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[アナリスト水田雅展の銘柄分析]の記事一覧
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記事一覧 (09/02)エフティグループは年初来高値更新してボックス上放れ、割安感や自己株式取得を評価
記事一覧 (09/01)キーコーヒーは17年3月期2桁増益・連続増配予想、さらに上振れ期待
記事一覧 (09/01)久世は下値切り上げて強基調に転換の可能性、17年3月期営業増益予想
記事一覧 (09/01)ケンコーマヨネーズは自律調整一巡して高値目指す、17年3月期通期は増額の可能性
記事一覧 (09/01)アーバネットコーポレーションは戻り歩調で年初来高値目指す、17年6月期も2桁増益・連続増配予想
記事一覧 (09/01)キーウェアソリューションズは強基調に転換して年初来高値目指す、17年3月期大幅増益・増配予想
記事一覧 (09/01)星光PMCは戻り歩調で1月の年初来高値目指す、16年12月期利益増額して大幅増益予想
記事一覧 (09/01)巴工業の16年10月期第3四半期累計は大幅営業増益、高進捗率で通期営業利益増額余地
記事一覧 (09/01)日本エム・ディ・エムは5月の年初来高値試す、17年3月期増収増益・増配予想
記事一覧 (09/01)神鋼商事は基調転換の動き、17年3月期減益予想の織り込み完了
記事一覧 (09/01)カナモトは基調転換の動き、16年10月期減益予想だが17年10月期は景気対策効果期待
記事一覧 (08/31)イワキは16年11月期予想に増額余地、指標面の割安感を見直し
記事一覧 (08/31)クリーク・アンド・リバー社は8月31日付で東証1部、VR・AR関連も注目して14年10月高値視野
記事一覧 (08/31)パイプドHDは下値固め完了して反発期待、17年2月期大幅増収増益・連続増配予想
記事一覧 (08/31)アスカネットは空中結像AIプレートを用いた「未来の茶室」が日本橋三越本店で展示中
記事一覧 (08/30)協立情報通信は下値固め完了感、17年2月期増益予想で指標面の割安感に見直し余地
記事一覧 (08/30)セレスは16年12月期第2四半期累計が高進捗率で通期予想に増額余地
記事一覧 (08/30)日本アジアグループは17年3月期第1四半期赤字だが景気対策関連として注目、自己株式取得も評価材料
記事一覧 (08/30)インテリジェントウェイブは下値切り上げて戻り歩調、17年6月期(非連結に移行)も実質増収増益予想
記事一覧 (08/30)PALTEKは16年12月期減益予想だが為替影響除く実力値ベースでは増益
2016年09月02日

エフティグループは年初来高値更新してボックス上放れ、割安感や自己株式取得を評価

 エフティグループ<2763>(JQ)は法人向け環境関連商品・情報通信機器販売を主力としている。ストック型収益・業容拡大戦略を推進し、17年3月期第1四半期2桁営業増益だった。通期も増収増益・増配予想である。株価は年初来高を更新してボックス上放れの動きを強めている。指標面の割安感や自己株式取得を評価して続伸展開だろう。

■法人向けLED照明、ビジネスホン、OA機器などの販売が主力

 13年6月TOBで光通信<9435>の連結子会社となり、15年8月持株会社に移行して、社名をエフティコミュニケーションズからエフティグループに変更した。

 傘下の事業会社で、法人事業(中小企業・個人事業主向けLED照明等環境関連商品、ビジネスホン・OA機器・SOHOスモールサーバー等情報通信機器の販売、WEB制作サービスやインターネットサービスの提供)、コンシューマ事業(一般消費者向けインターネットサービスの提供、ドコモショップ運営)を展開している。16年3月期の事業別売上高構成比(連結調整前)は法人事業84%、コンシューマ事業16%である。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:51 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2016年09月01日

キーコーヒーは17年3月期2桁増益・連続増配予想、さらに上振れ期待

 キーコーヒー<2594>(東1)はレギュラーコーヒー大手で、パッケージカフェ「KEYS CAFE」など新たな事業領域開拓も積極推進している。コーヒー関連事業の好調が牽引して17年3月期2桁増益・連続増配予想である。そして上振れ期待も高まる。株価は年初来高値圏から利益確定売りで一旦反落したが、自律調整が一巡して上値を試す展開だろう。

