[アナリスト水田雅展の銘柄分析]の記事一覧
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記事一覧 (03/07)ソーバルは売られ過ぎ感、18年2月期2桁営業増益・連続増配予想、19年2月期も収益拡大期待
記事一覧 (03/07)プラマテルズは売り一巡感、18年3月期大幅増収増益予想で3回目の増額余地
記事一覧 (03/07)トシン・グループは07年来の高値圏で堅調、18年5月期予想に上振れ余地
記事一覧 (03/07)JFEシステムズは調整一巡感、18年3月期7期連続増収・営業増益予想、そして利益と配当を上方修正
記事一覧 (03/07)トーソーは戻り歩調、18年3月期予想に上振れ余地、低PBRも見直し
記事一覧 (03/07)ティムコは下値切り上げて戻り歩調、18年11月期黒字化予想で低PBR
記事一覧 (03/07)ワークマンは上場来高値更新の展開、既存店好調で18年3月期は7期連続最高純益更新予想
記事一覧 (03/07)川崎近海汽船は1月高値に接近、18年3月期大幅増益予想で低PBR
記事一覧 (03/06)【アナリスト水田雅展の企業レポート】バルクホールディングスは日柄調整完了感、サイバーセキュリティ分野進出で中期的に収益改善期待
記事一覧 (03/06)エスプールは06年来の高値圏、18年11月期2桁増収増益・増配予想
記事一覧 (03/06)パシフィックネットは高値圏で乱高下だが目先的な過熱感解消
記事一覧 (03/06)トレジャー・ファクトリーは調整一巡、18年2月期2桁増益予想で19年2月期も収益拡大期待
記事一覧 (03/06)マーケットエンタープライズは調整一巡感、18年6月期営業黒字化予想で収益改善期待
記事一覧 (03/06)ソレイジア・ファーマはがん領域の創薬ベンチャー、18年〜19年以降の上市本格化期待
記事一覧 (03/06)KeyHolderは戻り歩調、新たな柱の構築に向けて事業再編を推進
記事一覧 (03/06)日本エンタープライズはほぼ底値圏、中期成長に向けて事業ポートフォリオ再構築
記事一覧 (03/05)Eストアーは調整一巡感、18年3月期減益予想だが3Q高進捗で上振れ余地
記事一覧 (03/05)ファーストコーポレーションは調整一巡感、18年5月期大幅増収増益予想で増額の可能性
記事一覧 (03/05)LIFULLは調整一巡感、18年9月期実質大幅増収増益予想で中期成長も期待
記事一覧 (03/05)インフォマートは17年6月高値に接近、18年12月期大幅増収増益予想
2018年03月07日

ソーバルは売られ過ぎ感、18年2月期2桁営業増益・連続増配予想、19年2月期も収益拡大期待

 ソーバル<2186>(JQ)は、組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開している。需要が高水準で18年2月期2桁営業増益・連続増配予想である。19年2月期も収益拡大が期待される。株価は2月の上場来高値から急反落して水準を切り下げたが売られ過ぎ感を強めている。好業績を見直して反発が期待される。なお4月11日に18年2月期決算発表を予定している。

■組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開

 組み込みソフト開発、ウェブ・スマホアプリ開発、ハードウェア設計・開発などのエンジニアリング事業を展開している。

 技術力と経験豊富な人材を合わせ持つ国内有数の独立系組み込みソフト開発企業である。M&Aも活用して顧客や分野の多様化、IoTなど新規技術分野の開拓、人材の確保を推進している。17年4月にはユビキタス社からIoTプラットフォーム関連のサービス&ソリューション事業を譲り受けた。

 優良な大口顧客と強固な信頼関係を構築している。17年2月期の主要顧客別売上高構成比は、キヤノン<7751>グループ52.2%、ソニー<6758>グループ12.7%、富士通<6702>グループ8.5%、リクルート<6098>グループ3.3%NTT<9432>グループ2.8%、その他23.8%だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:17 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

プラマテルズは売り一巡感、18年3月期大幅増収増益予想で3回目の増額余地

 プラマテルズ<2714>(JQ)は合成樹脂の専門商社である。18年3月期は需要回復や高付加価値製品拡販などで大幅増収増益予想である。さらに3回目の増額余地がありそうだ。株価は地合い悪化も影響して上場来高値圏から急反落したが、売り一巡感を強めている。なお4月25日に18年3月期決算発表を予定している。

