[アナリスト水田雅展の銘柄分析]の記事一覧
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記事一覧 (02/08)プラマテルズは地合い悪化の影響が一巡して上値試す、18年3月期大幅増収増益予想で3回目の増額余地
記事一覧 (02/07)ティムコは戻り歩調、18年11月期黒字化予想で低PBRも見直し
記事一覧 (02/07)トシン・グループは07年来高値圏、18年5月期予想に上振れ余地
記事一覧 (02/06)エスプールは06年高値に接近、18年11月期2桁増収増益・増配予想、3月1日付で株式5分割
記事一覧 (02/06)ソーバルは上場来高値圏、18年2月期2桁営業増益・連続増配予想、19年2月期も収益拡大期待
記事一覧 (02/05)サンウッドは昨年来高値圏、18年3月期大幅増収増益・増配予想
記事一覧 (02/05)日本エンタープライズは下値固め完了感、事業ポートフォリオ再構築を推進
記事一覧 (02/05)KeyHolderは戻り歩調、総合エンターテインメント事業から撤退
記事一覧 (02/02)ソレイジア・ファーマはがん領域の創薬ベンチャー、18年以降の上市本格化期待
記事一覧 (02/01)マーケットエンタープライズは日柄調整完了感、18年6月期営業黒字化予想
記事一覧 (02/01)燦キャピタルマネージメントは下値切り上げ、18年3月期黒字化予想
記事一覧 (02/01)クリーク・アンド・リバー社は調整一巡感、18年2月期2桁増益予想
記事一覧 (01/31)トレジャー・ファクトリーは調整一巡感、18年2月期2桁増益予想
記事一覧 (01/31)パシフィックネットは昨年来高値圏、18年5月期2Q累計黒字化
記事一覧 (01/31)ピックルスコーポレーションは高値圏、18年2月期大幅増益予想
記事一覧 (01/31)ファーストコーポレーションは上場来高値圏、18年5月期大幅増収増益予想で増額の可能性
記事一覧 (01/30)キャリアリンクは下値固め完了、18年2月期減益予想だが19年2月期は収益改善期待、自己株式取得も評価
記事一覧 (01/30)カナモトは調整一巡感、18年10月期増収増益・連続増配予想
記事一覧 (01/30)Jトラストは下値固め完了感、18年3月期大幅増収増益予想
記事一覧 (01/30)イワキは目先的な売り一巡して戻り高値圏、18年11月期減益予想だが保守的
2018年02月08日

プラマテルズは地合い悪化の影響が一巡して上値試す、18年3月期大幅増収増益予想で3回目の増額余地

 プラマテルズ<2714>(JQ)は合成樹脂の専門商社である。18年3月期予想は1月26日に上方修正した。10月に続いて2回目の上方修正である。需要回復や高付加価値製品拡販などで大幅増収増益予想である。さらに3回目の増額余地がありそうだ。株価は上場来高値圏から急反落したが、地合い悪化の影響が一巡して上値を試す展開が期待される。

■双日グループの合成樹脂専門商社、高付加価値商材を拡販

 双日<2768>グループの合成樹脂専門商社である。需要先は幅広く、合成樹脂原料に関する高い専門性、原材料メーカーと販売先を繋ぐ高い提案営業力、少量多品種即納体制を強みとしている。

 17年3月期の取扱商材別売上高構成比は、エンジニアリング系樹脂41%、スチレン系樹脂18%、オレフィン系樹脂11%、塩化ビニール系材料5%、PET樹脂4%、その他樹脂3%、製品(合成樹脂関連他)16%、合成樹脂関連機械・シート2%だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:56 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2018年02月07日

ティムコは戻り歩調、18年11月期黒字化予想で低PBRも見直し

 ティムコ<7501>(JQ)はフィッシング用品およびアウトドア用品の企画・開発・販売事業を展開している。17年11月期は赤字だったが、18年11月期は黒字化予想である。収益改善が期待される。株価は戻り歩調だ。低PBRも見直して戻りを試す展開が期待される。

