[アナリスト水田雅展の銘柄分析]の記事一覧
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記事一覧 (04/10)翻訳センターは調整一巡感、18年3月期2桁増益予想で19年3月期も収益拡大期待
記事一覧 (04/10)ハーツユナイテッドグループは戻り歩調、18年3月期増収増益予想で19年3月期も収益拡大期待
記事一覧 (04/10)アイビーシーは調整一巡感、18年9月期2桁増収増益予想でIoT分野への展開も強化
記事一覧 (04/10)星光PMCは戻り歩調、18年12月期減益予想だがCNF複合材料の商業生産本格化期待
記事一覧 (04/10)ヒーハイスト精工は調整一巡感、18年3月期大幅増収増益予想で19年3月期も収益拡大期待
記事一覧 (04/10)京写は下値固め完了感、18年3月期減益予想だが19年3月期収益拡大期待
記事一覧 (04/10)立花エレテックは自律調整一巡、18年3月期配当予想を2回目の増額修正、19年3月期も収益拡大期待
記事一覧 (04/10)ワイヤレスゲートは基調転換して戻り歩調、18年12月期2桁増益予想
記事一覧 (04/09)ベステラは売られ過ぎ感、19年1月期増収増益予想
記事一覧 (04/09)テクマトリックスは調整一巡感、18年3月期大幅増益予想で19年3月期も収益拡大期待
記事一覧 (04/09)インテリジェントウェイブは調整一巡感、18年6月期減益予想の織り込み完了
記事一覧 (04/09)巴工業は調整一巡して戻り歩調、18年10月期微減益予想だが保守的
記事一覧 (04/09)松田産業は調整一巡して戻り歩調、18年3月期大幅増収増益予想で19年3月期も収益拡大期待
記事一覧 (04/09)加賀電子は下値固め完了感、18年3月期2桁営業増益予想で19年3月期も収益拡大期待
記事一覧 (04/09)ラ・アトレは調整一巡感、18年12月期大幅増収増益・連続増配予想
記事一覧 (04/06)アスカネットは下値固め完了、18年4月期業績予想に上振れ余地
記事一覧 (04/06)エフティグループは売り一巡感、18年3月期増益予想で19年3月期も収益拡大期待
記事一覧 (04/06)ヨコレイは急反発して戻り歩調、18年9月期大幅増益・増配予想
記事一覧 (04/06)三栄建築設計は下値切り上げて戻り歩調、18年8月期増収増益・増配予想
記事一覧 (04/06)アールシーコアは調整一巡感、18年3月期営業減益予想だが19年3月期の収益改善期待
2018年04月10日

翻訳センターは調整一巡感、18年3月期2桁増益予想で19年3月期も収益拡大期待

 翻訳センター<2483>(JQ)は日本最大規模の言語サービス会社である。専門性の高い企業向け翻訳サービスを主力として通訳や国際会議運営なども展開している。18年3月期2桁増益予想で19年3月期も収益拡大が期待される。株価は株式2分割を好感した3月高値から急反落したが調整一巡感を強めている。

■企業向け翻訳サービスを主力として通訳や国際会議運営なども展開

 特許・医薬・工業・法務・金融分野など専門性の高い企業向け翻訳サービスを主力として、派遣、通訳、語学教育、コンベンションなどに業容を拡大している。

 17年3月期セグメント別売上高構成比は翻訳事業69%(特許分野18%、医薬分野24%、工業・ローカライゼーション分野20%、金融・法務分野7%)、派遣事業9%、通訳事業8%、語学教育事業2%、コンベンション事業11%、その他2%だった。収益面では下期の構成比が高くなる傾向があるとしている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:44 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ハーツユナイテッドグループは戻り歩調、18年3月期増収増益予想で19年3月期も収益拡大期待

 ハーツユナイテッドグループ<3676>(東1)は、ソフトウェアをテストして不具合を検出するデバッグ事業を主力に、事業ドメイン拡大の成長戦略を加速している。18年3月期2桁増収増益予想である。そして19年3月期も一段の収益拡大が期待される。株価は戻り歩調だ。

