[どう見るこの相場]の記事一覧
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記事一覧 (01/07)【どう見るこの相場】新春の「びっくり相場」はファンダメンタルズ重視で高利益進捗銘柄の第3四半期決算発表を先取りも一法
記事一覧 (01/03)【2019年相場展望】相場格言では「亥固まる」だが・・・=浅妻昭治
記事一覧 (01/03)【波乱黎明の2019年】カオスの幕開け!テクニカルでは16000円割れも=中西文行
記事一覧 (01/02)【新春相場展望】上値の重い展開だが5月末から7月の七夕を目安に出直りに期待
記事一覧 (01/01)【2019年株式市場大予測】年末高に向かう可能性あり=シニアアナリスト・水田雅展
記事一覧 (12/30)【2019年に狙えるセクター&銘柄】内需関連かつ低位割安の成長株に注目
記事一覧 (12/25)【どう見るこの相場】逆相関の数少ないクリスマス・プレゼントを手掛かりに関連2セクター株への逆張りも一考余地
記事一覧 (12/17)【どう見るこの相場】平成最後の大納会を前に「昭和は遠くなりにけり」の感慨とともに見直し余地のある「昭和銘柄」に浮上も期待
記事一覧 (12/10)【どう見るこの相場】残り少ない「戌年」はスルーして来年の干支の「亥年」を先取り新森林管理システム関連株にチャレンジ
記事一覧 (12/03)【どう見るこの相場】衣の下には一時休戦の「自国第一主義」、G20イベント通過後だからこそ地政学リスク関連株は常備株候補
記事一覧 (11/26)【どう見るこの相場】逆手の「麦わら帽子は夏に買え」セオリーで冬支度銘柄に網を張り「掉尾の〇.五振」期待も一考余地
記事一覧 (11/05)【どう見るこの相場】ポスト中間選挙相場は「鬼が出ても蛇が出ても」究極の底打ち株に悪材料織り込み済みのリバウンドを期待
記事一覧 (10/22)【どう見るこの相場】「三日の晴れなし」の季節外れの秋空相場では下値抵抗力に定評の割安オーナー企業もセレクト余地
記事一覧 (10/15)【どう見るこの相場】投資セオリーの「安値で出る悪材料は買い」を試しつつ逆張りと割安内需株買いの硬軟両様の投資スタンスで瀬踏み
記事一覧 (10/09)【どう見るこの相場】長期金利上昇でメガバンクなど金融株がギャップアップ、割り負け「01銘柄」は追随可能性の有資格候補株
記事一覧 (10/01)【どう見るこの相場】早期上方修正銘柄に2度目の業績サプライズを期待して2Q累計決算の発表日をマーク
記事一覧 (09/25)【どう見るこの相場】自民党総裁選挙のバランス感覚を参考に小型株、材料株、テーマ株への資金配分も一考余地
記事一覧 (09/18)【どう見るこの相場】「暑さ寒さも彼岸まで」シナリオならまず定石通りに売られ過ぎ銘柄の「リターン・リバーサル」にトライ余地
記事一覧 (09/10)【どう見るこの相場】9月期末恒例の中間配当の権利取りイベントで波乱を乗り切る消去法の消去法で低位有配株に出番も
記事一覧 (09/03)【どう見るこの相場】「山より大きい猪は出ない」なら東証マザーズ市場の2017年IPO株に市場再興の牽引役を期待
2019年01月07日

【どう見るこの相場】新春の「びっくり相場」はファンダメンタルズ重視で高利益進捗銘柄の第3四半期決算発表を先取りも一法

 日本や米国で「2019年びっくり予想」の公表が相次いだ。年明け後の米国市場も、この「びっくり予想」を躍如させるような「びっくり相場」である。ニューヨーク・ダウ工業株30種平均(NYダウ)が、1月3日に660ドル安と急落したと思ったら、週末の4日には746ドル高と急反発した。急落も急反発も、まさにトランプのカードのように、同じ株価材料が、表に出るか裏に返るかの違いによるものであった。3日のカードは、米中貿易摩擦激化による中国や米国の景気後退懸念などと裏返ったが、4日は米国の好調な雇用統計やパウエルFRB(米連邦準備制度理事会)議長の金融政策の柔軟化発言、さらに米中の次官級貿易協議への期待などと表が出た。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:18 | どう見るこの相場
2019年01月03日

【2019年相場展望】相場格言では「亥固まる」だが・・・=浅妻昭治

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★2019年は、日米とも選挙の年

 新年2019年の干支は、「亥」である。相場格言では「亥固まる」とされており、株価にとってはそう悪くない年回りとなっている。しかし、前年の「戌年」相場が、格言の「戌笑う」に反して「泣き笑い」に終わっただけに、これが尾を引き「亥年」相場が、格言通りに「固まる」か、それともなおボラティリティーの高い動きが続くかどうかは微妙である。2019年は、日米とも選挙の年となるからだ。

