[IR企業情報]の記事一覧
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記事一覧 (01/06)シニアコミュニケーション 12月の自己株式の取得状況を発表
記事一覧 (01/06)レカムホールディングス 12月の自己株式取得状況を発表
記事一覧 (01/05)フォーカスシステムズ 12月の自己株式取得状況を発表
記事一覧 (01/05)F&Aアクアホールディングス 12月の自己株式の取得状況を発表
記事一覧 (01/05)トシン・グループの通期は当初見込み据え置くも、連続最高益に挑戦
記事一覧 (01/05)堀田丸正 12月の自己株式取得状況を発表
記事一覧 (01/05)アーバネットコーポレーション AAC2008最優秀賞は小椋聡子さんに
記事一覧 (01/04)ダイドードリンコ 2009年「各地の祭り」をテレビ番組として単独提供
記事一覧 (12/31)日本車輌製造 08年株価上昇率45.2% 来年もさらなる上昇に期待
記事一覧 (12/31)GSユアサ 08年株価年間上昇率107.4% 来年も上昇期待大
記事一覧 (12/30)ライフフーズ 3Q決算発表
記事一覧 (12/30)オーナンバ 6連騰 本日も上昇なるか
記事一覧 (12/29)川本産業 年初来高値更新なるか
記事一覧 (12/29)ダイドードリンコ 5連騰
記事一覧 (12/27)シノケングループ 新生活支援プログラムの実施を発表
記事一覧 (12/27)カナモト 期末配当10円を決定
記事一覧 (12/26)シノブフーズ 200円大台回復
記事一覧 (12/26)アライドハーツHD 08年11月期決算発表
記事一覧 (12/25)キリン堂 3Q決算発表
記事一覧 (12/25)シスメックス インド合弁会社を完全子会社化
2009年01月06日

シニアコミュニケーション 12月の自己株式の取得状況を発表

シニアコミュニケーションホームページ シニアコミュニケーション<2463>(東マ)は、5日の引け後に12月の自己株式の取得状況を発表した。
 昨年12月の1ヶ月間で取得した自己株式数は1241株、取得総額は2592万6960円であった。
 08年8月14日に開催された取締役会で、発行済株式総数の9.46%に当たる上限5000株の自己株式取得を決議している。取得価額の総額の上限を2億5000万円として、取得期間は08年8月15日から09年3月31日まで。
 8月15日から12月31日までに取得した自己株式数の累計は4049株。取得価額の総額は9689万2930円。
 このペースで取得が進めば、5000株全て取得することになる。投資家に対する同社の真摯な姿勢が窺える。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 05:02 | IR企業情報

レカムホールディングス 12月の自己株式取得状況を発表

レカムホールディングスホームページ レカムホールディングス<3323>(大へ)は、5日の引け後に自己株式の取得状況を発表。
 昨年12月22日から12月31日までの期間に取得した自己株式数は0株。
 同社は12月19日開催の取締役会で上限800株の自己株式の取得を決議している。取得価額の上限は1200万円で取得期間は12月22日から09年3月19日。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 04:27 | IR企業情報
2009年01月05日

フォーカスシステムズ 12月の自己株式取得状況を発表

フォーカスシステムズのホームページ フォーカスシステムズ<4662>(JQ)は、5日に12月の自己株式取得状況を発表した。
 12月の自己株式取得数は、4万4400株、取得価額は2038万7400円。
 昨年7月1日に開催された取締役会で発行株式総数の5.6%に当たる50万株を上限として、自己株式の取得を決議している。取得価額の総額は上限2億円で、期間は08年7月2日から09年3月31日までとしている。
 7月2日以降12月31日まで取得した自己株式数の累計は、16万2100株。取得価額の総額は7375万5400円である。