■フィッシング用品およびアウトドア用品の企画・販売

 フィッシング用品およびアウトドア用品の企画・開発・販売事業を展開している。17年11月期の事業別売上高構成比はフィッシング事業が31%、アウトドア事業が68%、その他(不動産賃貸収入など)が1%だった。

 基本戦略として規模の拡大よりも内容の充実に重点を置き、オリジナルアウトドア衣料ブランドである「Foxfire」の商品力強化や、直営店舗「Foxfire Store」の収益力向上に取り組んでいる。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:52 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

トシン・グループは07年来高値圏、18年5月期予想に上振れ余地

 トシン・グループ<2761>(JQ)は首都圏中心に電設資材などの卸売事業を展開している。18年5月期横ばい予想だが、第2四半期累計が2桁増益であり、通期予想に上振れ余地がありそうだ。株価は07年来高値圏だ。低PBRや継続的な自己株式取得も評価して上値を試す展開が期待される。

■首都圏中心に電設資材や住宅設備機器の卸売事業を展開

 首都圏中心に電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開している。小口多数販売、専門部署による得意先営業活動支援サービスなどを特徴とし、事業基盤強化や収益拡大に向けて、取扱商品や営業拠点網の拡充を推進している。

 なお収益面では、新設住宅着工戸数など建設関連投資の動向が影響し、第4四半期(3月〜5月)の構成比が高い特性がある。利益還元については、将来の事業展開と経営体質強化のために必要な内部留保を確保する一方で、財務状況、利益水準、配当性向などを総合的に勘案して、前年実績を下回らない安定した配当を実施することを基本方針としている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:50 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2018年02月06日

エスプールは06年高値に接近、18年11月期2桁増収増益・増配予想、3月1日付で株式5分割

 エスプール<2471>(JQ)は、ロジスティクスアウトソーシング、障がい者雇用支援・就労移行支援サービス、コールセンター業務などの人材サービス事業を展開している。18年11月期2桁増収増益・増配予想である。株価は急伸して06年の上場来高値に接近した。目先的な過熱感を冷ますための自律調整を交えながら上値を試す展開が期待される。なお3月1日付で株式5分割を実施する。

■ロジスティクス、障がい者雇用支援、コールセンターなど人材サービス事業

 ビジネスソリューション事業(ロジスティクスアウトソーシング、障がい者雇用支援サービス、フィールドマーケティングサービス、セールスサポートサービス、新規事業など)、および人材ソリューション事業(コールセンター向け派遣、販売・営業スタッフ派遣、ストアスタッフ派遣など)を展開している。

 17年11月期の売上構成比はビジネスソリューション事業34%、人材ソリューション事業66%だった。障がい者雇用支援サービスは17年11月期末時点で、農園数8農園、顧客企業数136社、管理区画数1337区画、就業数668名となった。新規事業のアルバイト採用代行サービス「Omusubi」も拡大している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:19 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ソーバルは上場来高値圏、18年2月期2桁営業増益・連続増配予想、19年2月期も収益拡大期待

 ソーバル<2186>(JQ)は組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開している。需要が高水準で18年2月期2桁営業増益・連続増配予想である。そして19年2月期も収益拡大が期待される。株価は上場来高値圏だ。目先的な過熱感を冷ますための自律調整を交えながら上値を試す展開が期待される。

■組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開

 組み込みソフト開発、ウェブ・スマホアプリ開発、ハードウェア設計・開発などのエンジニアリング事業を展開している。

 技術力と経験豊富な人材を合わせ持つ国内有数の独立系組み込みソフト開発企業である。M&Aも活用して顧客や分野の多様化、IoTなど新規技術分野の開拓、人材の確保を推進している。17年4月にはユビキタス社からIoTプラットフォーム関連のサービス&ソリューション事業を譲り受けた。

 優良な大口顧客と強固な信頼関係を構築している。17年2月期の主要顧客別売上高構成比は、キヤノン<7751>グループ52.2%、ソニー<6758>グループ12.7%、富士通<6702>グループ8.5%、リクルート<6098>グループ3.3%NTT<9432>グループ2.8%、その他23.8%だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:15 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2018年02月05日

