[どう見るこの相場]の記事一覧
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記事一覧 (10/15)【どう見るこの相場】投資セオリーの「安値で出る悪材料は買い」を試しつつ逆張りと割安内需株買いの硬軟両様の投資スタンスで瀬踏み
記事一覧 (10/09)【どう見るこの相場】長期金利上昇でメガバンクなど金融株がギャップアップ、割り負け「01銘柄」は追随可能性の有資格候補株
記事一覧 (10/01)【どう見るこの相場】早期上方修正銘柄に2度目の業績サプライズを期待して2Q累計決算の発表日をマーク
記事一覧 (09/25)【どう見るこの相場】自民党総裁選挙のバランス感覚を参考に小型株、材料株、テーマ株への資金配分も一考余地
記事一覧 (09/18)【どう見るこの相場】「暑さ寒さも彼岸まで」シナリオならまず定石通りに売られ過ぎ銘柄の「リターン・リバーサル」にトライ余地
記事一覧 (09/10)【どう見るこの相場】9月期末恒例の中間配当の権利取りイベントで波乱を乗り切る消去法の消去法で低位有配株に出番も
記事一覧 (09/03)【どう見るこの相場】「山より大きい猪は出ない」なら東証マザーズ市場の2017年IPO株に市場再興の牽引役を期待
記事一覧 (08/27)【どう見るこの相場】200日線から大幅マイナスかい離銘柄には「二百十日の風鎮め」を期待してリターン・リバーサルも一法
記事一覧 (08/13)【どう見るこの相場】「大いに難あり」が心配の全般相場下で安値圏でもみ合う「少々難あり」の新工場建設株は逆張りの打診買いも一考余地
記事一覧 (08/06)【どう見るこの相場】日銀総裁もプッシュ?!値上げ効果で業績上方修正が相次ぐ「重厚長大」株に株高航続力を期待
記事一覧 (07/30)【どう見るこの相場】波乱は収拾か?風雲孕む真夏のイベント相場は自己株式取得関連株にアクティブ対処も一考余地
記事一覧 (07/23)【どう見るこの相場】難敵相手に背後のスペースを狙うインド関連株へのロングパスでW杯的な「ジャイキリ」を期待
記事一覧 (07/17)【どう見るこの相場】東証1部へ市場変更の2銘柄を核に人材検索サイト株に「神は細部に宿る」デジャブ相場を期待
記事一覧 (07/09)【どう見るこの相場】「強気相場は悲観の中で生まれる」で売られ過ぎの半導体関連株は決算発表を前に「リターン・リバーサル」の目
記事一覧 (02/26)【どう見るこの相場】米国株に追随して戻り試す展開を期待だが、為替動向が焦点
記事一覧 (02/19)【どう見るこの相場】落ち着き取り戻して一旦はリバウンド局面
記事一覧 (02/13)【どう見るこの相場】リスクオフで不安定な展開、米国株や為替の落ち着き待ち
記事一覧 (02/05)【どう見るこの相場】米国株安を警戒して調整色
記事一覧 (01/29)【どう見るこの相場】10〜12月期決算発表本格化で個別物色、事前のハードル高く波乱警戒
記事一覧 (01/15)【どう見るこの相場】景気拡大期待で堅調だが、スピード調整や10〜12月期決算控えて様子見も
2018年10月15日

【どう見るこの相場】投資セオリーの「安値で出る悪材料は買い」を試しつつ逆張りと割安内需株買いの硬軟両様の投資スタンスで瀬踏み

どう見るこの相場

 「ハイテク株売りの割安株買い」 9月相場まで日米両市場は、ほぼこの相場シナリオ通りに推移してきた。長期金利が上昇するなか高PER水準まで買われたハイテク株から利ザヤが拡大する金融株や小売り株などの景気敏感株への乗り換えシナリオである。東京市場でも、日経平均寄与度の高い超値がさ株から、TOPIX(東証株価指数)構成の時価総額の大きい内需系銘柄へのシフトが進んだ。ところが、10月9日に米国の10年物国債利回りが、7年7カ月ぶりの水準まで急上昇すると、米国のダウ工業株30種平均株価(NYダウ)は、わずか3日間で約1500ドル安し、日経平均株価も、急落を繰り返して10月2日の日中につけた年初来高値2万4448円から2000円超も下げてしまった。前週9日付けの当コラムを含めて、大方がこの相場シナリオの見直しを迫られ、慌てさせられた。

 問題は、この株価急落がアルゴリズム(自動売買注文)取引などによる機械的・一時的な調整にとどまるか、それともトレンド転換して本格調整相場入りする前触れかということになる。この判断は、株価急落の要因をどう分析するかに深くかかわってくる。トランプ大統領からすれば、金利引き上げを急ぐFRB(米連邦準備制度理事会)を「クレージー」と非難したから「FRBショック」である。一方、世界経済見通しを下方修正した国際通貨基金(IMF)は、この要因をトランプ政権発の貿易戦争としているから「トランプ・ショック」と断ずるはずだ。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:09 | どう見るこの相場
2018年10月09日

