[IR企業情報]の記事一覧
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記事一覧 (05/10)パイオニアはiPhone対応サウンドシステムを2機種発売
記事一覧 (05/10)DeNAは全世界に向けてソーシャルゲームとアバターを提供
記事一覧 (05/10)エン・ジャパンは中堅・中小・ベンチャー企業に特化した求人情報を提供
記事一覧 (05/10)川崎近海汽船は今秋に新造最大船遠洋航路参入へ、今期業績復調が鮮明に
記事一覧 (05/10)さくらインターネット 堂島センターにサーバラック72基増設したと発表
記事一覧 (05/10)スターティア 子会社のスターティアラボは第4回Web&モバイル マーケティングEXPOに出展
記事一覧 (05/09)カナモト 新製品としてセルフダンプを追加
記事一覧 (05/09)アライドテレシスホールディングス キャンペーン対象製品の価格改定を5月7日より実施
記事一覧 (05/08)資生堂 資生堂大昌行化粧品有限公司を同社の100%子会社化することで基本合意
記事一覧 (05/08)ミロク情報サービス 前10年3月期連結業績予想の修正を発表
記事一覧 (05/08)スターティア 前10年3月期連結業績予想の修正を発表
記事一覧 (05/08)トーソー 前10年3月期連結業績予想の上方修正を発表
記事一覧 (05/07)アネスト岩田は利益の増額目立つ、業績・配当予想を増額修正
記事一覧 (05/07)瞬時に違法コピー動画を発見!NECが映像識別技術を開発
記事一覧 (05/07)トシン・グループは自己株式取得累計状況(4月末現在)を開示
記事一覧 (05/07)GMO−PGはコニット・電通とスマートフォン決済事業を展開
記事一覧 (05/06)三栄建築設計 同社株式の立会外分売を発表
記事一覧 (05/06)あじかん 6日開催の取締役会で2円増配を決議
記事一覧 (05/06)アールテック・ウエノ 米国食品医薬品局(FDA)の許可取得を発表
記事一覧 (05/06)ネクストはAndroid搭載携帯向けアプリ『HOME'S』を提供開始
2010年05月10日

パイオニアはiPhone対応サウンドシステムを2機種発売

 パイオニア<6773>(東1)は、iPod/iPhone、DVD、CD、USBメモリー、FMラジオなど多彩なメディアを再生できる『簡単・便利なオールインワンタイプ「XW−NAV1」』と、2台のiPod/iPhoneの交互再生やiPod、携帯電話などに収納された音楽をBluetoothRでワイヤレス伝送して楽しめる『新しい音楽スタイルを提案する「XW−NAC1」』の2機種を発売する。

 XW−NAV1は、iPod/iPhone、DVD、CD、USBメモリ−、FMなど様々なメディアに対応し、HDMIR端子の搭載により、音も映像もケーブル1本で簡単に再生できる。また、映像出力端子とTVを接続すると、iPod/iPhoneに保存した写真のスライドショーやミュージックビデオなどを手軽に楽しめる。
 XW−NAC1は、2台のiPod/iPhoneを交互にシャッフル再生し、曲と曲をノンストップで楽しめる「ダブルドック」搭載。ワイヤレスで、快適な音楽リスニングスタイルを実現するBluetooth機能も搭載している。「アドバンスド・サウンドレトリバー」機能により圧縮音声の失われた音を補っており、CDに迫る広帯域再生が可能となる。

パイオニアはiPhone対応サウンドシステムを2機種発売

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 22:20 | IR企業情報

DeNAは全世界に向けてソーシャルゲームとアバターを提供

■iPhone向け「モバゲータウン」のゲーム&コミュニティを海外で展開

 ディー・エヌ・エー<2432>(東1)の100%子会社で日本において海外サービスを運営する株式会社ミニネーションは、5月10日から海外のiPhone/iPod touch向けに、「モバゲータウン」(2010年4月末現在会員数:1883万人)のゲームアプリと「モバゲータウン」をベースにしたコミュニティ機能「MiniNation(ミニネーション)」の提供を開始した。

