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[アナリスト水田雅展の銘柄分析]の記事一覧
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記事一覧 (10/09)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】キムラユニティーは9月戻り高値から一旦反落したが自律調整の範囲、低PBRも支援材料に13年5月高値を目指す
記事一覧 (10/09)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】日本エム・ディ・エムは短期調整が一巡して8月高値を試す
記事一覧 (10/09)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】OBARA GROUPは目先的な売りが一巡して切り返し、7月高値目指す
記事一覧 (10/08)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】生化学工業は過熱感が解消して切り返し、8月高値を試す
記事一覧 (10/08)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】イーグランドは中古再生住宅需要は旺盛、13年12月の高値圏目指す
記事一覧 (10/08)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】メディアスHDは10月3日発表の公募増資に対してポジティブ反応が優勢、出直り展開
記事一覧 (10/08)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】巴工業はフシを突破し上げ足加速、10月の配当・株主優待も注目
記事一覧 (10/07)インテージHD 京都コンステラ・テクノロジーズと資本・業務提携契約を締結
記事一覧 (10/07)ラクーン 「COREC」のユーザー数が約7カ月で1000社を突破
記事一覧 (10/07)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ストリームは高値更新の展開、07年2月高値を目指す
記事一覧 (10/07)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ティー・ワイ・オーは調整一巡、今期増収増益見通しで7月高値を試す
記事一覧 (10/07)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】トーソーは年初来高値更新して上伸、強基調で13年5月高値を試す展開
記事一覧 (10/07)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ワークマンは高値圏で堅調推移、自律調整一巡して上値追い
記事一覧 (10/07)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】JSPは6月高値を突破して年初来高値更新
記事一覧 (10/06)ピックルスコーポレーション 第2四半期業績予想を修正
記事一覧 (10/06)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】久世は、上値重いが下値も限定的、反発のタイミング
記事一覧 (10/06)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ミロク情報サービスは高値更新の展開、中期成長力を評価して上値追い
記事一覧 (10/06)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】立花エレテックは9月高値から一旦反落したが自律調整の範囲、切り返しのタイミング
記事一覧 (10/06)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】シンプロメンテは下値固め完了して出直りの動き、今期増収増益見通しを評価
記事一覧 (10/06)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】きちりは9月の既存店売上高は2ヵ月連続プラスと好調、中期成長力を評価して上値試す
2014年10月09日

【アナリスト水田雅展の銘柄分析】キムラユニティーは9月戻り高値から一旦反落したが自律調整の範囲、低PBRも支援材料に13年5月高値を目指す

 総合物流サービスのキムラユニティー<9368>(東1)の株価は、8月の直近安値938円から切り返し、9月25日の995円まで上値を伸ばして1月の年初来高値1002円に接近した。その後は配当落ちや全般地合い悪化が影響して一旦反落したが、自律調整の範囲だろう。中期成長力を評価する流れに変化はなく、低PBRも支援材料として13年5月高値1030円を目指す展開だろう。

 トヨタ自動車<7203>の補給部品・KD包装、および物流請負を主力とする総合物流サービス企業である。自動車販売・リース・整備などの自動車サービス事業、物流分野を中心としたシステム開発などの情報サービス事業、派遣・アウトソーシングなどの人材サービス事業、太陽光発電による売電事業なども展開し、13年12月には日本最大級の軽自動車販売専門店を運営するスーパージャンボを子会社化した。

 物流サービス事業ではネット通販市場の拡大も追い風として、物流請負のNLS(ニュー・ロジスティクス・サービス)事業の新規顧客開拓や生産性改善を推進している。14年4月にはスズケン<9987>の物流センター業務のうち庫内物流業務を請け負うため千葉県印西市に印西事業所、14年5月には東芝ロジスティクスの物流業務を請け負うため神奈川県川崎市に川崎事業所を開設した。NLS事業は新規顧客開拓が順調に進展して今期(15年3月期)売上高見通しが80億円強となり、中期目標としていた売上高100億円の達成が視野に入った。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:12 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

【アナリスト水田雅展の銘柄分析】日本エム・ディ・エムは短期調整が一巡して8月高値を試す

 医療機器商社の日本エム・ディ・エム<7600>(東1)の株価は、8月28日の高値548円から9月10日の402円まで調整したが、その後も下値切り上げの動きが続いている。そして10月8日には前日比6.99%高の475円まで上伸する場面があった。短期調整が一巡したようだ。収益改善基調を評価する流れに変化はなく8月高値548円を試す展開だろう。なお10月30日に第2四半期累計(4月〜9月)の業績発表を予定している。