【どう見るこの相場】長期金利上昇でメガバンクなど金融株がギャップアップ、割り負け「01銘柄」は追随可能性の有資格候補株

どう見るこの相場
 またまた3連休である。しかも3連休前の5日の米国市場では、9月の雇用統計の発表が予定され、重要イベントが控えていたことは9月の第3週、第4週と同様であった。日経平均株価は、3連休前に3日続落し約500円安し、フシ目の2万4000円を割って引けており、3連休明けの9日は、米国の長期金利の急上昇やイタリアの財政懸念などは、織り込み済みとなってスタートするのかどうか、前2回と同様に判断に悩むところだった。イタリアの財政懸念が追い討ちとなり、それに中間選挙まであと1カ月を切り、暴露本や脱税疑惑のスキャンダルに追われているトランプ大統領から、なりふり構わぬどんなハプニングが飛び出さないか潜在的なリスクまで心配しなくてはならなった。

 幸いなことに、3連休最終日8日の米国ニューヨーク工業株30種平均(NYダウ)は、小幅ながら3営業日ぶりに反発した。債券市場は、コロンバスデーの祝日で休場となったが、3連休前の5日に米国の10年物国債利回りが一時、3.24%と2011年5月以来の水準まで急上昇していたことで銀行株や小売り株のディフェンシブ系の割安株が買い直されたことが反発につながった。この長期金利の上昇は、投資セオリーでは相対的に高PER(株価収益率)まで買われているハイテク株(成長株)が、割高感を強めて調整局面入りする一方、消去法的に運用環境の改善、利ザヤ拡大期待を背景に大手金融株などの割安株選好が進むファクターとされた。実際に8日の米国市場では、NYダウは反発したものの、ハイテク株中心のナスダック総合株価指数は、3営業日続落となった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:57 | どう見るこの相場
2018年10月01日

【どう見るこの相場】早期上方修正銘柄に2度目の業績サプライズを期待して2Q累計決算の発表日をマーク

どう見るこの相場

 「一度あることは二度ある、二度あることは三度ある」とサプライズを期待するのは、投資家心理の本性である。株式投資には、ある種の連想ゲーム的な要素があって、急騰した銘柄と同じ柳の下で続く「二匹目の泥鰌」、「三匹目の泥鰌」をゲット、マーケットを出し抜くこの投資家心理の発露は、過去数限りない実戦で裏打ちされ勝利の方程式として定着している。

 さて名実ともに10月相場入りとなって、初っ端に9月30日の沖縄県知事選挙で野党支援候補が当選するニュースが飛び込んできた。株価は、ネガティブに反応して始まりそうだが、これを割り引いてもマーケットが、いまもっとも「一度あることは二度ある」と期待しているのは、昨年10月相場入りとともに始まった16営業日続伸の再現だ。昨年10月相場は、この16連騰中に10月22日投開票の衆議院選挙で自民・公明党の与党が圧勝したことを挟んで、日経平均株価は1448円高、7.11%も急騰した。今年も、9月13日から9月26日まで8営業日続伸し、27日には反落したものの、28日には大きく切り返し323円高で引けており、一時は年初来高値を更新し、26年10カ月ぶりの高値をつけた。13日から28日までの日経平均株価の上げ幅も、1515円と昨年10月の16連騰時をややオーバーした。この間、9月20日の自民党総裁選挙での安倍3選を挟んでいることも類似しており、沖縄県知事選挙での与党推薦候補の落選を乗り越えて、昨年10月相場のサプライズが再現されれば、この先、日経平均株価の2万5000円、2万6000円も遠くないとする皮算用も聞かれ始めている。

 もう一つマーケットで再現期待が高いのが、業績の上方修正である。10月相場入りとともに3月期決算会社の第2四半期(2018年4月〜9月期、2Q)累計業績の発表が始まる。米中貿易戦争のエスカレートや日米の物品貿易協定(TAG)交渉が続く逆風下、上場企業がどのような決算を開示してくるか、最大の注目ポイントとなってくる。ここでもサプライズの再現期待が高いのは、今年7月〜8月の第1四半期(2018年4月〜6月期、1Q)決算の開示時に、早くも今期業績を上方修正した銘柄の再上方修正である。沖縄県知事選挙の影響で全般相場が下ぶれるようなことがあれば、個別銘柄物色が強まり、余計に期待度も増す可能性がある。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:10 | どう見るこの相場
2018年09月25日

【どう見るこの相場】自民党総裁選挙のバランス感覚を参考に小型株、材料株、テーマ株への資金配分も一考余地

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 かつて兜町では、場味と需給で投資判断をするのが一般的であった。相場が底打ちした時などは「コツンと音がした」と感覚的に表現したことなどが典型である。調査マンが作成したリポートなどは、「理論家は、理路整然と曲がる」などと笑い飛ばしたものだ。しかし変われば変わるものである。いつの頃からか、その調査マンの呼び方が、アナリスト、ストラテジスト、エコノミストなどとカタカナ表記に変わり、作成するリポートも、海外投資家の投資資金を呼び込んだり、個別銘柄の株高を誘発するケースも増えているから隔世の感が強い。

