株式投資情報動画配信 日本インタビュ新聞社 - You Tube

株式投資情報動画配信 日本インタビュ新聞社 - You Tube

2021年08月20日

アイリッジのグループ会社がシステム提供する「せたがやPay」は加盟店1000店舗突破

■8月20日から、ポイント付与キャンペーン開始

ppp1.jpg

 アイリッジ<3917>(東マ)の連結子会社フィノバレーがシステム提供と運用支援を行う東京都世田谷区のデジタル商品券・地域通貨「せたがやPay」の加盟店数が、今年2月の開始から8月に1000店舗を突破した。また、8月20日から、コロナ禍における地域経済支援を目的としたプレミアム付与キャンペーンを実施するとした。(写真=8月3日に開催した「せたがやPay体験会 in 下高井戸商店街」「アプリ利用のサポートイベント」の様子)
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:59 | プレスリリース

ASIAN STARは東証の新市場区分で「スタンダード市場」を選択

■所属市場が現在の第3群から第2群に昇格するイメージに

 ASIAN STAR(エイシアンスター)<8946>(JQS)は8月20日の取引終了後、東証が2022円4月に移行を予定する新市場区分(上場市場の再編)に向けて、「スタンダード市場」を選択すると発表した。

 さる7月9日付で、東京証券取引所より、「スタンダード市場」の上場維持基準に適合しているとの一次判定結果を受領済み。

 このため、同社株式の上場市場は、現行の区分(東証1部、同2部、新興市場{マザーズ、JASDAQ})では第3群の所属になるが、新市場区分(プライム、スタンダード、グロース)では第2群に属することになり、イメージ的には実質昇格になる。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:51 | IR企業情報

綿半HDのグループ会社綿半トレーディングがホホバオイルのラインナップを拡充

■ホホバオイル供給率で国内トップシェア

11.jpg

 綿半ホールディングス<3199>(東1)の子会社綿半トレーディングは、化粧品市場でのホホバオイル供給率で国内トップシェア、長年にわたり人気の高い国内精製の高品質なホホバオイルを取扱ってきた。今回、新たに海外精製のホホバオイルの取扱いを開始し、製品ラインナップを拡充した。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:47 | 新製品&新技術NOW

マルマエが今8月期の期末配当を従来予想比2円増配し14円の予定に

■年間では前期比7円増の24円に(1株当たり)

 マルマエ<6264>(東1)は8月20日の取引終了後、今8月期の配当予想の修正(増配)を発表した。

 今期・2021年8月期の配当予想は、決算見通しが順調に推移している状況を勘案し、株主への利益還元を促進するため、前回予想(21年3月30日発表)の1株当たり12円から2円増配し、1株当たり14円とすることとした。前期実績は同12円だった。中間配当は同10円(前期実績比5円増)を実施済み。このため、当期の年間配当金は1株当たり24円(前期比7円の増配)になる。(HC)

提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:38 | IR企業情報

【株式市場】日経平均は後場326円安まで下押す場面があり年初来の安値を更新

◆日経平均は2万7013円25銭(267円92銭安)、TOPIXは1880.68ポイント(16.51ポイント安)、出来高概算(東証1部)は12億3197万株

 8月20日(金)後場の東京株式市場は、日本郵船<9101>(東1)などの大手海運株が次第安となり、このところ業績予想の増額修正や北米景気回復への期待で上げてきただけに、全体相場の寄りどころが揺らぐ印象になった。日経平均もジリジリ下げ幅を広げ、14時30分頃に326円36銭安(2万6954円81銭)まで下押し、取引時間中の年初来安値を更新。大引けは2万7千円を回復したが大幅続落となり、終値でも年初来の安値を更新した。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:19 | 今日のマーケット

JトラストグループのJトラストアジアが地中海のキプロスで約130百万米ドルの訴訟を提起

■Group Lease PCLに対する現状の認識について「開示事項の経過」

 Jトラスト<8508>(東2)は8月20日の午後、Group Lease PCLに対する現状の認識について「開示事項の経過」を発表し、キプロスにおいて進展があったとした。

 2021年8月5日、JTRUST ASIA PTE. LTD.(Jトラストアジア」)は、キプロスのニコシア地方裁判所において、此下益司氏、並びに、Aref Holdings Limited、Adalene Limited、Bellaven Limited、及びBaguera Limited(4社ともキプロス所在)に対し、約130百万米ドルの賠償を求める訴訟を提起した。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:38 | IR企業情報