 人工関節製品、脊椎固定器具、骨接合材料など整形外科分野を主力とする医療機器商社である。ジョンソン・エンド・ジョンソンとの販売契約が13年3月期に終了したが、米国子会社オーソデベロップメント(ODEV)社製品の拡販、自社製品比率上昇による原価率改善効果で収益改善基調だ。米ODEV社製の人工膝関節製品は中国でも薬事承認を取得している。高齢化社会到来を背景として中期的に収益拡大が期待される。

 自社製新製品の動向としては、米国で14年1月から米ODEV社製の人工膝関節製品「BKS−Momentum」と「E−Vitalize」を販売開始した。日本では14年5月から人工膝関節製品「BKSオフセットティビアルトレイ」を販売開始した。14年6月には米ODEV社製の人工股関節大腿骨ステム「OVATION Tributeヒップシステム」とステムヘッド「ODEV BIOLOX deltaセラミックヘッド」の薬事承認を取得し、14年9月から販売開始した。米ODEV社は人口膝関節製品「KASM」の米国食品医薬品局(FDA)薬事承認を取得して販売開始した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:08 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

【アナリスト水田雅展の銘柄分析】OBARA GROUPは目先的な売りが一巡して切り返し、7月高値目指す

 溶接機器や平面研磨装置のOBARA GROUP<6877>(東1)の株価は、7月30日の高値4770円から急反落したが、9月8日の直近安値3435円から切り返し、足元では4000円近辺まで戻して調整一巡感を強めている。一部の証券会社の投資判断引き下げを悪材料視した目先的な売りが一巡したようだ。11月10日に前期(14年9月期)決算発表を予定している。今期(15年9月期)好業績期待で7月高値を目指す展開だろう。

 自動車業界向け抵抗溶接機器や造船・建設業界向けアーク溶接機器を主力とする溶接機器関連事業、エレクトロニクス業界向け平面研磨装置や洗浄装置を主力とする平面研磨装置関連事業を展開している。

 前期(14年9月期)の連結業績見通しについては、前回予想(3月27日に増額修正)を据え置いて売上高が前期比15.3%増の445億円、営業利益が同23.4%増の77億50百万円、経常利益が同11.0%増の81億50百万円、純利益が同12.1%増の51億50百万円としている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:06 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2014年10月08日

【アナリスト水田雅展の銘柄分析】生化学工業は過熱感が解消して切り返し、8月高値を試す

 関節機能改善剤アルツが主力の生化学工業<4548>(東1)の株価は、急騰した8月高値2054円から一旦反落したが、1500円〜1600円近辺でのモミ合いで過熱感が解消して切り返しの動きを強めている。10月7日には1810円まで戻す場面があった。今期(15年3月期)業績見通し上振れの可能性も評価材料であり、8月高値を試す展開だろう。なお11月7日に第2四半期累計(4月〜9月)の業績発表を予定している。

 国内医薬品(関節機能改善剤アルツ、白内障手術補助剤オペガン、内視鏡用粘膜下注入材ムコアップ)、海外医薬品(米国向け関節機能改善剤スパルツ、米国向け単回投与関節機能改善剤ジェル・ワン、中国向けアルツ)、医薬品原体(ヒアルロン酸、コンドロイチン硫酸)、およびLAL事業(エンドトキシン測定用試薬関連)を展開している。高齢者人口増加を背景に関節機能改善剤の需要拡大が期待される。

 09年3月策定の「生化学工業10年ビジョン」に基づいて、研究開発は糖質科学分野に焦点を絞っている。開発中の新薬としては、腰椎椎間板ヘルニア治療剤SI−6603(コンドリアーゼ)、アルツの腱・靭帯付着部症の適応症追加SI−657、変形性膝関節症改善剤SI−613、ドライアイ治療剤SI−614、関節リウマチ治療剤SI−615などがある。SI−6603は14年1月に国内で製造販売承認申請し、米国では実施中の第V相臨床試験の進捗に注力している。SI−614は14年5月に米国で第U・V相臨床試験を開始している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:18 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

