
記事一覧 (07/04)プラマテルズは年初来高値圏で堅調、18年3月期増収増益予想、割安感も見直して上値試す
記事一覧 (07/03)日本エム・ディ・エムは年初来高値更新して06年来高値圏、18年3月期2桁増益・連続増配予想、中国CPP社に米子会社製品供給
記事一覧 (07/03)JFEシステムズは目先的な売り一巡して上値試す、一過性要因で18年3月期純利益減額修正だが営業増益予想に変化なし
記事一覧 (07/03)燦キャピタルマネージメントは基調転換して先高感、クリーンエネルギー関連事業を推進
記事一覧 (06/30)セルシードは食道がん再生治療の細胞シート再生医療製品の19年承認取得目指す
記事一覧 (06/30)第一実業は調整一巡して反発期待、18年3月期減益予想だが保守的
記事一覧 (06/30)アドアーズは調整一巡して戻り試す、事業再編推進して18年3月期増益予想
記事一覧 (06/30)フライトホールディングスは18年3月期減益予想だが、電子決済ソリューションが牽引して中期収益拡大期待
記事一覧 (06/29)パシフィックネットは調整一巡して戻り試す、18年5月期の収益改善期待
記事一覧 (06/29)Jトラストは下値固め完了して基調転換の動き、18年3月期実質大幅増収増益予想で低PBRも見直し
記事一覧 (06/29)マーキュリアインベストメントは17年12月期大幅増益予想、好業績を評価して2月高値目指す
記事一覧 (06/29)日本エンタープライズは18年5月期収益拡大期待、築地市場関連やブロックチェーン関連も注目
記事一覧 (06/29)マーケットエンタープライズは底放れの動き、事業ドメイン拡大戦略推進して18年6月期の収益改善期待
記事一覧 (06/29)ストリームは下値固め完了して出直り期待、18年1月期第1四半期減益だが通期は大幅増益予想
記事一覧 (06/29)アスカネットは18年4月期微減益予想だが調整一巡して反発期待
2017年07月05日

アーバネットコーポレーションは17年6月期2桁増益予想で18年6月期も好業績期待

 アーバネットコーポレーション<3242>(JQ)は東京23区中心に投資用・分譲用マンションの開発・販売事業を展開している。17年6月期2桁増益予想である。需要が高水準で18年6月期も好業績が期待される。株価は年初来高値圏から反落したが、調整一巡して戻りを試す展開が期待される。なお8月9日に17年6月期決算発表を予定している。

■東京23区中心に投資用マンション開発・販売

 東京23区中心に投資用・分譲用マンションの開発・販売事業を展開している。

 15年7月連結子会社アーバネットリビングが操業し、当社は投資用ワンルームマンション開発・1棟販売や分譲マンション開発などBtoB卸売、アーバネットリビングは当社開発物件の戸別販売、他社物件の買取再販、マンション管理・賃貸などBtoC小売を基本事業としている。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:22 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2017年07月04日

建設技術研究所は自律調整一巡して上値試す、17年12月期増収増益予想

 建設技術研究所<9621>(東1)は総合建設コンサルタント大手である。需要堅調で17年12月期増収増益予想である。中長期ビジョンでマルチインフラ&グローバル企業を目指し、英Waterman社への公開買い付けを実施している。またワーク・ライフ・バランス推進の一環として7月24日開催「テレワーク・デイ」に効果測定協力団体として参加する。株価は自律調整一巡して上値を試す展開が期待される。

■総合建設コンサルタントの大手

 総合建設コンサルタント大手で河川・ダム・海岸・海洋、道路、橋梁、トンネル、都市・地方計画などの分野に強みを持っている。収益面では案件ごとの採算性や売上計上時期によって四半期収益は変動しやすい特性がある。

 13年9月農業・農村関連ビジネスへの参入を視野に入れて子会社CTIフロンティアを設立、14年4月太陽光発電事業に着手、15年6月環境総合リサーチ(旧ユニチカ環境技術センター)を完全子会社化(非連結子会社)、15年11月組織建築設計事務所の日総建を連結子会社化、16年9月グループ企業の福岡都市技術が日本都市技術に社名変更した。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:34 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