 「MiniNation」は、「モバゲータウン」をベースにしたiPhone/iPod touch向けアバター・コミュニティ機能で、ユーザは「MiniNation」を搭載したゲームのアプリをApp Storeからダウンロード後、会員登録することで、無料で利用することが可能。具体的には、コミュニティ機能として、「ミニメール」や「掲示板」「サークル」などを提供する。当初「MiniNation」を搭載するゲームは自社で制作したソーシャルゲームアプリの「Bandit Nation(日本名:怪盗ロワイヤル)」に加え、カジュアルゲームアプリ「Mini BalloonHunt」「Mini NumberPlace」「Mini Solitaire」の計4タイトルを提供する。また、上記機能に加え、「MiniNation」の専用仮想通貨を設定している。

 さらに、「MiniNation」には、DeNAが資本業務提携しているAurora Feint Inc.の提供する「OpenFeint」とIDを連携する。「OpenFeint」は、登録デベロッパー数7000社、稼動ゲーム数1600を有するソーシャルゲーミングプラットフォームで、ユーザはアチーブメントやランキングで楽しむことが可能。(注:同アプリとサービスは海外向けの仕様になっており、日本のApp Storeではダウンロードできない)

DeNAは全世界に向けてソーシャルゲームとアバターを提供

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 21:55 | IR企業情報

エン・ジャパンは中堅・中小・ベンチャー企業に特化した求人情報を提供

■5つの力を可視化して紹介する3月卒業予定の学生向け就職情報サイト

 エン・ジャパン<4849>(大ヘ)は、2012年3月卒業予定の学生向け就職情報サイト『[en]学生の就職情報2012』(2010年10月オープン予定)では、力のある中堅・中小・ベンチャー企業に特化した求人情報を提供する。

 学生の就職環境が厳しさを増している。厚生労働省・文部科学省の調査によると、2010年3月大学卒業予定者の就職内定率は80%、氷河期を下回る過去最低の結果となった(2010年2月1日時点)。
 一方、学生の大手企業志向により、採用意欲の高い中小企業が採用予定人数を確保できていない状況にある。学校法人産業能率大学の調査によると、中小企業の2010年度4月入社の採用活動状況は、「当初の予定より質・人数ともに下回っている」が21.5%、「当初の予定どおりの質を確保できたが、人数は予定を下回っている」が12.2%となっており、合わせて約34%の企業が新卒採用に不足を感じていることがわかった。
 このような状況を背景に、『[en]学生の就職情報2012』では、学生と中堅・中小・ベンチャー企業(資本金10億円未満、又は社員数3000名未満)との最適なマッチングを実現する求人情報を掲載する。

エン・ジャパンは中堅・中小・ベンチャー企業に特化した求人情報を提供

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 21:16 | IR企業情報

川崎近海汽船は今秋に新造最大船遠洋航路参入へ、今期業績復調が鮮明に

川崎近海汽船ホームページ 川崎近海汽船<9179>(東2)の10年3月期連結業績は、期半ば以降アジア地域の市況好転に伴い、外航貨物の荷動きに緩やかな回復基調が見られた反面、原油価格の再上昇、円高傾向など厳しい経営環境であったが、近海、内航、フェリー各部門とも、事業規模の拡大ときめ細かな営業活動、効率的な配船、諸経費節減に取り組んだが、売上高36,648百万円(前期比23.7%減)、経常利益は1,636百万円(同67.9%減)、当期純利益1,128百万円(同60.3%減)の減収減益となった。

 当期の動向は、・近海不定期線部門は昨年春先に市況が底打ちし、新興国の粗鋼生産拡大により夏以降上昇に転じた。石炭を中心とするばら積船輸送は中長期契約であり一定の収益を確保した。定期船部門は、期初往航の香港・海峡地域、タイ向け鋼材輸送が激減したが、第2四半期以降は復調したが年間通して輸送量が減少、復航のマレーシア積み合板輸送は、国内住宅需要の低迷で引き続き荷動き不振、その他のばら積貨物を含め輸送量が減少した。

 ・内航部門不定期船部門は、上期粗鋼生産量が低調に推移、石灰石等の副原料輸送量が減ったが、期後半鉄鋼の輸出増加で市況が回復し、鉄鋼、セメントメーカー向け石灰石専用船、小型貨物船が順調であった。
定期船部門は、昨年8月、東京/苫小牧航路を休止し常陸那珂/苫小牧航路に集約、1日2便体制で一般雑貨輸送を強化、北九州航路も景気の影響を受けたが、北海道との接続貨物を含めた新規貨物獲得で前期並み輸送量を確保した。
 ・フェリー部門は、八戸/苫小牧航路は引き続き1日4便体制で顧客の利便性向上を図った結果、トラック輸送量は底堅い宅配貨物輸送もあり前期並みの輸送量を確保、乗用車・旅客はガソリン価格の値下がり、大型連休による旅行需要増で輸送量が増加した。

