[IR企業情報]の記事一覧
  (ブログ内の記事検索は右サイドバーの検索窓から)

記事一覧 (11/05)インフォコム 医療機関向け「患者説明支援システム」がJCHO九州病院に採用
記事一覧 (11/05)【中間決算速報】寿スピリッツ:2Q(7〜9月)売上高、前年同期比4.5%増収
記事一覧 (11/05)TAC トーハン・コンサルティングと業務提携し、介護系資格取得教室をTAC主要校舎で開講
記事一覧 (11/05)ワークマン 10月は日中の寒さがほとんどなく、秋冬商品の本格的な動きには至らず
記事一覧 (11/04)パシフィックネット 「Windowsクラスルーム包括プログラム」のサービスメニューとして「教育機関のお客様向けECOサービス」を展開
記事一覧 (11/04)ケンコーマヨネーズ 東芝とサラダ事業について業務提携
記事一覧 (11/04)ラクーン 連結子会社のトラスト&グロースはスタンドファームと業務提携契約を締結
記事一覧 (11/02)日本アジアグループ:湖西市(静岡)公募の太陽光発電事業者に決まる
記事一覧 (10/31)パイプドビッツ 「政治山」は「政治家プロフィールページ」を10月31日に提供開始
記事一覧 (10/31)キーコーヒー:『KEY クリスタルドリッパー』が誕生!
記事一覧 (10/30)キーコーヒー:抽選で1226名に「上質なコーヒー時間」があたる!
記事一覧 (10/29)パイプドビッツ カレン主催「レスポンシブメールセミナー」に登壇
記事一覧 (10/29)クリーク・アンド・リバー社 本日(29日)、25周年記念株主優待を発表
記事一覧 (10/29)ジャパンディスプレイ 一昨年、昨年に引き続きイノベーションビークルを開発
記事一覧 (10/28)日本マニュファクチャリングサービス ベトナムでNMS IRが新たに労働派遣ライセンスを取得
記事一覧 (10/28)日本アジアグループ:「技術と金融の融合」が具現化、新F運営業者に決定
記事一覧 (10/28)日本エンタープライズ 『ひっぱれ!ネコPing プラネット』が、20万ダウンロードを突破
記事一覧 (10/27)日本エンタープライズ 法人向けメッセンジャーアプリ『BizTalk』11月より販売開始
記事一覧 (10/27)パイプドビッツ 保険相談FPセンターのサービス拡充を「スパイラル(R)」で支援
記事一覧 (10/27)日本ライフラインは第2四半期及び通期連結業績の上方修正を発表
2014年11月05日

インフォコム 医療機関向け「患者説明支援システム」がJCHO九州病院に採用

■動画を利用した患者の印象に残る分かり易い説明が実現

 インフォコム<4348>(JQS)は4日、同社が開発した医療機関向け「患者説明支援システム」がJCHO九州病院に採用されたことを発表した。

 これまで、JCHO九州病院では入退院センターの新設にあたり、患者への諸事項の説明や指導、および問診情報の取得などにおいて、患者の理解度の向上 、説明・指導資料の一元管理による管理業務の効率化 、電子カルテ自動連携による業務効率化と院内情報の共有促進 、最新のICT技術活用によるイメージアップといった視点で業務改善に取り組んでいた。

 ところが、今回、直感的な操作画面とシンプルな操作性を備えたタブレット端末を活用した「患者説明支援システム」を導入したことで、動画を利用した患者の印象に残る分かり易い説明が実現したことに加え、問診情報の簡単入力と説明内容、問診結果の電子カルテへの連携なども実現した。

 インフォコムは、中期経営計画において、医療機関や製薬企業、健康保険組合向けにITサービスを提供するヘルスケア事業を重点事業領域の一つに位置付け、製品/サービス機能の強化や品質向上、競争力強化に取り組んでいる。医療機関向けITサービスでは、医療機器/医療システムとの連携により、「放射線情報システム」、「診療情報管理システム」、「薬剤情報管理システム」などの広範囲な医療情報を有効活用するソフトウェア製品やソリューション、情報サービスを提供し、多くの医療機関で利用されている。また、既存の製品/サービス群に加え、今回の「患者説明支援システム」をはじめ、新たに「手術部門システム」や「看護勤務管理システム」、「災害・救急自動車映像伝送システム」などをリリースしている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 11:18 | IR企業情報

