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[IR企業情報]の記事一覧
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記事一覧 (08/20)ジャストプランニングは償却前発行済み株式総数に対する31.5%に当たる193万9954株の消却を発表
記事一覧 (08/20)インターアクションはC−MOSイメージセンサ検査用光源装置の大口受注を発表
記事一覧 (08/18)アドアーズはVRドライビングシミュレータ「T3R Simulator」の販売代理店契約を締結
記事一覧 (08/18)アイリッジは日本フットサルリーグ「フウガドールすみだ」の公式アプリを開発支援
記事一覧 (08/18)ジャパンインベストメントアドバイザーズはボーイング737MAX8航空機10機の正式購入契約を決議
記事一覧 (08/17)燦キャピタルマネージメントはラ・ベリータの株式を追加取得し、子会社のSGPEの完全子会社にすることを決定
記事一覧 (08/14)パシフィックネットはesportsの国際リーグに挑戦するプロチーム「Libalent」をサポート
記事一覧 (08/11)バルクホールディングスの3月期第1四半期は営業利益67%増で着地
記事一覧 (08/10)綿半HDの7月既存店は季節商材が好調で売上高・客数・客単価とも5ヶ月連続プラス
記事一覧 (08/10)新日本建物:笹塚プロジェクト(仮称)開発開始
記事一覧 (08/10)アセンティックは1対2の株式分割を発表
記事一覧 (08/10)長野計器は第2四半期、通期業績予想の上方修正を発表
記事一覧 (08/09)パイプドHDのグループ企業である、アイラブは、下北沢で荷物預かりサービスを開始
記事一覧 (08/09)アドアーズが運営する「VR PARK TOKYO」では夏休みに合わせて新たに3つのアトラクションを8月10日(木)より導入
記事一覧 (08/09)三栄建築設計が投資魅力のある中小型株の新指標に選定される
記事一覧 (08/09)ケンコーマヨネーズの業務用のチルド和惣菜『和彩万菜(R)』シリーズがヒット賞を受賞
記事一覧 (08/09)PALTEKはタイヤ空気圧モニタリングシステムの販売を開始
記事一覧 (08/09)新電元工業は第2四半期業績、通期業績予想の上方修正を発表
記事一覧 (08/09)寿スピリッツ:JPX日経中小型株指数の構成銘柄に
記事一覧 (08/09)ミクシィは自己株式の一部を消却
2017年08月20日

ジャストプランニングは償却前発行済み株式総数に対する31.5%に当たる193万9954株の消却を発表

■償却予定日は9月1日

 ジャストプランニング<4287>(JQS)は18日、償却前発行済み株式総数に対する31.5%に当たる193万9954株の消却を発表した。

 消却後の発行済み株式総数は、421万9346株となる。自己株式全部を消却することから、消却後の自己株式数は0株となる。

 償却予定日は9月1日。

 同社は、多店舗展開する外食産業に特化した業務ソフトのASP事業者。

 今期18年1月期連結業績予想は、売上高26億円(前期比6.1%増)、営業利益5億円(同22.0%増)、経常利益5億円(同24.0%増)、純利益3億円(同13.6%増)と増収増益で、一株当たり純利益は71円13銭を見込む。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:29 | IR企業情報

インターアクションはC−MOSイメージセンサ検査用光源装置の大口受注を発表

■受注金額は1億93百万円

 光学精密検査機器のインターアクション<7725>(東1)は18日引け後、C−MOSイメージセンサ検査用光源装置の大口受注を発表した。

 C−MOSイメージセンサは近年、使用用途の拡大により、高画素化・高機能化が進んでおり、製造における検査工程についても、その品質・精度の重要性が増してきている。

 同社製品の品質・信頼性及び販売実績等が評価された結果、C−MOSイメージセンサ検査用光源装置を受注した。受注金額は、1億93百万円。

 なお、今回の受注は、18年5月期の第2四半期、第3四半期に計上する予定。今期期通期連結業績予想に織り込み済み。

 ちなみに、今期18年5月期連結業績予想は、売上高49億80百万円(前期比7.2%減)、営業利益5億66百万円(同30.0%増)、経常利益5億05百万円(同21.1%増)、純利益4億20百万円(同6.5%増)と減収ながら増益を見込む。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:59 | IR企業情報
2017年08月18日