■今期業績予想:増収増益で年間1.5円増配へ

 11年3月期は、燃料油価格の高止まりや円高などの収益圧迫懸念はあるが、国内外の市況が昨年後半から回復に向かい、海上貨物輸送量の増加傾向を予想。部門別でも、近海部門が不定期船市況の回復傾向で、石炭輸送等ばら積船を始め全般的な運賃水準の上昇見込み、さらに今秋には同社最大船型となる28型貨物船の竣工が予定され、遠洋航路への参入を含め輸送量増加を目指す。また、定期航路の東南アジア向け鋼材輸送も、運賃率の修復と安定輸送量の確保が見込まれる。
 内航部門は、石灰石・石炭それぞれ専用船の安定稼働、国内定期航路でも常陸那珂/苫小牧航路の複線化により北関東発着の貨物輸送量が増加する見込み。
 フェリー部門は、八戸/苫小牧航路で1日4便の運航体制で、トラック輸送、乗用車・旅客の安定輸送量を確保する見通しである。
 その結果、11年3月期業績予想は、売上高39,300百万円、営業利益2,250百万円、経常利益2,050百万円、当期純利益1,300百万円を見込む。また、今期予想配当は、第2四半期末4円(前期比1.5円増配)、期末4円、年間8円実施を予定している。

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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:47 | IR企業情報

さくらインターネット 堂島センターにサーバラック72基増設したと発表

■ソーシャルアプリやモバイルコンテンツ市場が急成長しているため

 さくらインターネット<3778>(東マ)は、10日に堂島センター(大阪市北区)のホスティングサービス専用フロアに、新にサーバラック72基増設したと発表。
 09年2月18日より堂島センターを1フロア増床し、ホスティングサービス専用フロアとして、運用を開始している。同年11月10日にはホスティング需要が旺盛なことから、第2期工事として、同フロアのサーバラックを増設した。しかし、ソーシャルアプリやモバイルコンテンツ市場が急成長していることから、今回、第3期工事として、サーバラックを更に増設した。
 堂島データセンターは、総床面積が2190uと広く、制震構造で、火災予兆検知システム、自家発電装置等、非常事態にも備えている。
 10日12時49分現在の株価は、前日比1万9200円高の16万5700円。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:54 | IR企業情報

スターティア 子会社のスターティアラボは第4回Web&モバイル マーケティングEXPOに出展

■電子ブックによる新しいWEBマーケティングを紹介

スターティアのHP スターティア<3393>(東マ)の子会社であるスターティアラボは、5月12日より3日間、東京ビッグサイトで開催される第4回Web&モバイル マーケティングEXPOに出展する。
 今回は、iPhone(TM)(アイフォーン)対応の電子ブック作成ソフト『デジタリンクアクティブック』(以下「アクティブック」)のデモ機展示と34業種・用途でこれまで活用されてきた電子ブックによる新しいWEBマーケティングを紹介する。特定のターゲットに対して特定の商品をアピールすることに特化した『商品特化型サイト(サテライトサイト)』によるWEBマーケティングを展示する。
 日本でも電子書籍の注目が高まり、特に出版業界での活用が増えているが、スターティアラボでは、出版業界以外でも電子ブックが新しいWEBマーケティングの手法として400社以上に採用されている。
 そこで今回の出展では、パソコン向けの電子ブック事業、WEB制作事業の実績から得られたノウハウを元に、電子ブックを活用したWEBマーケティングソリューションの紹介、iPhone(TM)対応予定の最新型『アクティブック』のデモ機を展示する。尚、今夏を目途に新型タブレット型端末iPad(アイパッド)への対応も予定している。
 同ブース内では、特定のターゲットに対して特定の商品をアピールすることに特化した『商品特化型サイト(サテライトサイト)』を構築する『デジタリンクCMS(シーエムエス)』も紹介する。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:58 | IR企業情報
2010年05月09日

