[IR企業情報]の記事一覧
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記事一覧 (01/28)スターティアの子会社、スターティアラボは、印刷・メディアビジネスの総合イベント「page2016」に出展
記事一覧 (01/26)アルコニックスは100%出資の中間持株会社を通じマークテックを子会社化することを決議
記事一覧 (01/26)パシフィックネットのWebサービス「P−Bridge」の利用企業数が1,000社を突破
記事一覧 (01/26)クレスコは子会社の統合を発表
記事一覧 (01/25)バルクホールディングスの子会社がPICCと提携
記事一覧 (01/25)カーリットホールディングスは三協実業を子会社化
記事一覧 (01/25)JFEシステムズは連結子会社であるKITシステムズの商号を変更することを決議
記事一覧 (01/22)JトラストG:存在感を急速に強化、ASEAN域内で
記事一覧 (01/22)新日本建物:資産運用型マンション事業で用地を取得
記事一覧 (01/21)ASIAN STARの株価は、波乱相場の中でも高値圏で推移
記事一覧 (01/20)トーソーは東京ビッグサイトで開催される「ホスピタリティデザイン東京2016」に初出展
記事一覧 (01/20)スターティアは「ネットレスQ」において次世代ファイアウォール 製品「Clavister(クラビスター)」を採用
記事一覧 (01/19)寿スピリッツ:第3四半期累計売上高(概算)前年同期比11.1増収
記事一覧 (01/19)パシフィックネットは1月19日より米国方式のハードディスク破壊サービスを開始
記事一覧 (01/18)ワイヤレスゲートは自己株式の取得終了を発表
記事一覧 (01/18)トーソーは「with Curtains 2015 in トーソー大阪ショールーム」を開催
記事一覧 (01/18)ミロク情報サービスは「東京ヴェルディ」、「日テレ・ベレーザ」と2016シーズンのスポンサー契約を継続
記事一覧 (01/15)クリナップ:ウルトラの母で話題のCM第二弾を放映開始
記事一覧 (01/15)綿半ホールディングスは3月期末配当を上方修正、記念配当10円を発表
記事一覧 (01/15)VOYAGEはスマートフォン向けゲーム関連のSYNC GAMESを持分法適用会社に
2016年01月28日

スターティアの子会社、スターティアラボは、印刷・メディアビジネスの総合イベント「page2016」に出展

■テーマは「印刷業界の利益率をあげるトリプルスリー」

 スターティア<3393>(東1)の子会社、スターティアラボは、2月3日(水)〜5日(金)の期間、サンシャインコンベンションセンター(東京都・池袋)で開催される、印刷・メディアビジネスの総合イベント「page2016」において、「印刷業界の利益率をあげるトリプルスリー」をテーマに出展。

 紹介される主な商材は、AR制作ソフト「COCOAR(ココアル)」、O2Oアプリ制作ソフト「AppGoose(アップグース)」、AppGooseと連携する新機能として、カード型WEB作成クラウドサービス「creca(クリカ)」である。

 中でも、最も現在注目を浴びているのが、AR制作ソフト「COCOAR」である。自社オリジナルのAR(拡張現実)コンテンツを制作できるAR制作ソフト。スマートデバイスアプリ『COCOAR2』(無料)を起動し、アプリ経由で紙媒体をスキャンすることにより、任意の3Dや電子ブック、WEBサイト、動画などをスマートフォン上に起動させることが可能。

▼詳細ページhttps://www.coco-ar.jp/

提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 03:40 | IR企業情報
2016年01月26日

アルコニックスは100%出資の中間持株会社を通じマークテックを子会社化することを決議

■金属製品の非破壊検査(表面探傷検査)と金属マーキングの両事業を手掛ける製造会社

 アルコニックス<3036>(東1)は26日引け後、マークテックの全株式を取得すること、及びその取得に際して当社100%出資の中間持株会社を設立し、同社が株式取得を行い子会社化することを決議したと発表。