 ただその理論家筋も、3連休を挟んだ前週の日経平均株価の6日続伸については、相場コメントの作成にやや手間取った印象が強い。米トランプ政権が、中国向けに制裁関税の第3弾を発動することは分かっていたし、実際に第3弾が発表された3連休最終日の17日には、トランプ大統領は、中国が報復関税に動けば中国からの輸入品の全額に制裁関税をかけるとブラフ(脅し)をかけた。米中貿易戦争のチキンレースが、ヒートアップしたからだ。株高加速を横目に、ようやくまとめられた相場コメントは、9月14日のSQ値(特別清算指数値)算出や9月中間期末が絡んだ需給要因と、9月20日に予定されていた自由民主党の総裁選挙への期待ということでほぼ落ち着いたようであった。

 今週も、前週と同様に3連休明けの火曜日から商いがスタートし、月替わりとなる10月相場に向け内外で重要イベントが目白押しとなっている。連休最終日24日の日米の閣僚級貿易協議(FFR)、26日の日米首脳会談、30日の沖縄県知事選挙、10月1日の内閣改造と続く政治日程に加え、9月24日の米中の制裁関税第3弾発動、9月25日、26日のFRB(米連邦準備制度理事会)のFOMC(公開市場委員会)を皮切りにニュージーランド、メキシコ、インドなど各国の中央銀行の金融政策決定会合も相次ぐ。米国とカナダの北米自由貿易協定(NAFTA)の再交渉期限は、9月末にも迫っている。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:51 | どう見るこの相場
2018年09月18日

【どう見るこの相場】「暑さ寒さも彼岸まで」シナリオならまず定石通りに売られ過ぎ銘柄の「リターン・リバーサル」にトライ余地

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 3連休前の前週末14日のメジャーSQ値(特別清算数値)算出は、申し分のないイベント・ドリブンとなった。日経平均株価は、2万3000円台を回復して寄り付き、寄り後に一時ダレて一部に「幻のSQ」との弱気観測が出たものの、切り返して2万3000円台をキープ、そのままSQ値(2万3057円)を上回ってほぼ高値圏で引けた。個別銘柄でも、先物主導で一人勝ちしていたファーストリテイリング<9983>(東1)やソフトバンクグループ<9984>(東1)も、対照的に値崩れして年初来安値へ突っ込んでいた半導体関連株なども等しく急伸した。年初来安値更新銘柄も日々、拡大し年初来高値更新銘柄の倍どころか10倍の約300銘柄近くまで膨れ上がっていたが、高値更新株の半分にまで急減した。

 これは「暑さ寒さも彼岸まで」シナリオを示唆するシグナルかもしれない。記録的な猛暑や相次ぐ自然災害に見舞われた今年の夏の異常気象が、彼岸入りとともに平常に復し安定するのと軌を一にして、秋相場も、米中貿易戦争やトルコ・ショックなどに揺さぶれ続けてきた夏相場からは一変、日経平均株価の2万3000円台で再三押し返されていたボックス相場からの上放れを示唆するとの相場シナリオである。現に市場では、早くも日経平均株価は、過去3回、タッチしたあと跳ね返された2万3000円台をベースに年初来高値2万4129円にトライするとの強気観測も聞かれるようになった。「幻のSQ」解消が、市場を覆っていた弱気ムードの霧を吹き払ってくれたようだ。もちろん、週明け17日の米国株は、米国のトランプ大統領が中国向けに第3弾の制裁関税を発表すると伝えられて4営業日ぶりに反落しており、連休明けの東京市場も、同日にほぼ軒並み上昇したADR(米国預託証書)の日本株と綱引きとなるなど影響を受けるのは間違いないが、この先、同大統領のこれ以上の「チャブ台返し」がないとの前提付きではある。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:34 | どう見るこの相場
2018年09月10日

【どう見るこの相場】9月期末恒例の中間配当の権利取りイベントで波乱を乗り切る消去法の消去法で低位有配株に出番も

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 9月相場は、散々のスタートとなった。一貫してトランプ米国大統領のパワハラまがいの辣腕、ディール(取引)にいいように振り回されてきたうえに、やっと国内市場の独自材料が出てきたと思ったら、これが飛んだネガティブ材料続きとなっているからだ。TATERU<1435>(東1)の融資審査書類の改ざん問題は、不動産株や地銀株を巻き込んでさらに横に広がる気配だし、台風や地震による西日本や北海道の激甚災害は、日本列島のインフラの脆弱性を内外に露呈し、市場マインドを萎縮させ圧迫した。前週末には、日米貿易協議に圧力をかけるトランプ大統領の強硬発言も伝えられ、8月末には、上値フシとして2万3000円台が意識されたのに、週明けは、一転して下値フシの2万2000円台割れも心配しなくてはならないと目まぐるしい。