ネオジャパンは3日続伸基調、「テレワーク徹底を要請」など受け注目強まる

■首相が経団連会長と会談し要請と伝えられ人気再燃の期待

 ネオジャパン<3921>(東1)は8月20日の後場一段と強含み、取引開始後に8%高の1460円(105円高)まで上げて3日続伸基調となっている。グループウェア『desknet’s NEO』などでテレワーク、DX関連株と位置付けられ、首相が8月18日に経団連会長と会談し、テレワークの徹底などを要請したと伝えられ、再び注目を集めている。

 第2四半期決算の発表は例年9月10日頃のため、再び業績動向への期待が強まる局面とみて注目する様子もあるようだ。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:43 | 材料でみる株価

カシオ計算機がAR(拡張現実)を実現する小型プロジェクションで新たな事業を開始

■「スマートファクトリー」では沖電気、東京エレデバイスなどと協業

 カシオ計算機<6952>(東1)は8月19日午後、小型プロジェクションによる『組込領域』での事業を始動すると発表し、AR(拡張現実)を実現する組込専用プロジェクションモジュール『LH−200』を、今後の拡大が見込まれるスマートホーム/ビルディング/ファクトリーなどの分野に向けて、9月上旬より発売するとした。

 プロジェクションARは、出力された映像によって現実空間にデジタル情報を表示し、AR(拡張現実)を生み出すシステム。IoTやAI技術を活用したスマート化が進む次世代社会の表現手法として、注目を集めている。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:50 | 新製品&新技術NOW

旭化成グループの旭化成ホームズは事業消費電力の100%再生可能エネルギー化を13年早め2025年までに達成する見込みに

■「ヘーベルハウス」などの家主から太陽光の余剰電力を買い取り活用

 旭化成<3407>(東1)グループの旭化成ホームズ株式会社(東京都千代田区)は8月19日、事業活動で消費する電力を100%再生可能エネルギーで調達することを目標とする国際的イニシアチブ「RE100」について、当初の目標達成年度としていた2038年を大幅に短縮し、2025年までに達成する見込みになったと発表した。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:26 | プレスリリース

吉野家はモンスターボールをデザインした「ポケ盛専用丼ぶり」の牛丼を期間限定発売

■全国の吉野家店舗で8月27日から販売開始

oke1.jpg

 吉野家ホールディングス<9861>(東1)の吉野家は、今年もポケモンとの取り組みである『ポケ盛』を、全国の吉野家店舗で8月27日(金)11時から9月26日(日)の期間、販売すると発表した。第一弾には、イーブイ、ナエトル、ヒコザル、ポッチャマ、リオルが登場する。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:24 | 新製品&新技術NOW

【株式市場】日経平均は一時246円安まで下押し年初来の安値に接近

◆日経平均は2万7096円65銭(184円52銭安)、TOPIXは1889.61ポイント(7.58ポイント安)、出来高概算(東証1部)は5億8571万株

■新規上場の2銘柄はともに堅調な初値

 8月20日(金)前場の東京株式市場は、日経平均が取引開始後の35円62銭高(2万7316円79銭)を上値に次第安となり、午前11時にかけて246円59銭安(2万7034円58銭)まで下押した。9月4割減産のトヨタ自<7203>(東1)は朝9時半頃から持ち直したが、ファーストリテ<9983>(東1)は終始ジリ安。日経平均は取引時間中の年初来の安値2万7002円18銭(1月6日)に迫った。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:12 | 今日のマーケット

ブラザー工業、中国浙江省寧波市の工作機械テクノロジーセンターが完成

■江蘇省無錫市には営業拠点を新設

 ブラザー工業<6448>(東1)は、8月20日、中華人民共和国の浙江省寧波市に工作機械のショールームを備えた「ブラザーテクノロジーセンター寧波(Brother Technology Center Ningbo)」が完成したと発表。

bura1.jpg

 同センターは、延べ床面積は約410平方メートルで、工作機械の展示、お客様への各種ソリューション提案のほか、セミナーの開催などに活用していく。(写真=ブラザーテクノロジーセンター寧波ショールーム完成イメージ)
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:37 | プレスリリース