>>フォーカスシステムズのIR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:43 | IR企業情報

F&Aアクアホールディングス 12月の自己株式の取得状況を発表

F&Aアクアホールディングスホームページ F&Aアクアホールディングス<8008>(東1)は、5日に12月の自己株式の取得状況を発表した。
 12月12日から12月30日までの自己株式取得数は、9万2600株で、取得価額は7495万4100円。
 昨年12月11日に開催の取締役会で、25万株を上限とする自己株式の取得を決議。取得価額の総額は2億円を上限とし、08年の12月12日から09年の2月19日までを取得期間としている。
 これまでのところ発表通り、自己株式の取得が順調に進んでいる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:42 | IR企業情報

トシン・グループの通期は当初見込み据え置くも、連続最高益に挑戦

トシン・グループホームページ トシン・グループ<2761>(JQ)09年5月期中間期連結業績は、売上高利益とも前年同期比で減収減益となった。
 同社グループに関連する住宅関連業界は、改正建築基準法の影響が残り住宅着工遅延が引き続き、また、急速な企業業績の悪化、景気先行き懸念による個人消費の抑制など厳しい環境下で推移した。同社グループは、新規開拓、小口多数販売、付加価値サービスの提供など経営基本戦略を徹底、地域密着営業での受注活動の積極化と、債権管理に重点を置き更に強化した。
 当期中(9月〜11月)の業績は、エアコン類・オール電化関連商品などの販売が増加した一方、一部素材価格急落による売値の低下、競合他社による乱売の影響を受け、当四半期売上高は12,968百万円(1Q比2.8%増)となった。
 一方損益面は、内部統制システムの構築・運用に絡む経費が増加、営業利益790百万円(1Q比4.5%減)となり、経常利益1,076百万円(同7.6%増)、四半期純利益は494百万円(同12.6%減)となった。
 なお、中間期末配当は1株当たり26円(前期中間比1円増)を予定している。
 今下期については、基本戦略を徹底推進するとともに、需要増加が見込まれる商品の販売を強化し、売上高並びに利益の確保に努め、09年5月期連結業績は平成20年7月17日公表の業績予想を据え置き、売上高53,500百万円(前期比0.7%増)、営業利益4,060百万円(同3.2%増)、経常利益5,000百万円(同2.7%増)、当期純利益2,850百万円(同5.1%増)と連続最高益更新を見込んでいる。
 同社は既報(11/4付)のとおり自己株式取得を4月30日まで実施する予定だが、現在決算開示を控え中断していた。本日2Q の業績発表を終えたので明日から自己株式取得が再開可能となる。なお、本日の株価(1/5終値)は、1,010円(前日比99円安)。

>>トシン・グループのIR企業情報
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:40 | IR企業情報

堀田丸正 12月の自己株式取得状況を発表

堀田丸正のホームページ 堀田丸正<8105>(東2)は、5日に12月の自己株式取得状況を発表した。
 12月の自己株式取得数は、186万4000株で、取得総額は1億1251万1000円。
 昨年11月17日に開催された取締役会議で、400万株を上限とする自己株式の取得を決議している。取得価額の総額は2億円を上限として、期間は08年11月18日から09年3月31日まで。
 12月31日までに取得した自己株式の累計は、247万7000株、取得総額は1億4058万3000円。
 発表通りに自社株買いを実行していることは、評価できる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:39 | IR企業情報