アドアーズはVRドライビングシミュレータ「T3R Simulator」の販売代理店契約を締結

■プロユースのリアルなドライビングシミュレータ、8月18日より受注を開始

 アドアーズ<4712>(JQS)は、アイロックとの間で、同社が製作するVRドライビングシミュレータ「T3R Simulator」の販売代理店契約を締結し、8月18日より受注を開始する。

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 『T3R Simulator』は、アメリカ合衆国のモータースポーツ「NASCAR」シリーズに参戦している、現役のプロレーサー「古賀琢麻氏」が代表を務めるアイロックによって開発されたプロユースのリアルなドライビングシミュレータである。

 アドアーズが渋谷で運営するVRエンターテインメント施設「VR PARK TOKYO」では、オープンから7か月でついに50,000人目の来場客となる程、大盛況となっているが、提供するVRアトラクションの中でも、VR技術ならではの臨場感と実車さながらの挙動により、リアルなドライビングを体感できる『T3R Simulator』は、特に人気の高いアトラクションのひとつである。

 アイロック社では、本業との繋がりから、これまでも車両関係業者や研究施設等への販売・納入実績を多数有しているが、昨今のアミューズメント業界におけるVR需要の高まりを受けて、アドアーズのVRエンターテインメント施設への初導入・運用した経緯から、今後のアミューズメント施設向けの販売を、アドアーズが一貫して引き受ける販売代理店契約を締結するに至った。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:38 | IR企業情報

アイリッジは日本フットサルリーグ「フウガドールすみだ」の公式アプリを開発支援

■地域活性化に向けた実証実験開始

 アイリッジ<3917>(東マ)は、NTTデータ<9613>と共同で、日本フットサルリーグに所属する「フウガドールすみだ」の公式アプリを開発支援したと発表した。情報提供を通じた試合観戦の誘致を行うほか、地元飲食店をはじめ割引クーポンの配布を行うなど、アプリを通じた集客と地域経済活性化施策の実証実験を行う。

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 「フウガドールすみだ」は地元墨田区に根ざした活動を続けており、地域住民を含めたファンと地元店舗・事業者とのコミュニケーションをつなぐ橋渡しの機能を果たすことを目指している。今回、その第一弾としてスマートフォンアプリを活用した情報提供と集客を行う。

 同アプリはファンクラブの会員機能も備えた、「フウガドールすみだ」の公式アプリである。試合情報の配信の他に、観戦チケットの割引特典などもあり、ファンの観戦誘致を支援する。また、飲食店をはじめとした地元店舗のキャンペーン情報やクーポンなどを配信することで、店舗とユーザーをつなぐ役目を果たし、試合観戦前後の店舗への送客も行い、地元店舗の集客および販促支援も行う。

◆「フウガドールすみだ」のダウンロード
iPhone: https://itunes.apple.com/jp/app/フウガドールすみだアプリ/id1265698913?l=ja&ls=1&mt=8
Android: https://play.google.com/store/apps/details?id=com.fuga_futsal
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:55 | IR企業情報

ジャパンインベストメントアドバイザーズはボーイング737MAX8航空機10機の正式購入契約を決議

■10機のカタログ価格は、約1,232億円、受領時期は2021年の年央から2022年末を予定

 ジャパンインベストメントアドバイザーズ<7172>(東マ)は、8月17日開催の取締役会で、ボーイング737MAX8航空機10機の正式購入契約を締結することを決議した。

 今回、10機の正式購入を決議したことの理由として、同社グループのオペレーティング・リース事業における対象資産ポートフォリオに広がりを持たせることができることを挙げている。

 同社は、子会社JPリースプロダクツ&サービシイズを通じて、ボーイング737型機及び777型機を含む航空機オペレーティング・リース事業を行っている。今後、更に10機のオペレーティング・リースが加わることで、一層の事業拡大が実現する。

 10機のカタログ価格は、約1,232億円、受領時期は2021年の年央から2022年末を予定している。

 なお、機体のデリバリーは2021年からとなるため、同社の今期17年12月期の業績に与える影響は軽微としている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:16 | IR企業情報
2017年08月17日

燦キャピタルマネージメントはラ・ベリータの株式を追加取得し、子会社のSGPEの完全子会社にすることを決定

■シンガポールの投資会社ORCHIDが所有するラ・ベリータの株式29株の全てを取得

 燦キャピタルマネージメント<2134>(JQS)は16日、同社の孫会社であるラ・ベリータの株式を追加取得し、子会社のSGPEの完全子会社にすることを決定した。

 同社は、千葉県大多喜町の太陽光発電事業の土地合計約57万4000平方メートルを保有するラ・ベリータの株式を51.67%取得して、同社の孫会社としていた。

 今回、追加の株式取得に必要な資金を確保できたことから、同社は、シンガポールの投資会社ORCHIDが所有するラ・ベリータの株式29株(発行済み株式の48.33%)の全てを取得する。

