[アナリスト水田雅展の銘柄分析]の記事一覧
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記事一覧 (07/05)アールシーコアは17年3月期2桁増収増益・連続増配予想で指標面の割安感を見直し
記事一覧 (07/05)久世は調整一巡して出直り、17年3月期営業増益予想で収益改善基調期待
記事一覧 (07/04)ストリームは下値固め完了して出直り、17年1月期2桁増収増益予想
記事一覧 (07/04)三洋貿易は16年9月期営業増益予想、指標面に割安感
記事一覧 (07/04)エストラストは下値支持線から反発期待、17年2月期減益予想だが契約進捗率高水準
記事一覧 (07/04)ソフトクリエイトHDは年初来高値に接近して上値試す、17年3月期増収増益予想
記事一覧 (07/04)テクマトリックスは上場来高値更新の流れに変化なし、17年3月期2桁増益・連続増配予想
記事一覧 (07/04)ランドコンピュータは上場来高値更新の展開、17年3月期も増収増益予想
記事一覧 (07/04)ケンコーマヨネーズは上場来高値更新で上げ足加速、17年3月期増収増益・3期連続増配予想
記事一覧 (06/30)アスカネットは調整一巡して出直り期待、17年4月期増収増益予想
記事一覧 (06/30)ラクーンは調整一巡して出直り期待、17年4月期増収増益予想
記事一覧 (06/30)アイリッジは調整一巡して反発、16年7月期増収増益予想
記事一覧 (06/30)クリーク・アンド・リバー社は調整一巡して切り返し、17年2月期大幅増益予想
記事一覧 (06/29)ヨコレイは調整一巡して出直り、16年9月期大幅増益予想でさらに増額余地
記事一覧 (06/29)日本アジアグループは成長戦略加速して中期的に収益拡大期待
記事一覧 (06/29)フライトホールディングスは新製品が寄与して17年3月期黒字化予想
記事一覧 (06/29)ジオネクストは16年12月期第1四半期営業黒字化、通期も営業黒字化目指す
記事一覧 (06/29)ティー・ワイ・オーは16年7月期減益予想だが受注拡大、期末一括で予想配当利回り3%台
記事一覧 (06/29)京写の17年3月期は大幅営業増益予想、指標面に割安感
記事一覧 (06/29)ジャパンインベストメントアドバイザーは調整一巡して4月高値目指す、16年12月期大幅増収増益予想
2016年07月05日

アールシーコアは17年3月期2桁増収増益・連続増配予想で指標面の割安感を見直し

 アールシーコア<7837>(JQS)はログハウスのオリジナルブランド「BESS」を販売し、17年3月期2桁増収増益・連続増配予想である。株価は地合い悪化の影響を受ける場面があったが切り返しの動きを強めている。1桁台の予想PER、4%台後半の予想配当利回りといった指標面の割安感を見直して戻りを試す展開だろう。

■ログハウスのオリジナルブランド「BESS」を販売

 自然材をふんだんに使った個性的な木の家であるログハウスのオリジナルブランド「BESS」の販売を、国内直販部門、連結子会社BESSパートナーズ(BP)社、および国内販社で展開している。FCを中心とした事業展開で高資本効率を実現している。

 16年3月期末の契約販社数(BP社含む)は26社、営業拠点数は全国40拠点(直営2拠点、BP社2拠点、販社36拠点)となった。16年4月オープンの長野県(松本市)および京都府(久御山町)の2拠点、16年秋オープン予定の埼玉県(川口市)および大分県(大分市)の2拠点を合わせると44拠点となる。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:34 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

久世は調整一巡して出直り、17年3月期営業増益予想で収益改善基調期待

 久世<2708>(JQS)は外食・中食産業向け業務用食材卸売事業を首都圏中心に展開している。16年3月期は営業黒字化し、17年3月期も売上総利益率上昇などで収益改善基調が期待される。株価は地合い悪化の影響を受けたが、調整一巡して出直り展開だろう。

■業務用食材卸売事業を首都圏中心に展開

 首都圏中心に外食・中食産業向け業務用食材の卸売事業を展開し、子会社キスコフーズは国内とニュージーランドで業務用高級ソース・高級スープの製造、久世フレッシュ・ワンは東京都内を中心に生鮮野菜など農産品の卸売を展開している。