【中間決算速報】寿スピリッツ:2Q(7〜9月)売上高、前年同期比4.5%増収

■クリスマス・年末・バレンタインなどイベント商戦期待、通期業績見込み据え置く

 寿スピリッツ<2222>(東1)の15年3月期上期(4月〜9月)業績は、第1四半期(4月〜6月)が消費税率引き上げに伴う駆け込み需要の反動減、物価上昇、税負担感など消費マインド減退などで低調に推移、売上高が前年同期比3.6%減となったが、第2四半期(7月〜9月)は引き続き厳しい経営環境下に天候不順の影響を受けたが、首都圏での展開強化などの施策が奏功し前年同期比4.5%の増収と健闘し、上期累計の売上高は0.6%と微増ながら増収となった。利益面では、先行投資として首都圏での展開強化及び販売力強化に向け、積極的な人材採用に伴い人件費が増加したことにより販管費・一般管理費などが増加し減益となった。

 今期通期業績見込みは、上期は公表数値を下回る状況で推移したが、下期は販促強化などクリスマス・年末・バレンタインなどイベント商戦での更なる対策強化を図り、期初計画の達成に向け取り組むことで当初見込みを据え置いた。

 上期セグメント別売り上げ状況は、明暗を分ける結果となったが、好調部門は「ケイシイシイ」が、主力の「ルタオプレミアまあある」の道内卸の強化などで2.1%増収、「九十九島グループ」は、福岡・大名に立ち上げたフレンチトースト専門店「Ivorish(アイボリッシュ)」の2号店を本年4月に東京・渋谷にオープンするなど新規出店の増加で8.4%増収となった。また、「シュクレイ」は、首都圏での多ブランド展開に注力し、販促及び接客強化で消費者への訴求力が向上、新ブランド「東京フィナンシェ」を東京駅に新規出店し17.5%増収となった。

 一方、「寿製菓」は、鳥取・松江自動車道開通(昨年3月)効果の反動減、出雲大社の遷宮効果の一巡などで山陰地区の落ち込みで3.9%減となり、「販売子会社」は、新商品(「九条ねぎ京えびせんべい処」「神戸三宮フレンチトーストラングドシャ」)の拡販で増収の反面、東海地区が伊勢神宮遷宮効果の反動減で苦戦し売上高1.4%減となった。

>>寿スピリッツのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:20 | IR企業情報

TAC トーハン・コンサルティングと業務提携し、介護系資格取得教室をTAC主要校舎で開講

■TACは、トーハン・コンサルティングが展開する講座に対して、施設の提供と会場運営を担当

 TAC<4319>(東1)は4日、トーハン・コンサルティングと業務提携し、介護系資格取得教室をTAC主要校舎で開講することに協力することを発表した。

 トーハン・コンサルティングは、東京都から訪問介護員(ホームヘルパー)養成研修の認可(指定)を受け、2011年10月に足立区北千住にて「介護教室ケアマイスター北千住校」を開校した。その後、介護職員初任者研修(旧ホームヘルパー2級)、介護支援専門員、介護福祉士国家試験受験講座、介護マナーセミナー等を開催している。現在、錦糸町校(2012年9月開校)とあわせ2校を運営している。

 一方、TACは、全国に直営校22校、提携校14校のネットワークを有し、「資格の学校TAC」及び「Wセミナー」のブランドで公認会計士・税理士・司法試験・公務員等、各種資格試験等の受験指導を行い、高い合格実績を挙げている。

 今回のトーハン・コンサルティングとの業務提携により、トーハン・コンサルティングは全国のTAC校舎で「介護教室ケアマイスターTAC教室」という名称で介護系資格取得教室を開講する予定。まず2015年1月に東京都内で「新宿教室」及び「池袋教室」を開講し、順次開講エリアを拡大する予定である。TACは、トーハン・コンサルティングが展開する講座に対して、施設の提供と会場運営を担当する。