 出だしの秋相場は、移ろいやすい「秋の空」通りの推移となっているもので、ならばいっそのこと「陰が極まれば陽になる」の展開も期待したくなる。考えたくはないが陰が極まる「セーリング・クライマックス」に見舞われることになれば、もちろん株価が急落するグロース株(成長株)のリターン・リバーサル買い(逆張り)がもっとも値幅効果が大きいと腕まくりして正解となる。ただそうした男性的な調整は、日本銀行の上場投資信託(ETF)買いやそこそこの企業業績を前提にすれば、シナリオ圏外となり、かといって上値も下値も限定的な膠着相場が続くなようだと「陰が極まる」時期もキッカケの材料も株価水準のいずれもが、まだまだ紆余曲折が予想され、トレンドが自明になるには時期尚早の感は拭えない。そうなると、消去法的にバリュー株(割安株)をターゲットにする次善の投資スタンスも浮上する。折から9月相場は、3月期決算会社の中間配当の権利取りの恒例イベントも重なる。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:58 | どう見るこの相場
2018年09月03日

【どう見るこの相場】「山より大きい猪は出ない」なら東証マザーズ市場の2017年IPO株に市場再興の牽引役を期待

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 日経平均株価は、今年8月28日と30日の取引時間中に2万3000円台にタッチしたあと、2万2000円台へ撃退されてしまった。今年5月、6月に続き3回目で、こうも続くと2万3000円が心理的な節目として余計に意識され、戻り売りや目先の利益確定売りなどのリスク回避スタンスが優先し、上値はさらに重く感じられてくる。

 というのも相場環境は、9月相場も前途多難であるからだ。懸念材料が山積みとなっている。米国の中国製品2000億ドルへの制裁関税第3弾の発動、トルコ問題に端を発した新興国通貨の急落、米国とカナダの北米自由貿易協定の再交渉、日本と米国の経済協議、さらに国内でも20日に自民党の総裁選挙を控えるなど株価を大きく揺さぶる難問ばかりが目につく。投資セオリーでは、事前に想定される悪材料(好材料)はすでに株価に織り込み済みとするのは常識となっており、予想(理想)で売って(買って)、現実で買う(売る)ケースは、今年も何回も繰り返され、9月相場もこうした株価特性の発揮を期待したいものだ。ただ厄介なのは、こうした懸念材料の震源地が、すべて米国のトランプ大統領にあることである。

 兜町では昔から「山より大きい猪は出ない」と言い交して過度の警戒感を戒め、底なし沼の株安への恐怖心を抑えてきた。しかし、トランプ大統領が、今年11月の中間選挙に向けてツイッターでのつぶやきをさらにエスカレートさせるようだと、ことによると、山より大きい猪が出てこないとも限らず、さらに弱気相場のシンボルの「熊(ベア)」まで引き連れてくるかもしれないから油断ができないのである。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:43 | どう見るこの相場
2018年08月27日

【どう見るこの相場】200日線から大幅マイナスかい離銘柄には「二百十日の風鎮め」を期待してリターン・リバーサルも一法

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 近頃は「二百十日」とか「野分」などの気象用語をとんと聞かなくなった。「二百十日」は、立春から210日目の台風襲来の特異日で、風が吹き荒れ、これを前に全国各地では「おわら風の盆」のような風鎮めの祭りも行われてきた。しかし、無理もない。日本列島は、このところ異常気象続きで、「災害は忘れたころにやってくる」どころか、「災害は忘れる間もなくやってくる」ほどに台風が頻発し、しかも生命の危険にかかわる短時間の集中豪雨など激甚災害を各地に引き起こしているからだ。悠長な気象用語など廃語に近い扱いになっているのかもしれない。

 「二百十日」は、兜町流に引き直すとほぼ200日移動平均線に該当する。この長期移動平均線を売買のタイミングを判断するテクニカル分析に活用したのが「グランビルの法則」である。移動平均線と株価のかい離の仕方や方向性を見極めることにより株価の先行きを予測しようとするもので、4つの買い法則(買い信号)と4つの売り法則(売り信号)で構成される。今回の当コラムのテーマは、この4つの買い法則のうち、下向きになった200日線よりもさらに株価が下方に大幅にかい離した銘柄が、本当に自律反発をしてくれるのか、実際の銘柄選別に応用できるのか試してみることにある。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:05 | どう見るこの相場
2018年08月13日

【どう見るこの相場】「大いに難あり」が心配の全般相場下で安値圏でもみ合う「少々難あり」の新工場建設株は逆張りの打診買いも一考余地

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 「少々難あり」、「訳あり」などとタグのついた品物から掘り出し物のブランド品をみつけるのは、誰でも経験したことがあるバーゲンセールの楽しみ、面白さである。兜町でも、かつては「少々難あり」、「訳あり」どころか無配株や業績の水面下推移が続く限界企業やボロ株に空売りを誘い込み、株価急騰を演出して「上がる株が優良株」と開き直る仕手株相場が、数々仕掛けられた。足元でも、大塚家具<8186>(JQS)、パイオニア<6773>(東1)の株価が、経営再建を巡って乱高下しており、久々のバーゲンセール相場なのか行方に思惑が集まっている。

