[IR企業情報]の記事一覧
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記事一覧 (02/01)【近況リポート】川崎近海は回復路線を直進、近海・内航とも好調で大幅増収益
記事一覧 (02/01)スターティア 2月中旬を目処にSaaS版電子ブックソフトと電子本棚開設パッケージをAPI連動させる予定
記事一覧 (02/01)OBARA 第2四半期、通期連結業績予想の上方修正を発表
記事一覧 (01/31)キーコーヒーの3Qは減収減益も通期予想据え置く
記事一覧 (01/31)アドアーズ 2月4日に「第4回接客サービスコンテスト」をアドアーズ錦糸町店で開催
記事一覧 (01/31)ピックルスコーポレーション 24日に「ご飯がススムシリーズ」の新商品2種類を発表
記事一覧 (01/30)キリン堂 中国での合弁会社設立を発表
記事一覧 (01/30)ビー・エム・エル フォレストホールディングスと、業務提携及び合弁会社設立に関して基本合意を締結
記事一覧 (01/28)スクウェア・エニックスは国内最大級のWEBコミック誌のアプリ配信開始
記事一覧 (01/28)ソニーのオンラインブックストアで『週刊朝日』と『アエラ』の記事を販売
記事一覧 (01/28)映画化で話題の「毎日かあさん」の電子書籍版を「ツタヤ・ガラパゴス」で販売
記事一覧 (01/27)スターティア 携帯端末とも情報を共有できる機能のバージョンアップを3月中を目処に実施予定
記事一覧 (01/27)ベルーナ お客参加型のキャンペーン「ベルーナネットで愛を叫ぼうキャンペーン」を実施中
記事一覧 (01/27)スターティア 電子ブックアプリ「ActiBook」のバージョンアップを2月〜3月に行う
記事一覧 (01/26)スターティア 子会社のスターティアラボは、2月2日より3日間PAGE2011に出展
記事一覧 (01/25)アドアーズ 海外子会社アドアーズ・マカオ社の増資と、海外一号店の開設を発表
記事一覧 (01/25)ラクーン 25日西濃運輸との業務提携を発表
記事一覧 (01/25)国際航業HDは中国でのエリアマーケッティング事業で現地企業と協業
記事一覧 (01/25)国際航業HDは世界経済Fのインダストリー・パートナーに選ばれる
記事一覧 (01/25)ソフィアホールディングス 中国ITセキュリティ分野のトップベンダーの日本法人販売パートナーとしてソフィア総合研究所が選ばれる
2011年02月01日

【近況リポート】川崎近海は回復路線を直進、近海・内航とも好調で大幅増収益

近況リポート

川崎近海汽船ホームページ 川崎近海汽船<9179>(東2)の11年3月期第3四半期連結業績は、近海部門、内航部門ともに、きめ細かな営業活動、効率的な配船で増収となり、利益面も増収効果に加え、諸経費の節減効果で営業利益、経常利益ともに前年同期比72%超の伸長し、当期純利益も5割超の増益となり、回復路線を計画通り一直線に上昇している。

 売上高29,948百万円(前年同期比7.5%増)、営業利益2,812百万円(同72.3%増)、経常利益2,645百万円(同72.2%増)、当期純利益1,661百万円(同52.9%増)。
なお、通期業績予想については、大幅上方修正を行った昨秋10月29日公表の見通しを据え置いた。

 部門別概況は、近海部門は、不定期船輸送では、回復基調にあった海運市況は第3四半期に入り後低調に推移したが、石炭等ばら積貨物輸送を中心に安定収益を確保した。定期船輸送では、往航の香港・海峡地及びタイ向け鋼材輸送が安定した輸送量を確保した反面、復航の合板輸送は、国内住宅着工率の低迷が響き輸送量は減少した。売上高10,763百万円(前年同期比13.0%増)、営業利益772百万円。

 内航部門は、不定期船輸送では、鉄鋼、セメントメーカー向け石灰石専用船は稼働率が上昇し輸送量は前年同期を上回った。定期船輸送では、国内航路が新規貨物獲得への積極的取組みで輸送量が増加、紙輸送専用船は安定した輸送量を確保した。フェリー輸送は、堅調な宅配貨物、畜産物の取込みを積極的に推進しトラック輸送量が前年同期を上回り、また、旅客・乗用車も安定した輸送量を確保した。売上高19,123百万円(前年同期比4.6%増)、営業利益1,994百万円。