サンウッドは昨年来高値圏、18年3月期大幅増収増益・増配予想

 サンウッド<8903>(JQ)は、東京都心部での新築分譲マンション開発・販売を主力としている。18年3月期はプロジェクトが順調に進捗して大幅増収増益予想、そして増配予想である。株価は増額修正も好感して昨年来高値圏だ。上値を試す展開が期待される。

■新築分譲マンションの開発・販売

 東京都心部での新築分譲マンション開発・販売を主力としている。ブランドメッセージに「上質な暮らしを仕立てる」を掲げ、都市生活者に必須の「プライバシーに配慮した設計」や「オーダーメイドプラス」による自由度の高い設計変更対応を特徴としている。

■18年3月期3Q累計は大幅増収増益

 1月29日発表した第3四半期累計の非連結業績は、売上高が前年同期比2.6倍の87億75百万円で、営業利益が5億01百万円(前年同期は3億87百万円の赤字)、経常利益が4億14百万円(同4億65百万円の赤字)、純利益が3億02百万円(同4億67百万円の赤字)だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:21 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

日本エンタープライズは下値固め完了感、事業ポートフォリオ再構築を推進

 日本エンタープライズ<4829>(東1)は、17年12月に店頭アフィリエイトサービス事業の譲渡を発表して事業ポートフォリオ再構築を推進している。18年5月期は減額して減収・営業減益予想だが、自社サービスのクリエーション事業、受託サービスのソリューション事業から、EC分野やM2M/IoT分野へ事業領域を拡大する戦略だ。株価は下値固め完了感を強めている。

■コンテンツサービス事業とソリューション事業を展開

 自社サービスのクリエーション事業(交通情報、ライフスタイル、エンターテインメントなどのモバイルコンテンツをキャリアの定額制サービスで配信するコンテンツサービス、およびビジネスサポートサービス、太陽光発電など)と、受託サービスのソリューション事業(システム受託開発・運用サービス、店頭アフィリエイトを中心とした広告代理サービス、海外サービスなど)を展開している。

 事業ポートフォリオ再構築で17年12月に、店頭アフィリエイトサービス事業をテレステーションに譲渡(18年2月28日予定)すると発表した。中期成長に向けてM&A・アライアンスも積極活用し、ネイティブアプリの開発力強化、ゲームコンテンツ市場への本格参入、法人向け業務支援サービスの早期収益化、成長分野のM2M/IoTへの事業領域拡大などを推進する。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:16 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

KeyHolderは戻り歩調、総合エンターテインメント事業から撤退

 KeyHolder<4712>(JQ)は、子会社アドアーズの全株式を譲渡して総合エンターテインメント事業から撤退し、新たな事業の柱を構築する。これを好感する形で株価は戻り歩調だ。

■総合エンターテインメント事業から撤退して新たな事業の柱を構築

 Jトラスト<8508>グループで、17年10月旧アドアーズが持株会社へ移行して商号をKeyHolderに変更した。事業持株会社に移行し、積極的なM&Aの実施による機動的な事業再編やグループ全体の経営資源の最適配分を図る。

 アミューズメント景品を企画・製造・販売する子会社ブレイクを17年3月フォーサイド<2330>に譲渡し、さらに1月23日には子会社アドアーズの全株式をワイドレジャーに譲渡(株式譲渡実行日18年3月26日予定)すると発表した。

 アミューズメント施設運営の総合エンターテインメント事業から撤退し、戸建て住宅分譲の不動産事業、商業施設建築事業、店舗サブリース事業(オリスパ社と提携して17年3月期第2四半期から開始)を中心に新たな事業の柱を構築する。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:13 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2018年02月02日

ソレイジア・ファーマはがん領域の創薬ベンチャー、18年以降の上市本格化期待

 ソレイジア・ファーマ<4597>(東マ)は、がん領域を戦略的疾患領域とする創薬ベンチャーで、候補物質の開発権導入による臨床開発を主力としている。上市が本格化する18年以降の収益化を期待したい。株価は戻り高値圏から反落したが調整一巡感を強めている。