出前館は朝安のあと回復、株主優待廃止の影響は早々に消化の見方

■新型コロナ拡大し需要の再拡大などに期待強い

 出前館<2484>(JQS)は8月20日、取引開始後の1276円(200円安)を下値に回復基調となり、午前11時過ぎには1419円(57円安)まで戻している。19日の夕刻、株主優待制度の廃止を発表したため売り先行で始まったが、「売り注文は早々に消化された印象」(株式市場関係者)となっている。新型コロナ拡大による「東京の人出半減」要請などを受け、需要の再拡大などに期待が強まっている。

 株主優待の廃止は売り要因だが、値動きと合わせてみると、絶好の買い場になった形。発表では、「中長期的な株主還元策としては、企業価値の向上による利益還元」をめざすとした。このため、株価を意識した経営姿勢に重点を置くとの受け止め方が出ている。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 11:32 | 材料でみる株価

伊藤忠商事とファミリーマートは店頭を活用したメディア事業に関する新会社を設立

■デジタルサイネージを活用したメディア事業を展開

 伊藤忠商事<8001>(東1)とファミリーマートは20日、店頭に設置するデジタルサイネージを活用したメディア事業の展開に向けて、新会社を設立することで合意したと発表。

ito11.jpg

 リアルとデジタルの垣根を超えたマーケティング施策の重要性が高まっている。米国では、新たな潮流として、大手小売業者がデジタルサイネージ等の店頭メディアを活用した広告事業を立ち上げ、収益多角化を実現している。国内においても消費者のメディア利用形態が多様化する中で、屋外広告や交通広告等、デジタルサイネージを用いた効果的なマーケティング手法が増加している。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:19 | IR企業情報

バンク・オブ・イノベーションはスマホ向け新作RPG『メメントモリ』の事前登録開始など好感され大きく出直る

■中国での配信を予定していた『幻獣契約クリプトラクト』は未定に変更

 バンク・オブ・イノベーション<4393>(東マ)は8月20日、急反発し、9%高に迫る2125円(175円高)まで上げた後も150円高前後で推移。下値圏からの出直りを強めている。同日朝、2本のニュースリリースを発表し、「良いお知らせ」と「良くないお知らせ」だったが、株式市場では買い優勢となっている。

 中国本土で9月末までに配信を予定していた王道ファンタジーRPG『幻獣契約クリプトラクト』の配信開始時期について、中国本土でのゲーム配信環境に鑑み、未定に変更するとした。一方、かねてより開発を進めてきたスマートフォン向け新作RPG『メメントモリ』の事前登録を8月20日開始と発表した。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:36 | 材料でみる株価

20日上場のフューチャーリンクネットワークは買い気配のまま公開価格の6%高(午前10時過ぎ)

■あらゆる地元情報を配信する地域情報プラットフォーム「まいぷれ」運営

 8月20日新規上場となったフューチャーリンクネットワーク<9241>(東マ)は、買い気配で始まり、取引開始から1時間を過ぎた午前10時10分には公開価格2470円6を%上回る2619円で買い気配となっている。まだ初値はついていない。

 あらゆる地元の情報を集め、配信する地域情報プラットフォーム「まいぷれ」の運営などを行う。「まいぷれ」は、地域のお店・施設、イベントやサークル、お役立ち情報など、実際に取材をした情報や、お店の方やイベント主催者が自ら発信する情報を大切にし、地域に埋もれている情報を配信することで、地域の魅力を掘り起こし、地域の活性化につなげていく。

 業績予想(2021年8月期、会社発表)は、売上高が13.49億円(前期比18.9%増)、営業利益は87百万円(同97.4%増)、当期純利益は76百万円(同94.3%増)の見込みとする。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:17 | 新規上場(IPO)銘柄

20日上場のシイエヌエスは買い気配のまま公開価格の25%高(午前10時前)

■クラウド基盤事業など行い安定領域と成長領域で両面展開

 8月20日新規上場となったシイエヌエス<4076>(東マ)は、買い気配で始まり、取引き開始から1時間になる午前10時にかけては、公開価格1940円を25%上回る2425円で買い気配となっている。まだ初値はついていない。

 設立は1985年7月で、UNIXの日本語化、カーネル移植業務を開始。安定領域としての基盤・アプリケーション支援サービス(オンプレ基盤事業、業務システムインテグレーション事業)と成長領域としてのデジタル変革技術支援サービス(クラウド基盤事業、ビッグデータ分析事業、デジタル革新推進事業)を事業の柱とする。NTTデータ<9613>(東1)が4%近く保有する。