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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:45 | IR企業情報

スターティア 2月中旬を目処にSaaS版電子ブックソフトと電子本棚開設パッケージをAPI連動させる予定

■低価格で電子本棚サイトの開設が可能に

スターティアHP スターティア<3393>(東マ)の子会社であるスターティアラボは、2月中旬を目処にSaaS版電子ブックソフト「ActiBook SaaS」と電子本棚開設パッケージ「ActiBook Manager2」をAPI(アプリケーション・プログラム・インターフェイス)連動させる予定。
 「ActiBook Manager2」とは、電子本棚ともいえるWebサイトの構築を短期間かつ安価に開設できるパッケージサービスで、システム上に登録されている電子ブックがカテゴリごとに管理され、サムネイル表示(画像ファイルのイメージを縮小表示すること)や中身の全文検索が可能という特徴がある。
 現在、「ActiBook Manager2」を利用するには、電子ブック作成ソフトのソフトウェア版(初期費用150万円から)が必要だが、今回のSaaS版においてもAPI連動を行うことで、ソフトウェア版よりも低価格(API連動予定プランは月額39800円)で利用することが可能。
 また、電子ブック作成ソフト「ActiBook SaaS」と電子ブック管理配信システムの「ActiBook Manager2」は、クラウド上のサービスであるため、パソコンで制作したブックをFTP(ファイル・トランスファ・プロトコル)でアップロードする手間も発生せず、自動的にデータの連携が可能になっている。これらにより、例えば電子カタログをWeb上に公開して複数の電子ブックの間での横断検索などの便利な機能を搭載したプロモーションサイトとして活用すると同時に同じデータを営業マンには外出時にタブレット端末にダウンロードさせて顧客訪問時に活用することができる。
 その為、出版社や印刷会社だけでなく、部分的に電子ブックの利用を求めていたBtoB企業においても、電子ブックの活用が普及してくるものと予想している。

ActiBook Manager2

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 11:25 | IR企業情報

OBARA 第2四半期、通期連結業績予想の上方修正を発表

■溶接機器関連・平面研磨装置関連事業共にアジア地域での業績が順調

OBARAのホームページ OBARA<6877>(東1)は、31日に11年9月期第2四半期、通期連結業績予想の上方修正を発表した。
 第2四半期連結業績予想の売上高は、前回予想を17億円上回る160億円(前年同期比35.9%増)、営業利益は4億7000万円上回る16億円(同3.86倍)、経常利益は5億円上回る15億5000万円(同2.77倍)、純利益は3億2000万円上回る12億円(前年同期△6億5700万円)と大幅増収増益で最終利益は黒字転換となった。
 溶接機器関連事業及び平面研磨装置関連事業において、前期に引続きアジア地域での業績が順調に推移していることが上方修正の要因。

■通期の1株当たり純利益は87.48円から106.53円へ

 第2四半期の大幅上方修正により、通期連結業績予想も上方修正となった。
 売上高は、前回予想を15億円上回る305億円(前期比7.1%増)、営業利益は4億5000万円上回る27億5000万円(同19.8%増)、経常利益は5億円上回る26億円(同9.2%増)、純利益は3億7000万円上回る20億7000万円(同2.96倍)と増収増益を見込む。
 通期の1株当たり純利益は、87.48円から106.53円となった。よって、31日の株価で弾く今期予想PERは8.89倍と割安。今後も株価見直しが継続するものと予想される。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 03:12 | IR企業情報
2011年01月31日

キーコーヒーの3Qは減収減益も通期予想据え置く

近況リポート

■生豆相場は13年ぶりの高値、原料用コーヒーの需要伸び悩む

キーコーヒー キーコーヒー<2594>(東1)の第3四半期業績は、原料豆価格の13年ぶりの急騰、景気低迷にともなう原料用コーヒーの需要伸び悩みで、前年同期比減収減益となった。

 売上高37,616百万円(前年同期比4.1%減)、営業利益889百万円(同21.5%減)経常利益1,074百万円(同19.8%減)、当期純利益540百万円(同18.6%減)。
なお、通期業績見通しは、前回、5月10日公表数値を据え置いた。

 全量海外から調達する同業界は、産地の作況や市況、為替変動に左右されるが、今期初の4月に1ポンド当たり130セント前後であったコーヒー生豆相場は、昨年暮れには240セントを突破する高値相場になった。さらに、砂糖、小麦など農産物相場も高騰し、環境は強いアゲインストが続いている。