カナモト 新製品としてセルフダンプを追加

■更にレンタルアイテムを充実

カナモトのホームページ 建機レンタル最大手のカナモト<9678>(東1)は、新製品としてセルフダンプを追加した。
 特殊車両のセルフダンプは、リモコンスイッチで、デッキのスライド状況を確認しながら簡単に荷台をスライドできるため、建機の載せ降ろしが簡単にできる。
 同社は、油圧ショベル、高所作業車などの建設機械はもちろん、ダンプ・トラック、仮設機材・ハウス、現場に欠かせないハンドツール類や発電機に至るまで、サイズバリエーションも豊富なレンタルアイテムをラインアップし、ユーザーの要望に応えられる体制を整えているが、今回のセルフダンプを加えたことで、更にレンタルアイテムが充実することになる。

■第1四半期連結業績は増収大幅増益を確保

 公共工事の削減に伴い、同社の建機レンタル事業は影響を受け前期は赤字転落となっている。しかし、3月5日発表された今10年10月期第1四半期連結業績は、売上高186億9900万円(前年同期比7.2%増)、営業利益16億6600万円(同149.0%増)、経常利益15億9500万円(同162.6%増)、純利益8億5300万円(前年同期△1億500万円)と増収大幅増益を確保している。
 7日の株価は、14円安の425円。配当利回り4.71%、PBR0.39倍、今期黒字転換を見ると株価上昇が期待できる。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:45 | IR企業情報

アライドテレシスホールディングス キャンペーン対象製品の価格改定を5月7日より実施

アライドテレシスホームページ インターネット機器の製造・販売をグローバル展開しているアライドテレシスホールディングス<6835>(東2)は、「9424T/SP、9424T/SP−E在庫限定キャンペーン」の対象製品、CentreCOM 9424T/SP、ならびに「学校ICTキャンペーン」の対象製品、CentreCOM 9424T/SP−Z5の価格改定を5月7日より実施する。
 現在実施中の両キャンペーンでは、レイヤー2Plus ギガビット・インテリジェント・スイッチCentreCOM 9424T/SPを製品単体、ならびに5年長期サポートサービスをバンドルしたZ型番製品として特価で提供しているが、在庫僅少となったことから価格割引を実施する。
 CentreCOM 9424T/SPは、小規模ネットワークでは認証コアスイッチとして Tri−Auth(トライオース) や、 マルチプルダイナミックVLAN等の機能によりセキュリティーを強化したネットワークを容易に構築することが可能。また、EPSRスヌーピング機能により冗長と高速な経路切替が可能なリングネットワークにも対応し、安価に冗長性の高いネットワークを構築することができる。
 同社の製品は豊富であり、その製品を使った、システム構築によるソリューション提供を重視している。そのため、製品販売後の顧客サービスが出来るように、地域密着型のサービスに軸足を移している。今期も前期に引き続き、国内の営業所の新設を急いでいる。
 7日の株価は、前日比9円安の123円。3期連続の黒字を達成したことで、株主の信頼を回復し、株価は右肩上がりで年初来の高値を更新していたが、5月に入り、ギリシャの財政破綻による世界同時株安の影響を受けている。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:56 | IR企業情報
2010年05月08日

資生堂 資生堂大昌行化粧品有限公司を同社の100%子会社化することで基本合意

■中国ビジネスを更に強化

資生堂のHP 資生堂<4911>(東1)は、6日に連結子会社である資生堂大昌行化粧品有限公司( 本社:香港)の株式のうち、大昌行有限公司( 本社:香港)が保有する株式の全部を同社が取得し、資生堂大昌行化粧品有限公司を同社の100%子会社とすることについて基本合意に達したと発表した。
 同社は、現在、「日本をオリジンとしアジアを代表するグローバルプレイヤー」の実現に向け、世界中の市場で成長性を高めることを経営戦略の柱に位置づけており、08年度を初年度として推進している3カ年計画においては、「すべての活動の質を高める」ことを目標として、構造改革に取り組んでいる。
 今回、連結子会社の株式を100%取得して子会社化することで、中国ビジネスを更に強化していく。中国は近年の急速な経済発展にともない所得が向上し、化粧品市場も急拡大している。同社は、中国市場でのプレゼンスを更に高めるため、顧客のニーズを捉えたきめ細かいマーケティング活動を強化していく方針。
 10年3月期における連結売上高に占める資生堂大昌行化粧品有限公司の売上高の割合は2%弱であることから、今期連結業績に与える影響は軽微であるが、今回の100%子会社化は、アジア市場での事業拡大に寄与するものと予想される。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:28 | IR企業情報