 今回株式を取得するマークテックは、東京都大田区に拠点を置き金属製品の非破壊検査(表面探傷検査)と金属マーキングの両事業を手掛ける製造会社。この両事業は、ニッチでありながら、国内ではトップシェアを誇っており、大手自動車、鉄鋼、重工業メーカー等と強固な取引関係を構築している。

 同社は装置製造及び、その装置に使用される探傷剤、インク等の消耗品から装置のメンテナンスまでを一貫して提供するビジネスモデルを確立した両事業におけるパイオニア企業である。しかも、国内のみならず海外でも、国内における同社の高いブランド力、技術力を生かし、中国、韓国、並びにASEAN諸国へも積極的に製造・販売現地法人を設立する等、グローバルなビジネス展開している。

 当社では、同社がグループに加わることによって、非鉄金属業界において、より一層厚みのあるユニークな企業グループを形成することが出来ると考えている。更に、同社株式を取得することにより、非破壊検査事業等で培った技術力と人材、及び国内外の製造拠点をグループ内に取込むだけでなく同社が確立した非破壊検査、マーキング事業における高い国内シェアを短期間で獲得することとなった。

 その結果、同社のグループ化により当社が積極的に推進してきた「製造業を中心としたM&A戦略」の結果である「切削」「研削」「表面処理」「溶接」という事業に「非破壊検査、マーキング」という新しい事業が加わり、製造分野のより一層の充実が図れることとなる。

 マークテックの14年12月期連結業績は、売上高57億57百万円、経常利益5億31百万円、純利益5億41百万円であった。

 当社グループにこの好業績の企業が加わることで、一層のシナジー効果も期待できることから、好影響を与えるものと思われる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:21 | IR企業情報

パシフィックネットのWebサービス「P−Bridge」の利用企業数が1,000社を突破

■2016年中には利用企業数5,000社を目指す

 パシフィックネット<3021>(東マ)は本日(26日)、当社が提供する使用済みのIT機器の回収からデータ消去までの一連の作業を大幅に効率化するWebサービス「P−Bridge」の利用企業数が1,000社を突破したことを発表。

 「P−Bridge」は、2014年9月より当社の取引先企業向けに無償でサービスを提供しているIT機器処分管理のWebサービス。IT機器の回収見積・発注からデータ消去、証明書発行、機器処分の履歴管理が全てWeb上で完結するこれまでにない画期的なシステム。2015年10月に特許を取得済みで、その後、利用者数が増えている。
 また、情報システム部門向けのWEBメディア「ジョーシス」との会員アカウントの連携実現により、当社と取引が無い企業でも無償でお試し利用が可能となっている。

 当社では、今後、機能およびサービスの拡充を進めることで、2016年中には利用企業数5,000社を目指すとしている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:31 | IR企業情報

クレスコは子会社の統合を発表

■クレスコ・イー・ソリューションの代表者の変更も発表

 クレスコ<4674>(東1)は、25日開催の取締役会で、子会社のクレスコ・イー・ソリューション(代表取締役社長:谷口 義恵氏)とエス・アイ・サービス(代表取締役社長:谷口 義恵氏)を統合するとともに、クレスコ・イー・ソリューションの代表者を変更することを決議した。

 クレスコ・イー・ソリューションは、1998年の設立からSAP社のERPの導入支援および保守運用支援を専業としており、また、エス・アイ・サービスは、1999年の設立から、SAP社のERPと各種顧客システムとの連携支援を主力事業としている。

 エス・アイ・サービスは、クレスコグループにおけるERP事業の更なる成長を企図し、2015年4月、当社が完全子会社化したが、今回の統合で、事業の一元化を通して、顧客基盤を拡大するとともに、抜本的な効率化と事業改革のスピード化を実現し、企業価値の一層向上を目指す。