 本業務提携により、トーハン・コンサルティングの介護系資格講座コンテンツとTACの資格取得スクール運営ノウハウという両者の強みを結合することで、より多くの優秀な介護人材を養成し、地域の介護事業者と共に、今後の高齢者介護に大きく貢献することを目指す。

>>TACのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:31 | IR企業情報

ワークマン 10月は日中の寒さがほとんどなく、秋冬商品の本格的な動きには至らず

■チェーン店全店の売上高は前年同月比0.7%増

 作業着、作業用品のワークマン<7564>(JQS)は4日、10月の売上高、客数、客単価の月次速報値を発表した。

 10月は、気温の低下とともに、発熱保温性インナー類と厚手の靴下が動き始めたが、日中の寒さがほとんどなかったこともあり、秋冬商品の本格的な動きまでは至らなかった。また、前年より降雨日が少なかったことから、カッパ・長靴などの雨具類が伸び悩んだ。

 その結果、チェーン店全店の売上高は前年同月比0.7%増、客数0.6%減、客単価3.4%増となった。

 新規出店は、岐阜河渡店、阿南店(徳島県)の2店舗。スクラップ&ビルドは、保原店(福島県)、大間々店(群馬県)の2店舗。その結果、総店舗数は739店舗となっている。

>>ワークマンのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:35 | IR企業情報
2014年11月04日

パシフィックネット 「Windowsクラスルーム包括プログラム」のサービスメニューとして「教育機関のお客様向けECOサービス」を展開

■学生や子供たちのパソコン学習のICT環境の整備と教育現場のエコ化を支援

 パシフィックネット<3021>(東マ)は、Windowsクラスルーム協議会(以下WiC協議会)の主旨に賛同し、「Windowsクラスルーム包括プログラム」のサービスメニューとして「教育機関のお客様向けECOサービス」を展開する。

 「教育機関のお客様向けECOサービス」とは、同社のサービスであるパソコン・タブレット・携帯電話・スマートフォン等の情報機器の回収・買取、データ消去、レンタル、再生中古品販売を通じて、今後の日本社会を担う学生や子供たちのパソコン学習のICT環境の整備と教育現場のエコ化を支援するサービス。また、教育現場より排出されるICT機器の適正処分とリユースを推進し、教育ICT資源の有効活用と循環型社会の形成を目指す。

 これまで同社は、大学ICT推進協議会、東北六県商工会議所連合会、日本商工会議所、日本マイクロソフトと共に、「東日本大震災被災中小企業支援再生PCプロジェクト」に参加し、大学等の使用済みパソコンを回収・メンテナンスし、東日本大震災で被災した中小企業へ再生パソコン無償提供の協力を行い、教育機関の使用済みIT機器の有効活用に取り組んできた。また、カンボジアの日本語学校へのパソコンの寄付を行うなど、教育現場のECO化とICT化を推進した。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:53 | IR企業情報

ケンコーマヨネーズ 東芝とサラダ事業について業務提携

■情報提供のほかに、両社によるコラボレーション商品の企画・製造・販売の検討等について協力

 ケンコーマヨネーズ<2915>(東1)は本日(4日)、東芝<6502>(東1)とサラダ事業における業務提携について基本合意書を締結したことを発表した。

 ケンコーマヨネーズは、1977年に業務用として日持ちのするロングライフサラダを日本で初めて開発し、その後もサラダNo.1企業を目指し、サラダ専門のトータルブランドとして「Salad Cafe」の展開をしている。

 一方、東芝では、東芝グループの広範囲な技術を融合してヘルスケア事業を展開しているが、神奈川県横須賀市にあるほぼ無菌状態を実現した東芝の植物工場「東芝クリーンルームファーム横須賀」で、栽培期間中に農薬を使用しないで、長期保存できる野菜生産の事業化を進めている。