■アゲインストの中、着々と営業力強化に取組む

 こうした環境の中同社は、新事業領域の開拓、消費者ニーズに応えた新商品の開発、ユーザーとの関係を強化する企画提案型の営業などの展開し、アゲインストの環境下、着々と営業力強化に取組み、収益力向上を図っている。

 具体的には、業務用顧客向け情報提供の強化、利便性の向上に加え、シェアの拡大と営業力の強化として、埼玉県、群馬県、新潟県を中心に事業展開を行っていたクリスタルコーヒー(三国コカ・コーラボトリングの100%子会社)から業務市場向け卸売り販売事業等を12月31日に譲り受けた。

 また、世界有数のイタリアのコーヒーメーカーillycaffe S.p.A(イリカフェ社)との間で、日本初上陸となる、専用カプセルをマシンにセットするだけでエスプレッソコーヒーが家庭で手軽に味わえるエスプレッソシステム「METODO IPERESPRESSO(メトド・イペールエスプレッソ)」の日本国内での独占販売契約を締結し、新たな商品カテゴリーでの収益増をめざす。

 業績面では、事業所の再配置や物流システムの改善などの効率化を図る一方、業績の回復に向けて新商品開発や提案活動を行うとともに、販管費の効率的な運用を行ったが、コーヒー販売数量が前年同期を下回り、更に、コーヒー生豆相場高騰による原価上昇も加わったことが、収益面に大きく響いた。

 事業別収益状況は、コーヒー関連事業が減収になったものの、飲食関連事業ではヘルシー志向の「米粉ロール」をコーヒーとの相性のよいスウィーツとして新発売したほか、仕入れコストの見直しなど、原価率改善、販管費の効率運用に努めた。また、その他事業では通販事業の「KEYCOFFEE通販倶楽部」の会員数の拡大や、ニック食品での飲食関連企業等からの新商品の製造を受託や、自社ブランド商品の外食産業での採用など、積極的な営業活動が奏功し増収増益となった。

 コーヒー関連事業(売上高3,229百万円=5.1%減、営業利益1,146百万円=同22.6%減)、飲食関連事業(売上高404百万円=同2.5%増、営業利益は85百万円=同67.5%増、新規出店16店、閉鎖店17店、店舗数311店)、その他事業(売上高141百万円=同3.1%増、営業利益120百万円=同24.0%増)。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 18:38 | IR企業情報

アドアーズ 2月4日に「第4回接客サービスコンテスト」をアドアーズ錦糸町店で開催

■選ばれた22名が錦糸町店で行われる最終審査に臨む

アドアーズ 首都圏を中心にアミューズメント施設を運営するアドアーズ<4712>(JQS)は、店員のサービス力の向上に注力している。その為、毎年「接客サービスコンテスト」を開催している。
 今回は、2月4日に「第4回接客サービスコンテスト」をアドアーズ錦糸町店で開催する。昨年11月29日にアドアーズ南砂町SUNAMO店で行われた予選審査を経て、選ばれた22名が錦糸町店で行われる最終審査に臨む。
 実際営業中の店舗を審査会場にすることで、従業員に本来の実力を発揮できる最良の場を提供することに加え、来店客の目線を取り入れることで、内容の充実化と、実地面でのサービスの改善を図る。
 また、「アミューズメントに関する知識」は、あらゆる面において重要な審査項目であるとして、前回よりゲーム内容やルール・サービス業としてのマインド等に関する筆記試験を「中間審査内」に設けている。
 最終審査で入賞した従業員は、同社の「アミューズメントにおける接客サービスの専門家」であると定義し、その称号として一目で接客レベルの高い従業員と分かるService Specialistのバッジが与えられる。
 このように、定員のサービス力向上に努める一方で、25日に海外子会社アドアーズ・マカオ社の増資と、海外一号店の開設を発表しているように、国内はもとより海外での出店にも力を入れている。同社では、内外の店舗数の拡大と共に、店員のサービス向上を図ることで、業界bPを目指している。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:11 | IR企業情報