神鋼商事は年初来高値圏で堅調、18年3月期2桁増収増益予想で指標面に割安感

 神鋼商事<8075>(東1)は鉄鋼や非鉄金属関連の専門商社である。M&Aも積極活用し、KOBELCO(神戸製鋼グループ)の中核となるグローバル商社を目指している。18年3月期は一時的コストアップ要因一巡も寄与して2桁増収増益予想である。株価は年初来高値圏で堅調だ。指標面に割安感があり、上値を試す展開が期待される。なお7月29日に第1四半期決算発表を予定している。

■KOBELCO(神戸製鋼グループ)の中核商社

 神戸製鋼所<5406>系で鉄鋼製品、鉄鋼原料、非鉄金属、機械・情報、溶接材料・機器などを扱う専門商社である。17年3月期セグメント別(連結調整前)の売上高構成比は鉄鋼35%、鉄鋼原料28%、非鉄金属25%、機械・情報8%、溶材5%、経常利益構成比は鉄鋼52%、鉄鋼原料13%、非鉄金属19%、機械・情報12%、溶材4%である。

 収益面では市況、為替、設備投資などの影響を受ける可能性がある。配当については企業体質の強化と将来の事業展開に必要な内部留保等を考慮しつつ、各期の業績に応じた配当を継続していくことを基本方針としている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:31 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

PALTEKは自律調整一巡して上値試す、円安追い風で17年12月期再増額の可能性、IoT関連も注目

 PALTEK<7587>(東2)はザイリンクス社のFPGAを主力とする半導体輸入商社である。17年12月期連結業績は円安も寄与して再増額の可能性がありそうだ。またIoT関連としても注目度を増している。7月5日にはソラコム主催のカンファレンスに産業用IoTパッケージを出展する。株価は04年来の高値圏から一旦反落したが、自律調整一巡して上値を試す展開が期待される。

■FPGAなどの半導体事業が主力

 ザイリンクス社のFPGA(PLDの一種で設計者が手元で変更を行いながら論理回路をプログラミングできるLSI)を主力として特定用途IC、汎用IC、アナログ、メモリなどを扱う半導体事業、および試作ボードや量産ボードなどを受託設計・開発・製造(ODM、EMS、OEM)するデザインサービス事業、新規分野としてスマートエネルギー事業(病院・介護施設向け停電対策システム)を展開している。海外は香港に拠点展開している。

 16年12月期売上構成比は半導体事業94.6%(FPGA36.0%、特定用途IC16.6%、汎用IC10.3%、アナログ7.6%、メモリ24.2%)、デザインサービス事業5.0%、その他0.4%である。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:29 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

メディカル・データ・ビジョンは上場来高値更新の展開、6月末の診療データベース実患者数1871万人

 メディカル・データ・ビジョン<3902>(東1)は医療分野のビッグデータ関連ビジネスを展開している。7月3日発表した17年6月末現在の大規模診療データベース実患者数1871万人となった。17年12月期大幅増収増益予想で、6月には治験事業への進出も発表している。株価は上場来高値更新の展開だ。好業績や中期成長力を評価する流れに変化はなく、上値を試す展開が期待される。

■医療分野のビッグデータ関連ビジネス

 医療分野のビッグデータ関連ビジネスとして、医療機関向けに医療情報システムを開発・販売するデータネットワークサービス、および製薬会社向けに各種データ分析ツール・サービスを販売するデータ利活用サービスを展開している。

 データネットワークサービスで医療機関向けに医療情報システムを販売するとともに、2次利用許諾を得た患者の医療・健康関連情報を集積する。そして集積した各種情報を分析し、データ利活用サービスとして主に製薬会社向けに提供するビジネスモデルだ。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:27 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

