[アナリスト水田雅展の銘柄分析]の記事一覧
  (ブログ内の記事検索は右サイドバーの検索窓から)

記事一覧 (11/29)Jトラストは売り一巡感、タイGLに関して具体的な対応を確定すべく努力
記事一覧 (11/28)ラクーンはモミ合い上放れて年初来高値更新、利用企業数増加基調で18年4月期2桁増益予想
記事一覧 (11/28)アスカネットは調整一巡感、18年4月期予想に上振れ余地
記事一覧 (11/28)JPホールディングスは調整一巡して戻り歩調、18年3月期予想に上振れ余地
記事一覧 (11/28)協立情報通信は調整一巡感、18年2月期予想に増額余地
記事一覧 (11/28)アイリッジは調整一巡感、18年7月期大幅増収増益予想で上振れ余地
記事一覧 (11/28)星光PMCは調整一巡感、17年12月期減益予想だが増額余地、18年12月期は収益改善期待
記事一覧 (11/28)PALTEKは調整一巡感、17年12月期大幅増益予想
記事一覧 (11/28)セルシードはモミ合いから反発に期待、食道再生上皮シートの19年承認取得・販売開始目指す
記事一覧 (11/28)ラ・アトレは戻り歩調で7月の年初来高値試す、17年12月期大幅増収増益予想
記事一覧 (11/27)エスプールは戻り高値圏モミ合いから上放れ期待、17年11月期2桁営業増益・大幅増配予想
記事一覧 (11/27)エフティグループは戻り歩調、18年3月期減額修正したが法人事業復調で増益予想維持
記事一覧 (11/27)メディカル・データ・ビジョンは17年12月期大幅増益予想、18年12月期も収益拡大期待
記事一覧 (11/27)アルコニックスは上場来高値圏、18年3月期増額して大幅増収増益予想、さらに再増額の可能性
記事一覧 (11/27)トレジャー・ファクトリーは戻り歩調、18年2月期2桁増益予想
記事一覧 (11/27)クレスコは上場来高値圏、18年3月期増収増益・連続増配予想、さらに増額の可能性
記事一覧 (11/27)朝日ラバーは年初来高値圏、18年3月期増額して一転増益予想、さらに再増額余地
記事一覧 (11/27)ワイヤレスゲートは底打ち感、17年12月期減益予想だが再増額余地、18年12月期の収益改善も期待
記事一覧 (11/24)カーリットホールディングスは電池関連で急伸、18年3月期は増額して大幅増益予想
記事一覧 (11/24)インフォマートは17年12月期業績下振れ懸念の売り一巡、利用企業数は増加基調
2017年11月29日

Jトラストは売り一巡感、タイGLに関して具体的な対応を確定すべく努力

 Jトラスト<8508>(東2)は、銀行業を中心とする持続的な利益拡大へのステージアップを目指して事業基盤を強化している。18年3月期は第2四半期累計が大幅営業増益・最終黒字となり、通期も大幅増収増益予想である。株価は出資先のタイGL社を巡る不透明感で急反落したが売り一巡感を強めている。なお11月13日に「当社のGLに対する現状の認識と今後の予想される方向性について」をリリースしている。今後の考えられる方向性として三つのシナリオを想定し、関係当局とも密接に協議しつつ、11月末までに具体的な対応を確定すべく努力するとしている。

■国内外で金融事業を中心に業容拡大

 国内外でM&Aや債権承継などを積極活用して業容を拡大している。そして銀行業を中心とする持続的な利益拡大へのステージアップを目指し、国内外において事業基盤の強化に取り組み、特に韓国やインドネシアなどアジア地域での金融事業拡大を推進している。

 事業セグメントは、国内金融事業(信用保証、債権回収、クレジット・信販、その他の金融)、韓国金融事業(貯蓄銀行、債権回収、キャピタル)、東南アジア金融事業(銀行、債権回収、販売金融)、総合エンターテインメント事業(アミューズメント施設運営など)、不動産事業(戸建分譲中心の不動産売買、流動化不動産中心の収益物件仕入・販売)、投資事業、その他事業としている。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:34 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2017年11月28日