ピックルスコーポレーション 24日に「ご飯がススムシリーズ」の新商品2種類を発表

ピックルスコーポレーションのホームページ 漬物業界のリーディングカンパニーであるピックルスコーポレーション<2925>(JQS)は、ナショナルブランド「ご飯がススム キムチ」の大ヒットにより、新規顧客の開拓が全国的に進んだことで、今期も売上高は過去最高となり、初めての200億円台を見込んでいる。
 漬物市場が縮小している中で、シェアの拡大を図っている同社は、24日に「ご飯がススムシリーズ」の新商品「ご飯がススム ガーリッキュー」、「ご飯がススム おかず生姜」を発表した。
 甘辛いしょうゆ味の胡瓜に、ガーリックの風味でパンチをきかせた「ご飯がススム ガーリッキュー」は、ご飯のおかずに、または、晩酌のつまみに最適な一品となっている。
 また、みじん切りした生姜におかかを混ぜて甘辛く仕上げた「ご飯がススム おかず生姜」もご飯のおかずとして、また、薬味として豆腐などにかけても楽しめる一品。

ピックルスコーポレーション

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:03 | IR企業情報
2011年01月30日

キリン堂 中国での合弁会社設立を発表

■設立登記完了後に、新会社を通じて、日中双方への商品供給

キリン堂 キリン堂<2660>(東1)は、1月28日に中国での合弁会社設立を発表した。
 同社では国外における新たな消費者市場開拓を進めるため、成長が見込まれる中国にターゲットを定め、調査・検討した結果、ドラッグストア事業については参入余地があると判断し、中国市場への進出を決定した。
 合弁会社の商号は、麒麟堂美健国際貿易(上海)有限公司。董事長には、王 志雄氏が就任、総経理には、同社取締役は平野政廣氏が就く。出資比率は、王 志雄氏20%、同社80%。
 設立登記完了後に、新会社を通じて、日中双方への商品供給、新規出店等のノウハウを確立し、ドラッグストア業態の確立を図っていく。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:48 | IR企業情報

ビー・エム・エル フォレストホールディングスと、業務提携及び合弁会社設立に関して基本合意を締結

■共同持株会社九州オープンラボラトリーズを設立

ビー・エム・エルホームページ ビー・エム・エル<4694>(東1)は、1月28日にフォレストホールディングスと、業務提携及び合弁会社設立に関する基本合意書を締結した。
 同社とフォレストHDの子会社で九州及び山口県地域において臨床検査事業を営むリンテックは、特殊検査を中心に相互外注する良好な関係にあるが、今回、両社の保有する経営資源やノウハウを相互に活用し事業シナジーを共有することが、検査サービス及び顧客満足度の更なる向上に繋がるとの共通認識に達し、業務提携及び合弁会社設立に関する基本合意に達した。
 同社の子会社である協同医学研究所、微研、日本病態病理研究所、ラボテック及びリンテックを子会社とする共同持株会社九州オープンラボラトリーズを設立する。
 九州オープンラボラトリーズを設立することで、九州地域等において、受託臨床検査事業の共通インフラを構築し、適正かつ効果的なネットワークで顧客サービスの強化を可能とする。
 九州オープンラボラトリーズの設立は、4月1日を予定している。出資比率は、同社が66%、フォレストホールディングス34%。

>>ビー・エム・エルのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:06 | IR企業情報
2011年01月28日

スクウェア・エニックスは国内最大級のWEBコミック誌のアプリ配信開始

■「ガンガンONLINE」のiPhone/iPod touch・iPad専用アプリ配信開始

 スクウェア・エニックス・ホールディングス<9684>(東1)は、1月27日から、同社が提供するウェブ雑誌「ガンガンONLINE」のiPhone/iPod touch・iPad専用アプリ「ガンガンONLINE(i)」の配信を開始したと発表。同アプリは、「App Store」で無料でダウンロードできる。

 「ガンガンONLINE(i)」では、PC向けサービスとして展開している「ガンガンONLINE」で連載中のコミック・ノベル・イラストなど、月間1000ページを超える描き下ろしオリジナル作品を、iPhone/iPod touch・iPadでも同様に、購読無料・ユーザー登録不要で楽しめる。

 また、アプリ配信を記念して、「ガンガンONLINE(i)」をダウンロードしたすべての方に期間限定で、連載中の「舞勇伝キタキタ」「リューシカ・リューシカ」の2作品のダイジェスト版を無料公開する。(同アプリからのみ閲覧が可能)