■コーヒー関連事業を主力として飲食関連事業も展開

 コーヒー関連事業(業務用・家庭用レギュラーコーヒー)を主力に、飲食関連事業(イタリアントマト、アマンド)も展開している。13年1月銀座ルノアール<9853>を持分法適用会社化、14年2月ネット通販事業拡大に向けてコーヒー豆焙煎加工販売のhonu加藤珈琲店を子会社化した。14年9月には世界有数のコーヒーメーカーであるイタリアのillycaffe S.p.Aと、illyブランドのレギュラーコーヒー製品全般について日本国内での独占販売契約を締結した。

 16年3月期のセグメント別売上高構成比はコーヒー関連事業86%、飲食関連事業8%、その他(ニック食品、honu加藤珈琲店など)6%だった。中期成長に向けて「ブランド強化」「収益力強化」「グループ連携強化」を3つの柱に掲げ、新商品の開発・投入、パッケージカフェ「KEYS CAFE」の多店舗展開など新たな事業領域開拓を積極推進している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:51 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

久世は下値切り上げて強基調に転換の可能性、17年3月期営業増益予想

 久世<2708>(JQ)は外食・中食産業向け業務用食材卸売事業を首都圏中心に展開している。17年3月期第1四半期は黒字化し、通期も売上総利益率上昇や物流改善効果などで営業増益予想である。収益改善基調だ。なお9月13日〜14日に飲食店向け業務用食材展示会「フードサービスソリューション2016〜Autumn&Winter〜」を開催する。株価は6月の直近安値から下値を切り上げている。強基調に転換した可能性がありそうだ。指標面の割安感も見直し材料だろう。

■業務用食材卸売事業を首都圏中心に展開

 首都圏中心に外食・中食産業向け業務用食材の卸売事業を展開し、子会社キスコフーズは国内とニュージーランドで業務用高級ソース・高級スープの製造、久世フレッシュ・ワンは東京都内を中心に生鮮野菜など農産品の卸売を展開している。

 16年3月期のセグメント別売上高構成比は食材卸売事業93%、食材製造事業7%、不動産賃貸事業0%だった。販売チャネル別売上高構成比(単体ベース)はファーストフード・ファミリーレストラン・カフェ36%、居酒屋・パブ27%、ディナーレストラン・ホテル・専門店23%、デリカ・惣菜・ケータリング・娯楽施設・その他15%だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:46 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ケンコーマヨネーズは自律調整一巡して高値目指す、17年3月期通期は増額の可能性

 ケンコーマヨネーズ<2915>(東1)はマヨネーズ・ドレッシング分野からタマゴ加工品・サラダ類・総菜分野への事業領域拡大戦略を加速している。17年3月期は第1四半期が大幅営業増益となり、通期増額の可能性が高いだろう。なお「Salad Cafe銀座三越店」が8月30日から9月6日まで期間限定オープンしている。株価は上場来高値圏から反落したが、自律調整が一巡して高値を目指す展開だろう。

■マヨネーズ・ドレッシング類、ロングライフサラダの大手

 サラダ・総菜類、マヨネーズ・ドレッシング類、タマゴ加工品などの調味料・加工食品事業、フレッシュ総菜(日配サラダ、総菜)などの総菜関連事業等、その他(ショップ事業、海外事業)を展開している。ロングライフサラダは業界のパイオニアとして国内1位、マヨネーズ・ドレッシング類は国内2位の市場シェアである。

 なお毎年8月24日を「ドレッシングの日」とすることが一般社団法人日本記念日協会に登録認定された。カレンダー上で8月24日は8月31日(野菜の日)の真上に位置して「野菜にかける」から「ドレッシングの日」として正式に登録認定された。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:38 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