 今回の契約で、ケンコーマヨネーズから東芝に対するマヨネーズ・ドレッシング・ソース類にかかわる提案や、「Salad Cafe」のサラダに関する情報提供、東芝からケンコーマヨネーズに対する工場野菜にかかわるマーケティング及び販売ルート情報の提供や、両社によるコラボレーション商品の企画・製造・販売の検討などについて、両社で協力し実施する。

>>ケンコーマヨネーズのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:05 | IR企業情報

ラクーン 連結子会社のトラスト&グロースはスタンドファームと業務提携契約を締結

■「Misoca」の登録事業者に対し、トラスト&グロースの売掛保証サービス「T&G 売掛保証」を提供

 ラクーン<3031>(東マ)の連結子会社であるトラスト&グロースは本日(4日)、スタンドファーム(本社:愛知県名古屋市)と業務提携契約を締結した。

 業務提携契約の締結により、スタンドファームが運営するクラウド請求書管理サービス「Misoca」の登録事業者に対し、トラスト&グロースの売掛保証サービス「T&G 売掛保証」を提供する。具体的には、WEB連携を行い「Misoca」の画面上で請求書作成や発送と同時に保証依頼が出来るようになる。

 これにより、Misoca登録事業者は請求書ごとにワンストップで保証依頼をかけることが可能となり、取引先から入金がされなかった場合でも、トラスト&グロースより支払いを受けることができるため、リスクのない取引が可能となる。

 トラスト&グロースでは、事業規模拡大に不可欠である保証残高の拡大を図るため、Misocaが顧客としている個人事業主も含めた小規模事業者の獲得を目指す。このターゲット層は、小規模なため費用対効果の面から直接営業するにはアプローチしづらい層であり、競合他社も少ない市場といえる。そのため、今回のWEB連携によって、新たにその市場へ効率的にアプローチできると期待している。

 同社の売掛債権保証事業の第1四半期業績は、売上高1億33百万円(前年同期比13.2%増)、セグメント利益19百万円(同62.3%増)と2ケタ増収大幅増益であったように、業績は順調に伸びている。今回の業務提携で更に事業規模の拡大が予想される。

>>ラクーンのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:55 | IR企業情報
2014年11月02日

日本アジアグループ:湖西市(静岡)公募の太陽光発電事業者に決まる

 グリーン・コミュニティの実現を目指し国内外でメガソーラー発電所の開発に注力する日本アジアグループ<3751>傘下の国際航業は、このたび静岡県湖西市が公募した市有地を活用した太陽光発電事業の事業者に選ばれた。

 今回開発する太陽光発電施設「湖西ソーラーウェイ(仮名)」は、湖西市中之郷地区の市有地およそ1.9ヘクタールに1,250KW規模(一般家庭286世帯分に相当)となる予定である。

 同社は、自治体が進める未来のまちづくりのパートナーとして、安心で安全そして持続可能な「グリーン・コミュニティ」の形成を目指し、人と地球にやさしい地域・まちづくりや、自治体のマスタープランに連携した太陽光発電などの分散型エネルギーの設置運営も行っている。

 今回の事業もグリーン・コミュニティ形成の一環であり、地元への経済効果のほか、@環境学習の支援(見学設備の設置、見学会実施、教材の作成)A非常用電源の提供(自立パワーコンディショナの併設、非常用蓄電池の導入)など、土地所有者である静岡県湖西市と協議を行いながら事業推進を行う。

>>日本アジアグループのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:25 | IR企業情報
2014年10月31日

パイプドビッツ 「政治山」は「政治家プロフィールページ」を10月31日に提供開始

■政治家情報ページを拡充し、政治家や候補者が自ら自身の略歴や政策、動画などのメッセージを掲載

 パイプドビッツ<3831>(東1)が運営する政治・選挙プラットフォーム「政治山(せいじやま)」は、政治家情報ページを拡充し、政治家や候補者が自ら自身の略歴や政策、動画などのメッセージを掲載できる「政治家プロフィールページ」を10月31日に提供を開始した。