アーバネットコーポレーション AAC2008最優秀賞は小椋聡子さんに

アーバネットコーポレーションホームページ アーバネットコーポレーション<3242>(JQ)は、毎年立体アートコンペティション「ART MEETS ARCHITECTURE COMPETITION (AAC2008)」を実施している。今回も昨年6月から9月までの約3ヶ月間、全国の美術を学ぶ学生から作品を募集したところ、前年を18点上回る54点の作品が集まった。
小椋聡子さん 既に、9月5日の第一次審査会で3作品が選出されていて、12月に最終審査が実施された。審査法は、アーバネットコーポレーションが手掛けた杉並区の「アジールコート荻窪」のエントランスホールにその作品を仮設置し、制作者がプレゼンテーションを行い、それを世田谷美術館長の酒井忠康氏を含め5名で審査するという方法。厳正な審査結果、AAC2008最優秀賞に輝いたのは東京藝術大学美術学部工芸専攻・鋳金博士1年生の小椋聡子さん。作品名は「ゆるやかなときのながれのなかで」。この作品はアジールコート荻窪のエントランスホールに常設展示されることになる。また、賞金総額100万円が同社より小椋さんにプレゼントされた。賞金の内訳は、作品買い上げ代金70万円と30万円の美術旅行費用。
 100年に一度の大不況といわれるほど厳しい経済環境。とりわけ不動産業界に吹く風は冷たい。同社も例外ではなく、販売予定先に銀行の融資が認められなかったため、先月に下方修正を発表したばかり。しかし、厳しい状況にあっても、このように若い芸術家を育てるコンペティションを実行している。高配当と共に評価される一面といえる。

>>アーバネットコーポレーションのIR企業情報
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:59 | IR企業情報
2009年01月04日

ダイドードリンコ 2009年「各地の祭り」をテレビ番組として単独提供

ダイドードリンコHP ダイドードリンコ<2590>(東大1)は2009年に全国各地で行われる祭りの中から27の祭りを選び、各地の民間放送局による1時間の特別テレビ番組を制作、単独提供する「ダイドードリンコ 日本の祭り」を今年も実施する。
 既に全国各地で大切に受け継がれている祭りを通じ、地域の絆作りや活性化に役立ちたいとの想いから、2003年に開始し、今年で7年目を迎え、事業としても定着してきている。
ダイドードリンコ日本の祭り 今年は、応援する日本の祭りの数を昨年の24から27に拡大、青森『青森ねぶた祭』・徳島『阿波おどり』・富山『おわら風の盆』の3箇所を2005年から継続し、新たに24の祭りをサポートしていく予定。
 今年もサイバー大学学長・吉村作治教授を総合プロデューサーに迎え、日本古来の伝承文化である祭りについて、専門的見地から適切なアドバイスをお願いしていく。
 番組内では、放映されるひとことパフォーマンスCMを一般市民参加型のイベントとして撮影するほか、祭りの情報を一般市民の方々からの投稿で構築していくスタイルの「日本の祭りマップ」など、豊富なコンテンツを有する日本の祭りコミュニティ&ポータルサイト(「ダイドー祭りドットコム」(http://www.dydo-matsuri.com/)を展開することで、個人・地域との密着をアピール。「日本の心のすぐそばに。」というスローガンのもと、各地域における同社の認知度・社会貢献度の向上を図ることで、「飲料」という、個人・地域に密着した同社製品の販売拡大につなげていくことを目指す。

3000円の大台回復も射程

【株価診断】 同社の株価は昨年の年末相場で6連騰を演じた。12月30日の大引けは前日比30円高の2845円。昨年9月2日に3000円の大台を割って以来、業績の低迷もあり、株価の低迷が続いてきたが、内需銘柄人気も手伝って回復基調に転じてきている。
 一方、中国・上海に販売子会社を設立。来期に向けた収益拡大の布石を着々と進めている。
 国内の販売不振はしばらく続くものと予想されるが、それ以外に取り立てて悪材料も見られず、3000円の大台回復も射程距離に入ったか。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 06:32 | IR企業情報
2008年12月31日