■デバッグ事業が主力、ゲームデバッグの国内シェア1位

 ソフトウェアをテストして不具合を検出するデバッグ事業(コンシューマゲームリレーション、デジタルソリューションリレーション、およびアミューズメントリレーション)を主力(17年3月期売上構成比79%)として、総合ゲーム情報サイト運営等のメディア事業、ゲーム開発・CG映像制作等のクリエイティブ事業、システム開発等のその他事業も展開している。

 エンタテインメント分野のゲームデバッグで国内シェア1位である。8000名を超える登録テスター、全国15拠点のネットワークを強みとして、100万件を超えるデバッグ検出実績を誇っている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:41 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

アイビーシーは調整一巡感、18年9月期2桁増収増益予想でIoT分野への展開も強化

 アイビーシー<3920>(東1)はネットワークシステム性能監視ツールのリーディングカンパニーである。中期成長に向けてIoT分野への展開も強化している。18年9月期は新製品も寄与して2桁増収増益予想である。株価は戻り高値圏から反落したが調整一巡感を強めている。

■ネットワークシステム性能監視ツールのリーディングカンパニー

 ネットワークシステム性能監視ツール(ソフトウェア)のリーディングカンパニーである。ネットワークシステム性能監視ツールとは、ネットワークシステムを構成するネットワーク機器や仮想サーバーの稼働・性能状況を監視し、俯瞰的かつきめ細やかに収集して表示・解析・通知を行うソフトウェアである。ネットワークシステムの障害発生を未然に防ぐことを可能にする。

 情報通信ネットワークシステムが高度化・複雑化・ブラックボックス化する一方、システム環境変化による障害予兆の特定が困難になる問題が深刻化している。このためネットワークシステムの安定稼働や品質向上を実現するネットワークシステム性能監視ツールの重要性が一段と増している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:39 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

星光PMCは戻り歩調、18年12月期減益予想だがCNF複合材料の商業生産本格化期待

 星光PMC<4963>(東1)は製紙用薬品事業、印刷インキ用・記録材料用樹脂事業、化成品事業を展開し、次世代素材セルロースナノファイバー(CNF)など新分野開拓を推進している。18年1月にはCNF複合材料の商業生産・製品出荷を開始した。18年12月期は減益予想だが、CNF複合材料の商業生産本格化を期待したい。株価は調整一巡して戻り歩調だ。

■製紙用薬品、印刷インキ用・記録材料用樹脂、化成品を展開

 DIC<4631>の連結子会社で、製紙用薬品事業、印刷インキ用・記録材料用樹脂事業、化成品事業(子会社KJケミカルズ)を展開している。17年12月期売上高構成比は製紙用薬品事業63%、印刷インキ用・記録材料用樹脂事業21%、化成品事業15%だった。

 高付加価値製品の拡販、中国事業の再構築、東南アジア市場への積極展開、植物由来の軽量・高強度の次世代素材セルロースナノファイバー(CNF)、導電性ナノ材料(銀ナノワイヤー)、水性インキ用コア・シェル・エマルション、アミドエーテル系溶剤、光学弾性樹脂(OCA)など、成長市場・新分野における新規開発品戦略を推進している。17年3月には台湾のアクリル系工業用粘接着材メーカーである新綜工業を持分法適用関連会社化した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:33 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ヒーハイスト精工は調整一巡感、18年3月期大幅増収増益予想で19年3月期も収益拡大期待

 ヒーハイスト精工<6433>(JQ)は直動機器を主力としている。小径リニアボールブッシュの世界トップメーカーである。18年3月期は大幅増収増益予想で再増額の可能性が高いだろう。そして19年3月期も収益拡大が期待される。株価は調整一巡感を強めている。

■小径リニアボールブッシュの世界トップメーカー

 球面加工技術や鏡面加工技術をコア技術として、直動機器(リニアボールブッシュや球面軸受けなど)、精密部品加工(レース用部品や試作部品の受託加工など)、ユニット製品(液晶製造装置向けなど)を展開している。小径リニアボールブッシュの世界トップメーカーである。