 統合方式は、クレスコ・イー・ソリューションを存続企業とする吸収合併方式。予定日は、4月1日。

 新代表取締役社長は、根岸英明氏。前代表取締役社長谷口義恵氏は、取締役会長に就任する。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:43 | IR企業情報
2016年01月25日

バルクホールディングスの子会社がPICCと提携

■JAPHICマーク認証取得支援サービスの提供を開始

 バルクホールディングス<2467>(名セ)は25日、子会社のバルクがPICC(東京都港区)と業務提携し、JAPHICマーク認証取得支援サービスの提供を1月中予定で開始すると発表した。

 子会社のバルクは、プライバシーマーク認定取得やISO27001(ISMS)認証取得に関する支援等を行う情報セキュリティコンサルティング事業を手掛けており、情報セキュリティ体制の構築や情報セキュリティに関するコンサルティングサービスを提供している。

 一方、PICCは個人情報保護に関する中小企業向けの第三者認証制度「JAPHIC(ジャフィック)マーク」の認定審査機関として付与審査業務を行っている。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:21 | IR企業情報

カーリットホールディングスは三協実業を子会社化

■新に合成樹脂製品分野に

 カーリットホールディングス<4275>(東1)は25日、三協実業(東京都港区)の子会社化を発表した。予定株式譲受日は16年2月2日。

 同社は、三協実業の発行済株式100%を取得し、子会社化することで、新に合成樹脂製品分野で事業展開をする。

 三協実業( 本社:東京都港区元赤坂1−2−5、資本金:30百万円)は、設立昭和58年7月、合成樹脂原材料の販売を手掛ける。15年6月期の売上高は49億79百万円、営業利益は29百万円、当期純利益は14百万円。

 異動後の所有株式数は600株(所有割合100%、議決権の数600個)となる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:57 | IR企業情報

JFEシステムズは連結子会社であるKITシステムズの商号を変更することを決議

■新しい商号は、JFEコムサービス

 JFEシステムズ<4832>(東2)は、25日の取締役会で、連結子会社であるKITシステムズの商号を変更することを決議した。

 新しい商号は、JFEコムサービス。商号変更日は、4月1日を予定している。

 商号の変更理由は、今年10月に当社が創立30周年を迎えることを機会に、JFEグループ企業としての位置づけを明確にすると共に、知名度の向上を図るためとしている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:53 | IR企業情報
2016年01月22日

JトラストG:存在感を急速に強化、ASEAN域内で

■金融業界の注目集める商銀〜「Jトラストインドネシア銀行」

 総合金融グループのJトラスト<8508>(東2部)が、ASEAN域内諸国で銀行再生や、Group Lease PCLへの出資などの積極的な事業展開を開始したことが契機となり急速に存在感を強めている。

 Jトラスト グループは、2013年7月に終了したライツオファリング以降、韓国をはじめとする海外での買収・事業展開を中心とする海外戦略を進め、韓国では、第3位となる貯蓄銀行をコアに消費者ローンを展開、事業基盤を整備し収益拡大に取り組んでいる。インドネシアでは、国有化されていた銀行を買収しJトラストインドネシア銀行として商業銀行業務を展開している。

 直近では新たな株主となったタイ証券取引所一部上場の販売金融業Group Lease PCL(「GL」)が、インドネシアに設立するファイナンス事業の新会社に出資することを発表(1月14日)するなど、中期経営計画の発表後ビジネスモデルが急速に拡大し始めている。

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■JトラストG「ビジネスモデルの中核に海外戦略」〜同社広報IR担当に聞いた。