 16年3月期のセグメント別売上高構成比は食材卸売事業93%、食材製造事業7%、不動産賃貸事業0%だった。販売チャネル別売上高構成比(単体ベース)はファーストフード・ファミリーレストラン・カフェ36%、居酒屋・パブ27%、ディナーレストラン・ホテル・専門店23%、デリカ・惣菜・ケータリング・娯楽施設・その他15%だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:31 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2016年07月04日

ストリームは下値固め完了して出直り、17年1月期2桁増収増益予想

 ストリーム<3071>(東マ)は家電やパソコンなどのインターネット通販事業を主力としている。粗利益率上昇して17年1月期2桁増収増益予想である。化粧品販売の子会社エックスワンはインバウンド需要に対応した新スキンケアシリーズ「ORIGAMI(オリガミ)」を発表し、中国で人気の高い酒井法子さんをイメージキャラクターに起用した。株価は下値固め完了して出直り展開だろう。

■家電製品やパソコンなどのネット通販が主力

 家電製品、パソコン、デジタルカメラなどを販売するインターネット通販サイト「ECカレント」「イーベスト」「特価COM」の運営(インターネット通販事業)を主力として、各種販売支援事業、オンライン・ゲーム事業、および14年2月扶桑化学工業<4368>から株式80%取得して子会社化したエックスワンの化粧品・健康食品販売事業を展開している。16年1月期の事業別売上高構成比(連結調整前)はインターネット通販事業89%、その他事業11%だった。

 なお17年1月期から事業セグメント区分をインターネット通販事業、ビューティー&ヘルスケア事業、その他事業(各種販売支援事業およびオンライン・ゲーム事業)に変更した。従来のその他事業をビューティー&ヘルスケア事業に名称変更し、従来のインターネット通販事業に含まれていた各種販売支援事業およびオンライン・ゲーム事業をその他事業とした。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:55 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

三洋貿易は16年9月期営業増益予想、指標面に割安感

 三洋貿易<3176>(東1)は自動車向けゴム・化学関連商品やシート部品を主力とする専門商社である。16年9月期は自動車用各種部品が牽引して営業増益予想である。さらに業容拡大に向けてバイオマス関連など新規領域を強化し、M&A戦略も加速している。株価は地合い悪化の影響を受けたが指標面の割安感は強い。調整一巡して出直り展開だろう。

■自動車業界向けゴム・化学関連製品やシート部品が主力の専門商社

 ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の5分野に事業展開する専門商社である。

 15年9月期セグメント別(連結調整前)売上高構成比は、化成品(ゴム・化学品を16年9月期から名称変更)41%、機械資材27%、海外現地法人22%、国内子会社10%、その他0%で、営業利益構成比は化成品30%、機械資材42%、海外現地法人10%、国内子会社14%、その他4%だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:51 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

エストラストは下値支持線から反発期待、17年2月期減益予想だが契約進捗率高水準

 エストラスト<3280>(東1)は山口県および福岡県を地盤とする不動産デベロッパーで、成長市場である九州主要都市への展開を加速している。17年2月期はプロジェクト先行費用などで減益予想だが、分譲マンション引き渡し予定戸数に対する契約進捗率は高水準である。株価は地合い悪化も影響して安値圏だが、下値支持線から反発が期待される。

■山口県・福岡県を地盤とする不動産デベロッパー

 山口県および福岡県を地盤とする不動産デベロッパーである。一次取得ファミリー型の新築分譲マンション「オーヴィジョン」シリーズ、ハイクオリティ・ミドルプライスの新築戸建住宅「オーヴィジョンホーム」の不動産分譲事業を主力として、不動産賃貸事業、そして「オーヴィジョン」マンション管理受託の不動産管理事業(連結子会社トラストコミュニティ)も展開している。

 山口県でのマンション販売実績は13年1位、14年1位、15年1位と首位を維持し、九州・山口エリアでのマンション販売実績は13年6位、14年5位、15年3位と順位を上げている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:47 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ソフトクリエイトHDは年初来高値に接近して上値試す、17年3月期増収増益予想

 ソフトクリエイトホールディングス<3371>(東1)はECサイト構築ソフトや不正接続防止製品を主力としてソリューション事業を強化している。ネット通販・広告市場の拡大を背景に17年3月期増収増益予想である。自己株式取得も注目点となって株価は1月の年初来高値に接近している。上値を試す展開で、1000円近辺のフシを突破すれば上げ足を速めそうだ。