 今週の相場全般は、「少々難あり」、「訳あり」どころか「大いに難あり」となると心配される。前週末は、米中両国が、狭いリングのなかで制裁関税の追加の重量級パンチを撃ち合い、トランプ米大統領は、返す刀でトルコへの制裁関税を倍増させ欧州連合(EU)の地政学リスクが高まり、欧州発の金融不安再燃まで懸念しなくてはならなくなったからだ。しかしである。個別銘柄ベースでは、やや事情が異なる可能性があるはずだ。「少々難あり」、「訳あり」の銘柄は、銘柄個々に全般相場に先立って株価的に調整済み、織り込み済みとなって、逆に下値抵抗力を発揮するかもしれないからだ。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:03 | どう見るこの相場
2018年08月06日

【どう見るこの相場】日銀総裁もプッシュ?!値上げ効果で業績上方修正が相次ぐ「重厚長大」株に株高航続力を期待

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 「トンからグラムへ」、「軽薄短小」などというキャッチコピーをご存知の投資家の方は、かなりのベテランだろう。あのバブル経済が兆しつつあった前夜、1980年代前半に広く膾炙した流行語であったからだ。産業構造の変革に向けコンピューターと通信、放送の融合が大命題となり、産業のソフト化に向け「トン」単位のロットで商売をしていた既存の「重厚長大」のハード産業が、「グラム」にターゲットを定める「軽薄短小」のソフト産業に高度化、高付加価値化しなければ「ジャパン・アズ・ナンバーワン」の先行きは拓けないとして、大きくクローズアップされたものだ。兜町でも、通信機株などを中心に関連株探しに大忙しとなった。

 ところが周知のように、マネーが溢れ返るバブル経済の爛熟化とともに経済社会の方向性は、「一億総不動産屋化」へ走り、「財テク」に血道を上げ、「軽薄短小」よりも「重厚長大」の方が商売が簡単だと逆走し、ついにあの1989年のバブル経済・バブル相場の大天井を迎えてしまった。それ以来、「重厚長大」株は、業界再編を繰り返しながらも兜町では、三番手、四番手の位置付けを甘んじ、長く不遇の身をかこった。足元でもトップ・テーマのAI(人工知能)、IoT、クラウドなどの先陣争いを繰り広げている最先端のIT(情報技術)セクターから大きく水を開けられている。

 その「重厚長大」株に大復活の兆しが強まっているとしたらどうだろうか?にわかには信じてもらえないかもしれないが、あの黒田東彦日本銀行総裁も、プッシュしているフシがあるのだ。黒田総裁は、過日7月31日まで開催された金融政策決定会合後の記者会見で、物価目標2%の達成は、企業の価格設定スタンスが積極化すれば可能となるメカニズムを示した。折からの四半期決算の発表では、このメカニズム通りに値上げ効果で業績を上方修正する「重厚長大」株が続出したのである。しかも、この「重厚長大」株は、バブル経済下とは異なって、投資バリュー的にも上値余地を示している。この上方修正株の株高航続力に期待して追随買いするのも、サマー・ラリーを成功裡に乗り切る有望方法の一つとして浮上しそうだ。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:05 | どう見るこの相場
2018年07月30日

【どう見るこの相場】波乱は収拾か?風雲孕む真夏のイベント相場は自己株式取得関連株にアクティブ対処も一考余地

 「日本銀行は仕手本尊に似ている」などと戯言を言ったら、たちまち黒田東彦日銀総裁に「たわけ者!」と一喝されるに違いない。日銀といえば、いやしくも「物価の番人」で「最後の貸し手」を任ずる「銀行の銀行」、れっきとした中央銀行である。それをあろうことか、兜町でこれまで数々の修羅場を演じ、不祥事さえ引き起こしてきた仕手株相場の「仕手本尊」になぞらえるなど不謹慎極まりないということだろうか。

 しかしである。重箱の隅を突っつくような細かいことに注目していわせてもらえれば、日銀も仕手本尊も、その「出口戦略」に苦しむところでは同列のはずだ。仕手本尊は、買い集め、買い占めた株式をいかに高値で売り抜けるか、誰に肩代わりさせるかが、最大で最後の勝負所で、これにしくじった途端に自ら買い占めた株式の重さに圧し潰され、場合によってはその後、仕手本尊が塀の中に落ちたり、消息まで不確かになる末路さえも稀ではない。日銀も、黒田総裁が就任した直後の2013年4月に導入した異次元金融緩和策が、以来5年余を経過、物価目標の2%達成はなお遠く、金融機関の収益低下や株価形成のゆがみなど副作用ばかりが目立ってきて、「出口戦略」を模索しているのではないかと憶測が渦巻いてきている。この動向次第では、あの2013年4月の記者会見で「戦力の遂次投入はしない」と大見得を切って打ち上げた「黒田バズーカ砲」の正否さえ問われ兼ねない。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:17 | どう見るこの相場
2018年07月23日