アーバネットコーポレーションは戻り歩調で年初来高値目指す、17年6月期も2桁増益・連続増配予想

 アーバネットコーポレーション<3242>(JQ)は東京23区を中心に投資用・分譲用マンション開発・販売事業を展開している。需要が高水準で16年6月期は大幅増収増益だった。そして17年6月期も2桁増益・連続増配予想である。株価は戻り歩調だ。好業績や指標面の割安感を評価して4月の年初来高値を目指す展開だろう。

■東京23区中心に投資用マンション開発・販売

 東京23区中心に投資用・分譲用マンション開発・販売事業を展開している。徹底したアウトソーシングで固定費を極小化していることが特徴である。16年6月期末の役職員総数は50名で15年6月期末比7名増加、16年6月期の販管費比率は7.4%で同0.4ポイント低下した。

 15年7月連結子会社アーバネットリビングが操業した。当社は投資用ワンルームマンション開発・1棟販売や分譲マンション開発などBtoB卸売、アーバネットリビングは当社開発物件の戸別販売、他社物件の買取再販、マンション管理・賃貸などBtoC小売を基本事業とする。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:32 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

キーウェアソリューションズは強基調に転換して年初来高値目指す、17年3月期大幅増益・増配予想

 キーウェアソリューションズ<3799>(東2)はシステム開発事業やSI事業を展開している。17年3月期は第1四半期が売上総利益率改善や販管費抑制で赤字縮小し、通期大幅増益・増配予想である。株価は6月の年初来安値から切り返して戻り歩調だ。強基調に転換して1月の年初来高値を目指す展開だろう。

■NEC向け主力にシステム開発事業やSI事業を展開

 筆頭株主のNEC<6701>グループ向けが主力のシステム開発企業である。16年3月期の事業別売上高構成比は、システム開発事業(システム構築・ソフトウェア受託開発)が67%、SI事業(ERPパッケージ等によるシステムインテグレーション)が12%、プラットフォーム事業(サーバ仮想化などシステム基盤構築)が11%、その他(運用・保守・機器販売、新規事業)が10%だった。

 主要顧客はNECグループが約4割を占め、NTT<9432>グループ、JR東日本<9020>グループ、三菱商事<8058>グループ、日本ヒューレット・パッカードなどが続いている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:27 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

星光PMCは戻り歩調で1月の年初来高値目指す、16年12月期利益増額して大幅増益予想

 星光PMC<4963>(東1)は製紙用薬品事業、印刷インキ用・記録材料用樹脂事業、化成品事業を展開し、次世代素材セルロースナノファイバー(CNF)など新分野開拓を推進している。16年12月期は第2四半期累計が計画超の大幅増益となり、通期利益も増額修正して大幅増益予想である。そして再増額余地もありそうだ。株価は好業績を評価して戻り歩調だ。1月の年初来高値を目指す展開だろう。

■製紙用薬品、印刷インキ・記録材料用樹脂、および化成品を展開

 DIC<4631>の連結子会社で、製紙用薬品事業、印刷インキ用・記録材料用樹脂事業、化成品事業(14年4月、興人フィルム&ケミカルズの化成品事業を承継したKJケミカルズを子会社化)を展開している。15年12月期の売上高構成比は製紙用薬品事業が64%、印刷インキ用・記録材料用樹脂事業が22%、化成品事業14%だった。

 高付加価値製品の拡販、中国事業の再構築、東南アジア市場への積極展開、次世代素材セルロースナノファイバー(CNF)、導電性ナノ材料(銀ナノワイヤー)、光学弾性樹脂(OCA)など、成長市場・新分野開拓の戦略を推進している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:17 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

巴工業の16年10月期第3四半期累計は大幅営業増益、高進捗率で通期営業利益増額余地

 巴工業<6309>(東1)は遠心分離機械や化学工業薬品を主力としている。8月31日発表した16年10月期第3四半期累計連結業績は大幅営業増益だった。通期予想を据え置いたが、第3四半期累計の進捗率が高水準であり、通期営業利益増額余地がありそうだ。株価は7月の戻り高値圏から一旦反落したが、8月中旬の直近安値圏から切り返している。戻り歩調に変化はなく、0.6倍近辺の低PBRも見直して1月の年初来高値1598円を目指す展開だろう。