【アナリスト水田雅展の銘柄分析】イーグランドは中古再生住宅需要は旺盛、13年12月の高値圏目指す

 中古住宅再生事業のイーグランド<3294>(JQS)の株価は、8月の直近安値575円から急反発し、750円〜850円近辺での短期モミ合いを経て9月26日に戻り高値となる916円まで上伸した。その後10月2日の752円まで一旦反落したが、素早く切り返しの動きを強めている。強基調を確認した形であり、13年12月IPO直後の高値1163円80銭を目指す展開だろう。なお10月31日に第2四半期累計(4月〜9月)の業績発表を予定している。

 首都圏を地盤に、中古マンション・戸建住宅の再生事業を主力として、その他不動産事業(不動産賃貸、リフォーム工事請負など)も展開している。中古住宅再生事業は、競売や任売(任意取引)で仕入れた中古住宅を個々の状況に応じてリフォームし、中古再生住宅として販売する。

 長年の不動産競売取引で培った価格算定力を活かして、首都圏(1都3県)での不動産競売において業界一の落札実績を持ち、若年ファミリー層など初めて住宅を購入する層をメインターゲットとして、ボリュームゾーン2000万円以下の低価格帯居住用物件の取り扱いを主力としている。リフォームコストを抑えることで良質で安価な中古住宅を提供するとともに、家具付き販売や最低10年アフターサービス保証などで他社物件との差別化を図っていることも特徴だ。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:15 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

【アナリスト水田雅展の銘柄分析】メディアスHDは10月3日発表の公募増資に対してポジティブ反応が優勢、出直り展開

 医療機器販売のメディアスホールディングス<3154>(JQS)の株価は、6月の年初来高値3090円から反落後は水準を切り下げて調整局面だ。9月22日には2600円まで調整して4月安値に面合わせの場面があった。ただし10月7日には終値で2800円台に戻している。10月3日発表の公募増資に対してもポジティブな反応が優勢のようだ。今期(15年6月期)業績見通しの上振れ余地も評価して出直り展開だろう。

 医療機器・医療材料の販売・メンテナンス事業を主力として、介護・福祉機器の販売・レンタル事業も展開している。商品戦略では、医療機関への医療機器・医療材料の販売に加えて、手術室運営支援ソフトウェア、医療材料データベース、プライベートブランド商品などの販売も促進し、複合的サービスを強化している。

 手術室業務支援ソフトウェア「サージレーン」は、効率の良い病院手術室運営を提案して機器・備品売上の拡大に繋げるもので、導入施設数は大病院を中心に8施設となっている。医療材料データベース・医療材料分析サービス「メッカル」は、医療材料価格の最適化を支援するツールで78施設に導入している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:11 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

【アナリスト水田雅展の銘柄分析】巴工業はフシを突破し上げ足加速、10月の配当・株主優待も注目

 化学機械メーカーの巴工業<6309>(東1)の株価は、1700円台のフシを突破して上げ足を加速している。9月12日に1774円を付けて4月高値1763円を突破し、9月29日には1950円まで上伸した。1700円台のフシを突破して上げ足を速めた形だ。来期(15年10月期)の好業績を期待する動きのようだ。フシを突破して強基調に転換した形であり、低PBRも支援材料として13年2月高値2130円を試す展開だろう。10月末の配当・株主優待権利取りの動きも注目される。

 遠心分離機械を中心とする機械製造販売事業、合成樹脂や化学工業薬品などを中心とする化学工業製品販売事業を2本柱としている。中国ではコンパウンド加工事業も展開し、13年11月には中国の連結子会社・星科工程塑料に対するテクノポリマーおよび日本カラリングの出資持分をすべて譲り受けた。両社との資本・業務提携を解消し、当社主導で収益を立て直す方針だ。

 13年12月に策定した中期経営計画「Target2016」では、経営目標値として16年10月期売上高475億円、営業利益25億80百万円、経常利益26億円、純利益16億円、ROE6.3%、ROA4.4%を掲げている。重点戦略としては、北米市場、南米市場、東南アジア市場を中心とする海外売上高の拡大に加えて、機械事業ではエネルギー分野への参入、化学品事業では二次電池やパワー半導体向け商材の開拓に取り組む方針だ。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:07 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2014年10月07日

インテージHD 京都コンステラ・テクノロジーズと資本・業務提携契約を締結

■医薬品有害事象情報システムの販売代理の他、関連事業を連携

 インテージHD<4326>(東1)は2日、京都コンステラ・テクノロジーズ(本社:京都府京都市中京区、)と資本・業務提携契約を締結し、京都コンステラ・テクノロジーズが開発した医薬品有害事象情報システム(「CzeekR(シージークアール)」および「CzeekV(シージークブイ)」)の販売代理の他、関連事業を連携することを発表した。