【どう見るこの相場】難敵相手に背後のスペースを狙うインド関連株へのロングパスでW杯的な「ジャイキリ」を期待

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 過日、7月15日に閉幕したサッカーのワールドカップ(W杯)は、番狂わせ、弱小国が強豪国を下剋上する「ジャイアント・キリング」が、続出した。優勝候補筆頭のドイツが、予選リーグの最下位で姿を消し、アルゼンチン、ポルトガル、ブラジルなどの絶対的なエースを擁する強豪国も、決勝トーナメントの早い段階で涙を飲んだ。この「ジャイキリ」の多くは、弱小国が採った徹底した「堅守速攻(ショートカウンター)」戦術がよく機能したためと分析されている。守るときにはバックスを5人以上も隙間なく配置して相手攻撃陣のペナリティ・エリア内への侵入を許さず、いったん相手ボールをカットして奪取した途端に、相手バックスの背後のスペースを狙ってロングパスをフィード(供給)して、全員が快足を飛ばして一目散に相手ゴールに迫ってフィニッシュに結び付けた結果だ。

 こんなことを書き出すと、たかがサッカーが株式投資にどんな関係があるかとお叱りを受けそうだ。ご批判は重々弁えているが、とにかく現在、東京市場が相手にしているのは、難敵、強敵なのである。株式投資でも、「ジャイキリ」が不可欠だから、W杯の「ショートカンター」戦術は大いに参考になるはずなのだ。難敵、強敵とは、もちろん不規則発言がどうにも止まらない米国のトランプ大統領である。この週末も、お膝元のFRB(連邦準備制度理事会)の政策金利引き上げにクレームをつけ、中国、EU(欧州連合)を為替操作国と非難するとともに、中国からの総輸入額の5000億ドルすべてに追加制裁関税を発動することまで言及した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:03 | どう見るこの相場
2018年07月17日

【どう見るこの相場】東証1部へ市場変更の2銘柄を核に人材検索サイト株に「神は細部に宿る」デジャブ相場を期待

どう見るこの相場

 一度あることは二度ある……大変に結構なことだ。7月5日に米トランプ政権が、中国に対して340億ドルの追加制裁関税を発動して、日経平均株価は、逆に3日間で約650円高し、10日に同様に2000億ドルの追加制裁関税のリストを公表したが、日経平均株価は、前週末までの2日間でさらに約670円高した。この柳の下に泥鰌(どじょう)が二匹もいたサプライズ相場は、いずれも貿易戦争の勃発を米国市場より先に急いで売るとともに、当面の悪材料出尽くし、悪材料織り込み済みとして、米国市場より先に機敏に買い向かった結果である。いまやマーケットの「唯一神」とも例えられる米国のトランプ大統領が、ツイッターでつぶやきを打ち出す「神の手の指先」をよく見極め、「指運」にも恵まれた賜物ともいうべきだろう。

 ただし3連休明け後の東京市場の先行きを考える上では、今回のサプライズ相場が、1回目と2回目とでは、相場の中身がやや異なる点は注意を要する。1回目は、東証第1部市場の約8割の銘柄が上昇するほぼ全面高だったのに対して、2回目は、値がさの主力株が牽引する指数主導方で、ファーストリテイリング<9983>(東1)ソフトバンクグループ<9984>(東1)の2銘柄だけで、日経平均株価の上昇分の実に4割強もの押し上げ効果を発揮した。指数先物を売っていた短期筋の買い戻しや海外ヘッジファンドなどの指数先物買いによるサプライズ相場と容易に察しがつく。だからこの先の相場も、2万3000円台の上値フシを前に、このまま全員参加型で一本調子に上値を追い続け、追随買いが途切れることなく続くかといえば疑問符がつくとするのが、大方の市場コンセンサスとなっている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:18 | どう見るこの相場
2018年07月09日

【どう見るこの相場】「強気相場は悲観の中で生まれる」で売られ過ぎの半導体関連株は決算発表を前に「リターン・リバーサル」の目

どう見るこの相場

 本当に悪材料出尽くしなのか?本当ならジョン・テンプルトンの箴言の「強気相場は悲観の中で生まれ、懐疑の中で育つ」そのものだ。米国のトランプ政権が、中国に対して340億ドル(約3兆8000億円)の追加関税を発動し、中国も、直ちに同規模の報復関税を発動した。にもかかわらず、日経平均株価は、241円高した。6月15日に500億ドルの追加関税を発表してから、日経平均株価は、7月5日のザラ場安値まで約1400円安していたのである。日経平均株価だけではない。中国・上海株も欧州株も上昇し、一巡りして震源地の米国のニューヨーク工業株30種平均も、続伸した。