 「政治山」は、2011年3月の開設以来、全国で開催されたすべての選挙結果を網羅的に掲載するとともに、選挙管理委員会に届けられた公式な立候補者データに基づく政治家情報も掲載している。

 「政治山」のメインコンテンツである選挙情報ページに訪れる有権者は、投票先が決まっている場合はその候補者名で検索して政治家情報を閲覧し、投票先を決めかねている場合は、選挙名で検索して立候補者一覧や比較表から各政治家情報を比較し投票先を検討する傾向がある。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:28 | IR企業情報

キーコーヒー:『KEY クリスタルドリッパー』が誕生!

■ゆたかなコク、安定的に引き出すコーヒードリッパー:11/1より発売

 キーコーヒー<2594>(東1)は、コーヒーを熟知したノウハウを結集し、「おいしいコーヒー」の抽出を実現した『KEY クリスタルドリッパー』を、11月1日(土)から新発売する。

キーコーヒー:『KEY クリスタルドリッパー』が誕生!

 『KEY クリスタルドリッパー』は、ハンドドリップに最適な抽出スピードを保ちながら、コーヒー全体をムラなく均一に抽出することで、安定的にコーヒー本来のゆたかなコクを引き出すことに成功した。

『KEY クリスタルドリッパーの特徴』

■特徴1「最適な抽出スピード」:コーヒーフィルターと接する"ダイヤカット形状"の頂点から、コーヒーの抽出液が流れ出し、ダイヤ形の斜面に沿って、ジグザグとゆっくりと流れることで、最適な抽出スピードとなり、安定したおいしさを引き出す。

■特徴2「ムラのない均一抽出」:抽出時に注いだお湯が、ドリッパーの中心から周囲へ均一に浸透する "円すい形構造"により、コーヒー本来のゆたかなコクを引き出す。

【商品概要】
 品名:KEY クリスタルドリッパー、仕様:円すい形/1〜4人用/メジャースプーン付き、素材:原材料樹脂(ポリカーボネート)、参考店頭価格:550円(税抜)、販売先:KEY COFFEE通販倶楽部、全国の直営ショップ、小売店・スーパーなど

>>キーコーヒーのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:21 | IR企業情報
2014年10月30日

キーコーヒー:抽選で1226名に「上質なコーヒー時間」があたる!

■「ドリップしよう。」キャンペーンを実施(11/1〜新春1/31)

 キーコーヒー<2594>(東1)は、11月1日(土)から、新春1月31日(土)までの3か月間、キーコーヒー「ドリップしよう。」キャンペーンを実施する。

 このキャンペーンを通じて、同社のコミュニケーションテーマ「ドリップしよう。」を合言葉に、「丁寧にいれたコーヒーはおいしい」ことを消費者に伝え、「キーコーヒー=おいしいレギュラーコーヒーのブランド」として認知拡大を図る。

 具体的には、webで応募すると抽選で「極上の宿 ご宿泊券」(3組6名)や「最高の『コーヒー体験』セット」(1000名)が当たるオープーンキャンペーンと、対象商品のKEYポイントを集めてハガキで応募すると抽選で「コーヒー教室ご招待券」(200名)や「毎月一回届くスウィーツ&コーヒー12ヵ月分」(20名)が当たるクローズドキャンペーンを同時に実施する。

【キャンペーン概要】

1)こたえて当てよう キーコーヒー「ドリップしよう。」キャンペーン
■応募方法:キャンペーンサイトにて、必須事項を入力する
■商品:
キーコーヒー:抽選で1226名に「上質なコーヒー時間」があたる!
■応募期間:2014年11月1日(土)〜2015年1月31日(土)

2)あつめて当てよう キーコーヒー「ドリップしよう。」キャンペーン
■応募要項:対象商品のKEYポイントを集めてハガキに貼り、必要事項を記入し応募する
■URL:http://letsdrip.com
■商品:
キーコーヒー:抽選で1226名に「上質なコーヒー時間」があたる!
■対象商品の一例
キーコーヒー:抽選で1226名に「上質なコーヒー時間」があたる!
■応募期間:2014年11月1日(土)〜2015年1月31日(土)※当日消印有効
■URL:http://letsdrip.com