――「国内から海外へ、ノンバンクから銀行へ」を掲げ、2014年にインドネシアで取得したJトラストインドネシア銀行の現況と戦略について

 【広報R担当】:商業銀行である「Jトラストインドネシア銀行(PT Bank JTrust Indonesia Tbk.・旧ムティアラ銀行)」は、長らくインドネシア預金保険機構下にあり、貸出・預金とも積極的なアクションが起こせず業績が低迷していたが、同行の再生への第1弾として、昨年10月にNPL債権(Non−Performing Loan:不良債権)を債権回収子会社に譲渡した。その結果、不良債権比率が5%以上減少して2%程度に低下するなど財務健全性が向上し、銀行本来の業務が利益を生む収益体制へ移行できるなど、再生に向けて順調に推移している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:59 | IR企業情報

新日本建物:資産運用型マンション事業で用地を取得

■ビッグターミナル「新宿」駅が徒歩圏内の良立地に「26戸」開発

 新日本建物<8893>(JQS)はこのたび、東京都新宿区で資産運用型マンションの開発を目的として、新たな事業用地(土地面積470.86u)を取得した。

 同社はこの土地に鉄筋コンクリート造地上6階建てマンション(総戸数1R:26戸)を開発する予定。

 この事業用地は、JR総武線「大久保」駅から徒歩4分という「北新宿一丁目」に立地し、JR,私鉄各線が乗り入れるビッグターミナル「新宿」駅を徒歩圏内とする。

 同社では、ビジネス拠点としてだけではなく、最先端のカルチャー、ファッションが集まり、多様性を彩る新宿エリアへのアクセスが良い立地特性を活かして、賃貸需要を取り込むマンションの開発を企画た」と話している。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:27 | IR企業情報
2016年01月21日

ASIAN STARの株価は、波乱相場の中でも高値圏で推移

■Hong Kong Welthyが5個(50万株)の予約権を権利行使

 ASIAN STAR<8946>(JQS)の株価は、波乱相場の中でも高値圏で推移している。

 その様な状況の中で、20日に当社の新株予約権を所有するHong Kong Welthyが、5個(50万株)の予約権の権利行使(1株当たり152円)を行った。行使価額総額は76百万円。

 当社にとっては、予約権の権利行使が行われたことで、財務体質は一層強化されたことになる。

 現在の当社の株価は224円(12時55分現在)と前日比1円増となっている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:58 | IR企業情報
2016年01月20日

トーソーは東京ビッグサイトで開催される「ホスピタリティデザイン東京2016」に初出展

■2月16日(火)から19日(金)の4日間

 トーソー<5956>(東2)は、東京ビッグサイトで開催される「ホスピタリティデザイン東京2016」に初出展する。期間は、2月16日(火)から19日(金)の4日間。来場者数は、5万7,000名を予定している。

 当社のブースは、東4ホール、NO.4−U14。展示内容は、1)機能性に優れた電動製品、2)ホテル客室などに最適な遮光性や意匠に優れた製品、3)グループ会社であるサイレントグリス社製品などを、施工事例動画、納入物件一覧とともに展示する。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:26 | IR企業情報

スターティアは「ネットレスQ」において次世代ファイアウォール 製品「Clavister(クラビスター)」を採用

■日々発見されるOSSやLinuxの脆弱性の影響を受けず、ゼロディ攻撃に強い

 スターティア<3393>(東1)は、小規模企業向けネットワーク機器の保守サービス 「ネットレスQ」において、小規模企業のセキュリティ課題を解決するため、次世代ファイアウォール 製品「Clavister(クラビスター)」を採用した。1月19日(火) から提供を開始。

 「Clavister」は、従来は主流であった組み込み型のUTMとは異なり、OSSやLinuxを ベースとして利用していない独自開発のファームウェアが特長。そのため日々発見されるOSSやLinuxの脆弱性の影響を受けず、ゼロディ攻撃に強く、軽快な動作を実現している。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:05 | IR企業情報
2016年01月19日

寿スピリッツ:第3四半期累計売上高(概算)前年同期比11.1増収

■シュクレイ33.6%増収〜首都圏展開強化など積極策が奏功

 寿スピリッツ<2222>(東1)の16年3月期第3四半期累計(4月〜12月)売上概算は、首都圏での展開強化や主力商品の販売強化など積極的な施策展開が功を奏し、前年同期比11.1%増収と好調に推移した。