■ECサイト構築ソフトと不正接続防止製品で首位

 ECソリューション事業(ECサイト構築パッケージソフト「ecbeing」の販売・保守から、ECサイト構築・運用支援、データセンターでのホスティングサービス提供、ECプロモーション提供までの総合サービス)を主力として、SI事業(自社グループ開発ソフトの販売、基幹系システムの受託開発)および物品販売事業(法人向けIT機器販売など)も展開している。16年3月期セグメント別売上高構成比はECソリューション事業48%、システムインテグレーション事業21%、物品販売事業31%だった。

 顧客のEC事業立ち上げ時の戦略コンサルティングから、ECサイト構築パッケージソフト「ecbeing」の販売・カスタマイズ・保守、ECサイト構築・運用支援、さらにリスティング広告・SEO対策などのプロモーションサービスまで、総合的なサービスを提供していることが強みだ。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:43 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

テクマトリックスは上場来高値更新の流れに変化なし、17年3月期2桁増益・連続増配予想

 テクマトリックス<3762>(東1)はシステム受託開発やセキュリティ関連製品販売などの情報サービス事業を展開し、ストック型ビジネスやクラウドサービスを強化している。サイバーセキュリティ関連などの好調で17年3月期も2桁増益・連続増配予想である。株価は地合い悪化の影響を受ける場面もあったが素早く切り返している。上場来高値更新の流れに変化はないだろう。

■システム受託開発やセキュリティ関連製品販売などを展開

 ネットワーク・セキュリティ関連のハードウェアを販売する情報基盤事業、および医療・CRM・EC・金融を重点分野としてシステム受託開発やクラウドサービスを提供するアプリケーション・サービス事業を展開している。

 16年3月期のセグメント別売上高構成比は情報基盤事業66%、アプリケーション・サービス事業34%、営業利益構成比は情報基盤事業82%、アプリケーション・サービス事業18%である。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:38 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ランドコンピュータは上場来高値更新の展開、17年3月期も増収増益予想

 ランドコンピュータ<3924>(東2)は独立系のシステムインテグレータである。金融分野などに強みを持ち、マネジメント改革の成果で営業利益率がV字回復した。そして17年3月期も増収増益予想である。株価は上場来高値更新の展開だ。目先的な過熱感を冷ますための自律調整を交えながら上値を追う展開だろう。

■金融分野に強みを持つ独立系システムインテグレータ

 1971年1月日本コンピュータ学院研究所として設立、1971年6月現ランドコンピュータに社名変更、2015年12月東証2部に新規上場した。金融分野に強みを持つ独立系のシステムインテグレータ(SI)である。

 事業区分としては、システム受託開発のシステムインテグレーション・サービスを主力に、ハードウェア導入・ネットワーク構築などのインフラソリューション・サービス、ソフトウェアパッケージ製品(Salesforceなど)導入・カスタマイズのパッケージベースSI・サービスも展開している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:32 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ケンコーマヨネーズは上場来高値更新で上げ足加速、17年3月期増収増益・3期連続増配予想

 ケンコーマヨネーズ<2915>(東1)はマヨネーズ・ドレッシング分野を主力として、タマゴ加工品・サラダ類・総菜関連分野への事業領域拡大戦略を加速している。17年3月期増収増益・3期連続増配予想である。株価は上場来高値を更新して上げ足を加速する展開だ。中期成長力を評価する流れに変化はないだろう。

■マヨネーズ・ドレッシング類、ロングライフサラダの大手

 サラダ・総菜類、マヨネーズ・ドレッシング類、タマゴ加工品などの調味料・加工食品事業、フレッシュ総菜(日配サラダ、総菜)などの総菜関連事業等、その他(ショップ事業、海外事業)を展開している。ロングライフサラダは業界のパイオニアとして国内1位、マヨネーズ・ドレッシング類は国内2位の市場シェアである。

 16年3月期の商材別売上構成比はサラダ類46%、タマゴ類27%、マヨネーズ・ドレッシング類26%、その他2%だった。サラダ類とタマゴ類の伸長が加速している。分野別売上構成比は外食26%、CVS(コンビニエンスストア)26%、量販店20%、パン15%、給食5%、その他9%だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:28 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2016年06月30日

アスカネットは調整一巡して出直り期待、17年4月期増収増益予想

 アスカネット<2438>(東マ)は、遺影写真加工や写真集制作関連を主力として、新規事業の空中結像AIプレートも推進している。16年4月期は計画超の増益だった。17年4月期も増収増益予想である。株価は地合い悪化の影響で安値圏だが調整一巡して出直りが期待される。