■機械製造販売事業と化学工業製品販売事業を展開

 遠心分離機械を中心とする機械製造販売事業、合成樹脂や化学工業薬品などを中心とする化学工業製品販売事業を2本柱として、中国・深圳ではコンパウンド加工事業も展開している。

 13年11月には、中国の連結子会社・星科工程塑料に対するテクノポリマーおよび日本カラリングの出資持分をすべて譲り受け、両社との資本・業務提携を解消して当社主導で収益立て直しを進めている。15年12月にはタイにおける商社活動を目的として、100%出資子会社TOMOE Trading(Thailand)を設立した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:13 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

日本エム・ディ・エムは5月の年初来高値試す、17年3月期増収増益・増配予想

 日本エム・ディ・エム<7600>(東1)は整形外科分野の医療機器商社である。米国子会社ODEV製品の拡販で自社製品売上構成比が上昇して収益力が向上している。そして17年3月期増収増益・増配予想である。株価は8月の戻り高値圏から一旦反落したが素早く切り返している。5月の年初来高値を試す展開だろう。

■整形外科分野の医療機器商社、メーカー機能を強化して自社製品構成比上昇

 人工関節製品、骨接合材料、脊椎固定器具など整形外科分野を主力とする医療機器商社である。メーカー機能強化による高収益体質への転換を目指し、米国子会社オーソデベロップメント(ODEV)社製品の拡販を推進している。自社製品比率が上昇して売上総利益率は上昇基調だ。米ODEV社製の人工膝関節製品は中国でも薬事承認を取得している。

 なお16年5月に日本特殊陶業<5334>と資本・業務提携した。伊藤忠商事<8001>が保有する当社株式(発行済株式総数の割合30.00%)を日本特殊陶業が取得した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:08 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

神鋼商事は基調転換の動き、17年3月期減益予想の織り込み完了

 神鋼商事<8075>(東1)は鉄鋼・鉄鋼原料・非鉄金属関連の専門商社である。そしてKOBELCO(神戸製鋼グループ)の中核となるグローバル商社を目指している。株価は基調転換の動きを強めている。17年3月期減益予想の織り込みが完了したようだ。指標面の割安感は強い。上げ足を速める可能性があるだろう。なお16年10月1日付で10株を1株に併合し、単元株式数を1000株から100株に変更する。

■KOBELCO(神戸製鋼グループ)の中核商社

 神戸製鋼所<5406>系で鉄鋼製品、鉄鋼原料、非鉄金属、機械・情報、溶接材料・機器などを扱う専門商社である。M&Aも積極活用し、KOBELCO(神戸製鋼グループ)の中核となるグローバル商社を目指している。

 14年7月筒中金属産業が新設分割で設立した国内卸売事業会社(現コベルコ筒中トレーディング)を子会社化、15年5月コベルコ筒中トレーディングが韓国でアルミ高精度厚板の切断加工・卸売事業を展開している韓国筒中滑川アルミニウム(現ケーティーエヌ)を子会社化、15年8月ミャンマー・ヤンゴン市に神鋼商事ヤンゴン支店を開設した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:03 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

カナモトは基調転換の動き、16年10月期減益予想だが17年10月期は景気対策効果期待

 カナモト<9678>(東1)は建設機械レンタルの大手である。長期ビジョンで成長エンジンと位置付ける海外展開も強化している。16年10月期は減価償却費増加で減益予想だが、17年10月期は景気対策効果も期待される。また2017冬季アジア札幌大会スポンサーシップ契約締結も発表している。株価は7月の年初来安値から切り返して基調転換の動きを強めている。16年10月期減益予想の織り込みが完了して出直り展開だろう。なお9月9日に第3四半期累計の業績発表を予定している。

■建設機械レンタルの大手

 建設機械レンタルを主力として、海外向け中古建設機械販売、土木・建築工事用鉄鋼製品販売、IT機器・イベント関連レンタルなども展開している。理工系研究開発要員派遣のカナモトエンジニアリングは15年8月に全株式を技術者派遣会社のトラスト・テック<2154>に譲渡した。