ラクーンはモミ合い上放れて年初来高値更新、利用企業数増加基調で18年4月期2桁増益予想

 ラクーン<3031>(東1)はBtoB電子商取引スーパーデリバリー運営、クラウド受発注COREC事業、BtoB掛売り・請求書決済代行サービスPaid事業、売掛債権保証事業を展開している。利用企業数が増加基調で18年4月期2桁増益予想である。株価はモミ合いから上放れて年初来高値更新の展開となった。上値を試す展開が期待される。なお11月29日に第2四半期決算発表を予定している。

■企業間ECサイト「スーパーデリバリー」運営が主力

 アパレル・雑貨分野の企業間(BtoB)電子商取引(EC)スーパーデリバリー運営を主力として、クラウド受発注システムのCOREC(コレック)事業、BtoB掛売り・決済業務代行サービスのPaid(ペイド)事業、売掛債権保証事業など周辺領域へ事業を拡大している。またスーパーデリバリーの越境ECサービス(海外販売)「SD export」も展開している。

 17年4月期セグメント別(連結調整前)売上高構成比はEC事業(スーパーデリバリーとCOREC)58%、Paid事業15%、保証事業26%、営業利益構成比はEC事業53%、Paid事業7%、保証事業40%だった。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:35 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

アスカネットは調整一巡感、18年4月期予想に上振れ余地

 アスカネット<2438>(東マ)は遺影写真加工関連や写真集制作関連を主力としている。18年4月期はエアリアルイメージング(AI)事業の展示会出展費用や開発費の増加などで微減益予想だが、上振れ余地がありそうだ。AI事業では未来型フロントシステムが「変なホテル ハウステンボス」に採用された。株価は調整一巡感を強めている。なお12月8日に第2四半期決算発表を予定している。

■写真加工関連を主力として新規事業AIも育成

 葬儀社・写真館向け遺影写真合成・加工関連のメモリアルデザインサービス(MDS)事業、写真館・コンシューマー向けオリジナル写真集制作関連のパーソナルパブリッシングサービス(PPS)事業を主力としている。MDS事業は葬儀関連、PPS事業はウエディング・卒業・入学イベント関連などが主力市場である。景気変動の影響を受けにくい安定収益源で、収益面では下期の構成比が高い特性がある。

 空中結像技術を用いた新規事業のエアリアルイメージング(AI)事業も推進している。AIプレートだけで空中ディスプレイが可能となるシンプルな構造を特色として、サイネージ、車載、医療、操作パネル、飲食、アミューズメントなど、多方面の業界・業種から注目されている。基本技術を確立し、試作品の販売を進めながら、低コストと大量生産を可能にする本格量産技術(ファブレス形態で製造して自社ブランドで販売)の確立に取り組んでいる。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:40 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

JPホールディングスは調整一巡して戻り歩調、18年3月期予想に上振れ余地

 JPホールディングス<2749>(東1)は保育園業界の最大手である。グループ力を活かした総合子育て支援カンパニーで、ベトナムにおける幼稚園事業も推進する。18年3月期は保育士待遇改善や新規事業投資などで営業微減益予想だが、第2四半期累計が計画超となり、増収効果で上振れ余地がありそうだ。そして19年3月期は収益拡大が期待される。株価は調整一巡して戻り歩調だ。

■保育園業界の最大手、グループ力を活かした総合子育て支援カンパニー

 保育園業界の最大手で、グループ力を活かした総合子育て支援カンパニーである。保育園・学童クラブなどを運営する子育て支援事業を主力として、保育所向け給食請負事業、英語・体操・リトミック教室請負事業、保育関連用品の物品販売事業、研究・研修・コンサルティング事業なども展開している。

 17年6月末の運営施設数(16年9月子会社化したアメニティライフ含む)は、保育園182(認可保育園・公設民営11、認可保育園・民設民営147、認可外保育園・東京都認証保育園21、その他認可外保育園3)、学童クラブ71施設、児童館12施設、民間学童クラブ5施設の合計270園・施設(17年3月末比19園・施設増加)である。首都圏中心に展開している。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:37 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