 主力のリニアボールブッシュは、機械装置の稼働部に用いられる部品で、金属と金属の接触面を鋼球が転がりながら移動することで摩擦による影響を低減し、機械装置の寿命を延ばす役割を担っている。

 17年3月期の製品別売上構成比は直動機器55%、精密部品加工33%、ユニット製品12%だった。主要販売先はTHK<6481>および本田技研工業<7267>である。収益面では産業機械・電子部品・自動車関連の設備投資動向の影響を受けやすく、設備投資関連のため四半期業績が変動しやすい特性もある。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:30 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

京写は下値固め完了感、18年3月期減益予想だが19年3月期収益拡大期待

 京写<6837>(JQ)はプリント配線板の大手メーカーである。LED照明関連市場が拡大基調であり、新規取引先からの受注も増加している。18年3月期は原材料価格高騰で減益予想だが、19年3月期は収益拡大が期待される。株価は下値固め完了して反発が期待される。なお18年4月1日付で単元株式数を1000株から100株に変更した。

■プリント配線板の大手メーカー、LED照明関連市場が拡大

 プリント配線板の大手メーカーである。世界最大の生産能力を誇る片面プリント配線板、および両面プリント配線板を柱として、実装治具関連事業も展開している。プリント配線板は防塵対策基板、高熱伝導・放熱基板、ファイン回路片面基板などに技術的な強みを持ち、生産は国内、中国、インドネシアに拠点展開している。

 17年3月期の製品別売上高構成比は片面板41%、両面板45%、その他(実装治具関連)13%、製品用途別売上高構成比は自動車関連36%、家電製品23%、事務器11%、映像関連9%、アミューズメント関連3%、その他18%だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:24 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

立花エレテックは自律調整一巡、18年3月期配当予想を2回目の増額修正、19年3月期も収益拡大期待

 立花エレテック<8159>(東1)は産業用機器・電子部品などを扱う技術商社である。需要が高水準に推移して18年3月期増収増益予想である。配当予想は4月9日に2回目の増額修正を発表した。19年3月期も収益拡大が期待される。株価は3月の上場来高値から反落したが、自律調整一巡して上値を試す展開が期待される。

■産業用機器・電子部品を扱う技術商社

 産業用機器・電子部品などを扱う技術商社である。仕入先は三菱電機<6503>および三菱電機グループが合計で約7割を占め、外資系半導体メーカー、ルネサスエレクトロニクス<6723>が続いている。M&Aも積極活用して国内外で業容を拡大している。海外は子会社8社合計14拠点で、中国および東南アジアに展開している。

 17年3月期のセグメント別売上高構成比(18年3月期からの新セグメントに組み替え後)は、FAシステム事業59%(FA機器39%、FAシステムソリューション9%、産業メカトロニクス4%、産業デバイスコンポーネント7%)、半導体デバイス事業(半導体、電子デバイス)30%、施設事業(空調機器、LED照明、太陽光発電システム、昇降機)9%、その他(MS事業・他)4%だった。MS(マニュファクチャリング・サービス)事業は、金属加工の製造受託(MMS)と電子機器の製造受託(EMS)を統合した事業である。海外事業売上比率は13.9%だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:21 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ワイヤレスゲートは基調転換して戻り歩調、18年12月期2桁増益予想

 ワイヤレスゲート<9419>(東1)はワイヤレス・ブロードバンドサービスを主力として、中期成長に向けてWi−Fiインフラ構築やIoTプラットフォームなどBtoB事業を強化している。18年12月期2桁増益予想である。株価は基調転換して戻り歩調だ。なお5月9日に第1四半期決算発表を予定している。