 北海道を地盤として東北、関東、中部、近畿、九州にも営業拠点網を拡充して全国展開と業容拡大を加速している。16年7月には北海道地区道央ブロック11店舗目となる石狩営業所(北海道石狩市)、および新潟エリア7店舗目となる柏崎営業所(新潟県柏崎市)を開設し、当社の全国営業拠点数は184拠点、グループ合計で451拠点となった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:59 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2016年08月31日

イワキは16年11月期予想に増額余地、指標面の割安感を見直し

 イワキ<8095>(東1)は医薬品・医薬品原料・表面処理薬品などを主力とする専門商社である。ジェネリック医薬品関連が好調で16年11月期予想に増額余地がありそうだ。天然界面活性剤市場参入も注目される。株価は戻りが鈍く安値圏だが、6月の直近安値まで下押すことなく調整一巡感を強めている。指標面の割安感も見直して反発が期待される。

■医薬品・医薬品原料・表面処理薬品などを主力とする専門商社

 医薬品・医薬品原料・表面処理薬品などを主力とする専門商社である。グループ内に医薬品製造・販売の岩城製薬、表面処理薬品製造・販売のメルテックスといったメーカー機能も備えている。

 16年11月期から事業区分を再構成して、医薬・FC(Fine Chemical)事業(医薬品原料の製造・販売、医薬品の製造・販売、体外診断薬・研究用試薬の卸売および医療機器の販売)、HBC(Health & Beauty Care)事業(化粧品原料・機能性食品原料の販売、一般用医薬品・関連商品の卸売、化粧品通信販売)、化学品事業(表面処理薬品・電子工業薬品・化成品の製造・販売、表面処理設備の製造・販売)、食品事業(食品原料の製造・販売)の4事業とした。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:11 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

クリーク・アンド・リバー社は8月31日付で東証1部、VR・AR関連も注目して14年10月高値視野

 クリーク・アンド・リバー社<4763>(東1)は、クリエイティブ分野を中心にエージェンシー事業やプロデュース事業を展開し、事業領域拡大戦略を加速している。8月31日付で東証2部から指定替えで東証1部に上場した。17年2月期は大幅増益予想で、VR・AR関連としても注目される。株価は年初来高値更新の展開となり、14年10月高値が視野に入った。

■クリエイティブ分野を中心にエージェンシー事業やプロデュース事業を展開

 日本のクリエイティブ分野(映画・TV番組・ゲーム・Web・広告・出版などの制作)で活躍するクリエイターを対象としたエージェンシー(派遣・紹介)事業、ライツマネジメント(著作権管理)事業、およびプロデュース(制作請負・アウトソーシング)事業を主力としている。また韓国のクリエイティブ分野、および医療・IT・法曹・会計などの分野におけるエージェンシー事業も展開し、事業領域拡大戦略を加速している。

 16年2月期セグメント別売上高構成比は、日本クリエイティブ分野61%、韓国クリエイティブ分野15%、医療分野12%、その他12%だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:02 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

パイプドHDは下値固め完了して反発期待、17年2月期大幅増収増益・連続増配予想

 パイプドHD<3919>(東1)は情報資産プラットフォーム「スパイラル」を基盤として、情報資産プラットフォーム事業、広告事業、ソリューション事業を展開している。17年2月期は新規サービスの収益化も寄与して大幅増収増益・連続増配予想である。株価は下値固め完了して反発が期待される。

■旧パイプドビッツが株式移転で設立した持株会社

 15年9月パイプドビッツが純粋持株会社パイプドHDを設立して東証1部に上場した。グループ再編も推進し、16年3月にはパイプドビッツの事業の一部を新設会社へ承継した。