 「ガンガンONLINE」は電子コミック誌として、2008年10月にWindows/Mac対応サービスとして提供を開始した購読無料・登録不要のウェブ雑誌。サービス開始以来、購読ユーザー数は400万人を超え、PVも累計9500万を突破しており、連載作品の単行本化やアニメ作品のコミカライズなどを積極的に展開している。(2011年1月20日現在)

スクウェア・エニックスは国内最大級のWEBコミック誌のアプリ配信開始
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:50 | IR企業情報

ソニーのオンラインブックストアで『週刊朝日』と『アエラ』の記事を販売

 ソニーマーケティングは、ブックリスタなどと連携したソニー<6758>(東1)のオンラインブックストア「Reader Store(リーダーストア)」で、1月28日(金)から、新たに雑誌『週刊朝日』と『AERA(アエラ)』の記事の販売を開始する。

 Reader Storeは、電子書籍リーダーReader(リーダー)向けのオンラインブックストア。これまで文芸、小説、ビジネス書など幅広いジャンルの書籍を取り揃え、さらなるラインアップの拡充に向けて、今回、新たに雑誌『週刊朝日』と『アエラ』の取り扱いを開始する。『週刊朝日』、『アエラ』の最新号の記事を、記事単位で購入できるほか、バックナンバーの記事も利用できる。販売価格(記事一つ当たり)は42円〜53円(税込)。

ソニーのオンラインブックストアで『週刊朝日』と『アエラ』の記事を販売
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:29 | IR企業情報

映画化で話題の「毎日かあさん」の電子書籍版を「ツタヤ・ガラパゴス」で販売

 シャープ<6753>(東1)カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)<4756>(東1)の合弁会社の株式会社TSUTAYA GALAPAGOSが運営する電子ブックストアサービス「TSUTAYA GALAPAGOS」では、映画化で話題の「毎日かあさん」(毎日新聞社)の電子書籍版を本日(1月28日)から提供を開始する。

 「毎日かあさん」は、2002年10月から毎日新聞に連載されている人気漫画。映画化が決定し、2月5日から全国の松竹系映画館にてロードショーされる。同ストアサービスから提供する電子書籍版には、コンテンツ巻末に作者のインタビュー映像を収録するなど、電子書籍ならではの構成となっており、映画とコミックをより深く楽しめる。また、映画においてストーリーの中心になっている「毎日かあさん4 出戻り編」については、今回はじめて電子書籍化される。

■コンテンツ(価格)
・毎日かあさんカニ母編 (450円)
 ※2月4日まで映画公開記念特別価格229円
・毎日かあさん2 お入学編 (450円)
・毎日かあさん3 背脂編 (450円)
・毎日かあさん4 出戻り編 (450円)

■対応端末・メディアタブレット「GALAPAGOS」(EB−WX1GJ、EB−W51GJ)
・ブックリーダー SH−07C

映画化で話題の「毎日かあさん」の電子書籍版を「ツタヤ・ガラパゴス」で販売
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:16 | IR企業情報
2011年01月27日

スターティア 携帯端末とも情報を共有できる機能のバージョンアップを3月中を目処に実施予定

■ソーシャルリーディングの活性化を期待

スターティアのHP スターティア<3393>(東マ)の子会社スターティアラボは、電子ブック作成ソフト「デジタリンク アクティブック」のソーシャルリーディング環境強化を目的に、電子ブックに書いたメモをiPhone/iPado/Android対応スマートフォンといった携帯端末とも情報を共有できる機能のバージョンアップを3月中を目処に実施予定。
 今回、バージョンアップを予定している情報共有機能は、電子ブック上に記載されたメモや付箋をTwitterやメールなどと連携して他者と共有することのできる機能。更に、現在開発中のActiBoojManager2やActiBookShelfという会員管理機能が付いているサービスと連携し、「特定他者間での共有」なども実現していく予定。今回のバージョンアップにより、iPhone/iPado/Android搭載スマートフォンといった携帯端末とも情報を共有することが可能となる。
 現在、メモや付箋情報の共有は、PC間のみとなっているが、今回のバージョンアップにより、PCからスマートフォンへなど端末をまたいだ情報共有が可能となる。その為、電子ブック間のメモや付箋の共有がより容易となることから、外出先でスマートフォンから電子ブックにメモを記入し、別のユーザーは、自宅から同じメモの書かれた電子ブックを閲覧するなどの利用が可能となることから、ソーシャルリーディングの活性化が期待できる。
 尚、「デジタリンク アクティブック」では、この他にも電子ブックのビューワー(閲覧画面)において、更なるユーザビリティの向上を行うべく、画面左側のメニューバーの修正及び色彩の統一など、より見やすく使いやすい画面へと変更を行う予定。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:45 | IR企業情報