■ワイヤレス・ブロードバンド事業が主力

 通信事業者からインフラを借り受けてワイヤレス・ブロードバンドサービス(Wi−Fi、WiMAX)を提供するMVNO(仮想移動体通信事業者)である。

 17年12月期事業別売上構成比は、ワイヤレス・ブロードバンド事業(BtoC事業)が97%(モバイルインターネットサービス91%、公衆無線LANサービス5%、オプションサービス1%)で、ワイヤレス・ビジネスドメイン事業(BtoB事業)が3%(認証プラットフォームサービス1%、その他法人向けサービス1%)だった。販売チャネルはヨドバシカメラと携帯電話販売最大手ティーガイアを主力としている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:19 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2018年04月09日

ベステラは売られ過ぎ感、19年1月期増収増益予想

 ベステラ<1433>(東1)はプラント解体に特化したオンリーワン企業で、次世代プラント解体工法「3D解体」実現に向けたロボット開発も推進している。19年1月期は連結決算に移行して増収増益予想である。株価はほぼ一本調子に水準を切り下げたが売られ過ぎ感を強めている。

■鋼構造プラント設備解体のオンリーワン企業

 製鉄所・発電所・ガスホルダー・石油精製設備など鋼構造プラント設備の解体工事に特化したオンリーワン企業である。

 製鉄・電力・ガス・石油・石油化学業界(製鉄所・発電所・石油精製・石油化学設備など)向けを主力とするプラント解体工事、および特定化学物質・アスベスト・ダイオキシン・土壌汚染などの環境関連対策工事を展開している。16年10月には東京都から解体工事業の許可を受けた。

 大手企業のエンジニアリング子会社を中心とした優良な顧客基盤、豊富な工事実績に基づく効率的な解体マネジメント、解体工事会社としては類のない特許工法・知的財産の保有(特許取得14件、特許申請中5件)を強みとしている。主要顧客はJFEグループ、新日鐵住金グループ、戸田建設、東京エネシス、IHIグループなどである。特許関連では、04年球形ガスホルダー解体「リンゴ皮むき工法」の特許を取得、07年火力発電所等の「ボイラ解体方法」の特許を取得、10年遠隔操作による溶断ロボット「りんご☆スター」を開発した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:33 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

テクマトリックスは調整一巡感、18年3月期大幅増益予想で19年3月期も収益拡大期待

 テクマトリックス<3762>(東1)は「ITのスペシャリスト集団」として、システム受託開発やセキュリティ関連製品販売などの情報サービス事業を展開している。18年3月期はセキュリティ関連が好調に推移して大幅増益予想である。19年3月期も収益拡大が期待される。株価は1月高値圏から反落してモミ合う形だが、調整一巡感を強めている。なお5月9日に18年3月期決算発表を予定している。

■システム受託開発やセキュリティ関連製品販売などを展開

 ネットワーク・セキュリティ関連のハードウェアを販売する情報基盤事業、および医療・CRM・EC・金融を重点分野としてシステム受託開発やクラウドサービスを提供するアプリケーション・サービス事業を展開している。

 17年3月期のセグメント別売上高構成比は情報基盤事業67%、アプリケーション・サービス事業33%、営業利益構成比は情報基盤事業83%、アプリケーション・サービス事業17%だった。連結子会社は合同会社医知悟、クロス・ヘッド、沖縄クロス・ヘッド、カサレアルの4社である。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:31 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

インテリジェントウェイブは調整一巡感、18年6月期減益予想の織り込み完了

 インテリジェントウェイブ<4847>(JQ)は金融分野や情報セキュリティ分野を中心にシステムソリューション事業を展開している。18年6月期は大型案件の不採算化で減益予想だが、19年6月期の収益改善を期待したい。株価は減益予想の織り込みが完了して調整一巡感を強めている。なお5月7日に第3四半期決算発表を予定している。

■金融システムや情報セキュリティ分野のソリューションが主力

 大日本印刷<7912>の連結子会社で、ソフトウェア開発中心にソリューションを提供する金融システムソリューション事業、情報セキュリティ分野中心にパッケージソフトウェアや保守サービスを提供するプロダクトソリューション事業を展開している。