★アベノミクスの終焉も・・・

 米国では、2020年の大統領選挙に向けて選挙キャンペーンがスタートし、再選を目指すトランプ大統領の政権運営の予見性が不確かな「トランプ・リスク」がより強まる不安がある。一方、日本でも4月の統一地方選挙、7月の参議院議員選挙と続く。

 満6年を経過したアベノミクスの閉塞感の打破や政治信条の憲法改正などから、安倍晋三首相が衆参同時選挙に踏み切るとの観測も底流している。大手国内証券の「2019年びっくり予想」でも、安倍首相の退陣やアベノミクスの終焉などが選ばれている。そうしたことがあり得るとすれば、選挙関連銘柄に照準を合わせて待ち伏せ買いをするのも一考余地がありそうだ。(本紙編集長・浅妻昭治)

【特集】
【新春注目銘柄】選挙関連銘柄に照準、待ち伏せ買いに一考余地(2019/01/01)

【注目の選挙関連】
西尾レントオール:必勝ダルマなど選挙用品レンタル人気に大阪万博の関連工事先取りもオン(2019/01/01)
セプテーニ・ホールディングス:極低位値ごろは穴株素地を内包し電通との資本・業務も期待増幅(2019/01/01)
ムサシ:業績・株価感応度は高く2017年10月総選挙ではストップ高し業績を上方修正(2019/01/01)

【相場展望】
【波乱黎明の2019年】カオスの幕開け!テクニカルでは16000円割れも=中西文行(2019/01/03)
【新春相場展望】上値の重い展開だが5月末から7月の七夕を目安に出直りに期待=信濃川(2019/01/02)
【2019年株式市場大予測】年末高に向かう可能性あり=シニアアナリスト・水田雅展(2019/01/02)
【新春注目銘柄】選挙関連銘柄に照準、待ち伏せ買いに一考余地=浅妻昭治(2019/01/02)
【2019年銘柄選択の中長期テーマ】新技術関連が本命!次の成長株を発掘する好機=水田雅展(2019/01/01)
【2019年に狙えるセクター&銘柄】内需関連かつ低位割安の成長株に注目=中西文行(2019/01/01)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:40 | どう見るこの相場

【波乱黎明の2019年】カオスの幕開け!テクニカルでは16000円割れも=中西文行

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【ロータス投資研究所代表、中西文行 氏】

■テクニカルでは16000円割れに

 世界の主要株価指数は、18年11月に過去52週高値から10%以上も下落し「弱気相場」入りを示した。12月17日に新債券王と称されるジェフリーズのガントラック氏は「米国株は弱気相場に入った」と宣言、12月25日には20%以上の下落となり、「弱気相場」の長期化を決定づけた。戻り相場の上値が低く重くなったからだ。

 日経平均株価の日足と移動平均線で見ると、下から、日足、5日移動平均、25日移動平均、75日移動平均と並び「逆のパターン」を形成、先安を示し、200日移動平均の傾きもフラットから下向きに変わり、弱気相場の長期化を示している。また、12月の日経平均株価など主要株価指数の月足は「陰線」となった。経験則では、12月が陰線となった場合、翌年1月以降の株式相場は軟調となる。すなわち、18年と同様に1月の月足も陰線となれば、アノマリーでは19年の年足も陰線となり、年末安を示すことになる(日経平均株価18年1月大発会23506円、1月末23098円、大納会の12月末21000円前後)。すなわち、テクニカルでは19年の株式相場は下落となる。

 日経平均株価は、値幅で18年年間は約5000円下落、19年は18年よりも世界情勢の悪化により、値幅5000円超下落と想定され、足元の水準から年後半に16000円割れも起こり得る。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:32 | どう見るこの相場
2019年01月02日

【新春相場展望】上値の重い展開だが5月末から7月の七夕を目安に出直りに期待

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■米中貿易摩擦の動向に左右される展開

 2018年の東京株式市場は、欧米の長期金利の上昇を嫌気され、日経平均株価は3月26日に2万0347円49銭の安値を付けた後、企業業績の好調見通しを手掛かりに10月2日に2万4448円07銭の昨年来高値と上昇しましたが、米中貿易摩擦の激化による世界景気の減速懸念が強まり、12月26日に昨年来安値1万8948円58銭と下落し、1万9000円を割り込む場面も見られました。

 日経平均株価は、昨年1月23日高値2万4129円34銭、同10月2日に2万4448円07銭の昨年来高値と上昇した後、3月26日の安値2万0347円49銭を割り込んだため、二番天井を形成した感がありますので、19年の東京株式市場は、米中貿易摩擦の動向に左右される展開が続き上値の重い展開が予想されます。

 ただ、下落局面では日銀によるETF買いが入ると予想されるほか、目先リターンを狙った買い、買い戻しも入ると思われますので、極端に下げ幅を広げる場面では、短期的なトレードでは逆張り好機と考えます。