協立情報通信は調整一巡感、18年2月期予想に増額余地

 協立情報通信<3670>(JQ)は法人向けソリューション事業とモバイル事業を展開している。18年2月期増収・2桁増益予想である。モバイル事業の収益が改善して通期予想に増額余地がありそうだ。11月27日には多摩大学大学院との「事業協力に関する覚書」締結を発表した。株価は調整一巡感を強めている。戻りを試す展開が期待される。

■法人向けソリューション事業とモバイル事業を展開

 法人向けソリューション事業(情報通信システムソリューション、会計情報ソリューション、情報活用教育ソリューション、情報活用レンタルソリューション)と、モバイル事業(法人向けモバイルソリューション、ドコモショップ6店舗運営)を展開している。17年2月期セグメント別売上高構成比はソリューション事業32%、モバイル事業68%だった。

 企業のICT(情報通信技術)化実現に向けて、NEC<6701>、オービックビジネスコンサルタント<4733>、NTTドコモ<9437>、サイボウズ<4776>、日本マイクロソフトなどパートナー企業の製品・サービスを融合し、情報通信システムの構築から導入・保守・運用・教育までを提供するソリューション企業である。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:34 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

アイリッジは調整一巡感、18年7月期大幅増収増益予想で上振れ余地

 アイリッジ<3917>(東マ)は、スマホ向けO2Oソリューション事業を展開し、FinTechソリューションも推進している。岐阜県飛騨・高山地域における電子地域通貨は12月4日商用化スタートする。popinfoの利用ユーザー数が増加基調で18年7月期大幅増収増益予想である。さらに上振れ余地がありそうだ。株価は調整一巡感を強めている。反発が期待される。

■O2Oソリューション事業を展開

 自社開発O2Oソリューション(組み込み型プログラム)である位置情報連動型プッシュ通知ASPのpopinfo(ポップインフォ)提供から、popinfo搭載O2Oアプリ企画・開発、集客・販促を中心としたO2Oマーケティング企画・運用支援まで、企業のO2Oマーケティングを支援するO2Oソリューション事業を包括的に展開している。

 popinfoは企業や店舗のスマホアプリに組み込み、アプリユーザーのスマホ待ち受け画面に伝えたい商品・イベント・クーポンなどの情報やメッセージを、プッシュ通知によって配信できるO2Oソリューションである。位置情報・属性情報・時間を組み合わせて指定した場所・人・時間帯で配信が可能なため、実店舗への誘導・集客や販売促進に高い効果を発揮する。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:32 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

星光PMCは調整一巡感、17年12月期減益予想だが増額余地、18年12月期は収益改善期待

 星光PMC<4963>(東1)は製紙用薬品事業、印刷インキ用・記録材料用樹脂事業、化成品事業を展開し、次世代素材セルロースナノファイバー(CNF)など新分野開拓を推進している。17年12月期減益予想だが増額余地がありそうだ。そして18年12月期は収益改善が期待される。株価は戻りの鈍い展開だが調整一巡感を強めている。

■製紙用薬品、印刷インキ用・記録材料用樹脂、化成品を展開

 DIC<4631>の連結子会社で、製紙用薬品事業、印刷インキ用・記録材料用樹脂事業、化成品事業(子会社KJケミカルズ)を展開している。16年12月期売上高構成比は製紙用薬品事業64%、印刷インキ用・記録材料用樹脂事業21%、化成品事業15%だった。

 高付加価値製品の拡販、中国事業の再構築、東南アジア市場への積極展開、次世代素材セルロースナノファイバー(CNF)、導電性ナノ材料(銀ナノワイヤー)、光学弾性樹脂(OCA)など成長市場・新分野開拓の戦略を推進している。17年3月には台湾のアクリル系工業用粘接着材メーカーである新綜工業を持分法適用関連会社化した。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:30 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

PALTEKは調整一巡感、17年12月期大幅増益予想

 PALTEK<7587>(東2)はザイリンクス社のFPGAを主力とする半導体輸入商社である。17年12月期大幅増益予想である。ドル高・円安メリットで上振れが期待される。株価は戻りの鈍い展開だが調整一巡感を強めている。