プラマテルズは年初来高値圏で堅調、18年3月期増収増益予想、割安感も見直して上値試す

 プラマテルズ<2714>(JQ)は合成樹脂専門商社である。需要先は幅広く、原材料メーカーと販売先を繋ぐ高い提案営業力を強みとしている。18年3月期は需要回復や円安メリットで増収増益予想である。株価は年初来高値圏で堅調だ。自律調整が一巡し、指標面の割安感も見直して上値を試す展開が期待される。

■双日グループの合成樹脂専門商社、高付加価値商材を拡販

 双日<2768>グループの合成樹脂専門商社である。17年3月期の取扱商材別売上高構成比は、エンジニアリング系樹脂41%、スチレン系樹脂18%、オレフィン系樹脂11%、塩化ビニール系材料5%、PET樹脂4%、その他樹脂3%、製品(合成樹脂関連他)16%、合成樹脂関連機械・シート2%である。
 
 また17年3月期の販売先業界別売上高構成比は、精密機器(OA・事務機器、カメラ等の光学機器、ギア等の精密部品)39%、家電・電子(家庭電気製品、パソコン等のOA・事務機器)15%、医療機器(注射器具等)9%、建材(床材、発泡押出製品、壁紙)8%、自動車部品(ハンドルや内装部品等)4%、ホビー(プラモデル、ゲーム機器)4%、パッケージング(化粧品容器、フィルム。梱包材)3%、衛材(おむつ)3%、その他16%である。需要先は幅広く、原材料メーカーと販売先を繋ぐ高い提案営業力を強みとしている。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:23 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2017年07月03日

日本エム・ディ・エムは年初来高値更新して06年来高値圏、18年3月期2桁増益・連続増配予想、中国CPP社に米子会社製品供給

 日本エム・ディ・エム<7600>(東1)は整形外科分野の医療機器専門商社である。米国子会社ODEV社製品の拡販によって自社製品比率が上昇し、収益力が向上している。18年3月期2桁増益・連続増配予想である。6月30日には中国CPP社と独占販売提携契約を締結して米ODEV社製品を供給すると発表した。株価は年初来高値を更新して06年来の高値圏だ。好業績を評価して上値を試す展開が期待される。

■整形外科分野の医療機器専門商社、自社製品比率上昇して収益力向上

 人工関節製品、骨接合材料、脊椎固定器具など整形外科分野を主力とする医療機器専門商社である。メーカー機能強化による高収益体質への転換を目指して米国子会社オーソデベロップメント(ODEV)社製品の拡販を推進し、自社製品比率が上昇して収益力が向上している。なお16年5月に日本特殊陶業<5334>と資本・業務提携した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:22 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

JFEシステムズは目先的な売り一巡して上値試す、一過性要因で18年3月期純利益減額修正だが営業増益予想に変化なし

 JFEシステムズ<4832>(東2)はJFEグループの情報システム会社である。本社移転に伴う一過性要因で18年3月期純利益予想を減額修正したが、製鉄所システム刷新などで営業増益予想に変化はない。株価は目先的な売りが一巡して上値を試す展開が期待される。

■JFEグループの情報システム会社

 JFEグループの情報システム会社である。鉄鋼向け情報システム構築事業を主力として、ERPと自社開発ソリューションを組み合わせた一般顧客向け複合ソリューション事業、自社開発のプロダクト・ソリューション事業も強化している。16年4月に子会社KITシステムズの商号をJFEコムサービスに変更した。

 17年3月期の事業別売上高は鉄鋼が176億円、一般顧客が143億円、基盤サービスが33億円、子会社(JFEコムサービス)が39億円である。情報システム関連のため、収益面では年度末にあたる第4四半期(1月〜3月)の構成比が高い特性がある。また利益配分は、内部資金確保と安定的配当を念頭に置きながら、財政状態、利益水準および配当性向等を総合的に勘案して決定するとしている。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:19 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