■日経平均予想レンジは1万5000円〜2万2000円

 全般相場は、米中貿易摩擦がある程度の妥協、着地点を見出すようであれば、日経平均寄与度の高い銘柄を中心にリバウンド相場もされそうですが、今2019年3月期業績予想についてはほぼ株価に織り込んでおり、来20年3月期業績予想が出揃う5月末位から7月の七夕を目安に出直りを期待しています。

 日経平均株価の予想レンジは、1万5000円〜2万2000円。

 物色動向は、大阪万博・IR関連(大阪銘柄)、キャッシュレス関連といったテーマ銘柄のほか、創薬ベンチャー、個別に業績が好調な銘柄等に注目しています。(株式評論家・信濃川)


【相場展望】
【どう見るこの相場】新春の「びっくり相場」はファンダメンタルズ重視で(2019/01/07)
【新春注目銘柄】選挙関連銘柄に照準、待ち伏せ買いに一考余地(2019/01/01)
【波乱黎明の2019年】カオスの幕開け!テクニカルでは16000円割れも=中西文行(2019/01/03)
【新春相場展望】上値の重い展開だが5月末から7月の七夕を目安に出直りに期待=信濃川(2019/01/02)
【2019年株式市場大予測】年末高に向かう可能性あり=シニアアナリスト・水田雅展(2019/01/02)
【新春注目銘柄】選挙関連銘柄に照準、待ち伏せ買いに一考余地=浅妻昭治(2019/01/02)
【2019年銘柄選択の中長期テーマ】新技術関連が本命!次の成長株を発掘する好機=水田雅展(2019/01/01)
【2019年に狙えるセクター&銘柄】内需関連かつ低位割安の成長株に注目=中西文行(2019/01/01)

【トピックス】
【新製品&新技術NOW】花王:新年に商品化を目指す5つの技術イノベーション(2019/01/02)
【今年活躍期待の銘柄】キクカワエンタープライズは出遅れ感から水準訂正高へ(2018/12/31)
【話題】米中貿易戦争が日本に与える影響(2018/12/31)
米国際貿易委員会(USITC)の衝撃、日本への影響も顕在化(2018/12/31)
米国の利上げ、円高メリットに注目(2018/12/30)
【株式投資の醍醐味】社長インタビューで見つけた中期上昇銘柄の共通点(2018/12/30)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:43 | どう見るこの相場
2019年01月01日

【2019年株式市場大予測】年末高に向かう可能性あり=シニアアナリスト・水田雅展

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【日本インタビュ新聞社・シニアアナリスト:水田雅展】

■2019年は前半が調整色でも年末高に向かう可能性

 2019年の株式相場もトランプ米大統領の言動に敏感な1年となりそうだ。米中貿易戦争・IT覇権争いの動向が最大の焦点となり、前半は世界経済減速を警戒して調整色を強めそうだ。ただし米大統領選の前年は米国株が上昇するというアノマリーもあり、政策期待で年末高に向かう可能性があるだろう。

■米中の貿易戦争・IT覇権争いの動向が最大の焦点

 2019年の最大の焦点は米中の貿易戦争・IT覇権争いの動向だろう。米中関係の緊張が高まれば、世界経済への悪影響が警戒されて、株式相場は世界的にリスクオフの動きで調整色を強めることになる。

 米中が互いに関税を引き上げる貿易戦争は、2018年12月1日の米中首脳会談で、猶予措置として「90日間の一時休戦」に入り、2019年3月1日までの期限内に交渉が進展するかが当面の注目点となっている。

 そして2019年1月前半には次官級会合が実施される見込みだ。閣僚級ではなく次官級のため大きな進展は望めないとの見方もあるが、次官級会合を経て米中の緊張緩和の方向に向かえば株式相場にとって好材料となる。

 ただし、中国が2019年1月から米国製自動車への報復関税を3ヶ月停止すると表明し、また米国産大豆の輸入を再開するなど、一定の譲歩の姿勢をアピールしているとはいえ、新冷戦とも呼ばれるIT覇権争いが背景にあり、中国も国家戦略に掲げた「中国製造2025」に向けて簡単には譲歩しないと考えられる。したがって基本的には容易に解決できる問題ではない。

 米国を中心に中国の通信機器大手ファーウェイの製品を排除する動きも広がっており、米中間の緊張の高まりは株式相場にとって最大の波乱要因となる。(日本インタビュ新聞社・シニアアナリスト:水田雅展)
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:25 | どう見るこの相場
2018年12月30日

【2019年に狙えるセクター&銘柄】内需関連かつ低位割安の成長株に注目

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★慎重な銘柄選択と注目株★

 2019年の日本株投資対象は、世界情勢に敏感な海外機関投資家の日本株売却リスクや円高リスクも考慮し、自動車、電機、機械、精密など国際優良株、輸出関連株は敬遠し、内需関連かつ低位割安の成長株に注目となろう。

 ソフトウエア関連株に目立つが、低PBR、高配当利回り、株主優待充実かつ連続増収増益の小型株である。国内成長株なら市場シェア国内トップか競合企業のいないような企業だ。小型株は海外機関投資家があまり保有していないし、将来の日銀のインデックスETF、日経平均採用銘柄の売却処分の影響も限定的と考えるからだ。ただ、投資タイミングも大切で、1月、2月四半期決算発表、4月、5月の本決算発表に注意し、押し目狙いに徹したい。