ベルーナ お客参加型のキャンペーン「ベルーナネットで愛を叫ぼうキャンペーン」を実施中

■参加者の中から抽選で38名に豪華商品をプレゼント

ベルーナ ベルーナ<9997>(東1)が展開するインターネットサイト「ベルーナネット」では、お客のロイヤリティと認知度向上を目指し、お客参加型のキャンペーン「ベルーナネットで愛を叫ぼうキャンペーン」を実施しており、メッセージを募集中である。
 同社が独自に行ったバレンタイン意識調査アンケートでは、バレンタインデーのプレゼントはチョコレートだけではなく、何かしらを添えると答えた人が多く、全体の79%を占める結果となった。何かを添えると答えた人の中で、気持ちを表現する「メッセージカード」や、「気持ち」を添えたいと思っている人はおよそ4割という結果になり、バレンタインは「気持ちを大切にする日」という認識が高まっているととらえている。
 そこで、同社インターネットサイト「ベルーナネット」では、「ベルーナネットで愛を叫ぼうキャンペーン」を実施中である。このキャンペーンは、メッセージ目標応募数を1000件とし、普段伝えにくい大切な気持ちや感謝の気持ちを、140文字と短い文字数で気軽につぶやくツイッターのように利用してもらえたらと考えた、お客参加型のキャンペーン。
 既に1月12日より愛のメッセージ応募受付を開始しているが、その内容は2月1日より1週間毎に同社ホームページで開示する予定。尚、参加者の中から抽選で38名に豪華商品をプレゼントする。

ベルーナ お客参加型のキャンペーン「ベルーナネットで愛を叫ぼうキャンペーン」を実施中

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:09 | IR企業情報

スターティア 電子ブックアプリ「ActiBook」のバージョンアップを2月〜3月に行う

■スマートフォン向けの電子ブックコンテンツをより充実させるために、多くの機能を追加

スターティアのHP スターティア<3393>(東マ)の子会社であるスターティアラボは、Apple社運営のApp StoreおよびGoogle社運営のAndroid Marketで無料提供されるiPohne/iPad/Android 対応の電子ブックアプリ「ActiBook」のバージョンアップを2月〜3月に行う予定。

 今回のバージョンアップは、スマートフォンの広がりによる電子ブックユーザーの拡大が予想される事が背景としてあり、スマートフォン向けの電子ブックコンテンツをより充実させるために、多くの機能追加を行うことになった。

 代表的な機能として、iPohne/iPad/Android搭載スマートフォンにおいても動画付の電子ブックの配信が可能となる他、GoogleAnalyticsとの連動により、アクセスログ解析が行えるようになる。

 そのため、顧客先においてスマートフォン上で、電子カタログ内の商品説明を動画や音声で行えるようになるほか、アクセスログ解析では、電子ブックのアクセス数のほか、ページ滞在時間やどのページを拡大しているかなどを知ることができ、顧客ニーズに合わせた電子ブックの提供が行えるようになるなどの効果が期待できる。

 更に今回のバージョンアップにおいては、電子ブック内のキーワード検索が可能となる検索機能の向上を行い、よりユーザーが情報にたどり着きやすくなるほか、作成した電子ブックを出版社やジャンル別に分けて表示することが出来る「リスト表示機能」などスマートフォン向けの電子ブックコンテンツが利用しやすくなる。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:18 | IR企業情報
2011年01月26日