燦キャピタルマネージメントは基調転換して先高感、クリーンエネルギー関連事業を推進

 燦キャピタルマネージメント<2134>(JQ)は事業再構築し、インバウンド向け宿泊関連事業、資産運用向け販売用不動産事業、クリーンエネルギー関連事業を推進している。18年3月期黒字化予想で、バイオマス発電関連への事業展開を加速して収益改善・安定化を目指している。株価は基調転換を確認して先高感を強めている。戻りを試す展開が期待される。

■事業再構築して収益改善・安定化目指す

 投資事業、アセットマネージメント事業、その他の事業を展開してきたが、17年3月期から、宿坊や古民家など観光客や留学生を対象としたインバウンド向け宿泊関連事業、資産運用向け販売用不動産事業、および国内外でバイオマス発電用原料(木質系ペレット)を製造販売するクリーンエネルギー関連事業を新たな軸として、収益改善・安定化を目指している。

 なお過去継続して営業損失、経常損失、当期純損失を計上しているため、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在している。

■インバウンド向け宿泊関連事業は高利回り目指す

 インバウンド向け宿泊関連事業は、不動産ファンドのSPV(特別目的事業体)を設立・出資し、観光客や留学生を対象とした宿坊や古民家など大手と競合しない小型案件で、稼働率の高い宿泊施設に投資して高利回りを目指す。京都府および和歌山県での案件を関係企業と協議中としている。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:16 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2017年06月30日

セルシードは食道がん再生治療の細胞シート再生医療製品の19年承認取得目指す

 セルシード<7776>(JQ)は細胞シート再生医療製品の開発、事業化、世界普及を目指すバイオベンチャーである。19年に食道がん再生治療の食道再生上皮シートの製造販売承認取得を目指している。株価は安値圏だが、第16回新株予約権の行使も進展し、基調転換して底放れの展開が期待される。

■細胞シート再生医療製品の事業化、世界普及を目指すバイオベンチャー

 細胞シート工学を基盤技術として、再生医療製品および再生医療支援製品を研究開発し、細胞シート再生医療の世界普及を目指すバイオベンチャーである。01年5月設立で、10年3月JASDAQ NEO(現JASDAQグロース)に新規上場した。

 温度応答性ポリマーを用いた細胞シート工学という日本発の革新的再生医療技術を基盤として、この技術に基づいて作製される細胞シート再生医療製品の開発・事業化を目指している。さらに、これまで治療が難しかった疾患や障害を治癒する治療法として、細胞シート再生医療の世界普及を目指している。

 なお日本では14年11月施行の「医薬品医療機器等法」および「再生医療等の安全性の確保等に関する法律」によって、遺伝子治療を含む再生医療等製品に対する早期承認制度が導入されている。

■細胞シート再生医療とは

 細胞シートは患者自身の組織から採取した細胞をシート状に培養したものである。そして細胞シート工学は、生体組織・臓器の基本単位となる細胞シートを生体外で人工的に作製する再生医療基盤技術で、東京女子医科大学先端生命医科学研究所の岡野光夫氏が世界で初めて創唱した。

 温度応答性ポリマーで表面加工した細胞培養皿を用いて、患者自身の組織から採取した細胞をシート状に培養する。温度応答性ポリマーは37℃付近以上で疎水性に、それ以下の温度で親水性となる特性があるため、37℃で培養し、培養後に温度を室温程度(20℃〜25℃)に変えるだけで、細胞外マトリックスを保持したまま有機的に結合した細胞シートを培養皿から回収できる。

 細胞シート作製に必要な培養期間は、細胞の種類などによって異なるが概ね1〜2週間程度で、細胞シートのサイズも自由に設定できる。複数の細胞シートを積層させて、細胞シート同士を接着させることもできる。

 培養した細胞シートを患部に貼る(移植する)だけで、細胞が生着(移植した細胞が患部に定着)し、細胞シートから分泌されたサイトカイン(細胞から放出されて細胞増殖や分化に影響する特定のたんぱく質の総称)が、患部の弱った細胞を活性化させると考えられている。