■写真加工関連を主力として新規事業AIも育成

 葬儀社・写真館向け遺影写真合成・加工関連のメモリアルデザインサービス(MDS)事業、写真館・コンシューマー向けオリジナル写真集制作関連のパーソナルパブリッシングサービス(PPS)事業を主力として、空中結像技術を用いた新規事業のエアリアルイメージング(AI)事業も推進している。16年4月期の売上高構成比はMDS事業45.1%、PPS事業53.8%、AI事業1.1%だった。

■MDS事業とPPS事業は安定収益源

 MDS事業は全国の葬儀社や写真館との間にネットワークを構築し、葬儀に使用する遺影写真のデジタル加工サービスを提供している。操作不要のフルリモートコントロール方法で、約2200ヶ所の葬儀社などBtoB中心に年間約32.5万枚の写真画像を提供している。収益は加工オペレーション収入、サプライ品売上、ハード機器類売上などである。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:44 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ラクーンは調整一巡して出直り期待、17年4月期増収増益予想

 ラクーン<3031>(東1)は、BtoB電子商取引スーパーデリバリー運営を主力として、クラウド受発注のCOREC事業、BtoB掛売り・請求書決済代行サービスのPaid事業、売掛債権保証事業など周辺領域への拡大戦略を加速している。ストック型収益構造で16年4月期2桁増益となり、17年4月期も増収増益予想である。株価は地合い悪化の影響を受けたが調整一巡して出直りが期待される。

■企業間ECサイト「スーパーデリバリー」運営が主力

 アパレル・雑貨分野企業間(BtoB)電子商取引(EC)スーパーデリバリー運営を主力として、クラウド受発注ツールのCOREC(コレック)事業、BtoB掛売り・請求書決済代行サービスのPaid(ペイド)事業、および売掛債権保証事業など周辺事業領域への拡大戦略を加速している。スーパーデリバリーでは15年8月に越境ECサービスのSDexportを開始した。

 16年4月期セグメント別売上高構成比(連結調整前)は、EC事業(スーパーデリバリーとCOREC)60.8%、Paid事業13.6%、売掛債権保証事業25.6%だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:39 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

アイリッジは調整一巡して反発、16年7月期増収増益予想

 アイリッジ<3917>(東マ)はスマホ向けのO2Oソリューション事業を主力として、FinTechソリューションも推進している。popinfo利用ユーザー数は16年5月に4000万を突破して増加スピードが加速している。16年7月期は人材採用など先行投資費用を吸収して増収増益予想である。そして中期成長期待は強い。株価は地合い悪化の影響で安値圏だが調整一巡して反発展開だろう。

■O2Oソリューション事業を展開

 09年11月携帯電話待ち受け画面にポップアップで情報配信するフィーチャーフォン対応popinfo(ポップインフォ)提供開始、10年2月popinfoに配信エリア設定可能なGPS配信機能を搭載、10年7月スマートフォン対応popinfo提供開始した。

 自社開発O2Oソリューション(組み込み型プログラム)である位置情報連動型プッシュ通知ASPのpopinfo提供をコアサービスとして、popinfoを搭載したO2Oアプリの企画・開発、さらに集客・販促を中心としたO2Oマーケティング企画・運用支援の提供まで、企業のO2Oマーケティングを支援するO2Oソリューション事業を包括的に展開している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:34 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

クリーク・アンド・リバー社は調整一巡して切り返し、17年2月期大幅増益予想

 クリーク・アンド・リバー社<4763>(東2)は、クリエイティブ分野を中心にエージェンシー事業やプロデュース事業を展開し、事業領域拡大戦略を加速している。17年2月期は大幅増益予想である。株価は地合い悪化の影響を受ける場面があったが切り返しの動きを強めている。調整一巡して反発展開だろう。なお7月7日に第1四半期の業績発表を予定している。

■クリエイティブ分野を中心にエージェンシー事業やプロデュース事業を展開

 日本のクリエイティブ分野(映画・TV番組・ゲーム・Web・広告・出版などの制作)で活躍するクリエイターを対象としたエージェンシー(派遣・紹介)事業、ライツマネジメント(著作権管理)事業、およびプロデュース(制作請負・アウトソーシング)事業を主力としている。また韓国のクリエイティブ分野、および医療・IT・法曹・会計などの分野におけるエージェンシー事業も展開し、事業領域拡大戦略を加速している。

 16年2月期セグメント別売上高構成比は、日本のクリエイティブ分野61%、韓国のクリエイティブ分野15%、医療分野12%、その他12%だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:29 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2016年06月29日