日本車輌製造 08年株価上昇率45.2% 来年もさらなる上昇に期待

日本車輌製造 日本車輌製造<7102>(東名1)の株価はこの2008年1年間で45.2%上昇と、東証1部銘柄で22番目に高い騰落率を達成した。
 しかし、同社の株価は09年もさらなる上昇が期待される。
 主力の鉄道車輛・輸送用機器事業において、東海旅客所鉄道(JR東海)<9022>(東1)向けN700系新幹線電車のほか、京王電鉄、名古屋鉄道、遠州鉄道向け電車などの納入が好調、輸出では米国向け客車や台湾向け通勤電車部材などの実績が2Q時点で計上されたほか、輸送用機器においても、主力のLPG民生用バルクローリなどLPG関連製品のほか、大型陸上車両、コンテナの売上が好調であった。通期でも上期に繰り下げられた一部製品の納入が下期計上されるほか、生産性の向上努力が実り、売上は前期比1.9%増、利益も全ての段階で前期の赤字から大幅な黒字転換を見込んでいる。
 特に好材料となるのが、今年8月15日、JR東海との間において、相互補完関係の構築、両社の総合的な技術力向上を目的とした資本業務提携契約を締結し、資本・営業面での強化が図られたことである。これにより、JR東海が進めるリニア中央新幹線プロジェクトに、車両の開発・設計・製造及び保守の面で優先的な参入確保に成功、中・長期的な収益拡大の機会を得たと言える点が大きい。来年からはJR東海のリニア中央新幹線プロジェクトがより具体的に進展していくものと思われ、同社の収益拡大チャンスが増す。
 今年も年末に向けて上げ相場であったが、来年は今年の年初来高値348円を超える場面も期待出来る。

・リニア中央新幹線関連銘柄特集(関連)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:24 | IR企業情報

GSユアサ 08年株価年間上昇率107.4% 来年も上昇期待大

ジーエス・ユアサ コーポレーション ジーエス・ユアサ コーポレーション<6674>(東大1) の2008年年間騰落率が107.4%と、東証1部上場企業のうちで第5位であったことが判明した。
 昨07年最終日の終値が258円。その後前期に比し、好調な業績を背景に3月以降、駆け足で株価は上昇、6月19日には年初来高値となる630円まで値を飛ばした。
 そのあまりにも急ピッチな上昇から、その後は利益確定の売りと、特に10月以降の暴落相場により、同月28日には年初来安値となる182円まで下げたが、11月14日発表の今2Q決算の好業績を受けて再び株価は回復軌道に乗り、さらに今月17日発表されたホンダ<7267>(東大1)との、リチウム電池の製造・販売及び開発を目的とした合弁会社設立が好材料となった結果、24日には500円の大台を回復、前日の納会日終値は535円で引けた。
 2Qは主力の自動車用電池において、販売価格転嫁に成功したことや、原料となる鉛価格が下落したことで利益率が大幅に上昇した。通期での売上高は自動車業界の生産調整から、前期に比し1.2%の減収を見込んでいるが、利益面においては、引き続き鉛価格が下落していること、経費抑制が順調に進展していることから、営業利益で前期比9.3%、最終利益は同174.1%の増益を見込んでいる。
 そこに今回のリチウム電池合弁会社のニュースが入ったことで、ホンダの手掛けるハイブリッド車向け受注が増加することとなり、来期に向けた大幅な収益拡大に貢献することが期待される。
 因みにこの合弁会社は来年3月、京都市南区(GSユアサの本社内)に設立を予定しており、同社の出資比率は51%となる予定。
 以上のような好業績と好材料に支えられて、来年は今年の年初来高値630円を超える株価上昇が期待されるところである。

・リチウムイオン電池特集(関連)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:07 | IR企業情報
2008年12月30日

ライフフーズ 3Q決算発表

ライフフーズHP 「ザめしや」などの外食店舗を運営するライフフーズ<3065>(JQ)が納会日の本日、09年2月期第3四半期決算を発表した。
 それによれば売上高は前年同期比6.3%減の98億9700万円、営業利益は同34.3%減の2億300万円、経常利益は同24.9%減の2億4200万円、最終利益は1400万円の赤字決算となった。
 新規出店が1店舗に留まったのに対し、収益性の向上を目的に不採算店舗8店舗を閉鎖したことによる店舗数減少と、近時大問題となっている派遣社員契約解除により、中部圏に出店している店舗の来店客数が大きく落ち込み、売上減を余儀なくされた。
 また利益面においては既存店売上高の回復を目指す改装投資をした費用が嵩み、営業・経常減益を余儀なくされたほか、店舗建設協力金の放棄と店舗改装による設備除却損計上で、最終赤字となった。
 通期も新規出店を絞り込んでいるほか、短期的な来店客数の回復が見込み薄なことから、売上高で前期比4.4%減、営業利益は同63.1%減、最終損益は赤字を見込む。
 しかし、今期利益面を落ち込ませた既存店の改装投資や、新規出店選定の厳選化は次期を見越した展開であり、来期の回復を期待したい。年明け2月には株主優待(年2回)も控えており、上昇トレンドに入る前に仕込んでおくのも妙味ありと言えよう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:38 | IR企業情報