★大穴狙いは、大きく売られた証券株★

 多くの銘柄が12月に年初来安値を更新したが、ソフトバンク<9434>(東1)の売出価格割れもあり、投資家心理は悪化している。じっくり銘柄を研究し、安値を拾いたい。大穴狙いなら大きく売られた証券株である。具体的な注目銘柄に関しては18年12月の日本インタビュ新聞社「株式講演会」の私のビデオを視聴していただければ幸いである。(ロータス投資研究所代表・中西文行)



【相場展望】
【どう見るこの相場】新春の「びっくり相場」はファンダメンタルズ重視で(2019/01/07)
【新春注目銘柄】選挙関連銘柄に照準、待ち伏せ買いに一考余地(2019/01/01)
【波乱黎明の2019年】カオスの幕開け!テクニカルでは16000円割れも=中西文行(2019/01/03)
【新春相場展望】上値の重い展開だが5月末から7月の七夕を目安に出直りに期待=信濃川(2019/01/02)
【2019年株式市場大予測】年末高に向かう可能性あり=シニアアナリスト・水田雅展(2019/01/02)
【新春注目銘柄】選挙関連銘柄に照準、待ち伏せ買いに一考余地=浅妻昭治(2019/01/02)
【2019年銘柄選択の中長期テーマ】新技術関連が本命!次の成長株を発掘する好機=水田雅展(2019/01/01)
【2019年に狙えるセクター&銘柄】内需関連かつ低位割安の成長株に注目=中西文行(2019/01/01)

【トピックス】
【新製品&新技術NOW】花王:新年に商品化を目指す5つの技術イノベーション(2019/01/02)
【今年活躍期待の銘柄】キクカワエンタープライズは出遅れ感から水準訂正高へ(2018/12/31)
【話題】米中貿易戦争が日本に与える影響(2018/12/31)
米国際貿易委員会(USITC)の衝撃、日本への影響も顕在化(2018/12/31)
米国の利上げ、円高メリットに注目(2018/12/30)
【株式投資の醍醐味】社長インタビューで見つけた中期上昇銘柄の共通点(2018/12/30)

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:27 | どう見るこの相場
2018年12月25日

【どう見るこの相場】逆相関の数少ないクリスマス・プレゼントを手掛かりに関連2セクター株への逆張りも一考余地

どう見るこの相場

 押し詰まるどころか押し潰されそうな年末相場である。東京市場の「掉尾の一振」期待は、大空振りの「掉尾の三振」に終わりそうだし、米国市場のサンタ・ラリー期待も、サンタクロースの乗る橇を引くトナカイの首にかけたカーベルの音が待てど暮らせど聞こえてこない。日米両市場は、いずれも年初来安値を更新しなおダインサイド・リスクを強めている。果たしてクリスマス明けには、ベッド脇に置いた靴下のなかにはどんなクリスマス・プレンゼントが入っているのか?
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:52 | どう見るこの相場
2018年12月17日

【どう見るこの相場】平成最後の大納会を前に「昭和は遠くなりにけり」の感慨とともに見直し余地のある「昭和銘柄」に浮上も期待

どう見るこの相場

 平成最後の師走相場だというのに、国内市場、海外相市場とも値動きの荒い株価推移が続く。急上昇もするが急降下もするまるで高速エレベーター相場である。無理もない。アップサイドの好材料は露程にも見当たらず、ダウンサイドのリスク材料ばかりが目白押しだからだ。この師走相場の平成最後の大納会が大引けしたあと、平成相場のそれぞれのシーンを思い起こし30年間のパフォーマンスの心穏やかでない総括を迫られる投資家は少なくないはずだ。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:15 | どう見るこの相場
2018年12月10日

【どう見るこの相場】残り少ない「戌年」はスルーして来年の干支の「亥年」を先取り新森林管理システム関連株にチャレンジ

どう見るこの相場

 師走相場は、わずか1週間で早くも大勢が決したようである。12月1日の米中首脳会談のあとに、トランプ大統領が、自らを「タリフ・マン(関税マン)」と呼び、「メイク アメリカ リッチ アゲイン(米国を再び豊かにする)」とツイートし、返す刀で同日に中国の通信機器大手・華為技術の副会長を逮捕したと5日に明らかにするに及んでは、「そこまでやるか!」とショックを受けないのがおかしく、米中貿易戦争の帰趨のシナリオを頭に浮かべた投資家も多いはずだ。「取引(ディール)」を迫られた習近平国家主席が、余程の譲歩をしない限り中国景気はもちろん、米国景気も真っ黒な厚い雲には長く覆われることになるからだ。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:49 | どう見るこの相場
2018年12月03日