 また細胞シート再生医療には、患者自身の細胞を用いるため免疫拒絶反応が起こらない、身体のどの部位の細胞からも作製できる、施術としては比較的簡単な治療法である、細胞が生体組織に速やかに生着する、残存機能を損なわずに根治を目指すことも可能である、などのメリットがある。

 細胞シート再生医療は既に、さまざまな組織の再生に関する臨床研究が実施され、ヒト患者治療における基本的な安全性・有効性を示唆する科学的エビデンスが示されている。これまで治療が難しかった病気の症状改善、機能回復、治癒が期待され、新たな再生医療技術として注目されている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:57 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

第一実業は調整一巡して反発期待、18年3月期減益予想だが保守的

 第一実業<8059>(東1)は産業機械を主力とする機械の総合商社で、海外展開や新規分野を強化している。18年3月期減益予想だが保守的な印象が強い。株価は調整一巡して反発展開が期待される。17年10月1日付で単元株式数を1000株から100株に変更するとともに、5株を1株に併合する。

■産業機械を主力とする機械の総合商社

 各種産業機械を主力とする機械の総合商社である。17年3月期のセグメント別売上高構成比はプラント・エネルギー事業31%、産業機械事業29%、エレクトロニクス事業31%、ファーマ事業6%、航空事業2%、その他0%で、海外売上比率は49%である。
 
 収益面では案件ごとの採算性の影響を受けることに加えて、大型案件の売上計上時期によって四半期収益が変動しやすい。そして設備投資関連のため第2四半期(7月〜9月)および第4四半期(1月〜3月)の構成比が高い特性がある。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:39 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

アドアーズは調整一巡して戻り試す、事業再編推進して18年3月期増益予想

 アドアーズ<4712>(JQ)は総合エンターテインメント事業を主力として、不動産事業、商業施設建築事業、店舗サブリース事業を展開している。事業再編も推進して18年3月期増益予想である。株価は調整一巡して戻りを試す展開が期待される。なお17年10月に持株会社へ移行し、商号をKeyHolderに変更予定である。

■総合エンターテインメント事業など展開、17年10月持株会社へ移行予定

 Jトラスト<8508>グループで、アミューズメント施設運営の総合エンターテインメント事業を主力として、戸建て住宅分譲の不動産事業、商業施設建築事業、店舗サブリース事業などを展開している。

 17年10月に事業持株会社(管理部門、不動産アセット部門、店舗サブリース事業)へ移行し、商号をKeyHolderに変更予定である。積極的なM&Aの実施による機動的な事業再編やグループ全体の経営資源の最適配分を図る。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:36 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

フライトホールディングスは18年3月期減益予想だが、電子決済ソリューションが牽引して中期収益拡大期待

 フライトホールディングス<3753>(東2)は電子決済ソリューションを主力としている。18年3月期は大型案件の反動で減収減益予想だが、電子決済ソリューションが牽引して中期的に収益拡大が期待される。株価は水準を切り下げたが調整一巡感を強めている。フィンテック関連として注目され、反発展開が期待される。

■システム開発や電子決済ソリューションなどを展開

 傘下のフライトシステムコンサルティングがシステム開発・保守などのコンサルティング&ソリューション(C&S)事業、および電子決済ソリューションなどのサービス事業、イーシー・ライダーがB2B向けECサイト構築パッケージなどのECソリューション事業を展開している。

 17年3月期のセグメント別売上高構成比は、C&S事業が23%、サービス事業が74%、ECソリューション事業が3%である。収益面ではサービス事業における大型案件によって変動する特性が強い。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:29 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2017年06月29日

パシフィックネットは調整一巡して戻り試す、18年5月期の収益改善期待

 パシフィックネット<3021>(東2)は中古パソコン・モバイル機器のリユースやデータ消去を展開するセキュリティサービス企業である。17年5月期連結業績予想は下振れ注意だが、18年5月期は売上総利益率の改善や周辺領域への積極展開などで収益改善が期待される。株価は5月の年初来高値から反落したが、調整一巡して戻りを試す展開が期待される。なお7月14日に17年5月期決算発表を予定している。