ミロク情報サービス 前10年3月期連結業績予想の修正を発表

■09年3月期比営業利益40.3%増、経常利益44.2%増、純利益23.25倍

ミロク情報サービスのホームページ 会計事務所、企業向けの業務用ソフト開発・販売、コンサル等を行うミロク情報サービス<9928>(東2)は、7日に前10年3月期連結業績予想の修正を発表。
 売上高は前回予想を3億5600万円下回る188億4300万円(予想比1.9%減)、営業利益は1億9200万円上回る11億6900万円(同19.7%増)、経常利益は2億3500万円上回る11億3500万円(同26.2%増)、純利益は1億8300万円上回る5億5800万円(同49.0%増)と売上高は前回予想を下回るものの利益面では営業・経常・純利益共に前回予想を上回る。
 09年3月期と比較すると、売上高0.2%減、営業利益40.3%増、経常利益44.2%増、純利益23.25倍と減収ながら大幅増益となる。
 連結売上高においては業績予想を下回る見込みであるが、利益面においては、売上原価の圧縮、販売費及び一般管理費のコントロールなど、グループ全体の経営効率を高めコスト削減を断行したことにより、業績予想を大きく上回る見込み。
 7日の株価は、前日比6円安の220円。配当利回り5.45%、PBR0.94倍、不況下での大幅増益達成と株価見直しが予想される。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:19 | IR企業情報

スターティア 前10年3月期連結業績予想の修正を発表

■営業・経常・純利益と全て前回予想を上回る

スターティアのHP 中小企業にIT関連機器をはじめとしてオフィスファシリティを提供するスターティア<3393>(東マ)は、7日引け後に前10年3月期連結業績予想の修正を発表した。
 売上高は前回予想を4700万円下回る33億5300万円(前回予想比1.4%減)、営業利益は1000万円上回る1億6000万円(同6.7%増)、経常利益は2100万円上回る1億6400万円(同14.7%増)、純利益は5200万円上回る1億1200万円(同86.7%増)と売上高は前回予想を下回るものの利益面では営業・経常・純利益と全て前回予想を上回る。
 同社は、今期より、フロー型商材販売と、売上と利益の先送りをしながら中長期・安定的に成長していくためのストック型サービス販売のバランスを取りながら、徐々にストック型のサービスメニューの充実を図るとともに、サービス提供を通じて継続的な収入が得られるストック型サービス販売へ同社グループの事業ポートフォリオをシフトしている。

■ストック型サービスのマネージドゲートやホスティングサービスが堅調に推移

 その結果、ソリューション関連事業におけるネットワーク機器・ISP等のフロー型商材の販売が単年度予想を大きく下回ったことが影響し、売上高は当初計画に対して若干届かなかったものの、ストック型サービスであるネットワーク機器レンタルサービスのマネージドゲートやホスティングサービスが堅調に推移するとともに、オフィス関連事業においても、MFP販売が好調に推移した。また、インターネットメディアコンテンツ関連事業におけるActiBook(電子ブック)では、既存顧客向けのiPhoneやiPad対応の各種展示会やセミナーの反響が大きく想定を上回っことも寄与し、ストック型サービスの収益性の向上に繋がったことで、営業利益、経常利益については計画に対して上振れし、純利益についても、当初計画よりも法人税等負担額が減少し、更に繰延税金資産の追加計上も影響したことで増加し、09年5月15日に公表した前10年3月期通期連結業績予想の上方修正となった。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:30 | IR企業情報

トーソー 前10年3月期連結業績予想の上方修正を発表

■純利益は前回予想を1億800万円上回る見込み

トーソーHP カーテンレール、ブラインドのトーソー<5956>(東2)は、7日に前10年3月期連結業績予想の上方修正を発表した。
 売上高は前回予想を2億2900万円上回る184億2900万円(前回予想比1.3%増)、営業利益は4200万円上回る2億4200万円(同21.0%増)、経常利益は2100万円上回る1億7100万円(同14.0%増)、純利益は1億800万円上回る1億7800万円(同154.3%増)を見込む。
 新設住宅着工戸数の大幅な落ち込みの影響はあったものの、営業費用をはじめとした固定費の削減に努めた結果、前回発表予想を上回る見込となったことから、今回の上方修正発表となった。
 08年、09年と2期連続の赤字であったが、今期は大幅増益により、黒字転換となる。また、戸建住宅業界も一時の不振を脱却し、業績が回復していることから、今期の売上拡大も予想される。
 7日の株価は、前日と変わらずの241円。PBR0.36倍と今回の上方修正発表により、株価見直しが期待できる。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 05:40 | IR企業情報
2010年05月07日