【どう見るこの相場】衣の下には一時休戦の「自国第一主義」、G20イベント通過後だからこそ地政学リスク関連株は常備株候補

どう見るこの相場

 いよいよ平成最後の大納会が、あと18営業日後に迫ってきた。この平成最後の師走相場が、華々しく「掉尾の一振」で終わるか、それとも期待も虚しく「掉尾の三振」を喫するかは、前週末に地球の裏側のアルゼンチンで開催されたG20(20カ国・地域首脳会議)中の各国首脳会談の動向に掛かっていた。なかでも最注目イベントは、日本時間の12月2日8時過ぎに終了した米中の首脳会談で、トランプ大統領と習近平国家主席とが、米中貿易摩擦について何らかの折り合いをつけるベスト・シナリオとなるか、それとも会談が平行線のまま物別れとなるワースト・シナリオとなるかで、強弱感が分かれていた。

 幸いなことにこの首脳会談は、ベスト・シナリオでもワースト・シナリオでもなく、ほぼ市場の観測通りの決着となって米中貿易戦争は、一時休戦となるようである。米国は、来年1月からの関税引き上げを猶予し、中国は農産物などの輸入を拡大させるとともに、知的財産保護などの中国の構造改革の協議を継続し、90日以内に合意に達しない場合は、関税率を25%に上乗せして追加関税を発動する内容である。ワースト・シナリオの貿易戦争の激化が回避され、11月29日に利上げの早期打ち止めを示唆したパウエルFRB(米連邦準備制度理事会)議長の講演に続く早めのクリスマス・プレゼントともなるもので、週明けからは、これまで上値を抑えられていた中国関連株が戻りを試す動きなどを中心に相場全般もどこまで「掉尾の一振」が盛り上がるかチャレンジすることになる。平成相場が、「終わり良ければすべて良し」となれば万々歳である。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:02 | どう見るこの相場
2018年11月26日

【どう見るこの相場】逆手の「麦わら帽子は夏に買え」セオリーで冬支度銘柄に網を張り「掉尾の〇.五振」期待も一考余地

どう見るこの相場

 年末相場にサプライズはあるのか?「掉尾の一振」は望めるのか?――――すべての市場参加者が、交錯させている期待と不安であると推察される。なぜなら日経平均株価も、ニューヨーク工業株30種平均も、いずれもが昨年2017年の大納会終値を下回り、1年間の投資パフォ−マンスがマイナスとなる「全員負け相場」となっているのは間違いないからで、マーケットを引っ掻き回し、上手く立ち回ったようにみえた海外ヘッジファンドさえ、年末を前に解約に怯えているらしいという情報が漏れ聞こえてくる。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:04 | どう見るこの相場
2018年11月05日

【どう見るこの相場】ポスト中間選挙相場は「鬼が出ても蛇が出ても」究極の底打ち株に悪材料織り込み済みのリバウンドを期待

どう見るこの相場

 今週はいよいよ世界最注目の政治イベントを巡る三択問題の答えが出る。政治イベントとは、もちろん米国の中間選挙である。中間選挙後の相場展開については、「鬼が出るか蛇が出るか」世界中が見守っているが、事前におよそ3通りの相場シナリオが観測されていた。一つは、イベント通過で先行きの不透明感が払拭されるとする見方で、株価にとってフォローなるシナリオである。あと二つは、選挙結果に左右されるシナリオで、一つは、事前の情勢分析通りに共和党が上院で多数派となるものの、下院は民主党が多数派となり議会のねじれ現象が生まれるケースで、トランプ大統領がレームダック化して減税法案の成立などが危ぶまれ株価にアゲインストとなる。もう一つは、情報分析を覆す番狂わせとなり上院、下院とも共和党が多数派となるケースで、これもトランプ大統領の「米国第一主義」がさらにヒートアップし、日本、中国などとの貿易協議で強硬姿勢が強まるシナリオで、これも株価に大逆風となる。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:16 | どう見るこの相場
2018年10月22日

【どう見るこの相場】「三日の晴れなし」の季節外れの秋空相場では下値抵抗力に定評の割安オーナー企業もセレクト余地

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 マーケットは、秋晴れのはずが「春に三日の晴れなし」と季節外れの荒れ模様が続いてる。無理もない。市場の上空を低気圧が覆っているからだ。米国の長期金利上昇、米国財務長官の円安牽制発言、中国の景気減速懸念、サウジアラビアの反体制記者殺害疑惑、英国のEU(欧州連合)離脱交渉の難航などと、低気圧ばかりが次々と急速に通過している。

 さらに市場センチメントを神経質にさせているのが、日米両市場での主力銘柄の波乱展開だ。米国市場では、長期金利の上昇で割高としてハイテク株のフェイスブック、アップルなどのいわゆる「FANG」が売られ、東京市場では、日経平均株価への寄与度の高いファナック<6954>(東1)、ファーストリテイリング<9983>(東1)、ソフトバンクグループ<9984>(東1)などの超値がさ株が、先物売買主導で半端でない値動きしている。その上昇、下落がリスクオン、リスクオフの振幅を激しくしている。