 インテージグループは、CRO(医薬品開発受託機関)のアスクレップをはじめとして、製薬企業をITでサポートするインテージ、医療用医薬品分野のマーケティングリサーチを行うアンテリオ、処方情報分析サービスを行う医療情報総合研究所のグループ各社が連携し、ヘルスケア領域における総合情報サービス業として、製薬企業の課題解決を通じて、患者や生活者のQOL向上や健康維持の実現を目指している。

 医薬品は、その有効性の一方で一定の副作用(リスク)を伴うものであり、患者のQOLを損なうリスクを可能な限り最小化する策を講じることが、関係省庁のみならず製薬企業や医療機関にも求められている。京都コンステラ・テクノロジーズは、「今まで知られていなかった、または根拠が不十分であった有害事象と医薬品の因果関係の可能性に関する情報」、つまり「シグナル」にいち早く着目し、副作用情報データベースからデータマイニング手法によりシグナルを検出するシステムを構築してきた。

 今後は、インテージグループのヘルスケア関連サービスと、京都コンステラ・テクノロジーズが開発した医薬品有害事象情報システム(「CzeekR」および「CzeekV」)を連携し、新たな実行フェーズに入った医薬品リスク管理計画(RMP)を支援する。

>>インテージホールディングスのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:06 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ラクーン 「COREC」のユーザー数が約7カ月で1000社を突破

■物販からサービスの受発注まで幅広い業界で利用

 ラクーン<3031>(東マ)が運営するクラウド受発注ツール「COREC(コレック)  https://corec.jp 」は、2014年3月17日のサービス開始以来、約7ヶ月でユーザー数が1,000社を突破(バイヤ―622社、サプライヤー382社)した。

 CORECは無料で利用開始ができ、カスタマイズも可能なので物販からサービスの受発注まで幅広い業界で利用されている。さらに、サプライヤーが作成した注文フォームから新規のバイヤーが登録したり、すでにユーザーであるバイヤーの発注先がサプライヤーとして会員登録したりとユーザーが増加する機会も増えている。

 バイヤーは、受注はすでにデータで受けているが、発注はアナログな手段だった企業や、部品や食料品など細かい発注の多い商材を扱っている企業などの活発な利用がみられる。これらの企業は発注頻度も多い傾向にあるので、今後発注をきっかけとした新たなサプライヤーの獲得にもつながっていくと期待している。

 一方、サプライヤーは商品番号や商品名が細かく、取引先からの発注書の記載間違いが多い企業や自社のWEBページはあるが、受注まではできていなかった企業などがユーザーとなっている。また、受注だけではなく見積り機能を活発に利用する企業もあるので、受注業務だけではなく営業としても積極的に使えるツールにしていくことで、ユーザーの獲得を目指す。

 CORECは基本機能を無料とし、クラウド型とすることで幅広いユーザー(サプライヤーとバイヤー)への提供を展開している。より効率的に受発注を行うための機能をビジネスプランとして有料で提供し、これが売上高となる。そのため、今後、CORECが事業成長していくためには、出来るだけ多くのユーザーのビジネスプランへの移行が鍵となる。しかしながら、CORECはサービス開始間もなくビジネスの初期段階であることから、当面は、ユーザー数の増加を重視すべきであると考えている。積極的な獲得のために、業務連携等も積極的に活用していく方針。

>>ラクーンのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:46 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ストリームは高値更新の展開、07年2月高値を目指す

 家電やパソコンなどのネット通販サイトを運営するストリーム<3071>(東マ)の株価は、100円近辺での底練り展開から上放れて高値更新の展開が続いている。9月24日には540円まで上伸した。その後は10月2日の477円まで一旦反落したが、10月6日には523円まで戻して再動意の構えだ。中期成長戦略を評価する流れに変化はなく、07年4月以来の600円台、そして07年2月高値750円を目指す展開だろう。

 家電製品、パソコン、デジタルカメラなどを販売するネット通販サイト「ECカレント」「イーベスト」「特価COM」の運営を主力としている。さらに中期成長に向けて、他社のネット通販を支援するネット通販支援事業(ECサイト運営業務代行サービス)や、オンラインゲーム事業を強化する方針を打ち出している。