■双日グループの合成樹脂専門商社、高付加価値商材を拡販

 双日<2768>グループの合成樹脂専門商社である。需要先は幅広く、合成樹脂原料に関する高い専門性、原材料メーカーと販売先を繋ぐ高い提案営業力、少量多品種即納体制を強みとしている。

 17年3月期の取扱商材別売上高構成比は、エンジニアリング系樹脂41%、スチレン系樹脂18%、オレフィン系樹脂11%、塩化ビニール系材料5%、PET樹脂4%、その他樹脂3%、製品(合成樹脂関連他)16%、合成樹脂関連機械・シート2%だった。

 高付加価値商材の拡販、良質な商権を持つ優良会社の営業権取得やM&Aを積極化するとともに、海外は中国、ベトナム、フィリピン、タイ、インド、台湾などアジア地域に積極展開している。17年3月期の海外売上比率は32%だった。17年7月にはベトナムに現地法人を設立した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:15 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

トシン・グループは07年来の高値圏で堅調、18年5月期予想に上振れ余地

 トシン・グループ<2761>(JQ)は首都圏中心に電設資材などの卸売事業を展開している。18年5月期横ばい予想だが上振れ余地がありそうだ。株価は07年来の高値圏で堅調だ。低PBRや継続的な自己株式取得も評価して上値を試す展開が期待される。

■首都圏中心に電設資材や住宅設備機器の卸売事業を展開

 首都圏中心に電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開している。小口多数販売、専門部署による得意先営業活動支援サービスなどを特徴とし、事業基盤強化や収益拡大に向けて、取扱商品や営業拠点網の拡充を推進している。

 なお収益面では、新設住宅着工戸数など建設関連投資の動向が影響し、第4四半期(3月〜5月)の構成比が高い特性がある。利益還元については、将来の事業展開と経営体質強化のために必要な内部留保を確保する一方で、財務状況、利益水準、配当性向などを総合的に勘案して、前年実績を下回らない安定した配当を実施することを基本方針としている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:13 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

JFEシステムズは調整一巡感、18年3月期7期連続増収・営業増益予想、そして利益と配当を上方修正

 JFEシステムズ<4832>(東2)はJFEグループの情報システム会社である。JFEスチール製鉄所システムリフレッシュなど需要が高水準に推移して、18年3月期は7期連続増収・営業増益予想である。そして2月23日には利益と配当を上方修正している。株価は調整一巡感を強めている。

■JFEグループの情報システム会社

 JFEグループの情報システム会社である。鉄鋼向け情報システム構築事業を主力として、ERPと自社開発ソリューションを組み合わせた一般顧客向け複合ソリューション事業、自社開発のプロダクト・ソリューション事業も強化している。

 17年10月にはライオン<4912>および東芝デジタルソリューションズとの3社共創で化学物質情報管理システムを開発し、17年11月からライオンの国内すべての研究・開発拠点で運用を開始した。

 17年11月には健康経営を積極推進するため「JFEシステムズ健康宣言」を制定した。18年1月には本社を移転して首都圏オフィスを集約した。健康経営や働き方改革を推進する。18年2月には経済産業省と日本健康会議が共同で実施する健康経営優良法人2018(ホワイト500)大規模法人部門に選定された。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:10 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

トーソーは戻り歩調、18年3月期予想に上振れ余地、低PBRも見直し

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。18年3月期減益予想だが上振れ余地がありそうだ。株価は地合い悪化の売りが一巡して戻り歩調だ。低PBRも見直し材料だろう。

■カーテンレール・インテリアブラインドの大手

 カーテンレールやインテリアブラインドの大手で、国内市場シェアはカーテンレールが約50%、ブラインドが約15%である。

 室内装飾関連事業(カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類)を主力として、介護用品事業(ステッキなど)も展開している。17年3月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業が98.5%(カーテンレール類が約47%、ブラインド類が約42%、間仕切類が約2%、その他が約8%)で、介護関連用品などのその他事業が1.5%だった。収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第4四半期の構成比が高い特性がある。

 中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:08 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ティムコは下値切り上げて戻り歩調、18年11月期黒字化予想で低PBR

 ティムコ<7501>(JQ)はフィッシング用品およびアウトドア用品の企画・開発・販売事業を展開している。18年11月期は黒字化予想で収益改善が期待される。株価は下値を切り上げて戻り歩調だ。0.3倍近辺の低PBRも見直して上値を試す展開が期待される。なお4月11日に第1四半期決算発表を予定している。