オーナンバ 6連騰 本日も上昇なるか

オーナンバホームページ オーナンバ<5816>(東大2)が年末相場で値を飛ばしており、昨日終値は前日比20円高の279円で引け、これで6連騰を達成した。
 6連騰の期間(今月18日から29日)の日経平均上昇率は僅か0.9%強なのに対し、同社の株価は34.1%も上昇し、単に6連騰ということだけでなく、上げ足が急ピッチな点も注目に値する。
 11月12日発表済みの2Q決算は経常・最終減益となったほか、通期でも対応製品への販売価格転嫁の遅れから、全ての段階で減益を見込んでいる。しかし売上に関しては薄型テレビや、太陽光発電に対する需要増加を受け、薄型テレビ用ワイヤーハーネス及び太陽光発電配線ユニットの販売が増加しており、増収を見込む。
 また近時、太陽電池関連銘柄が注目され、株価も上昇傾向にあることから、同社もその関連銘柄の一つとして注目され、値を飛ばしている側面も覗われる。
 配当利回りは前日終値換算で4.3%と高水準であることも魅力。本日の年内最終相場で、7連騰となるか、要注目である。

太陽電池関連銘柄特集 世界市場拡大で競争激化
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:49 | IR企業情報
2008年12月29日

川本産業 年初来高値更新なるか

川本産業ホームページ 川本産業<3604>(東大2)の株価がこの数日間で急伸している。
 現時点での株価は前日比10円高の441円と、5月16日に付けた年初来高値445円まで、あと4円に迫った。また12月11日に二番底となる310円まで下げたが、その後一気に上昇トレンドに転じ、17日には400円の大台乗せを演じ、その後も天井感なく、現在でほぼ半値戻しの水準にまで回復した。
 今期はメディカル部門における重点販売製品のうち、医療用品・介護用品が好調、中近東向け輸出も好調に推移し、増収を見込むと同時に、前期の赤字から一転、黒字化を見込む。
 また冬場に入り、新型インフルエンザの絡みから、マスクなどを手掛ける同社がインフルエンザ業種として注目されている側面も考えられる。
 今期予想PERは約25倍と割安感はないが、押し目買いを狙うのも妙味大か。

鳥インフルエンザ関連銘柄一覧
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:50 | IR企業情報

ダイドードリンコ 5連騰

ダイドードリンコHP ダイドードリンコ<2590>(東1)が年末相場で値を飛ばしている。
 現在前日比55円高の2785円。前場には2810円まで値を飛ばし、休日を挟んで5連騰となる様子。25日発表の12月度販売状況は主力のコーヒー飲料が前期比86.5%、飲料事業全体でも同87.2%と販売不振が鮮明になったが、割安感と年明け1月20日権利確定で株主優待が実施されることから、その権利取りの買いが入っているものと思われる。
 また15日発表した中国市場向けに自販機ビジネスを手掛ける新会社を上海に設立するリリースも株価上昇の一端を担っているかもしれない。
 09年1月期通期決算は国内個人消費低迷の煽りを受けて減収減益を見込んでいるが、直近株価(2785円)での配当+優待利回りは3.95%(配当・株主優待とも年2回実施)と一定の利回りを確保しており、インカム狙いの投資家にとっては押し目買いを狙いたいところ。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:18 | IR企業情報
2008年12月27日