■中古情報機器のリユース・データ消去などを展開

 中古パソコン・モバイル機器のリユースやデータ消去を展開するセキュリティサービス提供企業である。パソコン、タブレット端末、スマホなど中古情報機器の引取回収・販売事業を主力として、事業者向けレンタル事業も展開している。

 旗艦店「PC−NETアキバ本店」など全国主要都市に店舗展開し、16年6月には中古モバイル買取・販売専門店としてRmobile(アールモバイル)日本橋店(大阪市)をオープンした。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:58 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

Jトラストは下値固め完了して基調転換の動き、18年3月期実質大幅増収増益予想で低PBRも見直し

 Jトラスト<8508>(東2)は、銀行業を中心とする持続的な利益拡大へのステージアップを目指して事業基盤強化に取り組んでいる。18年3月期(IFRS任意適用)は実質的に大幅増収増益予想である。株価は下値固め完了して基調転換の動きを強めている。0.6倍近辺の低PBRも見直して戻りを試す展開が期待される。

■国内外で金融事業を中心に業容拡大

 国内外でM&Aや債権承継などを積極活用して業容を拡大している。そして銀行業を中心とする持続的な利益拡大へのステージアップを目指し、国内外において事業基盤の強化に取り組み、特に韓国やインドネシアなどアジア地域での金融事業拡大を推進している。

 事業セグメントは、国内金融事業(信用保証、債権回収、クレジット・信販、その他の金融)、韓国金融事業(貯蓄銀行、債権回収、キャピタル)、東南アジア金融事業(銀行、債権回収、販売金融)、総合エンターテインメント事業(アミューズメント施設運営など)、不動産事業(戸建分譲中心の不動産売買、流動化不動産中心の収益物件仕入・販売)、投資事業、その他事業としている。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:51 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

マーキュリアインベストメントは17年12月期大幅増益予想、好業績を評価して2月高値目指す

 マーキュリアインベストメント<7190>(東2)はファンド運用事業および自己投資事業を展開している。17年12月期は第1四半期に成功報酬を計上した。そして通期も大幅増収増益・増配予想である。株価は戻り高値圏から一旦反落したが、自律調整が一巡し、好業績を評価して2月の上場来高値を目指す展開が期待される。

■ファンド運用事業および自己投資事業を展開

 国内外投資家の資金を投資事業組合等のファンドを通じて運用するファンド運用事業、および自己資金を運用する自己投資事業を展開している。

 05年10月日本政策投資銀行(DBJ)と現あすかアセットマネジメントの合弁会社としてあすかDBJパートナーズ設立、13年1月ADキャピタルに商号変更、15年5月伊藤忠商事に第三者割当増資、15年12月三井住友信託銀行に第三者割当増資、16年1月現マーキュリアインベストメントに商号変更、16年10月東証2部に新規上場した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:49 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

日本エンタープライズは18年5月期収益拡大期待、築地市場関連やブロックチェーン関連も注目

 日本エンタープライズ<4829>(東1)はコンテンツ制作・配信、店頭アフィリエイト広告、企業向けソリューションなどを展開し、EC分野やM2M/IoT分野への事業領域拡大戦略も推進している。17年5月期大幅営業増益予想で、18年5月期も収益拡大が期待される。株価は下値を切り上げて基調転換の動きを強めている。築地市場移転問題を材料視して急伸する場面もあった。上値を試す展開が期待される。なお7月12日に17年5月期決算発表を予定している。

■コンテンツサービス事業とソリューション事業を展開

 交通情報、ライフスタイル、電子書籍、ゲーム、メール、音楽などのコンテンツを制作してキャリアの定額制サービスで配信するコンテンツサービス事業と、店頭アフィリエイト(広告販売)や企業向けソリューション(システム受託開発)などのソリューション事業を展開している。