■FPGAなどの半導体事業が主力

 ザイリンクス社のFPGA(PLDの一種で設計者が手元で変更を行いながら論理回路をプログラミングできるLSI)を主力として特定用途IC、汎用IC、アナログ、メモリなどを扱う半導体事業、および試作ボードや量産ボードなどを受託設計・開発・製造(ODM、EMS、OEM)するデザインサービス事業、新規分野としてスマートエネルギー事業(病院・介護施設向け停電対策システム)を展開している。海外は香港に拠点展開している。

 16年12月期売上構成比は半導体事業94.6%(FPGA36.0%、特定用途IC16.6%、汎用IC10.3%、アナログ7.6%、メモリ24.2%)、デザインサービス事業5.0%、その他0.4%だった。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:27 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

セルシードはモミ合いから反発に期待、食道再生上皮シートの19年承認取得・販売開始目指す

 セルシード<7776>(JQ)は、細胞シート再生医療製品の開発・事業化、および世界普及を目指すバイオベンチャーである。19年に食道がん再生治療の食道再生上皮シートの承認取得および販売開始を目指している。なお11月29日〜12月1日開催の日本薬物動態学会に出展する。株価は底固め完了感を強めている。

■細胞シート再生医療製品の事業化、世界普及を目指すバイオベンチャー

 温度応答性ポリマーを用いた細胞シート工学という日本発の革新的再生医療技術を基盤技術として、この技術に基づいて作製される細胞シート再生医療製品の開発・事業化を目指すバイオベンチャーである。これまで治療が難しかった疾患や障害を治癒する治療法として、細胞シート再生医療の世界普及を目指している。

 中期経営計画(17年〜19年)では事業展開として、食道再生上皮シートの承認取得・販売開始、同種軟骨再生シートの開発加速、次期品目の開発着手、サプライチェーン体制の構築、再生医療支援製品の新製品開発・収益機会獲得、海外企業との事業提携推進を掲げている。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:22 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ラ・アトレは戻り歩調で7月の年初来高値試す、17年12月期大幅増収増益予想

 ラ・アトレ<8885>(JQ)は、新築分譲マンションなどの新築不動産販売、リノベーションマンションなどの再生不動産販売を主力として、不動産事業を展開している。積極的な事業展開で17年12月期大幅増収増益予想である。株価はモミ合いから上放れて戻り歩調だ。7月の年初来高値を試す期待される。

■新築不動産販売、再生不動産販売を主力に不動産事業を展開

 新築分譲マンションなどの新築不動産販売、リノベーションマンションなどの再生不動産販売を主力として、不動産事業を展開している。16年12月期セグメント別売上高構成比は、不動産販売事業が92%(新築不動産販売が41%、再生不動産販売が51%)、不動産管理事業が8%だった。なお四半期業績は物件引き渡しによって変動しやすい特性がある。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:19 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2017年11月27日

エスプールは戻り高値圏モミ合いから上放れ期待、17年11月期2桁営業増益・大幅増配予想

 エスプール<2471>(JQ)はロジスティクスアウトソーシング、障がい者雇用支援・就労移行支援サービス、コールセンター業務などの人材サービス事業を展開している。17年11月期2桁増収・営業増益予想、そして大幅増配予想である。株価は戻り高値圏でのモミ合いから上放れて7月高値を試す展開が期待される。

■ロジスティクス、障がい者雇用支援、コールセンターなど人材サービス事業

 ビジネスソリューション事業(ロジスティクスアウトソーシング、障がい者雇用支援・就労移行支援サービス、フィールドマーケティングサービス、マーチャンダイジングサービス、販売促進支援業務、顧問派遣サービス)、および人材ソリューション事業(コールセンター向け派遣、携帯電話販売員派遣、ストアスタッフ派遣)を展開している。

 ロジスティクスアウトソーシングの低採算案件縮小、障がい者雇用支援サービスの拡大、人材ソリューション事業におけるコールセンター業務の好調などで採算上昇基調である。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:10 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

エフティグループは戻り歩調、18年3月期減額修正したが法人事業復調で増益予想維持

 エフティグループ<2763>(JQ)は、法人向け環境関連商品・情報通信機器販売などを展開し、M&Aも積極活用してストック型収益・業容拡大戦略を推進している。18年3月期第2四半期累計が計画未達となり、通期予想を減額修正した。ただし法人事業が復調で増益予想を維持している。そして連続増配予想である。株価は調整一巡して戻り歩調だ。4%台の高配当利回りも評価して7月の年初来高値を試す展開が期待される。