 業績予想(2022年5月期・連結、会社発表)は、売上高が52.70億円(前期比8.9%増)、営業利益は4.67億円(同2.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は3.34億円(同0.7%減)を見込んでいる。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:01 | 新規上場(IPO)銘柄

タカラバイオは一段と出直る、「デルタ株」に続き「ラムダ株」のPCR試薬も発表

■「ラムダ株に特徴的なL452Q変異およびF490S変異を検出」と

 タカラバイオ<4974>(東1)は8月20日、一段と出直って始まり、取引開始後は3060円(79円高)まで上げ、8月20日につけた直近の高値に顔合わせとなっている。19日付で、「新型コロナウイルスのラムダ株に特徴的なL452Q変異およびF490S変異を検出するPCR試薬(研究用試薬)を販売開始」と発表し、注目されている。

 約2週間前の8月6日には、「新型コロナウイルスのデルタ株に特徴的なT478K変異を検出するPCR試薬(研究用試薬)を販売開始」と発表しており、新型コロナの変異株に対する対応の迅速さを評価する様子がある。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:31 | 材料でみる株価

フクダ電子が一段高、在宅医療関連システムの繁忙ぶりが報道され注目再燃

■取引開始後は9%高、上場来高値を更新

 フクダ電子<6960>(JQS)は8月20日、一段高で始まり、取引開始後は9%高の1万1500円(910円高)まで上げ、8月4日以来の上場来高値更新となっている。在宅医療関連システムが注目され材料株妙味を強める中、今朝の上げは、19日夜のNHK「ニュース9」で同社の営業所の繁忙ぶりが伝えられ、改めて注目が再燃したと見られている。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:17 | 材料でみる株価

ファンデリーは底固め完了、22年3月期1Q赤字だが通期黒字予想

 ファンデリー<3137>(東マ)は健康食宅配サービスを主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。22年3月期は大幅増収・黒字化予想(上期は赤字、下期に黒字転換)としている。第1四半期は売上高の進捗率が低水準にとどまり、CID事業の損失をカバーできず赤字だった。ただし通期の黒字予想を据え置いた。事業環境が好転の兆しを見せており、積極的な販売促進策を実施する方針だ。通期ベースで収益回復を期待したい。株価は底固め完了感を強めている。出直りを期待したい。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:10 | アナリスト銘柄分析

日経平均は43円安のあと20円高、NY株はダウ66ドル安だがS&P500とNASDAQは反発

 8月20日(金)朝の東京株式市場は、日経平均が続落模様の42円72銭安(2万7238円45銭)で始まったあと20円高と切り返している。

 NY株式はダウが3日続落し66.57ドル安(3万4894.12ドル)。一方、S&P500種とNASDAQ総合指数は反発した。

 シカゴの日経平均先物は2万7250円となり、東京市場19日の現物(日経平均)の終値を30円ほど下回った。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:06 | 今日のマーケット

ジャパンフーズは調整一巡、22年3月期1Q大幅増益で通期上振れ余地

 ジャパンフーズ<2599>(東1)は飲料受託製造の国内最大手である。持続的成長を続ける「100年企業」実現に向けて、新規商材受注や積極的設備投資による競争力向上を推進している。22年3月期は新型コロナ影響緩和や新SOT缶ライン本格稼働による受注増加、低重心経営によるコスト削減などで黒字回復予想としている。第1四半期は受託製造数量増加や事業取込利益増加などで大幅増益だった。通期予想を据え置いたが上振れ余地がありそうだ。株価は上値が重く小幅レンジでのモミ合い展開だが調整一巡感を強めている。出直りを期待したい。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:00 | アナリスト銘柄分析

ジェイテックは調整一巡、22年3月期1Q営業赤字だが通期営業黒字予想

 ジェイテック<2479>(JQ)は技術者派遣の「技術商社」を標榜し、技術職知財リース事業を主力としている。22年3月期は新型コロナ影響が継続するが、積極的な人材採用などで大幅増収・営業黒字回復予想としている。第1四半期はテクノロジストの需要が底堅く推移して増収だが、研修中の新卒テクノロジストの人件費負担で営業赤字だった。ただし通期の営業黒字予想を据え置いた。積極的な人材採用などで収益回復基調を期待したい。株価は急騰・急反落と乱高下したが調整一巡感を強めている。出直りを期待したい。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:54 | アナリスト銘柄分析