■がん領域中心に開発

 がん領域を戦略的疾患領域とする創薬ベンチャーで、候補物質の開発権導入による臨床開発を主力としている。

 日本および中国を中心とするアジア諸国において、アンメット・メディカルニーズ(いまだに有効な治療方法が確立されていない、あるいは治療方法が限られている疾病に対する新たな治療の必要性および期待)に応えるために、世界の医薬品企業やバイオテクノロジー企業から有望な製品候補を導入し、国際共同治験を含む積極的な開発戦略によって迅速な承認取得を目指している。

 開発状況として、がん化学療法および放射線療法によるによる悪心・嘔吐を対象疾病とするSP−01は中国で17年度承認予定・18年以降上市予定、末梢性T細胞リンパ腫(PTCL)を対象疾病とするSP−02は日本・韓国・台湾・香港で第2相臨床試験(最終試験)実施中・18年末完了予定、がん化学療法および放射線療法による口内炎に伴う疼痛緩和口腔用液材のSP−03は中国で承認申請中・18年以降上市予定などとしている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:52 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2018年02月01日

マーケットエンタープライズは日柄調整完了感、18年6月期営業黒字化予想

 マーケットエンタープライズ<3135>(東マ)はネット型リユース事業を展開し、中期成長に向けて事業ドメイン拡大戦略も推進している。18年6月期営業黒字化予想である。株価は急騰後の日柄調整完了感を強めている。

■インターネットに特化してリユース品買取・販売事業を展開

 インターネットに特化してリユース(再利用)品を買取・販売するネット型リユース事業を展開している。

 コンタクトセンターにおける事前査定サービス、出張・宅配・店頭の3チャネルによる買取サービス、全国のリユースセンターでの在庫一括管理という、コンタクトセンターからリユースセンターまで一気通貫のオペレーションシステムを特徴とし、マルチチャネル対応で全国的な仕入・販売網を構築していることが強みだ。

 買取総合窓口サイト「高く売れるドットコム」をフラッグシップサイトとして、複数の自社運営WEB買取サイトを通じて一般消費者や法人からリユース品を仕入れ、全国のリユースセンターで在庫を一括管理する。そしてヤフオク、楽天市場、Amazon、Ebayなど、複数の主要Eマーケットプレイスに出店した自社運営サイトで、一般消費者や法人向けに販売する。販売サイトのサービスブランドは「ReRe(リリ)」に統一した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:40 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

燦キャピタルマネージメントは下値切り上げ、18年3月期黒字化予想

 燦キャピタルマネージメント<2134>(JQ)は、インバウンド向け宿泊関連事業、資産運用向け販売用不動産事業、およびクリーンエネルギー関連事業を展開している。18年3月期は黒字化予想である。中期的にはバイオマス発電関連への事業展開を加速して収益改善・安定化を目指す方針だ。株価は下値を切り上げている。

■事業再構築して収益改善・安定化目指す

 17年3月期から事業再構築し、宿坊や古民家など観光客や留学生を対象としたインバウンド向け宿泊関連事業、資産運用向け販売用不動産事業、および国内外でバイオマス発電用原料(木質系ペレット)を製造販売するクリーンエネルギー関連事業を新たな軸として、収益改善・安定化を目指している。

 17年9月には新浪日本微博および新浪日本不動産と、日本国内の不動産および太陽光発電事業の中国の個人投資家向け投資マネジメント事業に関して業務提携した。

 17年10月には、PALと共同で物流センター内のオートメーション化を促進することを目的に、機械・ロボティクスへの投資を実施するロジテックファンドの設立を発表した。PALが展開するRaaSソリューションによって、ロボティクス導入による物流システムの生産性を飛躍的に向上させる。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:37 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