 この日米両市場の主力銘柄には、共通項がある。オーナー企業であることだ。創業者のサクセス・ストーリーが、カリスマ性を高めてグローバルな影響力をいっそう強め、その消長が、マーケットの先行きを左右するほどプレゼンスを確固としてきた。東京市場でも、もともと創業家のDNAを堅守するトヨタ自動車<7203>(東1)に代表されるように、オーナー企業の不況耐性、下値抵抗力には一目も二目を置かれてきた。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:58 | どう見るこの相場
2018年10月15日

【どう見るこの相場】投資セオリーの「安値で出る悪材料は買い」を試しつつ逆張りと割安内需株買いの硬軟両様の投資スタンスで瀬踏み

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 「ハイテク株売りの割安株買い」 9月相場まで日米両市場は、ほぼこの相場シナリオ通りに推移してきた。長期金利が上昇するなか高PER水準まで買われたハイテク株から利ザヤが拡大する金融株や小売り株などの景気敏感株への乗り換えシナリオである。東京市場でも、日経平均寄与度の高い超値がさ株から、TOPIX(東証株価指数)構成の時価総額の大きい内需系銘柄へのシフトが進んだ。ところが、10月9日に米国の10年物国債利回りが、7年7カ月ぶりの水準まで急上昇すると、米国のダウ工業株30種平均株価(NYダウ)は、わずか3日間で約1500ドル安し、日経平均株価も、急落を繰り返して10月2日の日中につけた年初来高値2万4448円から2000円超も下げてしまった。前週9日付けの当コラムを含めて、大方がこの相場シナリオの見直しを迫られ、慌てさせられた。

 問題は、この株価急落がアルゴリズム(自動売買注文)取引などによる機械的・一時的な調整にとどまるか、それともトレンド転換して本格調整相場入りする前触れかということになる。この判断は、株価急落の要因をどう分析するかに深くかかわってくる。トランプ大統領からすれば、金利引き上げを急ぐFRB(米連邦準備制度理事会)を「クレージー」と非難したから「FRBショック」である。一方、世界経済見通しを下方修正した国際通貨基金(IMF)は、この要因をトランプ政権発の貿易戦争としているから「トランプ・ショック」と断ずるはずだ。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:09 | どう見るこの相場
2018年10月09日

【どう見るこの相場】長期金利上昇でメガバンクなど金融株がギャップアップ、割り負け「01銘柄」は追随可能性の有資格候補株

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 またまた3連休である。しかも3連休前の5日の米国市場では、9月の雇用統計の発表が予定され、重要イベントが控えていたことは9月の第3週、第4週と同様であった。日経平均株価は、3連休前に3日続落し約500円安し、フシ目の2万4000円を割って引けており、3連休明けの9日は、米国の長期金利の急上昇やイタリアの財政懸念などは、織り込み済みとなってスタートするのかどうか、前2回と同様に判断に悩むところだった。イタリアの財政懸念が追い討ちとなり、それに中間選挙まであと1カ月を切り、暴露本や脱税疑惑のスキャンダルに追われているトランプ大統領から、なりふり構わぬどんなハプニングが飛び出さないか潜在的なリスクまで心配しなくてはならなった。

 幸いなことに、3連休最終日8日の米国ニューヨーク工業株30種平均(NYダウ)は、小幅ながら3営業日ぶりに反発した。債券市場は、コロンバスデーの祝日で休場となったが、3連休前の5日に米国の10年物国債利回りが一時、3.24%と2011年5月以来の水準まで急上昇していたことで銀行株や小売り株のディフェンシブ系の割安株が買い直されたことが反発につながった。この長期金利の上昇は、投資セオリーでは相対的に高PER(株価収益率)まで買われているハイテク株(成長株)が、割高感を強めて調整局面入りする一方、消去法的に運用環境の改善、利ザヤ拡大期待を背景に大手金融株などの割安株選好が進むファクターとされた。実際に8日の米国市場では、NYダウは反発したものの、ハイテク株中心のナスダック総合株価指数は、3営業日続落となった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:57 | どう見るこの相場
2018年10月01日

【どう見るこの相場】早期上方修正銘柄に2度目の業績サプライズを期待して2Q累計決算の発表日をマーク

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 「一度あることは二度ある、二度あることは三度ある」とサプライズを期待するのは、投資家心理の本性である。株式投資には、ある種の連想ゲーム的な要素があって、急騰した銘柄と同じ柳の下で続く「二匹目の泥鰌」、「三匹目の泥鰌」をゲット、マーケットを出し抜くこの投資家心理の発露は、過去数限りない実戦で裏打ちされ勝利の方程式として定着している。