シノケングループ 新生活支援プログラムの実施を発表

シノケングループホームページ シノケングループ<8909>(JQ)は、離職中の人達を対象に、ワンルームアパートを最長2ヶ月まで無料で提供する新生活支援プログラム(住居選定編)の実施を発表した。
 プログラムの内容は、入居後最長2ヶ月賃料無料、仲介手数料無料で新築物件等を敷金・礼金・火災保険料・保証料含めて5万円で提供するというもの。
 住居が定まっていないと、再就職も難しく、しかも離職中であれば住居を貸し出す不動産業者は皆無に近い状況。したがって、同社の新生活支援プログラムは離職者にとって再就職への心強い後押しとなる。
 対象となる物件は、福岡エリアで同社が管理する家賃2万円から4万円のワンルームアパート200戸、札幌エリアの50戸である。今後、同様の支援プログラムを仙台、東京、名古屋の各支店においても開始する予定。
 100年に1度といわれる未曾有の大不況を迎え、最も苦境に立たされている不動産業界に属する同社も例外ではない。しかし、自社の資産価値を一時的に低下させても、この新生活支援プログラムを実施する。この意味を株主は、理解し、支持するはず。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 05:43 | IR企業情報

カナモト 期末配当10円を決定

カナモトのホームページ カナモト<9678>(東1)は、08年10月期の期末配当金額を12月26日の取締役会議で決議した。
 期末配当金額は、1株当たり10円で、既に実施されている中間10円配当とあわせると年間20円となる。
 同社では、出来る限り安定的な利益還元を堅持することを基本としていて、利益状況を踏まえながら、配当性向30%以上を目標としている。
 同社は、建機レンタル業界のトップで、国内はもとより、海外にも進出している。建設業界では、経費を抑えるために、建機の購入よりレンタルが主流となっていることから、同社の売上は伸びている。
 しかし、公共事業の縮小もあり市場全体は縮小気味であるが、ニーズのある大都市圏に積極的に営業拠点を増やし、シェアを伸ばすことで、事業の拡大を図っている。
 IRには積極的で、継続的に配当していることからも厚株主企業といえる。

>>カナモトのIR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 04:09 | IR企業情報
2008年12月26日

シノブフーズ 200円大台回復

シノブフーズホームページ シノブフーズ<2903>(大2)が本日、寄り付きから11月6日以来の200円の大台乗せとなり、その後も200円をキープしている。
 11月21日に二番底となる169円まで下げた後、株価は徐々に切り返し、ここ数日の間は200円の大台を試す展開となっていた。
 11月5日発表の2Q決算は新商品が好調だったこともあり、売上高が前年同期比6.2%増、営業利益は同11.1%増、純利益は同78.7%増と前期の減収減益から一転、大幅な増収増益を達成した。通期も売上高において前期比2.2%増、純利益で同22.8%増を見込んでいる。
 しかも今期は2円増配(年間7円)を予定しており、配当利回りは25日終値(199円)換算で3.52%と高配当。3月末権利確定で株主優待(1000株以上 海苔詰め合わせ5000円相当)も実施しており、配当+優待利回りは6%を超える。本格的な反騰に入る前に仕込んでおきたい銘柄と言えよう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:54 | IR企業情報

アライドハーツHD 08年11月期決算発表

アライドハーツ・ホールディングス アライドハーツ・ホールディングス<3062>(JQ)が25日、08年11月期決算発表を行った。
 それによれば売上高は前期比1.4%減の1020億5600万円、営業利益は同6%増の34億円、経常利益は同5.5%増の38億8300万円、最終利益は同128%増の20億6100万円となった。
 新規出店はグループで滋賀・奈良・和歌山以東を管轄するジップドラッグで15店舗、京都・大阪以西を管轄するライフォートで5店舗の計20店舗なのに対し、グループ全体で12店舗閉鎖し、全体の店舗数は増加したものの、ジップドラッグにおいて実施したチラシ削減によりチラシ依存度の高い食品関係の落ち込みが激しく、全体の売上としても微減を余儀なくされた。
 しかし利益面においては、上記チラシ削減に伴う販管費削減効果が奏功し、営業・経常増益を達成したほか、グループの退職給付制度を確定拠出年金制度に統一したことに伴う移行益を計上した結果、最終利益は大幅増益となった。
 今期は東海地区に12店舗、関西地区に13店舗の計25店舗を新規出店、一方閉鎖は15店舗を予定しており、スクラップアンドビルドを積極的に進める。
 なお、同じく関西に本拠を置くキリン堂<2660>(東1)と進めていた経営統合の検討は今月17日、中止を発表。ドミナント戦略の変更は避けられないものの、より機動的な経営戦略で業容拡大を図っていく。
 株価は現在200円割れし、前日終値は193円。今期予想PERは4倍強と非常に割安水準であり、一方で配当利回りは4%を超える。内需銘柄として今のうちに仕込んでおくのも妙味大か。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:48 | IR企業情報
2008年12月25日