クリーク・アンド・リバー社は調整一巡感、18年2月期2桁増益予想

 クリーク・アンド・リバー社<4763>(東1)はクリエイティブ分野を中心にエージェンシー事業、プロデュース事業、ライツマネジメント事業を展開し、事業領域拡大戦略を加速している。18年2月期第3四半期累計は2桁増益だった。通期も2桁増益予想である。1月30日にはAI・ロボットベンチャーの台湾インツミットへの出資を発表した。株価は上値を切り下げる展開だが調整一巡感を強めている。

■クリエイティブ分野中心にエージェンシー事業やプロデュース事業を展開

 クリエイティブ分野(映画・TV番組・ゲーム・Web・広告・出版等の制作)で活躍するクリエイターを対象としたエージェンシー(派遣・紹介)事業、プロデュース(制作請負・アウトソーシング)事業、ライツマネジメント(著作権管理)事業を展開している。17年2月期セグメント別売上高構成比は、日本クリエイティブ分野64%、韓国クリエイティブ分野12%、医療分野12%、その他11%だった。

収益面では医療分野の売上と利益が季節要因で第1四半期と第2四半期に偏重するため、全体としても上期の構成比が高い特性がある。主力の日本クリエイティブ分野は売上・営業利益とも拡大基調だ。新規事業分野は人件費などの費用が先行するが順次収益化を見込んでいる。なお韓国クリエイティブ分野のうちTVマーケット関連事業は新設会社に承継し、18年2月期第2四半期から持分法適用関連会社とした。連結売上高が剥落するが利益への影響は小さい。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:34 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2018年01月31日

トレジャー・ファクトリーは調整一巡感、18年2月期2桁増益予想

 トレジャー・ファクトリー<3093>(東1)はリユースショップを展開し、既存店強化、多店舗展開、新業態開発、買い取り強化を積極推進している。18年2月期は第3四半期累計が減益だったが、通期は2桁増益予想である。既存店も好調に推移している。通期ベースで好業績が期待される。株価は12月の昨年来高値圏から反落したが、調整一巡感を強めている。

■リユースショップを首都圏中心にチェーン展開

 総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルなどのリユースショップを、首都圏直営店中心にチェーン展開している。17年2月期末時点の店舗数は、16年9月子会社化したカインドオルも含めてグループ合計136店舗だった。

 中期成長に向けた戦略として、既存店強化(店舗移転・リニューアル、出張・宅配など一般買い取り強化による売上総利益率改善)、多店舗展開(複数業態組み合わせて年間12店舗前後の新規出店、全国大都市圏への展開)、新業態開発・出店、海外事業を推進している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:31 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

パシフィックネットは昨年来高値圏、18年5月期2Q累計黒字化

 パシフィックネット<3021>(東2)は、法人向けにIT機器の調達・導入、ネットワーク構築、運用・保守、データ消去、引取回収をワンストップで提供するLCM(ライフサイクルマネジメント)サービスを強化し、フロー型からストック型への収益構造転換を推進している。18年5月期第2四半期累計は黒字化した。株価はモミ合いから上放れて昨年来高値圏だ。

■IT機器のLCMサービスを強化

 法人向けにPC・タブレット・モバイル等のIT機器の調達・導入、キッティング(事前設定)、ネットワーク構築、運用・保守、使用済みIT機器の引取・回収、データ消去・消去証明書発行、リユース・リサイクルを行うLCM(ライフサイクルマネジメント)サービスを強化している。

 使用済みIT機器の引取・回収、データ消去、再生、リユース販売中心の「フロー型」から、新品IT機器の長期レンタル型の調達・導入、キッティング、運用・保守を中心とした「ストック型」への収益構造転換を推進している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:28 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ピックルスコーポレーションは高値圏、18年2月期大幅増益予想

 ピックルスコーポレーション<2925>(東1)は漬物・キムチ製品の最大手である。主力の「ご飯がススム キムチ」ブランド力が向上し、惣菜分野への事業展開も加速している。18年2月期大幅増益予想、そして増配予想である。株価は上場来高値圏だ。上値を試す展開が期待される。