ヨコレイは調整一巡して出直り、16年9月期大幅増益予想でさらに増額余地

 ヨコレイ(横浜冷凍)<2874>(東1)は冷蔵倉庫の大手で、食品販売事業も展開している。16年9月期大幅増益予想で、さらに増額余地がありそうだ。冷蔵倉庫事業では低温物流サービスの戦略的ネットワーク構築に向けて積極投資を継続し、食品販売事業ではノルウェーHI社との資本業務提携などで業容を拡大している。株価は地合い悪化の影響を受けたが、調整一巡して出直りだろう。

■冷蔵倉庫事業と食品販売事業を展開

 冷蔵倉庫事業、および水産品・畜産品・農産品などの食品販売事業を展開している。15年9月期のセグメント別売上高構成比は冷蔵倉庫事業15.6%、食品販売事業84.4%、その他0.0%だった。営業利益(連結調整前)構成比は冷蔵倉庫事業79.5%、食品販売事業19.9%、その他0.6%だった。

■冷蔵倉庫事業は低温物流サービスの戦略的ネットワークを構築

 冷蔵倉庫事業では総合低温物流への取り組みを強化し、戦略的ネットワーク展開に向けて積極投資を進めている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:04 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

日本アジアグループは成長戦略加速して中期的に収益拡大期待

 日本アジアグループ<3751>(東1)は社会インフラ・環境・エネルギー関連事業に経営資源を集中して成長戦略を強化している。17年3月期は先行投資負担で営業・経常減益予想だが、純利益は特別損失が一巡して増益予想である。さらに成長戦略を加速して中期的に収益拡大が期待される。株価は地合い悪化も影響して安値圏だが、下値支持線からの反発が期待される。

■社会インフラ・環境・エネルギー関連に経営資源を集中

 社会インフラ・環境・エネルギー関連にグループ経営資源を集中して、空間情報コンサルティング事業(国際航業の社会インフラ関連事業)、グリーンエネルギー事業(太陽光発電の受託および売電事業、土壌・地下水保全コンサルティング事業、戸建住宅・不動産事業)、ファイナンシャルサービス事業(日本アジア証券などの証券業)を展開している。

 16年3月期の報告セグメント別売上高構成比は空間情報コンサルティング事業が56.5%、グリーンエネルギー事業が33.1%、ファイナンシャルサービス事業が10.3%で、営業利益(連結調整前)構成比は空間情報コンサルティング事業が42.2%%、グリーンエネルギー事業が44.9%、ファイナンシャルサービス事業が13.3%だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:00 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

フライトホールディングスは新製品が寄与して17年3月期黒字化予想

 フライトホールディングス<3753>(東2)は電子決済ソリューションを主力として、システム開発やECソリューションも展開している。次世代型マルチ決済装置「incredist premium」や電子マネー対応版「ペイメント・マイスター」が寄与して17年3月期黒字化予想である。株価は急伸した6月6日の年初来高値から地合い悪化で反落したが、再動意の可能性があるだろう。

■システム開発や電子決済ソリューションなどを展開

 フライトシステムコンサルティングが13年10月、持株会社に移行してフライトホールディングスに商号変更した。システム開発・保守などのコンサルティング&ソリューション(C&S)事業、電子決済ソリューションなどのサービス事業、B2B向けECサイト構築パッケージなどのECソリューション事業を展開している。

 14年10月、ECサイト構築パッケージソフト「イーシー・ライダー」のDRAGON TECHNOLOGYを子会社化(14年11月イーシー・ライダーに商号変更)し、ECソリューション事業も強化している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:55 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ジオネクストは16年12月期第1四半期営業黒字化、通期も営業黒字化目指す

 ジオネクスト<3777>(JQS)は収益柱を再生可能エネルギー事業にシフトして16年12月期営業黒字化を目指している。16年12月期営業利益および営業活動によるキャッシュ・フローがいずれもマイナスに留まった場合には、上場廃止基準に抵触して上場廃止となるが、第1四半期は営業黒字化した。さらに調剤薬局事業を売却するなど不採算事業の見直しも推進している。株価は引き続き上場廃止回避に向けた動きに敏感な展開となりそうだ。

■再生可能エネルギー事業に収益柱をシフト

 14年4月ターボリナックスHDから現ジオネクストに商号変更した持株会社である。従来のIT関連事業(ターボリナックスのITソリューション)、環境事業(東環のビルメンテナンスサービス)、新規事業の再生可能エネルギー事業(エリアエナジーの太陽光発電所開発・運営・O&Mサービス、日本地熱発電の地熱・温泉バイナリー発電開発)、ヘルスケア事業(仙真堂の調剤薬局・サプリメント事業)を展開しているが、収益改善に向けた基本戦略として14年開始した再生可能エネルギー事業に収益柱をシフトしている。