 さて名実ともに10月相場入りとなって、初っ端に9月30日の沖縄県知事選挙で野党支援候補が当選するニュースが飛び込んできた。株価は、ネガティブに反応して始まりそうだが、これを割り引いてもマーケットが、いまもっとも「一度あることは二度ある」と期待しているのは、昨年10月相場入りとともに始まった16営業日続伸の再現だ。昨年10月相場は、この16連騰中に10月22日投開票の衆議院選挙で自民・公明党の与党が圧勝したことを挟んで、日経平均株価は1448円高、7.11%も急騰した。今年も、9月13日から9月26日まで8営業日続伸し、27日には反落したものの、28日には大きく切り返し323円高で引けており、一時は年初来高値を更新し、26年10カ月ぶりの高値をつけた。13日から28日までの日経平均株価の上げ幅も、1515円と昨年10月の16連騰時をややオーバーした。この間、9月20日の自民党総裁選挙での安倍3選を挟んでいることも類似しており、沖縄県知事選挙での与党推薦候補の落選を乗り越えて、昨年10月相場のサプライズが再現されれば、この先、日経平均株価の2万5000円、2万6000円も遠くないとする皮算用も聞かれ始めている。

 もう一つマーケットで再現期待が高いのが、業績の上方修正である。10月相場入りとともに3月期決算会社の第2四半期(2018年4月〜9月期、2Q)累計業績の発表が始まる。米中貿易戦争のエスカレートや日米の物品貿易協定(TAG)交渉が続く逆風下、上場企業がどのような決算を開示してくるか、最大の注目ポイントとなってくる。ここでもサプライズの再現期待が高いのは、今年7月〜8月の第1四半期(2018年4月〜6月期、1Q)決算の開示時に、早くも今期業績を上方修正した銘柄の再上方修正である。沖縄県知事選挙の影響で全般相場が下ぶれるようなことがあれば、個別銘柄物色が強まり、余計に期待度も増す可能性がある。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:10 | どう見るこの相場
2018年09月25日

【どう見るこの相場】自民党総裁選挙のバランス感覚を参考に小型株、材料株、テーマ株への資金配分も一考余地

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 かつて兜町では、場味と需給で投資判断をするのが一般的であった。相場が底打ちした時などは「コツンと音がした」と感覚的に表現したことなどが典型である。調査マンが作成したリポートなどは、「理論家は、理路整然と曲がる」などと笑い飛ばしたものだ。しかし変われば変わるものである。いつの頃からか、その調査マンの呼び方が、アナリスト、ストラテジスト、エコノミストなどとカタカナ表記に変わり、作成するリポートも、海外投資家の投資資金を呼び込んだり、個別銘柄の株高を誘発するケースも増えているから隔世の感が強い。

 ただその理論家筋も、3連休を挟んだ前週の日経平均株価の6日続伸については、相場コメントの作成にやや手間取った印象が強い。米トランプ政権が、中国向けに制裁関税の第3弾を発動することは分かっていたし、実際に第3弾が発表された3連休最終日の17日には、トランプ大統領は、中国が報復関税に動けば中国からの輸入品の全額に制裁関税をかけるとブラフ(脅し)をかけた。米中貿易戦争のチキンレースが、ヒートアップしたからだ。株高加速を横目に、ようやくまとめられた相場コメントは、9月14日のSQ値(特別清算指数値)算出や9月中間期末が絡んだ需給要因と、9月20日に予定されていた自由民主党の総裁選挙への期待ということでほぼ落ち着いたようであった。

 今週も、前週と同様に3連休明けの火曜日から商いがスタートし、月替わりとなる10月相場に向け内外で重要イベントが目白押しとなっている。連休最終日24日の日米の閣僚級貿易協議(FFR)、26日の日米首脳会談、30日の沖縄県知事選挙、10月1日の内閣改造と続く政治日程に加え、9月24日の米中の制裁関税第3弾発動、9月25日、26日のFRB(米連邦準備制度理事会)のFOMC(公開市場委員会)を皮切りにニュージーランド、メキシコ、インドなど各国の中央銀行の金融政策決定会合も相次ぐ。米国とカナダの北米自由貿易協定(NAFTA)の再交渉期限は、9月末にも迫っている。>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:51 | どう見るこの相場
2018年09月18日

【どう見るこの相場】「暑さ寒さも彼岸まで」シナリオならまず定石通りに売られ過ぎ銘柄の「リターン・リバーサル」にトライ余地

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 3連休前の前週末14日のメジャーSQ値(特別清算数値)算出は、申し分のないイベント・ドリブンとなった。日経平均株価は、2万3000円台を回復して寄り付き、寄り後に一時ダレて一部に「幻のSQ」との弱気観測が出たものの、切り返して2万3000円台をキープ、そのままSQ値(2万3057円)を上回ってほぼ高値圏で引けた。個別銘柄でも、先物主導で一人勝ちしていたファーストリテイリング<9983>(東1)やソフトバンクグループ<9984>(東1)も、対照的に値崩れして年初来安値へ突っ込んでいた半導体関連株なども等しく急伸した。年初来安値更新銘柄も日々、拡大し年初来高値更新銘柄の倍どころか10倍の約300銘柄近くまで膨れ上がっていたが、高値更新株の半分にまで急減した。