>>キーコーヒーのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:36 | IR企業情報
2014年10月29日

パイプドビッツ カレン主催「レスポンシブメールセミナー」に登壇

■顧客情報資産活用について、パイプドビッツの優位性や取組み事例などを含めて紹介

 パイプドビッツ<3831>(東1)は、株式会社カレン(本社 東京都新宿区)が11月20日(木)に開催する「レスポンシブメールセミナー」に協賛し、パイプドビッツの執行役員 第三事業本部長 熊本剛氏が、「レスポンシブメールの効果を高める顧客情報資産活用」と題して講演を行う。

 読者の利便性を高めるレスポンシブメールの重要性などに続く第3部(本講演)では、肝要なメールの「中身」について、国内最大規模の情報資産プラットフォーム「スパイラル(R)」の提供を通して長年培ってきたナレッジやお客様の成功事例から、勘所となるエッセンスを紹介するほか、顧客情報資産活用について、パイプドビッツの優位性や取組み事例などを含めて紹介する。

【セミナー申込み】http://www.current.co.jp/p/seminar/141120res/

>>パイプドビッツのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:27 | IR企業情報

クリーク・アンド・リバー社 本日(29日)、25周年記念株主優待を発表

■100株以上の株主に対して1000円のクオカードをプレゼント

 クリーク・アンド・リバー社<4763>(JQS)は本日(29日)、25周年記念株主優待を発表した。

 同社は、15年3月で創立25周年を迎えることから、記念株主優待を実施することを同日開催された取締役で決議した。

 優待品として、15年2月28日現在の株主名簿に記載または記録された100株以上の株主に対して、1000円のクオカードをプレゼントする。

 15年5月下旬の発送を予定している。

>>クリーク・アンド・リバー社のMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:12 | IR企業情報

ジャパンディスプレイ 一昨年、昨年に引き続きイノベーションビークルを開発

■省電力で、見やすく、使いやすいディスプレイをモバイルデバイス向け、車載向けに提案

 ジャパンディスプレイ<6740>(東1)は、一昨年、昨年に引き続きイノベーションビークルを開発した。

 イノベーションビークル2014では、同社独自の先端技術搭載製品のWhiteMagicやPixel Eyes、IPS−NEOを更に進化させ、従来以上に省電力で、見やすく、使いやすいディスプレイをモバイルデバイス向け、車載向けに提案。

 次世代高精細標準4K2Kの鮮やかな映像を片手におさめるディスプレイとして開発したのが、「ひとり使いの4K2K 8.0型超高精細ディスプレイ」。モバイル用途で要求される低消費電力、薄くて軽く、狭額縁のまるごと画面を実現。さらに、指で画面を触れて入力するタッチ機能をアップして、1mmの細ペンや筆でもスラスラ書き込める。これらは、ジャパンディスプレイ独自のLTPS技術、色再現範囲をNTSC比95%に拡大したIPS−NEO、バックライトディミングで進化したWhiteMagic、高分解能のPixel Eyesで実現している。

ジャパンディスプレイ 一昨年、昨年に引き続きイノベーションビークルを開発

>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:51 | IR企業情報
2014年10月28日

日本マニュファクチャリングサービス ベトナムでNMS IRが新たに労働派遣ライセンスを取得

■NMSIRを活用して日系企業のニーズに応じた派遣サービスを提案

 日本マニュファクチャリングサービス(以下、nms)<2162>(JQS)は28日、子会社であるNMSインターナショナルベトナム有限会社(以下、NMSベトナム)が、NMS International Resources Vietnam有限会社(以下、NMS IR)と事業提携し、新たに労働派遣ライセンスを取得したことを発表した。

 ベトナムでは、2013年5月1日より改正労働法が施行された。これにより、これまで存在してなかった「法令に基づく労働派遣制度」が新労働法で初めて法制化され、この度ライセンスの発給が行われた。

