[IR企業情報]の記事一覧
  (ブログ内の記事検索は右サイドバーの検索窓から)

記事一覧 (01/08)シスウェーブ 12月の自己株式取得状況を発表
記事一覧 (01/07)ラクーン スーパーデリバリーの12月の経営指標を発表
記事一覧 (01/07)インフォマート 12月の自己株式の取得状況を発表
記事一覧 (01/07)アタカ大機 大台乗せ後も上昇続く
記事一覧 (01/07)京写 来期を見据えた株価上昇に期待
記事一覧 (01/07)日本コンピューター・システム 押し目買い好機
記事一覧 (01/07)トーセ 1Q決算発表
記事一覧 (01/07)バリオセキュア・ネットワークス 第2四半期業績と自社株買いを発表
記事一覧 (01/06)神戸物産 自己株式取得を決定
記事一覧 (01/06)シニアコミュニケーション 12月の自己株式の取得状況を発表
記事一覧 (01/06)レカムホールディングス 12月の自己株式取得状況を発表
記事一覧 (01/05)フォーカスシステムズ 12月の自己株式取得状況を発表
記事一覧 (01/05)F&Aアクアホールディングス 12月の自己株式の取得状況を発表
記事一覧 (01/05)トシン・グループの通期は当初見込み据え置くも、連続最高益に挑戦
記事一覧 (01/05)堀田丸正 12月の自己株式取得状況を発表
記事一覧 (01/05)アーバネットコーポレーション AAC2008最優秀賞は小椋聡子さんに
記事一覧 (01/04)ダイドードリンコ 2009年「各地の祭り」をテレビ番組として単独提供
記事一覧 (12/31)日本車輌製造 08年株価上昇率45.2% 来年もさらなる上昇に期待
記事一覧 (12/31)GSユアサ 08年株価年間上昇率107.4% 来年も上昇期待大
記事一覧 (12/30)ライフフーズ 3Q決算発表
2009年01月08日

シスウェーブ 12月の自己株式取得状況を発表

6636hp シスウェーブ<6636>(JQ)は、6日の引け後に12月の自己株式の取得状況を発表していた。
 12月の自己株式の取得数は、2300株、取得価額805万5500円であった。
 昨年3月24日に開催された取締役会で、上限1万株、上限取得価額総額5000万円、期間3月25日から09年3月24日までの条件で自己株式の取得を決議している。
 12月31日までの自己株式の取得数は6740株、取得価額の総額1893万8170円。順調に自社株買いを遂行している。
 同社は半導体テスト開発の受託を行っている。NEC関連の受注比率が高いのが特徴。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 04:31 | IR企業情報
2009年01月07日

ラクーン スーパーデリバリーの12月の経営指標を発表

ラクーンホームページ ラクーン<3031>(東マ)のスーパーデリバリーの12月の経営指標(会員小売店数、出展企業数、商材掲載数)が、7日引け後に発表された。
 12月の会員小売店数は2万1081店舗(11月末比345店舗増)、出展企業数963社(同8社増)、商材掲載数25万2204点(同8113点増)であった。
 5月から12月までの各経営指標の増加数は、会員小売店3508店舗、出展企業86社、商材掲載数6万1368点と100年に1度といわれる逆風の中であるにもかかわらず、順調に伸びている。

>>ラクーンのIR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 20:51 | IR企業情報

インフォマート 12月の自己株式の取得状況を発表

インフォマートのホームページ インフォマート<2492>(東マ)は、7日の引け後に12月の自己株式取得状況を発表した。
 12月の自己株式取得数は、413株で、買付総額は7029万5200円。
 昨年の10月28日開催の取締役会で、上限2000株(発行済み株式総数の5.5%)、取得価額総額上限4億円、期間10月29日から09年3月25日までの条件で自己株式の取得を決議している。
 12月31日までに取得した自己株式の累計は1497株、買付総額2億3368万2500円。
 このペースで行けば上限の2000株を達成しそうである。