 14年1月に子会社の中国・上海ストリームの出資持分全部を譲渡し、14年2月に扶桑化学工業<4368>から化粧品・健康食品の無店舗販売を展開するエックスワンの株式80%を取得して連結子会社化した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:08 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ティー・ワイ・オーは調整一巡、今期増収増益見通しで7月高値を試す

 TV−CM制作大手のティー・ワイ・オー<4358>(東1)の株価は、7月の戻り高値195円から反落して調整局面だったが、9月17日の直近安値164円から切り返して出直りの動きを強めている。10月6日には180円まで上伸した。調整が一巡して強基調に転換した形であり、今期(15年7月期)増収増益見通しを評価して7月の戻り高値を試す展開だろう。

 TV−CM事業(広告代理店向けのTV−CM企画・制作およびポスト・プロダクション業務)を主力として、マーケティング・コミュニケーション事業(広告主向けWEB広告およびプロモーションメディア広告の企画・制作、クロスメディア広告業務)、その他事業(アニメーションおよびミュージックビデオの企画・制作など)も展開している。なお今期(15年7月期)から事業セグメントを変更して、広告事業(従来のTV−CM事業とマーケティング・コミュニケーション事業)および映像関連事業(従来のその他事業)の2セグメントとする。

 中期経営計画では目標数値として17年7月期売上高400億円、営業利益27億円を掲げ、株主還元として配当性向25%以上目標と株主優待の継続実施の方針を示している。海外展開は「ASEAN+インド」でクリエイティブ企業のネットワーク構築を目指し、現地の独立系エージェンシーに対するM&Aも検討している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:04 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

【アナリスト水田雅展の銘柄分析】トーソーは年初来高値更新して上伸、強基調で13年5月高値を試す展開

 カーテンレールやブラインド類大手のトーソー<5956>(東2)の株価は、9月2日に509円を付けて年初来高値を更新し、その後は9月16日に528円、さらに10月1日に530円まで上値を伸ばす場面があった。強基調の形であり、13年5月高値549円を試す展開だろう。低PERや低PBRも支援材料だ。なお10月31日に第2四半期累計(4月〜9月)の業績発表を予定している。

 カーテンレールやブラインド類の室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、国内市場向け新商品開発のスピードアップ、非住宅分野の大型案件獲得、海外での大型案件獲得、インドネシア生産子会社の機能拡大、原価低減や総費用低減、新規領域としての介護用品事業の拡大などを掲げている。

 今期(15年3月期)の連結業績見通し(5月8日公表)は売上高が前期比2.4%増の245億円、営業利益が同11.4%増の11億50百万円、経常利益が同8.9%増の11億円、純利益が同3.0倍の6億円、配当予想が前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)としている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:00 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ワークマンは高値圏で堅調推移、自律調整一巡して上値追い

 作業服店チェーンのワークマン<7564>(JQS)の株価は、8月27日に5990円、9月3日に6000円まで上値を伸ばして年初来高値を更新した。その後は上げ一服の形だが高値圏で堅調に推移している。中期成長力を評価する流れに変化はなく、自律調整が一巡して上値追いの展開だろう。

 ワーキングウェアや作業関連用品などの大型専門店チェーンをFC中心に全国展開している。ローコスト経営を特徴とするとともに、他社との差別化戦略としてPB商品「WORKMAN BEST」の開発・拡販、さらに単品管理プロジェクトの推進、地域特性に合わせた売り場づくりなどを強化している。

 前期(14年3月期)末店舗数は1都2府37県下にFC店(加盟店A契約店舗)618店舗、直営店(加盟店B契約店舗およびトレーニング・ストア)112店舗の合計730店舗である。人口10万人に1店舗として、中期的には22年3月期に全国1000店舗、28年3月期に全国1300店舗の展開を目指している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:57 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

【アナリスト水田雅展の銘柄分析】JSPは6月高値を突破して年初来高値更新

 発泡プラスチック製品のJSP<7942>(東1)の株価は、8月の直近安値1698円から切り返し、 10月1日に1949円まで上伸して6月高値1920円を突破した。その後10月3日に1838円まで急落する場面があったが、10月6日には1898円まで戻している。今期(15年3月期)増収増益見通しを評価して上値追いの展開だろう。