 これは「暑さ寒さも彼岸まで」シナリオを示唆するシグナルかもしれない。記録的な猛暑や相次ぐ自然災害に見舞われた今年の夏の異常気象が、彼岸入りとともに平常に復し安定するのと軌を一にして、秋相場も、米中貿易戦争やトルコ・ショックなどに揺さぶれ続けてきた夏相場からは一変、日経平均株価の2万3000円台で再三押し返されていたボックス相場からの上放れを示唆するとの相場シナリオである。現に市場では、早くも日経平均株価は、過去3回、タッチしたあと跳ね返された2万3000円台をベースに年初来高値2万4129円にトライするとの強気観測も聞かれるようになった。「幻のSQ」解消が、市場を覆っていた弱気ムードの霧を吹き払ってくれたようだ。もちろん、週明け17日の米国株は、米国のトランプ大統領が中国向けに第3弾の制裁関税を発表すると伝えられて4営業日ぶりに反落しており、連休明けの東京市場も、同日にほぼ軒並み上昇したADR(米国預託証書)の日本株と綱引きとなるなど影響を受けるのは間違いないが、この先、同大統領のこれ以上の「チャブ台返し」がないとの前提付きではある。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:34 | どう見るこの相場
2018年09月10日

【どう見るこの相場】9月期末恒例の中間配当の権利取りイベントで波乱を乗り切る消去法の消去法で低位有配株に出番も

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 9月相場は、散々のスタートとなった。一貫してトランプ米国大統領のパワハラまがいの辣腕、ディール(取引)にいいように振り回されてきたうえに、やっと国内市場の独自材料が出てきたと思ったら、これが飛んだネガティブ材料続きとなっているからだ。TATERU<1435>(東1)の融資審査書類の改ざん問題は、不動産株や地銀株を巻き込んでさらに横に広がる気配だし、台風や地震による西日本や北海道の激甚災害は、日本列島のインフラの脆弱性を内外に露呈し、市場マインドを萎縮させ圧迫した。前週末には、日米貿易協議に圧力をかけるトランプ大統領の強硬発言も伝えられ、8月末には、上値フシとして2万3000円台が意識されたのに、週明けは、一転して下値フシの2万2000円台割れも心配しなくてはならないと目まぐるしい。

 出だしの秋相場は、移ろいやすい「秋の空」通りの推移となっているもので、ならばいっそのこと「陰が極まれば陽になる」の展開も期待したくなる。考えたくはないが陰が極まる「セーリング・クライマックス」に見舞われることになれば、もちろん株価が急落するグロース株(成長株)のリターン・リバーサル買い(逆張り)がもっとも値幅効果が大きいと腕まくりして正解となる。ただそうした男性的な調整は、日本銀行の上場投資信託(ETF)買いやそこそこの企業業績を前提にすれば、シナリオ圏外となり、かといって上値も下値も限定的な膠着相場が続くなようだと「陰が極まる」時期もキッカケの材料も株価水準のいずれもが、まだまだ紆余曲折が予想され、トレンドが自明になるには時期尚早の感は拭えない。そうなると、消去法的にバリュー株(割安株)をターゲットにする次善の投資スタンスも浮上する。折から9月相場は、3月期決算会社の中間配当の権利取りの恒例イベントも重なる。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:58 | どう見るこの相場
2018年09月03日

【どう見るこの相場】「山より大きい猪は出ない」なら東証マザーズ市場の2017年IPO株に市場再興の牽引役を期待

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 日経平均株価は、今年8月28日と30日の取引時間中に2万3000円台にタッチしたあと、2万2000円台へ撃退されてしまった。今年5月、6月に続き3回目で、こうも続くと2万3000円が心理的な節目として余計に意識され、戻り売りや目先の利益確定売りなどのリスク回避スタンスが優先し、上値はさらに重く感じられてくる。

 というのも相場環境は、9月相場も前途多難であるからだ。懸念材料が山積みとなっている。米国の中国製品2000億ドルへの制裁関税第3弾の発動、トルコ問題に端を発した新興国通貨の急落、米国とカナダの北米自由貿易協定の再交渉、日本と米国の経済協議、さらに国内でも20日に自民党の総裁選挙を控えるなど株価を大きく揺さぶる難問ばかりが目につく。投資セオリーでは、事前に想定される悪材料(好材料)はすでに株価に織り込み済みとするのは常識となっており、予想(理想)で売って(買って)、現実で買う(売る)ケースは、今年も何回も繰り返され、9月相場もこうした株価特性の発揮を期待したいものだ。ただ厄介なのは、こうした懸念材料の震源地が、すべて米国のトランプ大統領にあることである。

 兜町では昔から「山より大きい猪は出ない」と言い交して過度の警戒感を戒め、底なし沼の株安への恐怖心を抑えてきた。しかし、トランプ大統領が、今年11月の中間選挙に向けてツイッターでのつぶやきをさらにエスカレートさせるようだと、ことによると、山より大きい猪が出てこないとも限らず、さらに弱気相場のシンボルの「熊(ベア)」まで引き連れてくるかもしれないから油断ができないのである。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:43 | どう見るこの相場