>>インフォマートのIR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 20:31 | IR企業情報

アタカ大機 大台乗せ後も上昇続く

アタカ大機株式会社 アタカ大機<1978>(東大1)は本日、前日比5円高の215円で引けた。
 昨年12月22日に200円の大台を回復した後も、一定の調整はあるにせよ、徐々に下値水準を切り上げ、年明けからは一度も大台を割ることなく、株価は上昇ラインに転じている。
 主力の環境装置事業において、汚泥再生処理センターの受注が大幅に増加しているほか、海外向け大型海水電解装置、ろ過・脱水機(フィルタープレス)の受注も好調に推移している。また建設事業においては、主として日立造船グループから大型物件を含む多数の工場建築工事を安定的に受注しており、通期売上高は前期比6.8%増、営業利益は同8.5%増、最終利益は同19%増を見込んでいる。また受注残高も環境装置事業、建設事業ともに大幅に伸長しており、来期の収益拡大も期待される。
 配当利回りは本日終値換算で2.79%と1部銘柄平均を超えているうえ、3月末及び9月末権利確定で株主優待(1000株以上・お米券3kg)も実施しており、3月末の権利取りに向けて株価の上昇トレンドが続く可能性も高い。ここは早期に押し目買いを狙いたいところ。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:53 | IR企業情報

京写 来期を見据えた株価上昇に期待

京写のホームページ 京写<6837>(JQ)は6日、昨年12月1日から31日(約定ベース)までの間に36000株(発行済株式総数の0.25%)の自己株式を取得したことを公表した。
 同社の株価はこの一ヶ月間ほど大きな変動は見られないものの、12月16日に安値97円を付けた後は、3桁の大台を維持している。自己株式取得による支えも一因となっているであろう。
 しかし業績的にも2Q時点で、ほぼ悪材料は出尽くしたとも言える。2Q業績は主力のプリント配線板が片面・両面とも国内及びインドネシアの需要減で減収、営業・経常減益を余儀なくされ、通期も同様に減収、営業・経常減益を見込むが、何れも想定の範囲内であり、最終利益は法人税の減少などで増益を見込む。
 今期は2月14日に創立50周年を迎えることもあり、期末に記念配当2円を実施する予定であり(年間5円)、実質増配となることで、6日終値(100円)換算での配当利回りは5%と高配当。今期予想PERは3.05%と非常に割安水準であるが、2月27日までに30万株を上限に自己株式取得を続ける予定であることから、本格的な上昇トレンドに乗る前にここは仕込んでおきたいところ。

>>京写のIR企業情報
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:34 | IR企業情報

日本コンピューター・システム 押し目買い好機

日本コンピューター・システム株式会社 日本コンピューター・システム<9709>(大2)が徐々に下値を切り上げてきている。昨年12月5日に安値199円と200円を割った時点で徐々に上昇に転じ、同月26日には安値でも232円まで値を切り上げた。6日安値も220円を付けている。
 今月5日に、昨年12月1日から30日までの間に同社普通株式65800株(発行済株式総数の0.57%)の自己株式を取得したことを発表、直接的にはこれが下値切り上げ要因となったものと思われる。
 しかし同社の今09年3月通期予想は、主力のシステム開発において、自治体・金融業界向けが厳しさを増すものの、運輸・医療業界向けが好調に推移しているほか、ASP・保守サービスも受注が伸びており、売上高で前期比2.6%、営業利益は同1.9%、最終利益は同82.8%の増収増益を見込んでいる。悪材料は2Q時点でほぼ出尽くしたと言っても良い。
 加えて今期は2円の増配(年間10円)を予定しており、6日終値(220円)時点での配当利回りは4.55%と2部銘柄平均(2.83%)を大きく超える高配当である。まさにここは押し目買い好機到来と言えよう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:39 | IR企業情報

トーセ 1Q決算発表

トーセHP ゲームソフト開発を主力事業とするトーセ<4728>(東大1)は6日、09年8月期第1四半期の決算発表を行った。
 それによれば売上高は前年同期比2.64%増の15億1500万円、営業利益は同61.9%減の8600万円、経常利益は同56.9%減の1億200万円、最終利益は同91.4%減の900万円となった。
 売上高については主力のゲームソフト開発においてニンテンドーDS向けゲームソフトで2Q時点で開発終了予定であったものが1Qに完了したこと、3Q計上予定であった売上が1Q時点で計上されたこと、さらにロイヤリティ収入の追加計上があったことで堅調に推移した。しかし利益面では海外子会社で予定していた案件の受注が結びつかなかったこと、金融危機に伴う運用収入の減少で営業・経常減益を余儀なくされたほか、投資有価証券の評価損及び関係会社評価損の計上したことから、大幅な最終減益を余儀なくされた。
 通期ではゲームソフト開発が堅調に推移するほか、モバイル・インターネット開発事業においても大型の2タイトルの売上計上が今期中に見込まれることから、増収増益を予想する。
 6日終値(617円)換算での配当利回りは4.05%と高配当。今期予想PERは約11倍と現在の水準では割高感はなく、押し目買い余地大でろう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:07 | IR企業情報