 同社グループでは、NMSベトナムが事業提携をしているNMS IRが、厳しい審査を通過し労働派遣ライセンスを2014年10月15日に取得した。

 NMS IRは、設立当初よりNMSベトナムと戦略的パートナーシップをとっており、NMSベトナムの事業展開を支援している。NMSベトナムは、親会社であるnmsの労務管理方法や、生産に関する教育、マナー教育等の派遣事業のノウハウをNMSIRと共有化することで、NMSIRを活用して日系企業のニーズに応じた派遣サービスの提案をしていく。

>>日本マニュファクチャリングサービスのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:41 | IR企業情報

日本アジアグループ:「技術と金融の融合」が具現化、新F運営業者に決定

■東京都創設、官民連携「再生エネルギーファンド」に参画

 グリーン・コミュニティの実現を目指し、国内外でメガソーラー発電所の開発に注力する日本アジアグループ<3751>(東マ)傘下のJAG国際エナジーは、このたび東京都が創設する官民連携再生可能エネルギーファンドの運営事業者に選定された。

 ファンドは、再生可能エネルギーの広域的な普及拡大及び都内での導入の推進を目的として、広域型ファンド(広域型)と都内投資促進型ファンド(都内型)とで構成され、投資対象を再生可能エネルギー発電事業に特化した官民連携ファンドとして設立される。なお、ファンドの出資総額は100億円程度の予定。

<本ファンドのイメージ図>
日本アジアグループ:「技術と金融の融合」が具現化、新F運営業者に決定


 JAG国際エナジーは運営業務をおこなう新会社を設立し、無限責任組合員として出資、東京都は有限責任組合員として広域型5億円、都内型1億円を出資する。その後同社は、本ファンド創設の趣旨に則って内外の投資家等に対して出資を募る業務を行う。日本アジアグループにとっては、本ファンド運営事業者へ選定されたことで、予てから目指してきた、「技術と金融の融合」が具現化された事例となる。

>>日本アジアグループのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:14 | IR企業情報

日本エンタープライズ 『ひっぱれ!ネコPing プラネット』が、20万ダウンロードを突破

■ビジネス用のアプリだけでなく、ゲームアプリも好調

 日本エンタープライズ<4829>(東1)の子会社、HighLab が今年10月21日より配信開始したゲームアプリ『ひっぱれ!ネコPing プラネット』(Android 版)が、20万ダウンロードを突破した。

 本タイトルは、宇宙ニャンコ『コーネー』が乗り込んだロケッター(小型宇宙船)を引っ張って飛ばしながら、さらわれた幼馴染を助けに行くアクションゲーム。ゆるくて憎めないキャラクターや、指一本の簡単タッチで遊べる抜群の操作性、アイテムを駆使してクリアをする爽快感など、老若男女を問わず幅広い層のユーザーが楽しめる内容となっている。

 同社の株価は、昨日ビジネス専用メッセンジャーアプリ『BizTalk』を開発し、11月より販売を開始するというニュースが市場で好感され、80円高のストップ高で引けている。ビジネス用のアプリだけでなく、ゲームアプリも好調であることから、本日の株価も期待できそうである。

>>日本エンタープライズのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:45 | IR企業情報
2014年10月27日

日本エンタープライズ 法人向けメッセンジャーアプリ『BizTalk』11月より販売開始

■業務連絡・情報共有に特化し、堅牢なセキュリティを実現

 日本エンタープライズ<4829>(東1)は、企業のクローズドな環境でセキュアなリアルタイム通信を実現する、ビジネス専用メッセンジャーアプリ『BizTalk』を開発し、11月より販売を開始する。

 メール流量が膨大化し、メールによる情報伝達の即時性が失われた昨今、スマートフォンを使った新たな情報伝達のツールとして、未読・既読の状況を確認しながらリアルタイムにメッセージを送り合えるメッセンジャーアプリが急速に普及している。アプリストア(Google Play、App Store等)では、SNS連動型、IP電話機能付、エンターテインメント性に優れたアプリなど多様なメッセンジャーアプリが公開され、スマートフォンユーザであれば誰もが気軽に無料でアプリを利用できる環境が整った。