 二大経済大国の間で勃発した貿易戦争は、「悪材料出尽くし」、「悪材料織り込み済み」で世界同時株高を示現したとマーケットコメントされ、その後の週末には、残りの160億ドルの追加関税の発動は8月に持ち越しとか制裁合戦の小休止とかポジティブに観測され、トランプ大統領のお膝元では、産業界や支持者たちからの不満、反発などの不協和音もチラホラ報道されている。たとえ梅雨の中休みとしても、ともかく株高は大賛成である。相場の方向性は、トランプ大統領が決めるのではなく、マーケットが主体性、自律性を取り戻すステージに転換するかもしれない。今こそ「株価は株価に聞け」である。とすると、問題はこの株高にどう乗るかである。もちろん、当座は大きく下げた銘柄ほど大きく戻すとする投資セオリーの「リターン・リバーサル」狙いである。折から日米両市場は、決算発表のシーズンに差し掛かる。またフィラデルフィア半導体指数(SOX)も、前週末に続伸して、今年6月央からの下落幅の3分の1戻しをクリアした。下落率が大きい一方、決算発表日が間近に迫った業績期待の高い半導体関連株を両睨みすれば、期間を限定しながらだが、7月相場前半の有望銘柄がセレクトできそうだ。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:14 | どう見るこの相場
2018年02月26日

【どう見るこの相場】米国株に追随して戻り試す展開を期待だが、為替動向が焦点

 今週2月26日〜3月2日の株式市場は、引き続き米国株や為替の動きを睨みながらの展開だ。反発力の強い米国株に追随して戻りを試す展開が期待されるが、為替動向が焦点だろう。1ドル=106円前後のドル安・円高水準で推移すれば、戻りの鈍い展開となる可能性もあるだろう。

■米国株に追随して戻り試す展開期待

 前週(2月19日〜23日)の日経平均株価は、週間終値ベースで172円53銭(0.79%)上昇となった。落ち着きを取り戻した形だが、NYダウ30種平均株価が2万5000ドル台を回復したのに比べて反発力は鈍い。為替が1ドル=106円前後のドル安・円高水準で推移したため、企業収益への悪影響が警戒されている。

 今週(2月26日〜3月2日)は、引き続き米国株や為替の動きを睨みながらの展開で、NYダウ30種平均株価が前週末23日に終値ベースで347ドル高と大幅続伸したことを好感して、日経平均株価も堅調なスタートとなりそうだ。

 その後も、反発力の強い米国株に追随して戻りを試す展開が期待されるが、やはり為替動向が焦点となりそうだ。米長期金利上昇にもかかわらずドル安・円高水準だ。今週も1ドル=106円前後のドル安・円高水準で推移すれば、19年3月期の企業業績への期待感が後退して、戻りの鈍い展開となる可能性もあるだろう。

■3月期末に向けて内需・サービス系の好業績銘柄に注目

 日経平均株価が戻りを試す展開になれば主力大型株主導の流れだが、為替を警戒して戻りの鈍い展開となれば好業績の中小型株に対する物色が強まりそうだ。3月期末の配当・株主優待権利取りに向けて、特に内需・サービス系の好業績銘柄に注目したい。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:57 | どう見るこの相場
2018年02月19日

【どう見るこの相場】落ち着き取り戻して一旦はリバウンド局面

 今週2月19日〜23日の株式市場は、引き続き米国株や為替の動きを睨みながらの展開だが、米国株が落ち着きを取り戻した流れを受けて、日本株も一旦はリバウンド局面となりそうだ。ただし為替が1ドル=106円前後の円高水準で推移すれば、反発が限定的になる可能性もあるだろう。

■米国株が落ち着いて日本株もリバウンド局面、為替が波乱要因

 前週(2月13日〜16日)の日経平均株価は、週間終値ベースで337円63銭(1.58%)上昇となった。週前半は不安定な動きで14日に2万950円15銭まで下押す場面があったが、週後半は反発に転じた。週後半に為替が1ドル=105円台までドル安・円高水準に傾いたが、米国株が落ち着きを取り戻したことを好感した形だ。
 
 ただし取引時間中ベースで、NYダウ30種平均株価が2万5000ドル台を回復し、1月26日高値から2月9日安値までの下げ幅3256ドル42セントの約3分の2戻しているのに対して、日経平均株価は1月23日高値から2月14日安値までの下げ幅3179円19銭の3分の1戻しも達成できておらず、米国株に比べて反発力は鈍い。

 今週(2月19日〜23日)の日経平均株価は、引き続き米国株や為替の動きを睨みながらの展開だが、米国株が落ち着きを取り戻した流れを受けて過度な警戒感が一旦後退し、日本株もリバウンド局面となりそうだ。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:09 | どう見るこの相場
2018年02月13日

【どう見るこの相場】リスクオフで不安定な展開、米国株や為替の落ち着き待ち

 今週2月13日〜16日の株式市場は、米国株や為替の動向を睨みながらリスクオフの不安定な展開が継続しそうだ。企業の10〜12月期決算発表が一巡してやや材料難となり、米国株や為替の落ち着きを待つ形だろう。一旦はリバウンド局面が期待されるものの、一段と調整色を強める可能性もありそうだ。