スターティア 子会社のスターティアラボは、2月2日より3日間PAGE2011に出展

■電子ブックソフト「アクティブック」の印刷会社における活用方法を紹介

スターティアのHP スターティア<3393>(東マ)の子会社であるスターティアラボは、2月2日より3日間、サンシャインシティコンベンションセンターTOKYOで開催されるPAGE2011に出展する。
 PAGEとは、社団法人日本印刷技術協会が主催する印刷、メディア業界のコンベンションで、昨年の出展社数は132社、来場者数は7万2000人であった。
 スターティアラボは、今回のPAGE2011において「印刷業界における電子ブックの活用方法」をテーマに、印刷会社の売上アップツールとして既に220社以上の印刷会社に導入された、電子ブックソフト「アクティブック」の印刷会社における活用方法の紹介の他、今月発表を行ったばかりのAndroid搭載のスマートフォンに対応した「アクティブック」の実演も行う。
 「アクティブック」は、中小・中堅企業の印刷会社において新しい売上アップツールとして活用されており、ブースでは、電子ブックを利用することで収益を上げた印刷会社の事例を紹介する他、スターティアラボ独自のノウハウをまとめた提案マニュアルを無料で提供するなど、印刷会社における収益増加のビジネスモデルを提案する展示となっている。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:34 | IR企業情報
2011年01月25日

アドアーズ 海外子会社アドアーズ・マカオ社の増資と、海外一号店の開設を発表

■カジノホテル「サンズマカオ」内に「ADORES SANDS MACAO」を開設

アドアーズ アミューズメント施設運営のアドアーズ<4712>(JQS)は、25日に、海外子会社アドアーズ・マカオ社の増資と、海外一号店の開設を発表した。
 同社は、中国特別行政区マカオに子会社アドアーズ・マカオ社を設立して、同地区でカジノホテル内を中心に直営アミューズメント施設の開設に向けて調整・交渉を続けてきた。
 今回、カジノ業界最大手の一つであるサンズ・チャイナ社の子会社であるベネチアン・マカオ社とサンズ・チャイナ社が運営するカジノホテル「サンズマカオ」内にアドアーズ・マカオ社の直営アミューズメント施設「ADORES SANDS MACAO」を開設することを基本合意した。
 そのため、開設設備資金、運転資金の拡充を目的に株主割当増資を行う。増資額は日本円で約5692万円、2月1日に増資を行う予定。
 「ADORES SANDS MACAO」の開設は、2月上旬を予定している。客室面積は340.9u、クレーンゲーム26台、プリクラ3台、体感ゲーム6台を予定している。初年度売上1億7000万円を見込んでいる。

>>アドアーズのMedia−IR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:15 | IR企業情報

ラクーン 25日西濃運輸との業務提携を発表

■「スーパーデリバリー」の出展企業向けに、特別価格で輸送サービスを提供

ラクーンのHP ラクーン<3031>(東マ)は、25日西濃運輸と業務提携し、同社が運営する「スーパーデリバリー」の出展企業向けに、特別価格で輸送サービスを提供すること、および西濃運輸のWeb出荷支援システムである「カンガルーマジックU」と連携することを発表した。
 出荷支援システム「カンガルーマジックU」は、ネットショップなどの注文データを元に、効率的に出荷伝票作成や送り状印刷が出来るソフトウェア。今回スーパーデリバリーの出展企業が、「カンガルーマジックU」を導入することで、西濃運輸としては初めて、BtoBサイトからの受注データと連携した物流サービスの提供が可能となる。
 スーパーデリバリーへの出展企業は10年12月末時点で1010社、会員小売店数は2万8720店舗である。これからは、「カンガルーマジックU」を導入することで、物流の効率化が促進する。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:35 | IR企業情報

国際航業HDは中国でのエリアマーケッティング事業で現地企業と協業

■GIS利用し、地図配信サービスで地域情報を提供

国際航業ホールディングスのHP 国際航業ホールディングス<9234>(東1)傘下の国際航業は、このたび、米国ナスダック上場企業、高徳ホールディングスの事業子会社である高コ軟件有限公司(本社:北京市、CEO:成从武、以下「高コ」)と、中国でのGIS(地理情報システム)を利用したエリアマーケティング事業実施に向けた覚書を締結し、提供サービスのテスト運用を開始する。

 消費経済が急拡大を続ける中国では、流通・小売業や物流業、外食産業などの企業が行う店舗開発、顧客管理、物流管理などに必要不可欠なエリアマーケティングサービスへのニーズが急速に高まっている。

 国際航業グループと高コは、中国市場への進出を計画、あるいは事業展開を加速させている企業に対して、中国主要地域でのマーケティング情報をGISで分析し、インターネットを使った地図配信サービスにより分析結果を表示するエリアマーケティング・プラットフォームを構築し提供する。