 株式の取得資金は、同社が昨年11月に実施した第三者割当増資による調達資金のうち、国内エネルギー関連事業における投資資金3億20百万円を充当し、残額3億47百万円を同社グループの手持資金から拠出するとしている。

 ちなみに、ラ・ベリータが発電事業者との地上権設定契約に基づき、20年間で総額10億円を超える事業収入が見込まれているが、今回の追加取得で、この事業収入は、同社グループの収益となる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:00 | IR企業情報
2017年08月14日

パシフィックネットはesportsの国際リーグに挑戦するプロチーム「Libalent」をサポート

■チームで使用する全PCと海外Wi−Fiルーターを提供

 パシフィックネット<3021>(東2)とグループ企業で総合通信サービスを展開する2Bは、esports関連事業を展開するLibalent所属のesportsプロチームLibalent Supremeが台湾で行われる国際リーグに挑戦するため、8月〜10月のリーグ戦開催期間中、チームで使用する全PCおよび海外Wi−Fiルーターを提供する。

 esportsとは、エレクトロニックスポーツの略で、広義には電子機器を用いて行う娯楽、競技、スポーツ全般を指す。欧米や韓国では2010年代から定着し、大小様々な大会が開催されている。日本国内でも、ゲーマーの97%はesportsを知っており(Cyacゲーマー国勢調査2017)、昨年の調査より5%増加、また88%が興味を持っている。日本のメーカーもesportsタイトルを準備しており、PCゲームだけではなくアプリゲームやコンシューマーゲームにも広がりを見せている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:44 | IR企業情報
2017年08月11日

バルクホールディングスの3月期第1四半期は営業利益67%増で着地

■今18年3月期は大幅増益を予想

 バルクホールディングス<2467>(名証セ)の18年3月期第1四半期連結業績の売上高は2億39百万円(前年同期比50.4%減)、営業利益は10百万円(同67.0%増)、経常利益は10百万円(同87.1%増)、四半期純利益は9百万円(同2.3倍)となった。

 同社グループは、前期において、グループの経営資源を「コンサルティング事業」「マーケティング事業」及び「IT事業」などに対して集中的に投下する方針を決定。これにより、連結子会社の株式会社ハウスバンクインターナショナルの全株式を17年3月期第4四半期期首時点で売却し、同社を連結の範囲から除外している。

 各事業を見ると、コンサルティング事業では、高付加価値サービスの提供、サービスラインの拡充等により、既存案件、新規案件ともに堅調に推移した。また、既存の事業基盤を活用したセキュリティ関連の新サービスについても売上が拡大した。
 
 マーケティング事業では、マーケティングリサーチサービスについては、新規顧客の開拓と既存顧客からのリピート案件の確保に注力するとともに、収益性や 成長性の確保に向け、協業先の開拓及び事業基盤の拡充を進めた。セールスプロモーション・広告代理サービスについては、主に健康をテーマとした企画の提案力、蓄積したノウハウの活用及び顧客ニーズへのきめ細かい対応によりサービスの付加価値を高め、大手スーパーマーケットや大手食品メーカーからの受注拡大に注力したものの、一部既存顧客での広告予算削減の影響を受けた。

 IT事業では、引き続き、グループの中長期的な成長を確保するため、競争力・収益力の強化を目的としたグループ内のシステム開発や新サービス等にかかる開発支援向けに戦略的に人的リソースを投入した。

 18年3月期の連結業績見通しは、売上高が前期比36.5%減の10億87百万円、営業利益が同35.8%増の34百万円、経常利益が同64.0%増の38百万円、純利益が同4.3倍の29百万円としている。

提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:53 | IR企業情報
2017年08月10日

綿半HDの7月既存店は季節商材が好調で売上高・客数・客単価とも5ヶ月連続プラス

■全店売上高は28ヵ月連続のプラスに

 綿半ホールディングス<3199>(東1)は10日、7月の月次売上状況(スーパーセンター事業17年7月度の速報値)を発表し、全店売上高は前年同月比127.8%で2015年4月から28ヵ月連続のプラスとなった。昨年11月にグループ入りした「綿半Jマート」が加わったことにより順調に推移している。