■法人向けLED照明、ビジネスホン、OA機器などの販売が主力

 法人事業(中小企業・個人事業主向けLED照明等環境関連商品、ビジネスホン・OA機器・SOHOスモールサーバー等情報通信機器の販売、WEB制作サービスやインターネットサービスの提供)、コンシューマ事業(一般消費者向けインターネットサービスの提供、ドコモショップ運営)を展開している。17年3月期の事業別売上高構成比(連結調整前)は法人事業74%、コンシューマ事業26%だった。

 LED照明、空調、電力などの環境商材を重点分野と位置付け、M&A・アライアンス・グループ再編、定額保守サービスなどストック型収益積み上げ、海外展開を推進している。海外はタイ子会社をASEAN地域への事業展開拠点として、LED照明など環境商材の販売を推進している。17年8月にはインドネシアの現地法人の商号を変更してLED照明等の販売を行う環境関連事業を開始すると発表した。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:07 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

メディカル・データ・ビジョンは17年12月期大幅増益予想、18年12月期も収益拡大期待

 メディカル・データ・ビジョン<3902>(東1)は医療分野のビッグデータ関連ビジネスを展開している。民間最大級の大規模診療データベースを活用して治験事業などにも進出し、17年12月期大幅増収増益予想である。そして18年12月期も収益拡大が期待される。株価は6月高値から水準を切り下げたが調整一巡感を強めている。

■医療分野のビッグデータ関連ビジネスを展開

 医療分野のビッグデータ関連ビジネスとして、医療機関向けに医療情報システムを開発・販売するデータネットワークサービス、および製薬会社向けに各種データ分析ツール・サービスを販売するデータ利活用サービスを展開している。

 データネットワークサービスで医療機関向けに医療情報システムを販売するとともに、2次利用許諾を得た患者の医療・健康関連情報を集積する。そして集積した各種情報を分析し、データ利活用サービスとして主に製薬会社向けに提供するビジネスモデルだ。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:04 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

アルコニックスは上場来高値圏、18年3月期増額して大幅増収増益予想、さらに再増額の可能性

 アルコニックス<3036>(東1)は商社機能と製造業を融合した「非鉄金属の総合企業」を目指している。18年3月期第2四半期累計が大幅増収増益となり、通期予想を増額修正した。さらに再増額の可能性が高いだろう。積極的な事業展開で中期的にも収益拡大基調が期待される。株価は上場来高値圏だ。目先的な過熱感を冷ましながら上値を試す展開が期待される。

■商社機能と製造業を融合した「非鉄金属の総合企業」目指す

 軽金属・銅製品(伸銅品、銅管など)、電子・機能材(レアメタル・レアアース、チタン・ニッケル製品など)、非鉄原料(アルミ・亜鉛地金など)、建設・産業資材(配管機材など)を取り扱う非鉄金属商社グループである。

 レアメタル分野に強みを持つことも特徴だが、中期成長に向けて商社機能と製造業を融合した「非鉄金属の総合企業」を目指し、M&Aも積極活用して、非鉄金属の周辺分野も含めた川上(製造)〜川中(流通)〜川下(問屋)を網羅するビジネス展開を推進している。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:59 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

トレジャー・ファクトリーは戻り歩調、18年2月期2桁増益予想

 トレジャー・ファクトリー<3093>(東1)はリユースショップを展開し、既存店強化、多店舗展開、新業態開発、買い取り強化を積極推進している。18年2月期2桁増益予想である。株価は安値圏モミ合いから上放れて戻り歩調だ。

■リユースショップを首都圏中心にチェーン展開

 総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルなどのリユースショップを、首都圏直営店中心にチェーン展開している。17年2月期末時点の店舗数は、16年9月子会社化したカインドオルも含めてグループ合計136店舗だった。

 中期成長に向けた戦略として、既存店強化(店舗移転・リニューアル、出張・宅配など一般買い取り強化による売上総利益率改善)、多店舗展開(複数業態組み合わせて年間12店舗前後の新規出店、全国大都市圏への展開)、新業態開発・出店、海外事業を推進している。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:57 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