■フィッシング用品およびアウトドア用品の企画・販売

 フィッシング用品およびアウトドア用品の企画・開発・販売事業を展開している。17年11月期の事業別売上高構成比はフィッシング事業が31%、アウトドア事業が68%、その他(不動産賃貸収入など)が1%だった。

 基本戦略として規模の拡大よりも内容の充実に重点を置き、オリジナルアウトドア衣料ブランドである「Foxfire」の商品力強化や、直営店舗「Foxfire Store」の収益力向上に取り組んでいる。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:05 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ワークマンは上場来高値更新の展開、既存店好調で18年3月期は7期連続最高純益更新予想

 ワークマン<7564>(JQ)はワーキングウェア・作業用品専門店チェーンをFC中心に全国展開している。ローコスト経営を特徴としてPB商品の拡販も強化している。既存店の好調などで18年3月期は7期連続最高純益更新予想である。さらに上振れの可能性もありそうだ。株価は上場来高値更新の展開だ。

■ワーキングウェア・作業用品の専門店チェーンを全国展開

 ワーキングウェアや作業用品などの大型専門店チェーンをFC中心に全国展開している。ローコスト経営を特徴としてELP(エブリデー・ロー・プライス)戦略を推進し、他社との差別化戦略としてPB商品「WORKMAN BEST」の拡販、販売分析データの活用や単品管理プロジェクトの推進、緻密な品揃えと地域特性に合わせた売り場づくりなどを強化している。収益面では冬物商品が主力となる第3四半期の構成比が高い特性がある。

■18年3月期は7期連続最高純益更新予想、さらに上振れの可能性

 18年3月期の非連結業績予想は、チェーン全店売上高が17年3月期比4.0%増の772億60百万円、営業総収入が4.2%増の542億40百万円、営業利益が6.0%増の101億20百万円、経常利益が5.2%増の112億90百万円、純利益が3.6%増の73億90百万円としている。配当予想は17年3月期と同額の年間53円(期末一括)としている。予想配当性向は29.2%である。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:03 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

川崎近海汽船は1月高値に接近、18年3月期大幅増益予想で低PBR

 川崎近海汽船<9179>(東2)は近海輸送と内航輸送を主力としている。18年3月期は市況改善などが追い風となって大幅増益予想である。第3四半期累計の利益進捗率が高水準であり、利益予想には3回目の増額余地がありそうだ。株価は地合い悪化の影響が一巡して戻り高値圏だ。低PBRも支援材料に上値を試す展開が期待される。

■近海輸送と内航輸送を展開

 石炭・木材・鋼材輸送などの近海部門、石炭・石灰石・紙製品・農産品輸送やフェリー輸送などの内航部門を展開している。17年3月期の売上高構成比は近海部門が30%、内航部門が70%だった。新規分野として日本近海における海洋資源開発・探査・掘削設備・洋上再生可能エネルギー設備に関わるオフショア支援船事業(OSV部門)に進出している。

 内航部門では、トラックドライバー不足に対応した長距離幹線輸送のモーダルシフトの受け皿となるべく、フェリー輸送の航路拡大を推進している。清水〜大分航路は3月5日から2隻体制によるデイリー運航(日曜除く)を開始した。18年4月には新造船「シルバーティアラ」が八戸〜苫小牧航路で就航予定である。18年6月には岩手県宮古港〜北海道室蘭港の新たなフェリー航路を開設予定である。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:01 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2018年03月06日

【アナリスト水田雅展の企業レポート】バルクホールディングスは日柄調整完了感、サイバーセキュリティ分野進出で中期的に収益改善期待

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 バルクホールディングス<2467>(名セ)は、コンサルティング事業やマーケティング事業などを展開する持株会社である。収益基盤を強化するため経営資源集中戦略を加速している。18年3月期は先行投資負担で減益予想となったが、サイバーセキュリティ分野への進出を推進し、中期的に収益改善が期待される。株価は急伸後の日柄調整完了感を強めている。

■経営資源集中戦略を加速

 コンサルティング事業やマーケティング事業などを展開する持株会社である。連結子会社バルクがコンサルティング事業とマーケティング事業、連結子会社マーケティング・システム・サービスがマーケティング事業を展開し、アトラス・コンサルティングを持分法適用関連会社としている。

 収益基盤を強化するため、経営資源を情報セキュリティ分野とマーケティング分野に集中する動きを加速している。17年3月住宅関連事業のハウスバンクインターナショナル(HBI社)の全株式を売却、18年1月にはIT事業のヴィオの株式を売却した。ヴィオは18年3月期第4四半期から連結除外となる。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:36 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