バリオセキュア・ネットワークス 第2四半期業績と自社株買いを発表

バリオセキュア・ネットワークスのホームページ バリオセキュア・ネットワークス<3809>(大へ)は、6日の引け後に09年5月期第2四半期業績を発表。
 売上高8億4700万円(前年同期比25.8%増)、経常利益2億8400万円(同15.3%増)、純利益1億6900万円(同16.1%増)と100年に1度といわれる不況にもかかわらず2ケタ増収増益で過去最高の業績を達成している。
 セグメント別の売上高を見ると、セキュリティサービス7億6400万円(同27.0%増)、ホスティングサービス4200万円(同42.2%増)、プロフェッショナルサービス3900万円(同4.2%減)と主力のセキュリティサービスが大幅増収であることから、不安要因は全く見当たらない。
 セキュリティサービスの提供箇所は、08年11月末で2885箇所と前年同期より586箇所増えている。09年5月期までに3300箇所を目標にしている。
 財務面を見ると、自己資本比率86.3%と前期末より1.3ポイントも改善していて、財務内容は超健全といえる。
 キャッシュ・フローは、営業キャッシュ・フロー1億600万円、投資キャッシュ・フロー8億4900万円、財務キャッシュ・フロー△8400万円となり、第2四半期末の現金および現金同等物は11億7200万円と期首の残高より8億7100万円増加している。
 今通期業績予想は売上高17億6000万円(前期比21.9%増)、経常利益5億8000万円(同19.1%増)、純利益3億4800万円(同20.9%増)と2ケタ増収増益の過去最高を見込んでいる。
 また、同日1000株を上限とする自社株買いを発表している。取得期間は1月7日から3月31日まで、取得価額の総額は5000万円を上限としている。
 同社は、上場以来最高益更新を継続中であるが、同じく増配も継続中であるように、株主を非常に大切にしている。今回の自社株買いも業績を反映しない株価に一石を投じるための策と思われる。

>>バリオセキュア・ネットワークスのIR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:53 | IR企業情報
2009年01月06日

神戸物産 自己株式取得を決定

神戸物産ホームページ 神戸物産<3038>(大2)は大発会の5日、同社の普通株式17万5500株(発行済株式総数の1.99%)を上限に翌6日から4月3日までの間に自己株式取得を行う旨を決議したことを発表した。
 これにより、より効果的な株価水準の形成につながるものと思われる。大発会の5日は前日比60円高の1160円で引け、昨年から引き続き4連騰を達成、昨年12月16日に1000円の大台乗せを演じて以降、一回も大台を割ることなく、むしろ徐々に下値水準を切り上げてきている。前期までに悪材料の出尽くした感もあり、今期は売上高で前期比22.3%増、最終利益は同150.6%増の大幅増収益を見込んでいることから、自己株式取得の動きと合わせて、株価の上昇トレンドが期待されるところである。
 なお、同時に冷凍食品等の製造販売を営むミホウジャパン(本社:東京都文京区 2008年11月1日、大阪証券取引所にて上場廃止)の第三者割当増資引受けを解消、財務負担の増大を避けられたという見方も出来、賢明な選択であろう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:45 | IR企業情報

シニアコミュニケーション 12月の自己株式の取得状況を発表

シニアコミュニケーションホームページ シニアコミュニケーション<2463>(東マ)は、5日の引け後に12月の自己株式の取得状況を発表した。
 昨年12月の1ヶ月間で取得した自己株式数は1241株、取得総額は2592万6960円であった。
 08年8月14日に開催された取締役会で、発行済株式総数の9.46%に当たる上限5000株の自己株式取得を決議している。取得価額の総額の上限を2億5000万円として、取得期間は08年8月15日から09年3月31日まで。
 8月15日から12月31日までに取得した自己株式数の累計は4049株。取得価額の総額は9689万2930円。
 このペースで取得が進めば、5000株全て取得することになる。投資家に対する同社の真摯な姿勢が窺える。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 05:02 | IR企業情報

レカムホールディングス 12月の自己株式取得状況を発表

レカムホールディングスホームページ レカムホールディングス<3323>(大へ)は、5日の引け後に自己株式の取得状況を発表。
 昨年12月22日から12月31日までの期間に取得した自己株式数は0株。
 同社は12月19日開催の取締役会で上限800株の自己株式の取得を決議している。取得価額の上限は1200万円で取得期間は12月22日から09年3月19日。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 04:27 | IR企業情報
2009年01月05日