 一方、7月の既存店の動向は、売上高103.8%、客数100.8%、客単価103.0%と5ヶ月連続プラスで前年を上回った。7月度の既存店は、気温上昇に伴い季節商材が好調に推移した上、EDLP戦略の定着により客数が増加し、食品や日用品などの生活必需品が堅調に推移した。また、ミックスマッチ(複数販売による割引)やプライベートブランド商品の大幅な伸長によりペット用品も好調に推移し、売上・客数・客単価ともに前年を上回った。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:41 | IR企業情報

新日本建物:笹塚プロジェクト(仮称)開発開始

■資産運用型マンション〜新規事業用地取得

 新日本建物<8893>(JQS)は、渋谷区(東京都)で、資産運用型マンション開発用の新規事業用地を取得した。

 このプロジェクトは、京王線「笹塚」駅から徒歩7分に位置している。
 周辺には活気あふれる商店街があり、日々の生活を支えてくれる他、並木通りや公園など緑豊かな景観を満喫できる環境に恵まれている。また、新宿や渋谷、下北沢、代々木といった人気のエリアへのアクセスが良好で、様々なライフスタイルに対応できる土地柄である。

 同社では「この優れた立地条件を活かした取り組みとして、賃貸需要を取り込むマンションの開発を企画した」と、開発意図について話している。

【物件概要】
・所在地:東京都渋谷区笹塚二丁目、・土地面積:261.82u、・総戸数:43戸、・構造:鉄筋コンクリート造地上15階建・住居間取り:ワンルーム
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:03 | IR企業情報

アセンティックは1対2の株式分割を発表

基準日は8月31日

 アセンティック<3565>(東マ)は10日、1対2の株式分割を発表した。

 基準日は、8月31日で、同日の最終の株主名簿に記載又は記録された株主の所有する普通株式を、1株につき2株の割合をもって分割する。9月1日が効力発生日となる。

 分割の目的は、同社株式の投資単位あたりの金額を引き下げることで流動性の向上と投資家層の拡大を図るためとしている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:52 | IR企業情報

長野計器は第2四半期、通期業績予想の上方修正を発表

■前期後半より需要が増加している半導体業界向製品及び建設機械向け製品の販売増加

 機械式圧力計の長野計器<7715>(東1)は9日、第2四半期、通期業績予想の上方修正を発表した。上方修正の主な要因としては、前期後半より需要が増加している半導体業界向製品及び建設機械向け製品の販売増加が挙げられる。

 第2四半期連結、通期連結業績予想共に、売上高を19億18百万円、営業利益を6億93百万円、経常利益を7億73百万円、純利益を2億46百万円上方修正することになった。

 その結果、第2四半期連結業績予想は、売上高241億18百万円(前年同期比16.5%増)、営業利益13億33百万円(同102.2%増)、経常利益14億33百万円(同124.2%増)、純利益6億06百万円(同100.0%増)と2ケタ増収大幅増益を見込む。

 通期連結業績予想は、売上高470億48百万円(前期比6.4%増)、営業利益23億23百万円(同25.5%増)、経常利益23億93百万円(同24.5%増)、純利益11億66百万円(同12.4%減)を見込む。

 通期連結業績予想は、第2四半期の上方修正分を加えただけであるので、下半期が好調を維持していればもっと上振れする可能性もある。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:01 | IR企業情報
2017年08月09日

パイプドHDのグループ企業である、アイラブは、下北沢で荷物預かりサービスを開始

■コインロッカーには入り切らない大きな荷物を預ける需要が高まる

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 パイプドHD<3919>(東1)のグループ企業である、アイラブは、8月9日より、下北沢で荷物預かりサービスを開始した。

 音楽の街として知られる下北沢には、ライブハウスやライブのできるBARが30軒以上あり、ギターやベースを持ち歩く人が多い。最近ではスーツケースを持ち歩く訪日外国人も目立っており、コインロッカーには入り切らない大きな荷物を預ける需要は高まっている。

 その様な現状を踏まえ、アイラブでは自社のオフィスで手荷物預かりサービスを開始する。スーツケースやベビーカー、ギターなどの大きな荷物から、お土産などの小さな荷物まで預かり可能。また、荷物を預かる際には、下北沢の500店舗以上を知り尽くしたスタッフが下北沢の美味しい店や最新のイベント情報などの案内も行う。