 国内最大規模の情報資産プラットフォーム「スパイラル」を基盤として、情報資産プラットフォーム事業(情報資産プラットフォーム「スパイラル」によるデータ管理などのクラウドサービス提供)、広告事業(アフィリエイトASP一括管理サービス「スパイラルアフィリエイト」など)、ソリューション事業(インターネット広告制作やWebシステム開発の請負、アパレル・ファッションに特化したECサイト構築・運営受託、BIMコンサルティング、デジタルCRM)を展開している。16年2月期の売上構成比は情報資産プラットフォーム事業76%、広告事業6%、ソリューション事業18%だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:58 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

アスカネットは空中結像AIプレートを用いた「未来の茶室」が日本橋三越本店で展示中

 アスカネット<2438>(東マ)は遺影写真加工や写真集制作関連を主力としている。17年4月期増収増益予想で、新規事業の空中結像AIプレートの進展も期待される。日本橋三越本店「2016彩り祭」の「未来の茶室IKEBANA」に、AIプレートを用いた展示(8月24日〜9月9日および9月14日〜9月27日)が行われている。また9月8日に第1四半期業績発表を予定している。株価は安値圏だが調整一巡して出直り展開だろう。

■写真加工関連を主力として新規事業AIも育成

 葬儀社・写真館向け遺影写真合成・加工関連のメモリアルデザインサービス(MDS)事業、写真館・コンシューマー向けオリジナル写真集制作関連のパーソナルパブリッシングサービス(PPS)事業を主力として、空中結像技術を用いた新規事業のエアリアルイメージング(AI)事業も推進している。16年4月期売上高構成比はMDS事業45%、PPS事業54%、AI事業1%だった。

■MDS事業とPPS事業は安定収益源

 MDS事業は全国の葬儀社や写真館との間にネットワークを構築し、葬儀に使用する遺影写真のデジタル加工サービスを提供している。操作不要のフルリモートコントロール方法で、約2200ヶ所の葬儀社などBtoB中心に年間約32.5万枚の写真画像を提供している。収益は加工オペレーション収入、サプライ品売上、ハード機器類売上などである。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:53 | アナリスト水田雅展の銘柄分析
2016年08月30日

協立情報通信は下値固め完了感、17年2月期増益予想で指標面の割安感に見直し余地

 協立情報通信<3670>(JQ)は法人向けソリューション事業とモバイル事業を展開している。17年2月期は法人向けソリューション事業が堅調に推移して増益予想である。株価は安値圏モミ合いだが、指標面の割安感に見直し余地があり、下値固めが完了して出直り展開だろう。

■法人向けソリューション事業とモバイル事業を展開

 法人向けソリューション事業(情報通信システムソリューション、会計情報ソリューション、情報活用教育ソリューション、情報活用レンタルソリューション)と、モバイル事業(法人向けモバイルソリューション、ドコモショップ6店舗運営)を展開している。16年2月期セグメント別売上高構成比はソリューション事業33%、モバイル事業67%、そして営業利益構成比はソリューション事業94%、モバイル事業6%だった。

 企業のICT(情報通信技術)化実現に向けて、NEC<6701>、オービックビジネスコンサルタント<4733>、NTTドコモ<9437>、サイボウズ<4776>、日本マイクロソフトなどパートナー企業の製品・サービスを融合し、情報通信システムの構築から導入・保守・運用・教育までを提供するソリューション企業である。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:19 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

セレスは16年12月期第2四半期累計が高進捗率で通期予想に増額余地

 セレス<3696>(東マ)はスマホ向けポイントサイト運営が主力のスマートフォンメディア事業を展開している。ポイントサイト登録会員数が増加基調で16年12月期第2四半期累計は増収増益だった。通期も2桁増収増益予想である。第2四半期累計の利益進捗率が高水準のため増額余地がありそうだ。株価は6月高値から反落して調整局面だが、FinTech・O2O関連などのテーマ性も注目される。調整一巡して出直り展開だろう。

■ポイントサイト運営などスマートフォンメディア事業を展開

 国内最大級のスマホ向けポイントサイト「モッピー」をはじめ、ポイントメディア「モバトク」「お財布.com」およびHRメディア「モッピージョブ」を運営するスマートフォンメディア事業を展開している。