 押出事業(産業用包装材、食品用包装材、広告用ディスプレー材、住宅用断熱材など)、ビーズ事業(自動車衝撃緩衝材、家電製品緩衝材、IT製品輸送用通い函など)、その他事業(一般包材など)を展開している。自動車部品用発泡ポリプロピレン「ピーブロック」や住宅用高性能断熱材「ミラフォーム」など高機能・高付加価値製品の拡販を強化するとともに、さらなる高機能新製品の開発を強化している。

 14年4月には、発泡ポリプロピレンビーズ(成型品「ピーブロック」用ビーズ)の新工場として北九州工場が生産を開始し、国内では栃木県鹿沼市、三重県四日市市との3拠点体制を確立した。そして14年10月には中国で重慶工場の稼働を予定している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:53 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2014年10月06日

ピックルスコーポレーション 第2四半期業績予想を修正

■売上高、営業利益は前回予想を上回るが、最終利益は特損の影響で当初予想を下回る

 ピックルスコーポレーション<2925>(JQS)は3日、当初業績予想を修正し、第2四半期連結業績を発表した。

 第2四半期連結売上高は、前回予想を1億12百万円上回る141億22百万円(前期比4.8%増)、営業利益は10百万円上回る6億77百万円(同12.1%減)、経常利益は03百万円下回る7億19百万円(同16.7%減)、純利益は1億55百万円下回る2億69百万円(同50.4%減)となった。

 売上高、営業利益、経常利益はほぼ予想通りであった。しかし、最終利益については、子会社のピックルスコーポレーション札幌の新工場完成に伴い、旧工場の固定資産の現存損失1億32百万円を第1四半期に特別損失として計上したことで、大幅減益となった。

 通期業績予想に対する進捗率は、売上高51.7%、営業利益59.9%、経常利益58.6、純利益36.4と純利益を除き、計画を上回るペースで推移している。従って、今期通期連結業績予想は当初予想を据え置いている。

>>ピックルスコーポレーションのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:25 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

【アナリスト水田雅展の銘柄分析】久世は、上値重いが下値も限定的、反発のタイミング

 業務用食材卸の久世<2708>(JQS)の株価は、7月29日に700円まで戻す場面があったが上値が重く、8月以降は680円〜690近辺の小幅レンジでモミ合う展開だ。9月中旬以降は水準をやや切り下げた。ただし5月安値圏610円近辺まで下押す動きは見られない。下値は限定的であり、モミ合い煮詰まり感を強めて反発のタイミングだろう。なお11月10日に第2四半期累計(4月〜9月)の業績発表を予定している。

 首都圏を中心にファーストフード・ファミレス・カフェ、居酒屋・パブ、ディナーレストラン・ホテル・会館、惣菜・デリカ・娯楽施設・ケータリングなど、外食・中食産業向けに業務用食材の卸売事業を展開し、大手飲食チェーンも主要顧客としている。子会社のキスコフーズは国内(静岡市)とニュージーランドで業務用高級ソース・高級スープの製造、久世フレッシュワンは東京都内で生鮮野菜など農産品の卸売を展開している。

 中期経営計画では20年3月期売上高1000億円、営業利益20億円を目標としている。重点戦略として首都圏・関西圏・中部圏での販路拡大、全国物流ネットワークの強化、中食市場や高齢者施設給食市場の開拓強化、PB商品の拡販や製造利益の拡大、海外事業の基盤確立などを掲げている。中国・成都の子会社は15年3月期に単年度黒字化の見込みとしている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:54 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ミロク情報サービスは高値更新の展開、中期成長力を評価して上値追い

 財務・会計ソフトのミロク情報サービス<9928>(東1)の株価は高値更新の展開が続いている。9月10日に550円を付けて7月高値を突破し、10月3日には608円まで上値を伸ばした。指標面に割高感はなく、中期成長力を評価して上値追いの展開だろう。

 会計事務所(税理士・公認会計士事務所)と、その顧問先企業である中堅・中小企業向けに、業務用アプリケーションソフト開発・販売、汎用サーバ・パソコン・サプライ用品販売、運用支援・保守サービス、経営情報・コンサルティングサービスなどを展開し、システム導入契約売上とサービス収入が収益柱である。全国約8400の会計事務所ユーザーおよび約1万7000社の中堅・中小企業ユーザーを有し、サービス収入などのストック型収益構造を特徴としている。