■漬物製品の最大手で「ご飯がススム キムチ」ブランド力向上

 漬物・キムチ製品の最大手である。主力の「ご飯がススム キムチ」シリーズのブランド力向上とともに収益力が大幅に向上し、さらに新製品の積極投入、成長市場である惣菜製品の強化などを推進している。

 17年2月期の品目別売上高構成比は自社製品61%(浅漬・キムチ42%、惣菜16%、ふる漬3%)、商品(漬物・調味料・青果物・その他)39%だった。セブン&アイ・ホールディングス<3382>など大手量販店・コンビニが主要取引先である。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:25 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ファーストコーポレーションは上場来高値圏、18年5月期大幅増収増益予想で増額の可能性

 ファーストコーポレーション<1430>(東1)は分譲マンション建設に特化したゼネコンである。造注方式による高利益率を特徴としている。18年5月期第2四半期累計は計画超だった。通期は大幅増収増益予想である。完成工事利益率の想定が保守的なため、通期予想も増額の可能性が高いだろう。株価は上場来高値圏だ。好業績を評価して上値を試す展開が期待される。

■東京圏の分譲マンション建設に特化したゼネコン、造注方式に特徴

 東京圏(1都3県)の分譲マンション建設に特化したゼネコンである。造注方式による大手マンション・デベロッパーからの特命受注と高利益率、そして品質へのこだわりによる安心・安全なマンション供給を特徴としている。

 造注方式というのは、当社がマンション用地を開発し、マンション・デベロッパーに対して土地・建物を一体とする事業プランを提案し、マンション・デベロッパーから特命で建築を請け負うという受注方式である。当社がマンション・デベロッパーを選定して条件を交渉するため入札方式に比べて好条件での請負が可能となる。分譲マンション建設のスペシャリストとして、造注方式を核としたアグレッシブな事業展開がスピード成長を可能にしている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:19 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2018年01月30日

キャリアリンクは下値固め完了、18年2月期減益予想だが19年2月期は収益改善期待、自己株式取得も評価

 キャリアリンク<6070>(東1)は「チーム派遣」を強みとする総合人材サービス企業である。18年2月期は減益予想だが、19年2月期は収益改善が期待される。BPO関連事業部門が牽引して中期成長シナリオに変化はないだろう。株価は下値固め完了し、自己株式取得も評価して出直りが期待される。

■BPO関連事業部門が主力の総合人材サービス企業

 官公庁・地方公共団体・民間企業向けBPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)関連事業部門を主力として、企業等のコンタクトセンター(コールセンター)向けCRM(カスターマー・リレーションシップ・マネジメント)関連事業部門、製造・物流分野の製造系人材サービス事業、一般事務職分野の一般事務事業部門など、人材派遣・紹介や業務請負などの総合人材サービス事業を展開している。

 17年2月期の事業別売上高構成比はBPO関連事業部門66.1%、CRM関連事業部門15.7%、製造系人材サービス事業11.5%、一般事務事業部門6.7%だった。

 製造系人材サービス事業を新設子会社キャリアリンクファクトリーに事業承継し、18年2月期から連結決算に移行した。これに伴って報告セグメントは、事務系人材サービス事業および製造系人材サービス事業とした。

 なお1月12日には、だいこう証券ビジネス(DSB)<8692>の完全子会社ジャパン・ビジネス・サービス(JBS)の株式100%取得による子会社化、およびDSBとの資本業務提携に関する基本合意書締結を発表した。株式取得日は3月31日予定である。

■顧客企業の業務効率化を実現する「チーム派遣」に強み

 顧客の業務効率化や品質向上などを実現する企画提案型の人材派遣および業務請負を特徴としている。特にBPO関連事業部門では、顧客企業の業務効率化や業務処理品質向上を実現するために「単なるスタッフ派遣」ではなく、経験豊富な社員をリーダーとして編成した「チーム派遣」を強みとしている。顧客にとっては、自社による導入時の研修や導入後の業務指導などに係る負担が軽減され、発注から短期間で大量業務処理の稼働開始が可能になるというメリットもある。