 15年12月期の事業別売上高構成比はポイントメディア事業98%、HRメディア事業2%だった。ポイントメディア事業の「モッピー」「モバトク」「お財布.com」は広告閲覧、スマホアプリダウンロード、ショッピング、アンケートなどのアクションに応じて、現金・電子マネー・ビットコイン等との交換が可能なポイントが貯まる無料会員サービスを提供している。HRメディア事業の「モッピージョブ」はアルバイト求人広告サイトで、成功報酬型などの広告収入が収益柱である。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:14 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

日本アジアグループは17年3月期第1四半期赤字だが景気対策関連として注目、自己株式取得も評価材料

 日本アジアグループ<3751>(東1)は空間情報コンサルティング事業、グリーンエネルギー事業、ファイナンシャルサービス事業を展開している。17年3月期第1四半期は空間情報コンサルティング事業とファイナンシャルサービス事業の収益悪化で赤字だったが、景気対策関連や防災関連として注目され、自己株式取得も評価材料となる。株価は第1四半期赤字を嫌気して年初来安値更新の展開だが、ほぼ底値圏で反発が期待される。

■社会インフラ・環境・エネルギー関連に経営資源を集中

 社会インフラ・環境・エネルギー関連にグループ経営資源を集中して、空間情報コンサルティング事業(国際航業の社会インフラ関連事業)、グリーンエネルギー事業(太陽光発電の受託および売電事業、土壌・地下水保全コンサルティング事業、戸建住宅・不動産事業)、ファイナンシャルサービス事業(日本アジア証券などの証券業)を展開している。

 16年3月期のセグメント別売上高構成比は空間情報コンサルティング57%、グリーンエネルギー33%、ファイナンシャルサービス10%、営業利益(連結調整前)構成比は空間情報コンサルティング42%、グリーンエネルギー45%、ファイナンシャルサービス13%だった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:10 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

インテリジェントウェイブは下値切り上げて戻り歩調、17年6月期(非連結に移行)も実質増収増益予想

 インテリジェントウェイブ<4847>(JQ)は金融分野や情報セキュリティ分野を中心にシステムソリューション事業を展開している。16年6月期(連結)は計画超の増収増益だった。そして17年6月期(非連結に移行)も実質的に増収増益予想である。株価は下値を切り上げて戻り歩調だ。

■金融システムや情報セキュリティ分野のソリューションが主力

 大日本印刷<7912>の連結子会社で、ソフトウェア開発を中心にソリューションを提供する金融システムソリューション事業、情報セキュリティ分野を中心にパッケージソフトウェアや保守サービスを提供するプロダクトソリューション事業を展開している。16年6月期のセグメント別売上構成比は金融システムソリューション事業88.6%、プロダクトソリューション事業11.4%だった。

 高度な専門性が要求されるクレジットカード決済のフロント業務関連システムで特に高シェアを持ち、クレジットカード会社、ネット銀行、証券会社など金融関連のシステム開発受託・ハードウェア販売・保守サービスを収益柱としている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:03 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

PALTEKは16年12月期減益予想だが為替影響除く実力値ベースでは増益

 PALTEK<7587>(東2)はFPGAを主力とする半導体輸入商社で、受託設計・開発のデザインサービス事業や新規分野のスマートエネルギー事業も強化している。為替の円高影響で16年12月期減益予想だが、為替影響除く実力値ベースでは増益予想である。株価は調整一巡して下値支持線から反発が期待される。

■FPGAなどの半導体事業が主力

 ザイリンクス社のFPGA(PLDの一種で設計者が手元で変更を行いながら論理回路をプログラミングできるLSI)を主力として、特定用途IC、汎用IC、アナログ、メモリなどを扱う半導体事業、試作ボードや量産ボードなどを受託設計・開発・製造(ODM、EMS、OEM)するデザインサービス事業、新規分野としてスマートエネルギー事業(病院・介護施設向け停電対策システム)を展開している。海外は香港に拠点展開している。

 15年12月期売上構成比は半導体事業94.5%(FPGA46.5%、特定用途IC20.5%、汎用IC12.5%、アナログ7.2%、メモリ7.9%)、デザインサービス事業4.7%、その他0.8%だった。
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