 16年5月には連結子会社で調剤薬局事業を行う仙真堂の株式をGrand Gate Holdingsに譲渡すると発表した。調剤薬局事業は収益の伸びが当初計画に満たず営業損失を計上している状況であり、仙真堂の株式を譲渡して当社の負担を軽減することが当社グループの企業価値向上に資するとの結論に達した。株式譲渡に併せて、当社が仙真堂に対して保有する金銭債権2億24百万円をGrand Gate Holdingsに譲渡する。これによって仙真堂は連結子会社から除外されるが、今後は当社が仙真堂に対して店舗の賃貸借契約を締結するほか、当社が仙真堂の調剤薬局の店舗運営支援に関するアドバイザリー契約を締結する。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:50 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ティー・ワイ・オーは16年7月期減益予想だが受注拡大、期末一括で予想配当利回り3%台

 ティー・ワイ・オー<4358>(東1)はTV−CM制作の大手である。16年7月期は低利益案件などで減益予想だが受注は拡大基調である。新規事業としてPR業務への進出も発表した。戦略的M&Aや新規事業も寄与して中期成長が期待される。株価は地合い悪化も影響して安値圏だが、7月期末一括で3%台の予想配当利回りも注目され、調整一巡して反発が期待される。

■TV−CM制作の大手

 TV−CM制作の大手である。広告事業(広告代理店向けTV−CM企画・制作およびポスト・プロダクション業務、広告主向けWEB広告およびプロモーションメディア広告の企画・制作、クロスメディア広告業務)を主力として、映像関連事業(アニメーションおよびミュージックビデオなどの企画・制作)も展開している。

 6月10日には新規事業としてPR事業を開始(16年10月予定)すると発表した。クライアントから引き合いの多いPR業務を事業化(広報コンサルティング関連業務、メディアリレーションズ関連業務、危機管理広報関連業務、ステークホルダー向け業務など)し、広告・広報全般のコミュニケーション領域をワンストップで包括提供する。中期的に売上高30億円、営業利益3億円程度(営業利益率10%)を目指す。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:47 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

京写の17年3月期は大幅営業増益予想、指標面に割安感

 京写<6837>(JQS)はプリント配線板の大手メーカーである。17年3月期は新規取引も寄与して大幅営業増益予想である。自動車ヘッドライトLED化や京都大学との次世代無線通信技術「カオスCDMA」共同研究も注目される。株価は地合い悪化の影響で安値圏だが売られ過ぎ感を強めている。指標面の割安感も強く反発が期待される。

■プリント配線板の大手メーカー

 プリント配線板の大手メーカーである。世界最大の生産能力を誇る片面プリント配線板、および両面プリント配線板を収益柱として、実装治具関連事業も展開している。16年3月期の製品別売上高構成比は片面板44.2%、両面板42.4%、その他13.4%だった。

 プリント配線板は防塵対策基板、高熱伝導・放熱基板、ファイン回路片面基板などに技術的な強みを持ち、生産は国内、中国、インドネシアに拠点展開している。また実装治具関連事業も強化し、14年10月にはキクデンインターナショナルからフロー半田付け搬送キャリア事業を譲り受けた。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:42 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ジャパンインベストメントアドバイザーは調整一巡して4月高値目指す、16年12月期大幅増収増益予想

 ジャパンインベストメントアドバイザー(JIA)<7172>(東マ)はオペレーティング・リース中心に金融ソリューション事業を展開している。16年12月期も大幅増収増益予想である。株価は地合い悪化も影響して水準を切り下げたが、調整が一巡して4月の上場来高値を目指す展開だろう。

■オペレーティング・リース主力に金融ソリューションを展開

 オペレーティング・リース事業を主力として、環境エネルギーファンド事業、M&Aアドバイザリー事業などの金融ソリューション事業を展開している。さらに子会社化した日本証券新聞および日本証券新聞リサーチのメディア事業、航空機を対象としたパーツアウト・コンバージョン事業も展開している。

 15年12月期の製品・サービス別売上高構成比はオペレーティング・リース事業が63.3%、環境エネルギー事業が10.6%、パーツアウト・コンバージョン事業が20.6%、メディア事業が4.1%、その他事業が1.4%である。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:37 | アナリスト水田雅展の銘柄分析