 17年6月期セグメント別売上構成比は金融システムソリューション事業88%、プロダクトソリューション事業12%だった。高度な専門性が要求されるクレジットカード決済のフロント業務関連システムで高シェアを持ち、クレジットカード会社、ネット銀行、証券会社など金融関連のシステム開発受託・ハードウェア販売・保守サービスを収益柱としている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:28 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

巴工業は調整一巡して戻り歩調、18年10月期微減益予想だが保守的

 巴工業<6309>(東1)は、遠心分離機械などの機械製造販売事業、合成樹脂や化学工業薬品などの化学工業製品販売事業を展開している。18年10月期は微減益予想だが保守的な印象が強い。上振れ余地がありそうだ。株価は調整一巡して戻り歩調だ。1倍割れの低PBRも見直し材料だろう。

■機械製造販売事業と化学工業製品販売事業を展開

 遠心分離機械を中心とする機械製造販売事業、合成樹脂や化学工業薬品などを中心とする化学工業製品販売事業を2本柱として、中国・深圳ではコンパウンド加工事業も展開している。

 17年10月期のセグメント別売上構成比は機械製造販売事業25%、化学工業製品販売事業75%、営業利益構成比は機械製造販売事業24%、化学工業製品販売事業76%だった。また地域別売上構成比は日本79%、アジア17%、その他4%だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:21 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

松田産業は調整一巡して戻り歩調、18年3月期大幅増収増益予想で19年3月期も収益拡大期待

 松田産業<7456>(東1)は貴金属関連事業および農林水産品販売事業を展開している。18年3月期は大幅増収増益予想である。さらに3回目の増額の可能性がありそうだ。そして19年3月期も収益拡大を期待したい。株価は調整一巡して戻り歩調だ。

■貴金属リサイクルや農林水産品販売を展開

 貴金属リサイクル(貴金属事業)や産業廃棄物処理(環境事業)などの貴金属関連事業、および農林水産品を扱う食品関連事業を展開している。17年3月期の売上高構成比は貴金属関連事業63%、食品関連事業37%、営業利益構成比は貴金属関連事業63%、食品関連事業37%だった。収益面では、半導体・電子部品などエレクトロニクス業界の生産動向、貴金属および食品市況の影響を受けやすい特性がある。

 貴金属リサイクルは、半導体・電子材料部材・化成品などの貴金属製品をエレクトロニクス業界へ販売するとともに、半導体や電子部品を製造する過程で規格外となった部品(スペックアウト品)などの貴金属含有スクラップを国内外のメーカーから回収・処理・製錬することで、貴金属(金・プラチナ・パラジウムなど)をリサイクルする。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:18 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

加賀電子は下値固め完了感、18年3月期2桁営業増益予想で19年3月期も収益拡大期待

 加賀電子<8154>(東1)は半導体・電子部品・情報機器の販売、EMS(電子機器の受託開発製造サービス)などを展開する独立系のエレクトロニクス商社である。18年3月期は2桁営業増益・増配予想である。利益予想は3回目の増額余地がありそうだ。そして19年3月期も収益拡大を期待したい。株価は下値固め完了感を強めている。なお5月9日に18年3月期決算発表を予定している。

■独立系エレクトロニクス商社でEMSも展開

 半導体・電子部品・情報機器の販売、およびEMS(電子機器の受託開発製造サービス)などを展開する独立系のエレクトロニクス商社である。

 17年3月期のセグメント別売上高構成比は、電子部品事業(半導体、一般電子部品、EMSなどの開発・製造・販売)75%、情報機器事業(パソコン・周辺機器、家電、写真・映像関連商品などの販売)19%、ソフトウェア事業(CG映像制作、アミューズメント関連商品の企画・開発)1%、その他事業(エレクトロニクス機器の修理・サポート、アミューズメント機器の製造・販売、スポーツ用品の販売など)5%だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:15 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ラ・アトレは調整一巡感、18年12月期大幅増収増益・連続増配予想