クレスコは上場来高値圏、18年3月期増収増益・連続増配予想、さらに増額の可能性

 クレスコ<4674>(東1)はビジネス系ソフトウェア開発を主力として、カーエレクトロニクス関連などの組込型ソフトウェア開発も展開している。18年3月期第2四半期累計は計画超の大幅増収増益だった。受注が高水準で通期も増収増益・連続増配予想である。そして増額の可能性が高いだろう。株価は上場来高値圏だ。自律調整一巡して上値を試す展開が期待される。

■ビジネス系ソフトウェア開発が主力で組込型ソフトウェア開発も展開

 ビジネス系ソフトウェア開発(アプリケーション開発、基盤システム構築)事業を主力として、組込型ソフトウェア開発事業、その他事業(商品・製品販売)も展開している。

 17年3月期セグメント別売上高構成比は、ソフトウェア開発事業83%(金融・保険分野40%、公共・サービス分野22%、流通・その他分野20%)、組込型ソフトウェア開発事業17%(通信システム分野2%、カーエレクトロニクス分野7%、情報家電等・その他分野9%)、その他事業(商品・製品販売等)0%だった。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:49 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

朝日ラバーは年初来高値圏、18年3月期増額して一転増益予想、さらに再増額余地

 朝日ラバー<5162>(JQ)はシリコーンゴムや分子接着技術をコア技術として、自動車内装LED照明光源カラーキャップ、医療・衛生用ゴム製品、RFIDタグ用ゴム製品などを展開している。18年3月期第2四半期累計は計画超の増収増益だった。通期予想も増額し、減益予想から一転して増益予想とした。さらに再増額余地がありそうだ。株価は年初来高値圏だ。上値を試す展開が期待される。

■自動車内装LED照明の光源カラーキャップが主力

 シリコーンゴムや分子接着技術をコア技術として、自動車内装照明関連の工業用ゴム製品、卓球ラケット用ラバー、医療・衛生用ゴム製品、機能製品のRFIDタグ用ゴム製品などを展開している。17年3月期のセグメント別売上構成比は工業用ゴム事業82%、医療・衛生用ゴム事業19%だった。

 自動車内装照明関連は、車載用小型電球の光源カラーキャップ「ASA COLOR LAMPCAP」や、車載用LED照明の光源カラーキャップ「ASA COLOR LED」が主力製品である。車載用「ASA COLOR LED」は高級車向けに加えて、小型車や軽自動車向けにも採用が拡大している。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:46 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ワイヤレスゲートは底打ち感、17年12月期減益予想だが再増額余地、18年12月期の収益改善も期待

 ワイヤレスゲート<9419>(東1)はワイヤレス・ブロードバンドサービスを展開し、中期成長に向けてWi−Fiインフラ構築やIoTプラットフォームなどBtoB事業に集中投資する方針を打ち出している。17年12月期は先行投資負担で減益予想だが、利益に再増額余地がありそうだ。また18年12月期の収益改善を期待したい。株価は底打ち感を強めている。

■ワイヤレス・ブロードバンド事業が主力

 通信事業者からインフラを借り受けてワイヤレス・ブロードバンドサービス(Wi−Fi、WiMAX)を提供するMVNO(仮想移動体通信事業者)である。

 16年12月期事業別売上高構成比は、ワイヤレス・ブロードバンド事業(BtoC事業)のモバイルインターネットサービス92%、公衆無線LANサービス6%、オプションサービス1%、ワイヤレス・ビジネスドメイン事業(BtoB事業)の認証プラットフォームサービス0%、その他法人向けサービス1%だった。販売チャネルはヨドバシカメラと携帯電話販売最大手ティーガイアを主力としている。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:44 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2017年11月24日

カーリットホールディングスは電池関連で急伸、18年3月期は増額して大幅増益予想

 カーリットホールディングス<4275>(東1)は化学品事業を主力に、M&Aを積極活用して規模拡大や事業多様化を積極推進し、2次電池試験受託なども強化している。当社はロケット用固体推進薬原料を国内で唯一製造しており、宇宙関連銘柄の一つである。18年3月期は増額修正して大幅増益予想である。また11月20日には傘下の日本カーリットが東レリサーチセンターとの業務提携を発表した。株価はEV(電気自動車)車載電池関連として急伸している。