 主要セグメントでは、「シュクレイ」が首都圏エリアの販売力強化などで前年同期に比べ33.6%増と大幅増収となったのをはじめ、ルタオブランドの「ケイシイシイ」、「寿製菓」、「販売子会社」がそれぞれ増収となった。

 なお、同社の第3四半期決算発表は2月1日(月)の予定。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 21:27 | IR企業情報

パシフィックネットは1月19日より米国方式のハードディスク破壊サービスを開始

■NSA(アメリカ国家安全保障局)、DoD(アメリカ合衆国国防総省)の物理破壊規格に準拠した「V字破壊」に対応

 パシフィックネット<3021>(東マ)は、1月19日より、米国方式のハードディスク破壊サービスを開始。

 当社は、今回、米国方式のハードディスク破壊サービス、NSA(アメリカ国家安全保障局)、DoD(アメリカ合衆国国防総省)の物理破壊規格に準拠した「V字破壊」に対応したことで、政府機関、外資系企業、政治団体、研究機関、医療機関、教育機関などの要望に応えることが可能となる。

 国家機密を扱うNASAやDoDでは、使用済みのIT機器処分におけるサニタイズ(入力されたデータの危険な部分を無力化する操作)に関して厳格な基準が定められている。物理破壊は、内部プラッタを損傷、変形させることが強く推奨されている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:16 | IR企業情報
2016年01月18日

ワイヤレスゲートは自己株式の取得終了を発表

 ワイヤレスゲート<9419>(東マ)は15日、自己株式の取得結果及び取得終了を発表した。

 同社は、この1月1日〜1月15日に1万900株を取得。これにより、15年11月27日に決議した取得上限3万3000株(取得期間15年11月30日〜16年1月15日)の自己株取得(自社株買い)について、開始から1月15日までの取得合計株数が3万3000株に達し、終了した。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:45 | IR企業情報

トーソーは「with Curtains 2015 in トーソー大阪ショールーム」を開催

■新作ファブリックスとトーソー製品とを組み合わせた事例展示も見どころのひとつ

 トーソー<5956>(東2)は、2月15日(月)〜26日(金)に当社大阪ショールームで「with Curtains 2015 in トーソー大阪ショールーム」と題した展示イベントを開催する。

 「with Curtains」は、日本を代表するカーテンメーカー(2015年は9社が参加)のマーケティング・商品開発担当者より、見本帳の開発背景やセールスポイントなどを直接聞くことができる合同発表会。昨年で9回目を迎えた。各社のプレゼンテーションはもちろん、現在活躍中のインテリアデザイナーによる各社の新作ファブリックスとトーソー製品(カーテンレール、ブラインド類)とを組み合わせた事例展示も見どころのひとつで、窓周りのコーディネートテクニックを駆使した展示は毎回好評を博している。

 昨年に引き続きwith Curtainsの参加企業9社の事例展示を大阪ショールームで再現する。また、18日(木)・19日(金)には昨年東京で特別講演を行ったデザイナー、前畑順子氏が展示コンセプトやポイントについて解説するガイドツアーも実施する。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:52 | IR企業情報

ミロク情報サービスは「東京ヴェルディ」、「日テレ・ベレーザ」と2016シーズンのスポンサー契約を継続

■クラブ全体の支援をすると共にスポーツ界の発展に貢献することが目的

 ミロク情報サービス(以下、MJS)<9928>(東1)は、Jリーグ「東京ヴェルディ」、「日テレ・ベレーザ」と2016シーズンのスポンサー契約を継続することを発表した。同じく、「東京ベルディユース」とも2016育成パートナー契約を継続。