 料金は、通常サイズが1日300円、大きなサイズが500円となっている。営業時間は、10時〜21時まで。最終受付が20時。保管場所は、世田谷区北沢2丁目10番15号 藤和下北沢ハイタウンA棟303。
TEL:03−6804−9710  メール:info@love-shimokitazawa.jp
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:08 | IR企業情報

アドアーズが運営する「VR PARK TOKYO」では夏休みに合わせて新たに3つのアトラクションを8月10日(木)より導入

■アミューズメント施設としては国内初導入となる歩行型VRデバイス「Virtuix Omni」等3機種を同時提供

 アドアーズ<4712>(JQS)が運営するVRエンターテインメント施設「VR PARK TOKYO」では、夏休みに合わせて新たに3つのアトラクションを8月10日(木)より導入する。

 今回導入する最新アトラクションは、アミューズメント施設としては国内初導入となる歩行型VRデバイス「Virtuix Omni」に加え、楽しみながらエクササイズができると話題になっているフィットネスVR「ICAROS」のほか、夏休みにピッタリな最恐VRホラー「呪いのVR」の3機種のVRアトラクションを同時に提供。

 今回は、入替を含めて3機種/6台を導入し、設置アトラクション数は11機種/16台となる。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:27 | IR企業情報

三栄建築設計が投資魅力のある中小型株の新指標に選定される

 三栄建築設計<3228>(東1)はこのほど、東京証券取引所と日本経済新聞社が共同で算出している「JPX日経中小型株指数」の構成銘柄として選定された。

 「JPX日経中小型株指数」は、「JPX日経インデックス400」で導入した「投資者にとって投資魅力の高い会社」を構成銘柄とするとのコンセプトを中小型株にも適用し、2017年から導入された新しい指標である。

 構成銘柄の選定は、東京証券取引所の上場銘柄から、時価総額や売買代金により中小型株のスクリーニングをしたうえで、3年平均ROE、3年累積営業利益などの定量的な指標及び、独立した社外取締役の選任等の定性的な要素を加味して行われ、200銘柄が選定されている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:23 | IR企業情報

ケンコーマヨネーズの業務用のチルド和惣菜『和彩万菜(R)』シリーズがヒット賞を受賞

■業界に新しい方向を指向した新規性のあった商品であることなどが評価される

 ケンコーマヨネーズ<2915>の業務用のチルド和惣菜『和彩万菜(R)』シリーズが、日本食糧新聞社主催の「第21回 業務用加工食品ヒット賞」の和食部門においてヒット賞を受賞した。

 「業務用加工食品ヒット賞」は、外食市場の活性化に貢献した業務用の加工食品の表彰を通じて、業務用食品メーカー、流通業界の活性化を図ることを目的としている、日本食糧新聞社が主催する制度。当制度において『和彩万菜(R)』シリーズは、業務用市場の活性化に役立っており、業界に新しい方向を指向した新規性のあった商品であることなどが評価された。

 『和彩万菜(R)』シリーズは、袋から出して盛り付けるだけで、彩りの良い華やかな見栄えと手作り感のある本格的な味わいを提供できる和惣菜シリーズ。商品は全13品を展開しており(2017年8月現在)、人手不足で調理の簡便化が求められている外食・中食市場のニーズにあわせて、500gの小型形態で使いやすく、賞味期間は冷蔵で90日。「日本の伝統とおもてなしの心にふれる和惣菜」をコンセプトに、素材の種類や組み合わせ、カットの仕方、味わいからだしの風味、彩りなど、一品一品こだわっている。日本各地で根付いている和惣菜をアレンジしたり、ふきや筍など旬の具材を組み合わせたりと『和彩万菜(R)』ならではの商品も展開している。

 こうした使い勝手の良さと、手作り感のある本格的な味わいで、2014年10月の発売以降、シリーズ全体で販売重量は順調に推移しており、ホテルのバイキングの一品や居酒屋のお通し、量販店のパック惣菜など、幅広く業務用で利用されている。2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けてさらにニーズは高まっていくと考え、今後も『和彩万菜(R)』シリーズの提案や商品展開を強化し、シリーズの拡充に努めている。

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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 11:58 | IR企業情報

PALTEKはタイヤ空気圧モニタリングシステムの販売を開始

■LDLテクノロジー社と販売代理店契約を締結

 PALTEK<7587>(東2)は、タイヤ空気圧モニタリングシステム(TPMS:Tire Pressure Monitoring System)および車両向けセンサーネットワークのマーケットリーダーであるLDL Technology S.A.S.(フランス トゥールーズ)と販売代理店契約を締結した。これにより、PALTEKはTPMSを自動車メーカー、物流フリート会社およびバス会社などの事業会社に提供し、事業会社の安全な運行管理の実現に貢献していくとしている。