■化学品、ボトリング、産業用部材を展開、M&Aで規模拡大と事業多様化

 グループ収益基盤と総合力強化に向けたM&A戦略で、規模拡大と事業多様化を推進している。

 12年1月工業用塗料販売・塗装工事の富士商事を子会社化、12年8月耐火・耐熱金物製造販売の並田機工を子会社化、13年10月一級建築士事務所の総合設計を子会社化、14年2月各種スプリング製造・販売の東洋発條工業を子会社化、15年10月並田機工がアジア技研からスタッド事業を譲り受け、16年2月合成樹脂原材料販売の三協実業を子会社化、17年3月総合設計がエスディーネットワークを子会社化した。

 17年3月期売上高構成比は、化学品事業(産業用爆薬、自動車用緊急保安炎筒、信号炎管、危険性評価試験受託、二次電池試験受託、ロケット固体推進薬原料などの化成品関連、電子材料・機能性材料など)43%、ボトリング事業37%、産業用部材事業(半導体用シリコンウェーハ、耐火・耐熱金物・スプリングワッシャーなど)17%、その他3%である。

 化学品事業の自動車用緊急保安炎筒は新車装着用・車検交換用を展開し、国内市場シェアは約8〜9割と想定されている。ボトリング事業は伊藤園<2593>向けが主力である。産業用部材事業の半導体用シリコンウェーハは小口径4〜6インチのニッチ市場を主力としている。海外は並田機工がベトナムで耐火・耐熱金物を製造販売する子会社を設立した。

■中期経営計画「礎100」で事業基盤確立を推進

 中期経営計画「礎100」では、18年の創業100周年を迎え、次の100年企業の礎となる事業基盤確立を推進する方針としている。

 基本戦略には、成長基盤強化(新商品・新規事業の創出と育成、M&Aや資本・技術提携)、収益基盤強化(経営資源の有効配分、新商品開発のスピードアップ)、グループ経営基盤強化(グループシナジーの最大化、子会社・事業の再編・統廃合、R&Dの新体制構築、海外展開の強化、CSR経営の推進)を掲げている。

 新商品・新規事業の創出と育成に関しては、高エネルギー研究所における高性能でコスト競争力のあるロケット燃料の製品化、ライフサイエンス研究所における茶殻から有用成分を抽出する技術の高付加価値製品化、新材料技術研究所における高透過率シリコン、ゲルマニウムなどのサーモグラフィー用材料の製品化など、重点分野を一段と強化する。

 なお11月20日には、傘下の日本カーリットが東レリサーチセンターとの業務提携を発表した。業務提携によって川上から川下まで一連の試験・評価を受託できる体制を確立する。

 目標数値(事業環境変化、事業拡大計画修正、新規開発品立ち遅れなどで17年5月に下方修正)は18年度売上高540億円、営業利益24億円、営業利益率4%、連結配当性向20〜30%としている。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:39 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

インフォマートは17年12月期業績下振れ懸念の売り一巡、利用企業数は増加基調

インフォマート<2492>(東1)は企業間電子商取引「BtoBプラットフォーム」を運営している。17年12月期は減損損失計上で最終減益予想だが、利用企業数は増加基調である。中期成長シナリオに変化はないだろう。株価は17年12月期業績下振れ懸念の売りが一巡し、出直りが期待される。

■企業間(BtoB)電子商取引プラットフォームを運営

 企業間の商行為を電子化する企業間電子商取引プラットフォーム「BtoBプラットフォーム」として、企業間受発注業務をWeb上で行うBtoBプラットフォーム受発注、食の安全・安心の商品仕様書DBであるBtoBプラットフォーム規格書、企業間請求書発行・受取業務をWeb上で行うBtoBプラットフォーム請求書、BtoB専用の販売・購買システムであるBtoBプラットフォーム商談を運営している。

 17年6月には受発注の新システム(卸・食品メーカー)の提供を開始、17年9月には無料で使えるBtoBプラットフォーム見積書の提供を開始した。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:56 | アナリスト水田雅展の銘柄分析