 また1000名を超える大型案件でも、稼働開始まで短期間で対応できるノウハウを有していることも強みだ。スタッフに対してはキャリアパス制度などを活用して能力、満足度、出勤率、稼働率を高める仕組みを構築しており、こうした仕組みもチーム派遣や大型案件に対する短期間での対応を支えている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:46 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

カナモトは調整一巡感、18年10月期増収増益・連続増配予想

 カナモト<9678>(東1)は建設機械レンタルの大手である。北海道を地盤として全国展開と業容拡大を推進し、長期ビジョンでは海外展開を成長エンジンと位置付けている。18年10月期増収増益・連続増配予想である。株価は調整一巡感を強めている。

■建設機械レンタル大手、成長エンジンとして海外展開を強化

 建設機械レンタルを主力として、海外向け中古建設機械販売、土木・建築工事用鉄鋼製品販売、IT機器・イベント関連レンタルなども展開している。M&Aも積極活用し、北海道を地盤として全国展開と業容拡大を加速している。また55期の19年を見据えたグループの目指す姿を長期ビジョン「BULL55」として示し、海外展開強化を今後の成長エンジンと位置付けている。

 17年8月には東友エンジニアリング(東京都)および名岐エンジニアリング(岐阜県)の株式を追加取得して関連会社とした。17年12月には東日本製鉄所京浜構内機材センターを開設し、全国営業拠点数は189拠点、グループ合計454拠点となった。17年12月には中国・上海市に子会社を設立した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:40 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

Jトラストは下値固め完了感、18年3月期大幅増収増益予想

 Jトラスト<8508>(東2)は、銀行業を中心とする持続的な利益拡大へのステージアップを目指して事業基盤を強化し、18年3月期大幅増収増益予想である。株価は出資先のタイGL社を巡る不透明感に対する売りが一巡し、下値固め完了感を強めている。なお2月13日に第3四半期決算発表を予定している。

■国内外で金融事業を中心に業容拡大

 国内外でM&Aや債権承継などを積極活用して業容を拡大している。そして銀行業を中心とする持続的な利益拡大へのステージアップを目指し、国内外において事業基盤の強化に取り組み、特に韓国やインドネシアなどアジア地域での金融事業拡大を推進している。

 事業セグメントは、国内金融事業(信用保証、債権回収、クレジット・信販、その他の金融)、韓国金融事業(貯蓄銀行、債権回収、キャピタル)、東南アジア金融事業(銀行、債権回収、販売金融)、総合エンターテインメント事業(アミューズメント施設運営など)、不動産事業(戸建分譲中心の不動産売買、流動化不動産中心の収益物件仕入・販売)、投資事業、その他事業としている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:37 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

イワキは目先的な売り一巡して戻り高値圏、18年11月期減益予想だが保守的

 イワキ<8095>(東1)は、医薬品・医薬品原料・表面処理薬品などを主力とする専門商社で、メーカー機能も強化している。医薬・FC事業の好調や化学品事業の損益改善で17年11月期は計画超の大幅増益だった。18年11月期は薬価改定や積極投資の影響で減益予想だが、保守的な印象が強く上振れ余地がありそうだ。株価は減益予想を嫌気する形で反落したが、目先的な売りが一巡して戻り高値圏だ。上値を試す展開が期待される。

■医薬品・医薬品原料・表面処理薬品などを主力とする専門商社

 医薬品・医薬品原料・表面処理薬品などを主力とする専門商社で、岩城製薬(医薬品)やメルテックス(表面処理薬品)のメーカー機能も強化している。

 事業区分は医薬・FC(Fine Chemical)事業(医薬品原料の製造・販売、医薬品の製造・販売、体外診断薬・研究用試薬・医療機器の販売)、HBC(Health & Beauty Care)事業(化粧品原料・機能性食品原料の販売、一般用医薬品・関連商品の卸売、化粧品通信販売)、化学品事業(表面処理薬品・電子工業薬品・化成品の製造・販売、表面処理設備の製造・販売)、食品事業(食品原料の製造・販売)としている。
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