 会計事務所が抱えている課題を解決することで中堅・中小企業支援にも繫がるトータルソリューションが強みだ。13年10月には連結会計システム開発のプライマルと資本・業務提携して、連結会計や連結納税までグループ経営支援ソリューションの提供を強化している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:11 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

【アナリスト水田雅展の銘柄分析】立花エレテックは9月高値から一旦反落したが自律調整の範囲、切り返しのタイミング

 電機・電子技術商社の立花エレテック<8159>(東1)の株価は、8月末に1400円台の上値フシを突破し、9月25日の高値1580円まで上値を伸ばした。その後は全般地合い悪化も影響して10月3日に1421円まで調整する場面があったが、自律調整の範囲で切り返しのタイミングだろう。今期(15年3月期)業績見通し上振れの可能性、指標面での低PERと低PBRが支援材料であり、ロボット関連や3Dプリンタ関連のテーマ性も注目されそうだ。

 FAシステム事業、半導体デバイス事業を主力として、施設事業、産業デバイスコンポーネント事業、その他事業(ソリューション事業とMS事業)を展開している。MS(マニュファクチャリング・サービス)事業は金属加工の製造受託(MMS)と電子機器の製造受託(EMS)を統合した。

 積極的なM&A戦略も推進し、10年にFA機器専門商社の大電社を完全子会社化、12年に関東圏を地盤とするFA機器専門商社の高木商会と資本・業務提携して持分法適用会社化した。13年2月には、ルネサスエレクトロニクス<6723>の販売子会社からコンポーネント事業と半導体製品再販事業の移管を受けて、子会社の立花デバイスコンポーネントを設立した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:07 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

【アナリスト水田雅展の銘柄分析】シンプロメンテは下値固め完了して出直りの動き、今期増収増益見通しを評価

 飲食店などに店舗設備・機器メンテナンスサービスを提供するシンプロメンテ<6086>(東マ)の株価は、8月中旬〜9月中旬の安値圏1150円〜1200円近辺のモミ合い展開から上放れ、9月22日に1390円まで戻した。足元は1200円近辺まで一旦反落したが、10月3日には終値で前日比37円高の1237円に反発して下値固め完了感を強めている。今期(15年2月期)の増収増益見通しを評価して出直りの動きが本格化しそうだ。

 大手飲食・小売チェーンを主要顧客として、店舗における内外装および各種設備・機器(厨房機器、給排水・衛生設備、空調・給排気・ダクト設備、電機設備、照明機器、ガス設備、看板、自動ドア・ガラス・鍵・シャッターなど)の不具合を解決するメンテナンスサービスを提供している。

 事業区分としては、ワンストップメンテナンスサービスとメンテナンスアウトソーシングサービスを展開している。ワンストップメンテナンスサービスでは、各種設備・機器の突発的なトラブル発生時に対応する緊急メンテナンスサービスを主力として、各種設備・機器の点検・整備・洗浄・清掃を定期的に行う予防メンテナンスサービスも提供している。メンテナンスアウトソーシングサービスは、当社のメンテナンス体制を厨房機器メーカーにOEM的に提供することで、メーカーのメンテナンス業務のサポートを行っている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:59 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

【アナリスト水田雅展の銘柄分析】きちりは9月の既存店売上高は2ヵ月連続プラスと好調、中期成長力を評価して上値試す

 飲食店チェーン事業と飲食店運営プラットフォーム事業を展開するきちり<3082>(東1)の株価は、9月22日に620円を付けて13年12月高値612円を突破し、10月3日には1064円まで上伸する場面があった。当面は急伸の反動で高値圏乱高下の可能性だが、ボックスレンジから上放れた形であり、中期成長力を評価して上値を試す場面があるだろう。10月3日発表の9月既存店売上高が2ヵ月連続の前年比プラスだったことも支援材料だ。なお11月4日に第1四半期(7月〜9月)の業績発表を予定している。

 カジュアルダイニング「KICHIRI」や「いしがまやハンバーグ」を主力業態とする直営店の自社ブランド展開事業、および飲食店運営のプラットフォーム提供や他業種企業のブランド・コンテンツ活用のプラットフォームシェアリング事業を展開している。

 前期(14年6月期)末時点の店舗数は70店舗(関西エリア42店舗、関東エリア28店舗)で、新業態開発にも取り組みながら出店余地の大きい首都圏への新規出店戦略を強化している。14年3月には新業態「igu&peace」を出店した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:55 | アナリスト水田雅展の銘柄分析