 タイヤの空気圧や熱を常時監視するセンサーの導入は世界的な潮流となっており、アメリカでは国内で販売される新車については2007年9月から完全義務化されている。また、欧州においては2012年に、韓国においては2013年に装着の義務化が決定された。今後、中国などでも義務化が検討されており、日本においても国土交通省や経済産業省などで検討が行われている。

 LDLテクノロジー社の提供するTPMSは、タイヤホイールに装着するホイールユニットセンサー(TPMS・熱送信センサー)、RCU(受信機)、モニターディスプレイ、TCU(通信機)で構成されており、それぞれの機器が完全にワイヤレス化されているのが特徴だ。また、自社製のTCUを多種多様なセンサーと接続させ、高品質なセンサーネットワークを構築することが可能である。

 PALTEKはTPMSを取り扱うことで車載分野での事業を推進するとともに、将来的にはTPMSを含めた多種多様なセンサーを組み込んだネットワークサービスを展開し、事業領域の拡大を目指す。

トラック・バス用TPMS
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:11 | IR企業情報

新電元工業は第2四半期業績、通期業績予想の上方修正を発表

■アジアの二輪市場が底堅かったほか、半導体需要が好調

 新電元工業<6844>(東1)は8日、第2四半期業績、通期業績予想の上方修正を発表した。

 第1四半期は、アジアの二輪市場が底堅かったほか、半導体需要が好調で、しかも、為替相場が想定より円安に推移したこと等により当初計画を上回った。第2四半期もその流れは継続すると見られることから、上方修正となった。通期連結業績予想については、事業環境や為替動向が不透明であることから、第2四半期の上方修正と同額を修正する。

 第2四半期の売上高は17億円、営業利益は26億円、経常利益は25億円、純利益は22億円上振れることから、第2四半期連結業績予想の売上高は443億円(前回予想比4.0%増)、営業利益34億円(同325.0%増)、経常利益36億円(同227.3%増)、純利益30億円(同275.0%増)と利益面での大幅な上方修正となる。

 通期連結業績も第2四半期と同額の上振れとすることから、売上高912億円(同1.9%増)、営業利益58億円(同81.3%増)、経常利益60億円(同71.4%増)、純利益48億円(同84.6%増)と利益面においては当初予想を大幅に上回る見込み。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 07:15 | IR企業情報

寿スピリッツ:JPX日経中小型株指数の構成銘柄に

■“喜びを創り喜びを提供する”理念追及、企業価値の向上図る

 寿スピリッツ<2222>(東1)は、このたびの「JPX日経中小型株指数」の構成銘柄定期入れ替えに際し、構成銘柄に選定された。

 本指数は、「投資者にとって投資魅力の高い会社」を構成銘柄とする「JPX日経インデックス 400」導入時のコンセプトを中小型株に適用することで、資本の効率的活用や投資者を意識した企業経営のより広範な企業への普及・促進を目指すものであり、併せて、こうした企業への投資家の投資ニーズにこたえることが意識されている。

 同社では、「今回選定されたことを踏まえ経営理念である“喜びを創り喜びを提供する”を追求し、一層の企業価値の向上に努める」と話している。
なお、今回の「JPX日経中小型株指数」の定期入れ替え実施日は、8月31日の予定。

【JPX日経中小型株指数とは】

 本指数は、200銘柄で構成され、適格基準によるスクリーニングを経て、定量的なスコアリング(3年平均のROE、3年累積営業利益)と、定性的な要素(独立社外取締役2名以上決算情報英文資料の開示等)の加点のうえ決定される。また、銘柄の入替えは、毎年6月最終営業日を選定基準日とし、毎年8月最終営業日に実施することになっている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:09 | IR企業情報

ミクシィは自己株式の一部を消却

■保有する自己株式167万6500株のうちの144万7200株を消却

 ミクシィ<2121>(東マ)は8日、保有する自己株式の一部を消却することを決議した。

 同社では、株主への利益還元を重要な経営課題の一つと認識していることから、保有する自己株式167万6500株のうちの144万7200株を消却し、残りの22万9300株をストックオプションの行使による交付に備えて継続することを取締役会で決議した。

 消却予定日は、8月31日。消却する株式数144万7200株の7月31日現在の発行済み株式総数に対する割合は1.82%となる。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 06:45 | IR企業情報