 ラ・アトレ<8885>(JQ)は、新築分譲マンションなどの新築不動産販売、リノベーションマンションなどの再生不動産販売を主力としている。中期成長に向けて周辺ビジネスや海外展開への取り組みも推進している。積極的な事業展開で18年12月期大幅増収増益・連続増配予想である。株価は2月高値から反落したが調整一巡感を強めている。

■新築不動産販売、再生不動産販売が主力

 新築分譲マンションなどの新築不動産販売、リノベーションマンションなどの再生不動産販売を主力として、不動産事業を展開している。

 17年12月期のセグメント別売上高構成比は、不動産販売事業93%(新築不動産販売58%、再生不動産販売35%)、不動産管理事業7%、営業利益構成比は不動産販売事業76%(新築不動産販売43%、再生不動産販売33%)、不動産管理事業24%だった。なお四半期業績は物件引き渡しによって変動しやすい特性がある。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:13 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2018年04月06日

アスカネットは下値固め完了、18年4月期業績予想に上振れ余地

 アスカネット<2438>(東マ)は遺影写真加工関連や写真集制作関連を主力としている。18年4月期減益予想だが上振れ余地がありそうだ。注目のエアリアルイメージング(AI)事業は樹脂製プレート量産手法にメドが立ち、18年4月期中にサンプル出荷、19年4月期に月産1万個規模の量産体制確立を目指している。株価は下値固め完了して出直りが期待される。

■写真加工関連を主力としてAI事業も育成

 葬儀社・写真館向け遺影写真合成・加工関連のメモリアルデザインサービス(MDS)事業、写真館・コンシューマー向けオリジナル写真集制作関連のパーソナルパブリッシングサービス(PPS)事業を主力として、空中結像技術を用いた新規事業のエアリアルイメージング(AI)事業も育成している。なお18年1月、AI事業のサービスブランドをASKA3D、プレート名をASKA3Dプレートに統一した。

 MDS事業は葬儀関連、PPS事業はウエディング・卒業・入学イベント関連などが主力市場である。景気変動の影響を受けにくい特性や、下期の構成比が高い季節特性もある。

 MDS事業では、葬祭市場のIT化「葬儀×TECH=葬Tech」を目指し、葬祭市場における豊富な顧客基盤も活用して、AI事業とのコラボ商品である「飛鳥焼香台」なども強化している。また18年3月には、葬儀社と喪主と会葬者を繋ぐサービス「tsunagoo」で、新しい形の弔電サービスを開始した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:05 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

エフティグループは売り一巡感、18年3月期増益予想で19年3月期も収益拡大期待

 エフティグループ<2763>(JQ)は、法人向け環境関連商品・情報通信機器販売などを展開し、M&Aも積極活用してストック型収益・業容拡大戦略を推進している。18年3月期は法人事業が復調して増益予想である。19年3月期も収益拡大を期待したい。株価は2月の高値圏から急反落したが売り一巡感を強めている。なお5月10日に18年3月期決算発表を予定している。

■法人向けLED照明、ビジネスホン、OA機器などの販売が主力

 法人事業(中小企業・個人事業主向けLED照明等環境関連商品、ビジネスホン・OA機器・SOHOスモールサーバー等情報通信機器の販売、WEB制作サービスやインターネットサービスの提供)、コンシューマ事業(一般消費者向けインターネットサービスの提供、ドコモショップ運営)を展開している。17年3月期の事業別売上高構成比(連結調整前)は法人事業74%、コンシューマ事業26%だった。

 LED照明、空調、節水装置、電力などの環境商材を重点分野と位置付け、M&A・アライアンス・グループ再編、定額保守サービスなどストック型収益積み上げ、海外展開を推進している。海外はタイ子会社をASEAN地域への事業展開拠点として、LED照明など環境商材の販売を推進している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:58 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ヨコレイは急反発して戻り歩調、18年9月期大幅増益・増配予想