 MJSは、2008シーズンより「東京ヴェルディ」のスポンサー契約を締結している。2011年からは、「日テレ・ベレーザ」ともスポンサー契約を結んでいる。

 当社では、スポンサー契約を継続することで、クラブ全体の支援をすると共にスポーツ界の発展に貢献することを目的としている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:02 | IR企業情報
2016年01月15日

クリナップ:ウルトラの母で話題のCM第二弾を放映開始

■流レールシンク搭載「クリンレディ」TVCMに起用

 システムキッチンのトップメーカー、クリナップ<7955>(東1)は、昨秋9月から流レールシンク搭載システムキッチン「クリンレディ」のTVCMに人気者「ウルトラの母」を起用し大きな話題となったが、このたび同テレビCM第2弾として、「今どきの母 水際の戦い!」(地上波テレビスポットCM=15秒)を、1月14日(木)から放映開始した。

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 同社はCM第二弾制作意図について「今や共働き世帯が約6割(2014年統計)といわれ、家族のヒーローは限られた時間の中で活躍する女性(母や主婦)たちです。今回の"今どきの母 水際の戦い"では、ウルトラの母と、家事や時間に追われる「今どきの母」3人が当社のショールーム"クリナップ・キッチンタウン・東京"で、調理・後片付け作業中の水流によって自然にごみが集まる"流レールシンク"を体験し、その便利さに驚きますが、母たちの胸では、オリジナルのカラータイマーが青から赤に点滅し、時間に追われる母たちをコミカルに表現しました。」と話している。

■「クリンレディ」いま注目製品に〜グットデザイン賞、日経優秀製品・サービス賞の優秀賞など受賞

 CMに登場する「流レールシンク」を搭載した「システムキッチン クリンレディ」は、「グットデザイン賞2015 BEST100」、「2015年 日経優秀製品・サービス賞 優秀賞」を受賞し注目を集めている製品となっている。

 また、放映に伴い2月から全国101か所のショールームで、「ウルトラTHEキッチン・バスフェア」も開催予定であり、「流レールシンク体験会」を設けるほか、来場客にはクリナップの公式キャラクターがウルトラマンに扮した「ウルトラクリ夫」のオリジナルグッズを提供する。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:48 | IR企業情報

綿半ホールディングスは3月期末配当を上方修正、記念配当10円を発表

■当初予想15円を記念配当10円増配して25円に

 綿半ホールディングス<3199>(東1)は、15日引け後に3月期の配当予想の上方修正を発表した。

 同社は、当初予想では、3月期末配当を15円としていたが、東証第1部銘柄への指定を記念して1株当たり10円の記念配当を実施する。これにより、3月期の1株当たり期末配当金は、普通配当15円と合わせて、25円となる見込みである。前期は15円だったので10円の増配となる。

提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:38 | IR企業情報

VOYAGEはスマートフォン向けゲーム関連のSYNC GAMESを持分法適用会社に

■第三者割当増資を引受けグループでの所有割合は20.31%

 VOYAGE GROUP<3688>(東1)は14日、SYNC GAMES(東京都渋谷区)の第三者割当増資を引き受け、同社を持分法適用関連会社化すると発表した。

 同社連結子会社のVOYAGE VENTURESは14年8月にはSYNC GAMESと合弁でVOYAGE SYNC GAMESを設立し、海外で安定的にヒット作を有するゲームディベロッパーの作品タイトルを国内に供給するパブリッシング事業を伸ばしてきた。

 SYNC GAMESは、すでに中国に拠点を持ち、アジア地域でのゲームディベロッパーとの連携を強化している。この度同社を持分法適用関連会社化することで、協業関係を強固なものとし、海外でヒット実績のあるゲームタイトルを国内ユーザーに広く迅速に提供する取り組みを加速させていくとしている。

 第三者割当により同社はSYNC GAMES株式を新規で6.41%取得し、VOYAGE VENTURESの保有株式を含め、同社グループでの合計議決権所有割合は20.31%になるとした。取得価格は5002万円、引受予定日は1月29日。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:01 | IR企業情報