アネスト岩田は利益の増額目立つ、業績・配当予想を増額修正

アネスト岩田は利益の増額目立つ、業績・配当予想を増額修正 アネスト岩田<6381>(東1)は10年3月期業績および期末配当について、2月9日の予想を上方修正すると発表した。株価は発表直後330円(前日終値比10円高)をつけたが、地合いの悪さに押され前日終値を割り込んだ。

 当期業績については、売上高17,886百万円(前回予想比2.2%増)、営業利益896百万円(同37.9%増)経常利益1,103百万円(同29.8%増)、当期純利益711百万円(同77.9%増)と利益の増額が目立つ。
 同社は修正の理由について、国内・海外の景気回復により売上高が前回予想値を上回る見込であり、期中の固定費削減、原価低減努力により収益性が予想以上に進んだこと、施設売却等の影響で法人税が減額されたことなどを挙げている。

 また、期末配当は、公表していた1株当たり3円を5円に2円増額する。同社グループは、株主への安定的利益還元を図るために、業績の裏付けある安定配当を基本とし、配当性向30%、最低でも1株当たり年間3円配当を実施する方針であり、当期の連結業績が回復したことから増配を決めた。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:05 | IR企業情報

瞬時に違法コピー動画を発見!NECが映像識別技術を開発

■違法コピー動画を自動検出

 NEC<6701>(東1)は、インターネット上で違法にアップロードされたコピー動画を、瞬時に自動検出可能な映像識別技術を開発したと発表。同技術は、オリジナルの動画から映像を識別するための指紋情報(ビデオシグネチャ)を生成し、他の動画と照合するもの。これにより、単にコピーした動画だけでなく、テロップ挿入やカメラ撮影、アナログコピーなどデータ改変を伴っている動画でも、高速、高精度に検出可能。

 現在、違法なコピー動画の流出防止には、目視による確認、予めコンテンツに埋め込んだ特殊コードをもとにした自動識別(電子透かし)、色配置状況等を勘案した類似検索などの方法が利用されている。しかしこれらの方法では、膨大な量のコンテンツの確認及び、短く切り出した動画や改変された動画の発見は困難だった。

 同技術を用いることでコンテンツ権利者や配信サービス事業者は、オリジナルの映像を予め登録しておけば、違法コピー動画の自動検出や違法アップロードの事前ブロックが可能になる。これにより、従来は目視に頼っていたコピー動画の流通監視を自動で行えるため、高精度、大規模な監視を効率的に実現する。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:46 | IR企業情報

トシン・グループは自己株式取得累計状況(4月末現在)を開示

トシン・グループホームページ トシン・グループ<2761>(JQ)は、市場買い付けによる自己株式取得を昨年9月1日から本年7月30日までの予定で実施しているが、4月中の自己株式取得状況は、15,600株(取得総額31,737,600円)となったと発表した。その結果、4月30日までの累計取得実績は、取得株式総数99,300株、取得価額総額165,672,900円となった。なお、本年7月30日までに取得する株式の総数は200,000株(上限)、株式の取得価額の総額は5億円(上限)。

 同社の今5月期第3四半期実績は期初計画を上回る水準であり、通期連結業績予想(09年7月9日開示)を据え置いた。期末配当25円(第2四半期末実施配当25円、年間合計50円)を据え置く予定。

 株価は戻り高値近辺でのもみ合いが続くが、PBR0.78倍、PER10.51倍は上値余力も大きく、配当権利付き時価には魅力がある。

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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:00 | IR企業情報

GMO−PGはコニット・電通とスマートフォン決済事業を展開

■決済プラットフォームがAndroid携帯に対応

 GMOインターネットグループで非対面クレジットカード等の決済事業を展開するGMOペイメントゲートウェイ<3769>(東1)は、2010年5月7日、株式会社コニットとAndroid携帯向けのアプリ内課金支援サービスを、6月末を目処に提供開始することを決定したと発表。
 このサービスは、Android携帯市場の拡大に先駆けて、コニットが電通<4324>(東1)から開発支援を受け構築したコンテンツ課金ソリューションに、GMO−PGの決済サービスを組み合わせたもので、Android携帯でのアプリケーションのダウンロード時やアプリケーション上のコンテンツ購入時における課金決済サービス。