エスプールは06年来の高値圏、18年11月期2桁増収増益・増配予想

 エスプール<2471>(JQ)は、ロジスティクスアウトソーシング、障がい者雇用支援・就労移行支援サービス、コールセンター業務などの人材サービス事業を展開している。需要が高水準に推移して、18年11月期2桁増収増益・増配予想である。株価は06年来の高値圏だ。自律調整一巡して上値を試す展開が期待される。

■ロジスティクス、障がい者雇用支援、コールセンターなど人材サービス事業

 ビジネスソリューション事業(ロジスティクスアウトソーシング、障がい者雇用支援サービス、フィールドマーケティングサービス、セールスサポートサービス、新規事業など)、および人材ソリューション事業(コールセンター向け派遣、販売・営業スタッフ派遣、ストアスタッフ派遣など)を展開している。

 17年11月期の売上構成比はビジネスソリューション事業34%、人材ソリューション事業66%だった。障がい者雇用支援サービスは17年11月期末時点で、農園数8農園、顧客企業数136社、管理区画数1337区画、就業数668名となった。新規事業のアルバイト採用代行サービス「Omusubi」も拡大している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:33 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

パシフィックネットは高値圏で乱高下だが目先的な過熱感解消

 パシフィックネット<3021>(東2)は、法人向けにIT機器の調達・導入、ネットワーク構築、運用・保守、データ消去、引取回収をワンストップで提供するLCM(ライフサイクルマネジメント)サービスを強化し、フロー型からストック型への収益構造転換を推進している。18年5月期第2四半期累計は黒字化した。株価は革新的サイバーセキュリティ製品を好感して急伸し、高値圏で乱高下する形だが、目先的な過熱感が解消している。

■IT機器のLCMサービスを強化

 法人向けにPC・タブレット・モバイル等のIT機器の調達・導入、キッティング(事前設定)、ネットワーク構築、運用・保守、使用済みIT機器の引取・回収、データ消去・消去証明書発行、リユース・リサイクルを行うLCM(ライフサイクルマネジメント)サービスを強化している。

 使用済みIT機器の引取・回収、データ消去、再生、リユース販売中心の「フロー型」から、新品IT機器の長期レンタル型の調達・導入、キッティング、運用・保守を中心とした「ストック型」への収益構造転換を推進している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:31 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

トレジャー・ファクトリーは調整一巡、18年2月期2桁増益予想で19年2月期も収益拡大期待

 トレジャー・ファクトリー<3093>(東1)はリユースショップを展開し、既存店強化、多店舗展開、新業態開発、買い取り強化を積極推進している。18年2月期2桁増益予想で、19年2月期も収益拡大が期待される。2月28日には収益拡大に向けてゴルフキッズの子会社化を発表した。株価は地合い悪化も影響して水準を切り下げたが、調整一巡して反発が期待される。

■リユースショップを首都圏中心にチェーン展開

 総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルなどのリユースショップを、首都圏直営店中心にチェーン展開している。17年2月期末時点の店舗数は、16年9月子会社化したカインドオルも含めてグループ合計136店舗だった。
 
 2月28日にはゴルフ用品専門リユースショップの老舗であるゴルフキッズの子会社化(株式譲渡3月15日予定)を発表した。ゴルフキッズは関東と関西を中心に直営1店舗、FC20店舗を展開している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:29 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

マーケットエンタープライズは調整一巡感、18年6月期営業黒字化予想で収益改善期待

 マーケットエンタープライズ<3135>(東マ)はネット型リユース事業を展開し、中期成長に向けて事業ドメイン拡大戦略も推進している。18年6月期は営業黒字化予想である。収益改善を期待したい。株価は地合い悪化も影響して水準を切り下げたが、調整一巡感を強めている。

■インターネットに特化してリユース品買取・販売事業を展開

 インターネットに特化してリユース(再利用)品を買取・販売するネット型リユース事業を展開している。

 コンタクトセンターにおける事前査定サービス、出張・宅配・店頭の3チャネルによる買取サービス、全国のリユースセンターでの在庫一括管理という、コンタクトセンターからリユースセンターまで一気通貫のオペレーションシステムを特徴とし、マルチチャネル対応で全国的な仕入・販売網を構築していることが強みだ。