フォーカスシステムズ 12月の自己株式取得状況を発表

フォーカスシステムズのホームページ フォーカスシステムズ<4662>(JQ)は、5日に12月の自己株式取得状況を発表した。
 12月の自己株式取得数は、4万4400株、取得価額は2038万7400円。
 昨年7月1日に開催された取締役会で発行株式総数の5.6%に当たる50万株を上限として、自己株式の取得を決議している。取得価額の総額は上限2億円で、期間は08年7月2日から09年3月31日までとしている。
 7月2日以降12月31日まで取得した自己株式数の累計は、16万2100株。取得価額の総額は7375万5400円である。

>>フォーカスシステムズのIR企業情報
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:43 | IR企業情報

F&Aアクアホールディングス 12月の自己株式の取得状況を発表

F&Aアクアホールディングスホームページ F&Aアクアホールディングス<8008>(東1)は、5日に12月の自己株式の取得状況を発表した。
 12月12日から12月30日までの自己株式取得数は、9万2600株で、取得価額は7495万4100円。
 昨年12月11日に開催の取締役会で、25万株を上限とする自己株式の取得を決議。取得価額の総額は2億円を上限とし、08年の12月12日から09年の2月19日までを取得期間としている。
 これまでのところ発表通り、自己株式の取得が順調に進んでいる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:42 | IR企業情報

トシン・グループの通期は当初見込み据え置くも、連続最高益に挑戦

トシン・グループホームページ トシン・グループ<2761>(JQ)09年5月期中間期連結業績は、売上高利益とも前年同期比で減収減益となった。
 同社グループに関連する住宅関連業界は、改正建築基準法の影響が残り住宅着工遅延が引き続き、また、急速な企業業績の悪化、景気先行き懸念による個人消費の抑制など厳しい環境下で推移した。同社グループは、新規開拓、小口多数販売、付加価値サービスの提供など経営基本戦略を徹底、地域密着営業での受注活動の積極化と、債権管理に重点を置き更に強化した。
 当期中(9月〜11月)の業績は、エアコン類・オール電化関連商品などの販売が増加した一方、一部素材価格急落による売値の低下、競合他社による乱売の影響を受け、当四半期売上高は12,968百万円(1Q比2.8%増)となった。
 一方損益面は、内部統制システムの構築・運用に絡む経費が増加、営業利益790百万円(1Q比4.5%減)となり、経常利益1,076百万円(同7.6%増)、四半期純利益は494百万円(同12.6%減)となった。
 なお、中間期末配当は1株当たり26円(前期中間比1円増)を予定している。
 今下期については、基本戦略を徹底推進するとともに、需要増加が見込まれる商品の販売を強化し、売上高並びに利益の確保に努め、09年5月期連結業績は平成20年7月17日公表の業績予想を据え置き、売上高53,500百万円(前期比0.7%増)、営業利益4,060百万円(同3.2%増)、経常利益5,000百万円(同2.7%増)、当期純利益2,850百万円(同5.1%増)と連続最高益更新を見込んでいる。
 同社は既報(11/4付)のとおり自己株式取得を4月30日まで実施する予定だが、現在決算開示を控え中断していた。本日2Q の業績発表を終えたので明日から自己株式取得が再開可能となる。なお、本日の株価(1/5終値)は、1,010円(前日比99円安)。

>>トシン・グループのIR企業情報
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:40 | IR企業情報

堀田丸正 12月の自己株式取得状況を発表

堀田丸正のホームページ 堀田丸正<8105>(東2)は、5日に12月の自己株式取得状況を発表した。
 12月の自己株式取得数は、186万4000株で、取得総額は1億1251万1000円。
 昨年11月17日に開催された取締役会議で、400万株を上限とする自己株式の取得を決議している。取得価額の総額は2億円を上限として、期間は08年11月18日から09年3月31日まで。
 12月31日までに取得した自己株式の累計は、247万7000株、取得総額は1億4058万3000円。
 発表通りに自社株買いを実行していることは、評価できる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:39 | IR企業情報