 同サービスは、アプリ内課金決済サービスが全世界のスマートフォンに対応できるよう世界約190カ国で使われているPayPal決済サービスから6月末を目処に提供を開始する予定。また、GMO−PGは、決済サービスの共通基盤として展開している「決済プラットフォーム」のAndroid携帯向けのアプリ内課金支援サービスへの対応準備を進めており、今後、クレジットカードや電子マネー等での決済手段も可能となる。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:33 | IR企業情報
2010年05月06日

三栄建築設計 同社株式の立会外分売を発表

三栄建築設計 戸建住宅の三栄建築設計<3228>(名セ)は、6日引け後に同社株式の立会外分売を発表した。
 分売予定株式数は、23万株。分売実施予定期間は5月11日(火)から5月14日(金)。分売値段は分売実施前日の終値もしくは最終気配値を基準として決定する。買付申込数量の限度は、1人につき5000株まで。
 分売の目的は、分布状況の改善と流動性の向上を図るためとしている。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 21:46 | IR企業情報

あじかん 6日開催の取締役会で2円増配を決議

 あじかん<2907>(東・大2)は、6日開催の取締役会で2円増配を決議したと発表。
 前10年3月期の期末配当金について、1株当たり普通配当12円を予想していたが、最近の業績動向を踏まえ、特別配当2円を加え、普通配当12円と合わせて1株当たり14円とすることを決議した。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 21:30 | IR企業情報

アールテック・ウエノ 米国食品医薬品局(FDA)の許可取得を発表

■将来的に受託製造事業において受注の増加による一定の収益増大が見込まれる

 アールテック・ウエノ<4573>(大へ)は、6日にレスキュラ点眼液の製造にかかわる米国食品医薬品局(FDA)の許可取得を発表した。
 同社は、09年12月にレスキュラ点眼液(イソプロピルウノプロストン点眼液)の製造について米国食品医薬品局(以下FDA)によるcGMP(current Good Manufacturing Practice)への適合性に関する審査を受け、今回、三田工場で米国向けの点眼液を製造することについての認可を受けた。
 今回の認可により、米国市場向けのレスキュラ点眼液を三田工場で製造及び供給することが可能となった。
 現時点で、この認可取得による業績への影響はないが、医療先進国の米国において同社の製造する医薬品(無菌製剤)の供給が可能となったことで、将来的に受託製造事業において受注の増加による一定の収益増大が見込まれると見ている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 21:26 | IR企業情報

ネクストはAndroid搭載携帯向けアプリ『HOME'S』を提供開始

■日本最大級の住宅・不動産情報ポータルサイト『HOME'S』

 日本最大級の住宅・不動産情報ポータルサイト『HOME'S』を運営するネクスト<2120>(東1)は、Android搭載携帯向けアプリ『HOME'S』を開発し、2010年4月20日より提供を開始した。

 現在、iPhoneが牽引役となっているスマートフォン市場だが、今年は各キャリア、メーカーから発売予定のAndroidを搭載したスマートフォンにも注目が集まっている。先日発売されたNTTドコモのAndroid搭載スマートフォン「Xperia」も2010年4月12日〜月18日の携帯電話の売れ筋ランキングで発売後3週連続で1位を獲得(BCNランキング調べ)するなど、今後もスマートフォン利用者は増加していくことが予想される。
 このように急拡大するスマートフォン市場に自社開発のスピードを活かし、いち早く対応することで、より多くのユーザーの住まい探しに利用していただけるよう、Android搭載携帯向けアプリ『HOME'S』を開発した。

 アプリ『HOME'S』の主要機能は、対象地域を駅・路線または市区郡から選択し、家賃などの各種条件を設定して希望の物件を検索できる。検索対象は、『HOME'S』掲載の日本全国約135万物件(2010年3月現在)の賃貸・売買(中古、新築分譲マンション、新築分譲一戸建て)物件で、メールの問い合わせや、フリーダイヤルでの問い合わせも可能となっている。また、位置情報を元に現在地周辺の駅・地域の家賃相場を間取り別に表示。表示された画面から家賃相場を表示している駅・地域の物件を検索することもできる。アプリケーションは無料でAndroid Market(アンドロイド マーケット)からダウンロードできる。

ネクストはAndroid搭載携帯向けアプリ『HOME'S』を提供開始

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:27 | IR企業情報