 ヨコレイ(横浜冷凍)<2874>(東1)は冷蔵倉庫の大手である。低温物流サービスの戦略的ネットワーク構築に向けて積極投資を継続し、食品販売事業はノルウェーHI社と資本業務提携して業容拡大戦略を推進している。18年9月期大幅増益・増配予想である。株価は急反発して戻り歩調だ。

■冷蔵倉庫事業と食品販売事業を展開

 冷蔵倉庫事業および食品販売事業を展開している。17年9月期セグメント別売上高構成比は冷蔵倉庫事業16%、食品販売事業84%、営業利益(連結調整前)構成比は冷蔵倉庫事業74%、食品販売事業25%、その他1%だった。収益面では、冷蔵倉庫事業は倉庫稼働率、食品販売事業は水産品・畜産品・農産品の市況や季節要因の影響を受ける特性がある。

 冷蔵倉庫事業は低温物流サービスの戦略的ネットワーク展開に向けて積極投資を継続し、新物流センターが順次稼働して収益拡大に貢献している。17年6月には埼玉県・幸手物流センターが竣工した。18年2月には東京都大田区に東京羽田物流センター(18年3月物流総合効率化法の認定)が竣工した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:56 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

三栄建築設計は下値切り上げて戻り歩調、18年8月期増収増益・増配予想

 三栄建築設計<3228>(東1)は戸建住宅分譲を主力とする「住宅総合生産企業」である。中期成長戦略として「メルディアブランド」の幅広い浸透を目指し、海外にも積極展開している。18年8月期増収増益・増配予想である。積極的な事業展開で中期的にグループ収益拡大が期待される。株価は2月の直近安値圏から下値を切り上げて戻り歩調だ。

■戸建住宅分譲を主力とする住宅総合生産企業

 戸建住宅分譲事業を主力として、分譲住宅、注文住宅から、分譲マンションや賃貸物件まで、住宅に関する「すべて」を自社で生産できる「住宅総合生産企業」である。

 外観・内観のデザインや間取りなどが1棟ごとに異なる「同じ家は、つくらない」をポリシーとして、東京23区を中心とした都心部エリアにおける都市型木造3階建戸建住宅のリーディングカンパニーである。

 16年10月にグループ名称を三栄建築設計グループから「メルディアグループ」に変更した。グループ企業は、首都圏郊外部で戸建分譲住宅を販売する三建アーキテクト、関西を地盤として一般建築請負や戸建住宅分譲を展開するシード平和<1739>、ホームインスペクション事業のサン住宅品質検査、およびASEAN近隣諸国に出資するためプレサンスコーポレーション<3254>と共同で16年10月設立したプロスエーレなどである。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:53 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

アールシーコアは調整一巡感、18年3月期営業減益予想だが19年3月期の収益改善期待

 アールシーコア<7837>(JQ)はログハウスのオリジナルブランド「BESS」を販売している。18年3月期は費用増加で営業減益予想だが、19年3月期の収益改善を期待したい。株価は戻り高値圏から反落したが調整一巡感を強めている。なお5月11日に18年3月期決算発表を予定している。

■ログハウスのオリジナルブランド「BESS」を販売

 自然材をふんだんに使った個性的な木の家であるログハウスのオリジナルブランド「BESS」の販売を、国内直販部門、連結子会社BESSパートナーズ(BP)社、および国内販社で展開している。FCを中心とした事業展開で高資本効率を実現している。

 17年3月期セグメント別売上構成比(連結調整前)は直販部門27%、販社部門61%、BP社11%、北米部門(16年7月カナダの連結子会社を売却して連結除外)1%だった。
 
 4月14日には東京都昭島市に新展示場「LOGWAY BESS多摩」をオープンする。東京・代官山「BESS スクエア」および神奈川・藤沢市「BESS 藤沢」に続く3ヶ所目の直営拠点となる。また呼称を新たにする単独展示場「LOGWAY」第1号となる。この後4月28日に岡山県・倉敷市に「LOGWAY BESS倉敷」もオープン予定である。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:48 | アナリスト水田雅展の銘柄分析