 メッセンジャーアプリの使用が日常化する中で、企業内には日々の業務連絡にアプリを使う従業員も増えてきた。「1対1のチャットに加えて、複数人数でのフラットな情報共有」を可能とし、「即時性」、「未読・既読表示による伝達の着実性」、「短い文章で伝える効率性」に優れたメッセンジャーアプリは、業務での利用においても有用なツールとなる。一方で、企業の情報セキュリティ管理者の管理外で、従業員が一般に公開された無料のメッセンジャーアプリを使用しているような場合、情報漏えい、盗聴、ウィルス感染など、企業にとって極めて深刻なリスクが潜んでいる。

 『BizTalk』は、メッセンジャーアプリが持つ利便性はそのままに、こうしたリスクを回避する堅牢なセキュリティを施した業務用ソリューション。組織に安全で円滑なコミュニケーションをもたらし、業務効率を向上させる機能を備えている。例えば、基本機能として、チャット機能、グループ機能、メッセージスタンプ機能、画像送信機能、通話機能、手書きメモ作成&送信機能の6機能がある。セキュリティ機能としては、SSL暗号化通信による堅牢なセキュリティを実現している。企業のセキュリティポリシーに合わせた設定も可能である。また、メッセージの送受信を管理者が許可したユーザに限定することも出来る。更に、管理者によるユーザの登録・権限付与・削減、利用停止などの一元管理も可能。その他に、「パスワード・ロック機能」により端末使用を制限することも出来る。

 また、「クラウド」、「オンプレミス」の2タイプを用意しており、20ユーザ月額4,000円から導入できる。

 同社の本日の株価は、このニュースが市場で好感されたことから、80円高のストップ高となっている。

>>日本エンタープライズのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:11 | IR企業情報

パイプドビッツ 保険相談FPセンターのサービス拡充を「スパイラル(R)」で支援

■保険料率期限を断続的にリマインドし成約増、代理店ステータス管理等の利便性を向上

 パイプドビッツ<3831>(東1)は、複数の保険会社の商品から適した保険を提案する保険相談FPセンター (本社 福岡県福岡市博多区)の、資料請求者へのフォロー施策導入や来店希望者への予約システムリプレイス、保険代理店の管理や商談ステータス共有システム構築などの複合ニーズを、情報資産プラットフォーム「スパイラル(R)」を活用しワンストップで実現した。

 資料請求者へのフォロー施策は、年齢によって料率が変わる前に契約できるように、「スパイラル(R)」の演算トリガ機能により生年月日から期限日を自動計算して、断続的なフォロー(リマインド)メールをステップメール機能で自動配信し、成約増加を実現した。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:37 | IR企業情報

日本ライフラインは第2四半期及び通期連結業績の上方修正を発表

■上方修正により第2四半期の減益幅縮小を見込む

 日本ライフライン<7575>(JQS)は24日、15年3月期第2四半期連結業績、通期連結業績予想の上方修正を発表した。

 15年3月期第2四半期連結業績の売上高は、当初予想を200万円下回る122億6300万円(前年同期比2.9%増)、営業利益は5億800万円上回る6億6900万円(同12.3%減)、経常利益は5億5100万円上回る7億3300万円(同10.7%減)、四半期純利益は2億7800万円上回る2億8600万円(同3.7%減)と減益幅の縮小を見込んでいる。

 上期では心腔内除細動システムの市場への浸透が進んでいるほか、今年7月に発売したオンリーワン製品「J−Graft(ジェイ・グラフト)オープンステントグラフト」の販売数量が伸長していることなどから、自社グループ製品の売上構成比が増加し、売上総利益が計画を上回る見通しとなった。また、販管費では、一部の商品で導入計画の変更を行ったことにより、上期に予定していた薬事関連費用の一部の支出が見込まれなくなったこと等から、各利益段階で、計画を上回る予想となり、当初計画を修正した。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:45 | IR企業情報