キリン堂 3Q決算発表

キリン堂のホームページ キリン堂<2660>(東1)は本日、09年2月期第3四半期の決算発表を行った。
 それによれば売上高は前期比0.1%減の790億9100万円、営業利益は同18.7%減の10億8500万円、経常利益は同16.7%減の12億5500万円、最終利益は同24.3%減の3億3400万円となった。
 3Q時点までに小型店を含めた新規出店は16店舗、一方で同時点で8店舗閉鎖し、店舗数自体は増加したものの、下期以降の個人消費減退の煽りを受けて小幅ながら減収、利益面においもチラシ回数を減らすなどの経費削減政策を積極化したものの、売上の減少と新規出店コストから全ての段階で減益を余儀なくされた。
 通期では新規出店店舗の稼動が軌道に乗ることと、さらなる経費削減で売上高は前期比3.2%増、営業利益で同16.3%増、最終利益は同18.1%増を見込む。
 なお、17日にはアライドハーツ・ホールディングス<3062>(JQ)との経営統合に向けた協議を中止することを決議。関西ドミナント戦略強化の方針に変わりはないが、より機動的な経営を目指していく。
 今期は3円の増配(年間20円)を予定しており、本日終値(526円)換算での配当利回りは3.80%。今期予想PERも6倍台と割安であり、内需銘柄の一つとして押し目買い余地は高い。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:18 | IR企業情報

シスメックス インド合弁会社を完全子会社化

シスメックスホームページ シスメックス<6869>(東大1)は24日、インドの現地販売代理店であるトランスアジア バイオメディカルとの合弁会社「シスメックス インディア」を、現在の出資比率75%から100%に引き上げ、完全子会社化するこ旨を発表した。
 近年、成長著しいインドは、10億人以上の人口を抱え、医療インフラの拡充・医療の質の向上が急務となっており、今後検体検査領域における検査装置・試薬の普及が急速に進むと予想され、さらに質の高い検査を実施するため、高機能製品へのニーズも高まっていくものと見込まれる。
 同社は既に1993年、トランスアジア バイオメディカルズを販売代理店として以来、両社で協力して現地での販売・サービスネットワークの拡充を進め、1998年にはトランスアジア バイオメディカルズとの合弁会社をムンバイに設立し装置および試薬の生産を行ってきたが、今回の合弁会社独資化により、シスメックスブランドのさらなる浸透と、試薬の生産体制を整備、高品質な試薬の安定供給や生産の効率化を目指していく方針。また将来的には、シスメックス インディアの試薬生産工場から周辺諸国への試薬供給も検討していくことも予定している。
 なお、シスメックス グループとトランスアジア バイオメディカルズは、インドにおける協力体制をさらに強固にするため、両社の協業推進を目的とする新たな合弁会社シスメックス トランスアジア サービシズを来年1月にも設立する予定。シスメックス トランスアジア サービシズは、インドでの学術セミナーの開催など、学術サービス活動を中心に活動していく予定である。
 今期は主要先進国の経済悪化で、欧米を中心に輸出が伸び悩んでいることから、成長著しいアジア諸国を強化することで、収益源の多様化・拡大を目指す。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:23 | IR企業情報