■リスクオフの不安定な展開

 前週(2月5日〜9日)の日経平均株価は、終値ベースで5日が592円安、6日が1071円安、9日が508円安と不安定な展開となり、週間ベースで1891円安となった。米長期金利上昇を警戒してNYダウ30平均株価が終値ベースで2日に665ドル安、5日に1175ドル安、8日に1032ドル安と急落し、為替も1ドル=108円台前半までドル安・円高方向に傾いたため、日本株にもリスクオフの動きが広がった。

 今週(2月13日〜16日)の日経平均株価は、3連休明け13日については、日本市場が休場だった12日の米国株が大幅高となったことを受けて、堅調なスタートとなりそうだ。ただし為替が1ドル=108円台半ばのドル安・円高水準のため、反発力は限定的となりそうだ。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:04 | どう見るこの相場
2018年02月05日

【どう見るこの相場】米国株安を警戒して調整色

 今週2月5日〜9日の株式市場は、米国株安を警戒して調整色を強めそうだ。また企業の10〜12月期決算発表で個別物色中心だが、事前に業績上振れ期待のハードルを高めているため、初動反応として波乱の展開に警戒が必要となる。

■米国株調整局面入りを警戒して日本株も調整色強める可能性

 前週(1月29日〜2月2日)の日経平均株価は、1月30日が337円安、31日が193円安、2月1日が387円高、2日が211円安と高値圏でやや波乱の展開となり、結果的に週間ベースで357円安となった。為替が1ドル=108円台までドル安・円高方向に傾いたことも警戒感に繋がり、2週続落で調整色を強める形となった。

 今週(2月5日〜9日)の日経平均株価は、米1月雇用統計の強い結果を受けて前週末2日の米国株が大幅下落した影響で、軟調なスタートとなりそうだ。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:09 | どう見るこの相場
2018年01月29日

【どう見るこの相場】10〜12月期決算発表本格化で個別物色、事前のハードル高く波乱警戒

 今週1月29日〜2月2日の株式市場は、基本的には世界的な景気拡大への期待感や地政学リスクへの後退で堅調な展開が想定される。ただし企業の10〜12月期決算発表が本格化して個別物色の動きを強め、事前に業績上振れ期待のハードルを高めているため、初動反応として波乱の展開に警戒が必要となる。

■景気拡大への期待感で堅調だが週後半の注目イベントで様子見も

 前週(1月22日〜26日)の日経平均株価は、23日に2万4129円34銭まで上伸したが、24日以降は為替が1ドル=108円台までドル安・円高水準に傾いたことも嫌気して急反落した。週間ベースでは結局176円18銭(0.74%)の下落となった。

 今週(1月29日〜2月2日)は、基本的には世界的な景気拡大への期待感や地政学リスクへの後退で堅調な展開が想定される。ただし国内でも企業の10〜12月期決算発表が本格化するうえに、1月30日のトランプ米大統領の一般教書演説、30日〜31日の米FOMC(連邦公開市場委員会)、2月2日の米1月雇用統計、2月3日のイエレン米FRB(連邦準備制度理事会)議長の任期満了、後任のパウエル氏のFRB議長就任と、週後半に注目イベントを控えているため様子見ムードを強める可能性もありそうだ。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:54 | どう見るこの相場
2018年01月15日

【どう見るこの相場】景気拡大期待で堅調だが、スピード調整や10〜12月期決算控えて様子見も

どう見るこの相場

 今週1月15日〜19日の株式市場は、世界的な景気拡大への期待感や、地政学リスクへの警戒感の後退で、引き続き堅調な展開が想定される。ただし年初に急伸した反動のスピード調整や、次週から本格化する企業の10〜12月期決算発表を控えて、様子見ムードを強める可能性もありそうだ。

■景気拡大への期待感で堅調だが、決算発表控えて様子見も

 前週(1月9日〜12日)の日経平均株価は、週初9日は135円46銭高と好調に始まったが、10日〜12日は3日続落の展開となった。為替が1ドル=111円台前半までドル安・円高方向に傾いたことも影響した。ただし10日〜12日合計の下落幅は196円17銭にとどまっている。スピード調整の範囲だろう。

 今週(1月15日〜19日)は基本的には世界的な景気拡大への期待感、北朝鮮やイランを巡る地政学リスクへの警戒感の後退で、引き続き堅調な展開が想定される。前週末12日の米国株が大幅高だったことも支援材料だ。

 ただし、年初に急伸した反動のスピード調整が完了したとも言い切れず、次週(1月22日〜26日)から本格化する企業の10〜12月期決算発表を控えて、様子見ムードを強める可能性もありそうだ。為替が1ドル=111円台とややドル安・円高水準であることも買い控えに繋がりそうだ。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:23 | どう見るこの相場