アーバネットコーポレーション AAC2008最優秀賞は小椋聡子さんに

アーバネットコーポレーションホームページ アーバネットコーポレーション<3242>(JQ)は、毎年立体アートコンペティション「ART MEETS ARCHITECTURE COMPETITION (AAC2008)」を実施している。今回も昨年6月から9月までの約3ヶ月間、全国の美術を学ぶ学生から作品を募集したところ、前年を18点上回る54点の作品が集まった。
小椋聡子さん 既に、9月5日の第一次審査会で3作品が選出されていて、12月に最終審査が実施された。審査法は、アーバネットコーポレーションが手掛けた杉並区の「アジールコート荻窪」のエントランスホールにその作品を仮設置し、制作者がプレゼンテーションを行い、それを世田谷美術館長の酒井忠康氏を含め5名で審査するという方法。厳正な審査結果、AAC2008最優秀賞に輝いたのは東京藝術大学美術学部工芸専攻・鋳金博士1年生の小椋聡子さん。作品名は「ゆるやかなときのながれのなかで」。この作品はアジールコート荻窪のエントランスホールに常設展示されることになる。また、賞金総額100万円が同社より小椋さんにプレゼントされた。賞金の内訳は、作品買い上げ代金70万円と30万円の美術旅行費用。
 100年に一度の大不況といわれるほど厳しい経済環境。とりわけ不動産業界に吹く風は冷たい。同社も例外ではなく、販売予定先に銀行の融資が認められなかったため、先月に下方修正を発表したばかり。しかし、厳しい状況にあっても、このように若い芸術家を育てるコンペティションを実行している。高配当と共に評価される一面といえる。

>>アーバネットコーポレーションのIR企業情報
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:59 | IR企業情報
2009年01月04日

ダイドードリンコ 2009年「各地の祭り」をテレビ番組として単独提供

ダイドードリンコHP ダイドードリンコ<2590>(東大1)は2009年に全国各地で行われる祭りの中から27の祭りを選び、各地の民間放送局による1時間の特別テレビ番組を制作、単独提供する「ダイドードリンコ 日本の祭り」を今年も実施する。
 既に全国各地で大切に受け継がれている祭りを通じ、地域の絆作りや活性化に役立ちたいとの想いから、2003年に開始し、今年で7年目を迎え、事業としても定着してきている。
ダイドードリンコ日本の祭り 今年は、応援する日本の祭りの数を昨年の24から27に拡大、青森『青森ねぶた祭』・徳島『阿波おどり』・富山『おわら風の盆』の3箇所を2005年から継続し、新たに24の祭りをサポートしていく予定。
 今年もサイバー大学学長・吉村作治教授を総合プロデューサーに迎え、日本古来の伝承文化である祭りについて、専門的見地から適切なアドバイスをお願いしていく。
 番組内では、放映されるひとことパフォーマンスCMを一般市民参加型のイベントとして撮影するほか、祭りの情報を一般市民の方々からの投稿で構築していくスタイルの「日本の祭りマップ」など、豊富なコンテンツを有する日本の祭りコミュニティ&ポータルサイト(「ダイドー祭りドットコム」(http://www.dydo-matsuri.com/)を展開することで、個人・地域との密着をアピール。「日本の心のすぐそばに。」というスローガンのもと、各地域における同社の認知度・社会貢献度の向上を図ることで、「飲料」という、個人・地域に密着した同社製品の販売拡大につなげていくことを目指す。

3000円の大台回復も射程

【株価診断】 同社の株価は昨年の年末相場で6連騰を演じた。12月30日の大引けは前日比30円高の2845円。昨年9月2日に3000円の大台を割って以来、業績の低迷もあり、株価の低迷が続いてきたが、内需銘柄人気も手伝って回復基調に転じてきている。
 一方、中国・上海に販売子会社を設立。来期に向けた収益拡大の布石を着々と進めている。
 国内の販売不振はしばらく続くものと予想されるが、それ以外に取り立てて悪材料も見られず、3000円の大台回復も射程距離に入ったか。

提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 06:32 | IR企業情報
2008年12月31日