 16年5月期のセグメント別売上高構成比はコンテンツサービス事業40%、ソリューション事業60%で、営業利益構成比(連結調整前)はコンテンツサービス事業88%、ソリューション事業12%である。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:46 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

マーケットエンタープライズは底放れの動き、事業ドメイン拡大戦略推進して18年6月期の収益改善期待

 マーケットエンタープライズ<3135>(東マ)はネット型リユース事業を展開し、中期成長に向けて新サービスによる事業ドメイン拡大戦略も推進している。17年6月期(連結決算に移行)は先行投資負担で実質大幅減益予想だが、18年6月期は収益改善が期待される。株価は底放れの動きを強めている。基調転換して出直り展開が期待される。

■インターネットに特化してリユース品買取・販売事業を展開

 インターネットに特化してリユース(再利用)品を買取・販売するネット型リユース事業を展開している。

 買取総合窓口サイト「高く売れるドットコム」をフラッグシップサイトとして、自社運営26カテゴリーWEB買取サイトを通じて一般消費者や法人からリユース品を仕入れ、全国のリユースセンター(16年4月現在8拠点)で在庫を一括管理する。そしてヤフオク、楽天市場、Amazon、Ebayなど複数の主要Eマーケットプレイスに出店した自社運営サイトで一般消費者や法人向けに販売する。販売サイトのサービスブランドは「ReRe(リリ)」に統一した。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:44 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ストリームは下値固め完了して出直り期待、18年1月期第1四半期減益だが通期は大幅増益予想

 ストリーム<3071>(東マ)は家電やパソコンなどのネット通販事業を主力として、新規事業のオンライン・ゲーム事業や子会社エックスワンの化粧品販売事業も強化している。18年1月期第1四半期は減収減益だったが、通期は大幅増益予想で収益改善が期待される。株価は下値固め完了して出直りが期待される。

■家電製品やパソコンなどのネット通販が主力

 家電製品、パソコン、デジタルカメラなどを販売するネット通販サイト「ECカレント」「イーベスト」「特価COM」の運営(インターネット通販事業)を主力としている。またエックスワン(14年2月扶桑化学工業<4368>から株式80%取得して子会社化)の化粧品・健康食品販売(ビューティー&ヘルスケア事業)、その他事業(各種販売支援事業とオンライン・ゲーム事業)も展開している。

 17年1月期の事業別売上高構成比(連結調整前)は、インターネット通販事業が85%、ビューティー&ヘルスケア事業が11%、その他事業が4%である。各種販売支援事業はラオックス<8202>の国内免税店37店舗において、訪日観光客向けエックスワン商品の店舗販売を支援している。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:42 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

アスカネットは18年4月期微減益予想だが調整一巡して反発期待

 アスカネット<2438>(東マ)は遺影写真加工関連や写真集制作関連を主力としている。18年4月期はエアリアルイメージング(AI)事業の展示会出展費用や量産化技術開発費の増加などで微減益予想だが、AI量産化に向けた期待は強く、人工知能搭載ソーシャルロボット「unibo」関連としても注目される。株価は上値を切り下げる形だが調整一巡して反発が期待される。

■写真加工関連を主力として新規事業AIも育成

 葬儀社・写真館向け遺影写真合成・加工関連のメモリアルデザインサービス(MDS)事業、写真館・コンシューマー向けオリジナル写真集制作関連のパーソナルパブリッシングサービス(PPS)事業を主力として、空中結像技術を用いた新規事業のエアリアルイメージング(AI)事業も推進している。17年4月期売上高構成比はMDS事業45%、PPS事業54%、AI事業1%だった。

■MDS事業とPPS事業は安定収益源

 MDS事業は全国の葬儀社や写真館との間にネットワークを構築し、葬儀に使用する遺影写真のデジタル加工サービスを提供している。操作不要のフルリモートコントロール方法で、約2300ヶ所の葬儀社などBtoB中心に年間約34万枚の写真画像を提供している。収益は加工オペレーション収入、サプライ品売上、ハード機器類売上などである。>>>記事の全文を読む
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