 買取総合窓口サイト「高く売れるドットコム」をフラッグシップサイトとして、複数の自社運営WEB買取サイトを通じて一般消費者や法人からリユース品を仕入れ、全国のリユースセンターで在庫を一括管理する。そしてヤフオク、楽天市場、Amazon、Ebayなど、複数の主要Eマーケットプレイスに出店した自社運営サイトで、一般消費者や法人向けに販売する。販売サイトのサービスブランドは「ReRe(リリ)」に統一した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:26 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ソレイジア・ファーマはがん領域の創薬ベンチャー、18年〜19年以降の上市本格化期待

 ソレイジア・ファーマ<4597>(東マ)は、がん領域を戦略的疾患領域とする創薬ベンチャーで、候補物質の開発権導入による臨床開発を主力としている。18年〜19年以降の上市本格化と収益化が期待される。株価は地合い悪化も影響して戻り高値圏から反落したが、調整一巡感を強めている。

■がん領域中心に開発

 がん領域を戦略的疾患領域とする創薬ベンチャーで、候補物質の開発権導入による臨床開発を主力としている。

 日本および中国を中心とするアジア諸国において、アンメット・メディカルニーズ(いまだに有効な治療方法が確立されていない、あるいは治療方法が限られている疾病に対する新たな治療の必要性および期待)に応えるために、世界の医薬品企業やバイオテクノロジー企業から有望な製品候補を導入し、国際共同治験を含む積極的な開発戦略によって迅速な承認取得を目指している。

 がん化学療法および放射線療法によるによる悪心・嘔吐を適応症とする「SP−01」は、中国で14年6月承認申請完了している。承認が遅れているが、18年上期承認・販売開始予定である。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:23 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

KeyHolderは戻り歩調、新たな柱の構築に向けて事業再編を推進

 KeyHolder<4712>(JQ)は、総合エンターテインメント事業から撤退し、新たな柱の構築に向けて事業再編を推進している。株価は戻り歩調だ。

■総合エンターテインメント事業から撤退して新たな柱の構築を推進

 Jトラスト<8508>グループで、17年10月旧アドアーズが持株会社へ移行して商号をKeyHolderに変更した。M&Aを積極活用し、新たな柱の構築に向けて事業再編を推進している。

 17年3月アミューズメント景品企画・製造・販売の子会社ブレイクをフォーサイド<2330>に譲渡した。18年1月にはアミューズメント施設運営の子会社アドアーズをワイドレジャーに譲渡(株式譲渡実行18年3月26日予定)すると発表した。

 アミューズメント施設運営の総合エンターテインメント事業から撤退し、戸建て住宅分譲の不動産事業、商業施設建築事業、店舗サブリース事業(オリスパ社と提携して17年3月期第2四半期から開始)を中心に新たな柱を構築する。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:21 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

日本エンタープライズはほぼ底値圏、中期成長に向けて事業ポートフォリオ再構築

 日本エンタープライズ<4829>(東1)は、店頭アフィリエイトサービス事業譲渡も影響して18年5月期減収・営業減益予想だが、中期成長に向けて事業ポートフォリオ再構築を推進する。EC分野やM2M/IoT分野へ事業領域を拡大する戦略だ。株価は水準を切り下げる展開だが、ほぼ底値圏だろう。

■コンテンツサービス事業とソリューション事業を展開

 自社サービスのクリエーション事業(交通情報、ライフスタイル、エンターテインメントなどのモバイルコンテンツをキャリアの定額制サービスで配信するコンテンツサービス、およびビジネスサポートサービス、太陽光発電など)と、受託サービスのソリューション事業(システム受託開発・運用サービス、店頭アフィリエイトを中心とした広告代理サービス、海外サービスなど)を展開している。

 事業ポートフォリオ再構築で17年12月に、店頭アフィリエイトサービス事業をテレステーションに譲渡(18年2月)すると発表した。中期成長に向けてM&A・アライアンスも積極活用し、ネイティブアプリの開発力強化、ゲームコンテンツ市場への本格参入、法人向け業務支援サービスの早期収益化、成長分野のM2M/IoTへの事業領域拡大などを推進する。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:18 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2018年03月05日

Eストアーは調整一巡感、18年3月期減益予想だが3Q高進捗で上振れ余地

 Eストアー<4304>(JQ)はECの総合支援会社で、中期成長に向けてマーケティングサービス事業に経営資源を傾注している。18年3月期は人件費増加などで減益予想だが、第3四半期累計が高進捗であり、通期予想に上振れ余地がありそうだ。株価は調整一巡感を強めている。