日本車輌製造 08年株価上昇率45.2% 来年もさらなる上昇に期待

日本車輌製造 日本車輌製造<7102>(東名1)の株価はこの2008年1年間で45.2%上昇と、東証1部銘柄で22番目に高い騰落率を達成した。
 しかし、同社の株価は09年もさらなる上昇が期待される。
 主力の鉄道車輛・輸送用機器事業において、東海旅客所鉄道(JR東海)<9022>(東1)向けN700系新幹線電車のほか、京王電鉄、名古屋鉄道、遠州鉄道向け電車などの納入が好調、輸出では米国向け客車や台湾向け通勤電車部材などの実績が2Q時点で計上されたほか、輸送用機器においても、主力のLPG民生用バルクローリなどLPG関連製品のほか、大型陸上車両、コンテナの売上が好調であった。通期でも上期に繰り下げられた一部製品の納入が下期計上されるほか、生産性の向上努力が実り、売上は前期比1.9%増、利益も全ての段階で前期の赤字から大幅な黒字転換を見込んでいる。
 特に好材料となるのが、今年8月15日、JR東海との間において、相互補完関係の構築、両社の総合的な技術力向上を目的とした資本業務提携契約を締結し、資本・営業面での強化が図られたことである。これにより、JR東海が進めるリニア中央新幹線プロジェクトに、車両の開発・設計・製造及び保守の面で優先的な参入確保に成功、中・長期的な収益拡大の機会を得たと言える点が大きい。来年からはJR東海のリニア中央新幹線プロジェクトがより具体的に進展していくものと思われ、同社の収益拡大チャンスが増す。
 今年も年末に向けて上げ相場であったが、来年は今年の年初来高値348円を超える場面も期待出来る。

・リニア中央新幹線関連銘柄特集(関連)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:24 | IR企業情報

GSユアサ 08年株価年間上昇率107.4% 来年も上昇期待大

ジーエス・ユアサ コーポレーション ジーエス・ユアサ コーポレーション<6674>(東大1) の2008年年間騰落率が107.4%と、東証1部上場企業のうちで第5位であったことが判明した。
 昨07年最終日の終値が258円。その後前期に比し、好調な業績を背景に3月以降、駆け足で株価は上昇、6月19日には年初来高値となる630円まで値を飛ばした。
 そのあまりにも急ピッチな上昇から、その後は利益確定の売りと、特に10月以降の暴落相場により、同月28日には年初来安値となる182円まで下げたが、11月14日発表の今2Q決算の好業績を受けて再び株価は回復軌道に乗り、さらに今月17日発表されたホンダ<7267>(東大1)との、リチウム電池の製造・販売及び開発を目的とした合弁会社設立が好材料となった結果、24日には500円の大台を回復、前日の納会日終値は535円で引けた。
 2Qは主力の自動車用電池において、販売価格転嫁に成功したことや、原料となる鉛価格が下落したことで利益率が大幅に上昇した。通期での売上高は自動車業界の生産調整から、前期に比し1.2%の減収を見込んでいるが、利益面においては、引き続き鉛価格が下落していること、経費抑制が順調に進展していることから、営業利益で前期比9.3%、最終利益は同174.1%の増益を見込んでいる。
 そこに今回のリチウム電池合弁会社のニュースが入ったことで、ホンダの手掛けるハイブリッド車向け受注が増加することとなり、来期に向けた大幅な収益拡大に貢献することが期待される。
 因みにこの合弁会社は来年3月、京都市南区(GSユアサの本社内)に設立を予定しており、同社の出資比率は51%となる予定。
 以上のような好業績と好材料に支えられて、来年は今年の年初来高値630円を超える株価上昇が期待されるところである。

・リチウムイオン電池特集(関連)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:07 | IR企業情報
2008年12月30日

ライフフーズ 3Q決算発表

ライフフーズHP 「ザめしや」などの外食店舗を運営するライフフーズ<3065>(JQ)が納会日の本日、09年2月期第3四半期決算を発表した。
 それによれば売上高は前年同期比6.3%減の98億9700万円、営業利益は同34.3%減の2億300万円、経常利益は同24.9%減の2億4200万円、最終利益は1400万円の赤字決算となった。
 新規出店が1店舗に留まったのに対し、収益性の向上を目的に不採算店舗8店舗を閉鎖したことによる店舗数減少と、近時大問題となっている派遣社員契約解除により、中部圏に出店している店舗の来店客数が大きく落ち込み、売上減を余儀なくされた。
 また利益面においては既存店売上高の回復を目指す改装投資をした費用が嵩み、営業・経常減益を余儀なくされたほか、店舗建設協力金の放棄と店舗改装による設備除却損計上で、最終赤字となった。
 通期も新規出店を絞り込んでいるほか、短期的な来店客数の回復が見込み薄なことから、売上高で前期比4.4%減、営業利益は同63.1%減、最終損益は赤字を見込む。
 しかし、今期利益面を落ち込ませた既存店の改装投資や、新規出店選定の厳選化は次期を見越した展開であり、来期の回復を期待したい。年明け2月には株主優待(年2回)も控えており、上昇トレンドに入る前に仕込んでおくのも妙味ありと言えよう。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:38 | IR企業情報