■先ずは、中国市場への新規出店等の日本企業向けに

 1月から日本企業向けにテスト運用を開始し、本格サービスの開始は4月を予定しているが、当初は中国市場への新規出店等を計画している日本企業向けに案内を開始し、その後、中国企業を含む海外企業へ拡げていく予定であり、その際同時に、現地におけるマーケティングリサーチサービスやコンサルティングサービスも開始する。

 具体的展開として、地図配信サービスは、高コが提供する「MapABC」サービスを利用する。現在は、中国国内の統計データが未整備な点に着目し、高コは世帯データや収入・支出データ、商業施設のデータ、建築確認データなどを「経済環境データ」として主要都市から整備を行い、このプラットフォーム上に搭載する。

 また、GISシステムは、日本市場で10年以上の実績を持つ同社グループのGISエリアマーケティングツール「EarthFinder」を利用し、同社グループが蓄積しているマーケティング・ノウハウと、高コの「MapABC」、「経済環境データ」とともに、中国市場に適した形で融合・カスタマイズし、店舗立地の条件分析や選定、競合他社による売り上げ増減の予想、最適なエリアプロモーションの設定などができるプラットフォームサービスとして提供する。

 同社グループは、これまで官公庁向けに提供してきた空間情報コンサルティング技術を、今後は民間企業のニーズに合わせたサービスへとその領域を拡大すると共に、海外市場に向けたグローバルなサービスの開発にも積極的に取り組む。

GIS(地理情報システム)

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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:24 | IR企業情報

国際航業HDは世界経済Fのインダストリー・パートナーに選ばれる

■社会インフラ産業の発展と地域貢献、社会貢献へ向けて取り組み推進

国際航業ホールディングスのHP 国際航業ホールディングス<9234>(東1)は昨年10月、(WEF:World Economic Forum)の「社会インフラと都市開発(Infrastructure & Urban Development)」グループのインダストリー・パートナー(I・P)に選出されたのにともない、明日から4日間(1月26日〜29日)、スイスのダボスで開催される世界経済フォーラム年次総会(ダボス会議)に、同社代表取締役社長呉文繍氏が出席し、「新たなリスク情勢の中でエンジニアリングと建設産業に訪れた契機」と題したパネルディスカッションにパネラーとして参加すると発表した。

 また、I・Pとしての今後の活動について、次のように述べている。
「国際航業グループは、世界経済フォーラムへの参加を通じて、社会インフラ全体を取り巻く世界規模での課題解決や、社会インフラ産業界の発展を実現するために、さらに取り組んでいきます。また、インダストリー・パートナーとしての活動により得られた知見とノウハウを、新たな時代が求める社会インフラの実現のために、グループが行う事業に取り込み、日本国内はもとより海外でのグリーン・インフラの構築と整備に役立てることで、広く地球規模で活躍し社会に貢献できる企業として、さらに高いステージを目指します。」(同社)

【インダストリー・パートナーとは】

 世界経済フォーラムのメンバーから選ばれた企業で、フォーラムのミッションに産業レベルで積極的に関与している企業。インダストリー・パートナーは、世界経済フォーラムの多様なステークホルダーネットワークと専門家にアクセスする権利を与えられ、産業内および産業間の重要な問題に関する戦略的意思決定に見通しと見識を与える。これにより各パートナーは、世界的規模から地域レベルにいたる諸問題を解決するために貢献し、企業のグローバルシチズンシップ(地球市民活動)を支援する活動に参加することができる。

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ソフィアホールディングス 中国ITセキュリティ分野のトップベンダーの日本法人販売パートナーとしてソフィア総合研究所が選ばれる

ソフィアホールディングス 中国のITセキュリティ分野におけるトップベンダーであるNSFOCUS(エヌエスフォーカス)が、海外へその市場を広げる戦略の第一弾として、初めての海外拠点となる日本法人「NSFOCUSジャパン」を1月15日付けで設立した。
 今後、日本での販売を拡大するためのパートナーとして、5社の日本企業が選択されたが、その中の一社として選ばれたのがソフィアホールディングス<6942>(JQS)の子会社であるソフィア総合研究所。
 現在、日本企業は、IT投資を抑制しているが、セキュリティへ分野だけは例外で、セキュリティ投資は増加している。そのため、販売パートナーとして売上拡大が期待できる。
 株価については、子会社のソフィアモバイルがSIMフリーのスマートフォンの販売を行なっていることから、スマートフォン銘柄として注目を浴び、出来高を伴い動意づいている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:56 | IR企業情報