■ECの総合支援会社

 ECの総合支援会社である。ヤフーショッピングや楽天市場といったECモール店ではなく、企業のEC本店向けを中心に販売・決済・顧客管理などのECサイトシステムをASP型で提供し、制作・運営代行や各種マーケティング代行サービスまで総合的に展開している。ワンストップサービスが強みである。

 17年3月期の売上高構成比は、ストック(ECシステム月額利用料)が41%、フロウ(店舗売上に連動する受注・決済手数料)が41%、マーケティング(店舗販促支援アウトソーシングに係る役務提供料)が17%、メディア・その他が1%だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:16 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ファーストコーポレーションは調整一巡感、18年5月期大幅増収増益予想で増額の可能性

 ファーストコーポレーション<1430>(東1)は分譲マンション建設に特化したゼネコンである。造注方式による高利益率を特徴としている。18年5月期大幅増収増益予想である。完成工事利益率の想定が保守的なため、通期予想も増額の可能性が高いだろう。株価は上場来高値圏から反落したが調整一巡感を強めている。上値を試す展開が期待される。

■東京圏の分譲マンション建設に特化したゼネコン、造注方式に特徴

 東京圏(1都3県)の分譲マンション建設に特化したゼネコンである。造注方式による大手マンション・デベロッパーからの特命受注と高利益率、そして品質へのこだわりによる安心・安全なマンション供給を特徴としている。

 造注方式というのは、当社がマンション用地を開発し、マンション・デベロッパーに対して土地・建物を一体とする事業プランを提案し、マンション・デベロッパーから特命で建築を請け負うという受注方式である。当社がマンション・デベロッパーを選定して条件を交渉するため入札方式に比べて好条件での請負が可能となる。分譲マンション建設のスペシャリストとして、造注方式を核としたアグレッシブな事業展開がスピード成長を可能にしている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:36 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

LIFULLは調整一巡感、18年9月期実質大幅増収増益予想で中期成長も期待

 LIFULL<2120>(東1)は、不動産・住宅情報総合サイト「LIFULL HOME‘S」運営など不動産情報サービス事業を主力に、生活関連領域への事業展開を加速している。18年9月期(12ヶ月決算、17年9月期は6ヶ月決算)は実質大幅増収増益予想である。中期的にも収益拡大が期待される。株価は昨年来高値圏から急反落したが、調整一巡して上値を試す展開が期待される。

■不動産情報サービスが主力、生活関連領域への事業展開を加速

 17年4月に旧ネクストが現LIFULLに社名変更し、ブランド名も変更した。現社名のLIFULLは「世界中のあらゆるLIFE(暮らし、人生)をFULL(満たす)」という意味の造語である。

 日本最大級の掲載件数を誇る不動産・住宅情報総合サイト「LIFULL HOME‘S」運営が主力のHOME‘S関連事業、14年買収したスペインのTrovit社が展開する世界最大級のアグリケーションサイト「Trovit」運営などの海外事業、その他事業(LIFULL介護、LIFULL引越しなどの運営)を展開している。

 17年11月には、東南アジアでIoT家具ブランドを運営するKAMARQ HOLDINGS(シンガポール)への出資を発表した。17年12月には、外国人不動産投資家向けの日本不動産投資ポータルサイト「Property LIFE」のサービス提供を開始した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:34 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

インフォマートは17年6月高値に接近、18年12月期大幅増収増益予想

 インフォマート<2492>(東1)は企業間電子商取引「BtoBプラットフォーム」を運営している。18年12月期大幅増収増益予想である。これを好感して株価は17年6月の上場来高値に接近している。上値を試す展開が期待される。

■企業間(BtoB)電子商取引プラットフォームを運営

 企業間の商行為を電子化する企業間電子商取引プラットフォーム「BtoBプラットフォーム」として、企業間受発注業務をWeb上で行うBtoBプラットフォーム受発注、食の安全・安心の商品仕様書DBであるBtoBプラットフォーム規格書、企業間請求書発行・受取業務をWeb上で行うBtoBプラットフォーム請求書、BtoB専用の販売・購買システムであるBtoBプラットフォーム商談を運営している。

 17年6月には受発注の新システム(卸・食品メーカー)の提供を開始、17年9月には無料で使えるBtoBプラットフォーム見積書の提供を開始した。17年11月にはBtoBプラットフォームが、一般社団法人クラウドサービス推進機構(CSPA)の「クラウドサービス認定プログラム」に認定された。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:31 | アナリスト水田雅展の銘柄分析