株式投資情報動画配信 日本インタビュ新聞社 - You Tube

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2022年01月20日

綿半ホールディングスがオリジナル70V型テレビを新発売

■綿半オリジナルの「70インチ 4K HDR 対応液晶テレビ」

 綿半ホールディングス<3199>(東1)は20日、オリジナルの「70インチ 4K HDR 対応液晶テレビ」を新発売したと発表した。

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 映画やスポーツ観戦、ゲーム等が、迫力ある大画面&高精細な映像美で楽しめる。高級感ある「アルミヘアライン仕上げ」のフレームを採用。本体にメーカーロゴは入れず、どこに置いてもインテリアに溶け込むデザインを追求した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:00 | プレスリリース

アスカネットがスポーツに打ち込むキッズアスリートとスポンサー企業をつなぐ「kidss」に参画

■フォトブックサービス「MyBook(マイブック)」でスポーツ活動の思い出など記録

 アスカネット<2438>(東マ)は1月20日午後、同社の運営するコンシューマー向けフォトブックサービス「MyBook(マイブック)」が、2022年1月よりワールドスポーツコミュニティ株式会社(愛知県名古屋市)が提供するSDGs認定の世界初のスポーツ×教育プログラム、スポンサー獲得体験ができる「kidss」(https://kidss.jp/)に参画した。

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 「kidss」は、世界中の企業に参加をあおぎ、プロスポーツ選手を目指し、スポーツに打ち込むすべての小中学生のキッズアスリートが、幼い頃から企業との関わりを持ち、プロ選手としてだけでなく社会人として必要な能力やスキルを身につけること、社会のしくみを理解し、自身のキャリア形成を考えることを目的とした、キッズアスリートと彼らを支えるスポンサー企業とをつなぐプラットフォーム。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:43 | プレスリリース

セコムは神奈川県の「公募型『ロボット実証実験支援事業』」に参画、セキュリティロボット「cocobo」と「バーチャル警備システム」を活用

■藤沢市役所本庁舎で「cocobo」と「バーチャル警備システム」が稼働

 セコム<9735>(東1)は1月20」日、神奈川県が推進する「公募型『ロボット実証実験支援事業』」において、セコムが開発したセキュリティロボット「cocobo(ココボ)」と「バーチャル警備システム」を活用し、警備効率化の検証及び課題の抽出を目的とする実証実験を神奈川県の藤沢市役所本庁舎で行うと発表した。

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 神奈川県が、生活支援ロボットの実用化を通じた地域の安全・安心の実現に取り組んでいる「さがみロボット産業特区」において、生活支援ロボットの実証実験を支援して事業化を促進する「公募型『ロボット実証実験支援事業』」の令和3年度前期「犯罪・テロ対策分野」の実証実験企画にセコムが採択された。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:22 | プレスリリース

メドレーは患者とつながるクラウド歯科業務支援システム「Dentis(デンティス)」を提供開始

■これからの予防歯科時代に向け、患者エンゲージメント向上を推進

 メドレー<4480>(東マ)は1月20日、新しい患者体験の提供と業務効率の向上をめざした歯科向けのクラウド業務支援システム「Dentis(読み:デンティス)」の提供を開始すると発表。

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 レセコン、電子カルテといった基幹システムに加えて、患者の医療体験を向上させるかかりつけ支援機能までをトータルで提供することで、患者自身の主体的な関与(患者エンゲージメント)を促し、治療(キュア)中心の診療から予防(ケア)中心の診療への変化を支援する。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:09 | プレスリリース

双日は成長を続けるインド市場で消費財・食品の卸売事業に参入

■スタートアップ企業への出資を通じて、インド市場のリテール領域を強化

 双日<2768>(東1)は1月20日、インドのスタートアップ企業であるIntelligent Retail Private Limited(インテリジェント リテール プライベート リミテッド)(RIPPLR:リップラー)による第三者割当増資を引き受け、成長を続けるインド市場で消費財・食品の卸売事業に参入したと発表。

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 インドの小売市場は、約14億人の人口をベースとした巨大な内需が期待されることから、2025年までに世界第3位の規模(USD1158bil)に成長すると見込まれており、今後も消費者の購買意欲は高いレベルで推移していくと想定される。一方で、広大な国土面積のもと小売店舗数は1400万を超え、多様な民族・言語・文化・制度が存在し、既存流通業者の多くが個人経営であることから、流通構造の複雑さと非効率性はインドの消費財・食品メーカーが抱える重大な課題の一つとなっている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:59 | プレスリリース

塩野義製薬の新型コロナ治療薬、臨床試験データ提出方法の相談を開始

■(独)医薬品医療機器総合機構とは開発の早期段階から相談

 塩野義製薬<4507>(東1)は1月20日の16時、開発中の新型コロナウイルス感染症治療薬『S−217622』に関する進捗を発表し、「本日より、独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)に臨床試験データについて、提出方法の相談を開始した」。

 PMDAとは、開発の早期の段階から相談を行っており、これまでも非臨床試験ならびに製造・CMCに関するデータを提出してきており、本日、第1相臨床試験のデータを提出し、第2/3相臨床試験のデータについても提出方法の相談を開始した。なお、第2/3相臨床試験のPhase 2a Partにおいては抗ウイルス効果を確認しており、現在実施中の臨床試験から得られるデータも順次提出していく。今後の申請時期については、引き続き厚生労働省やPMDA等と協議していくとした。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:20 | プレスリリース

【株式市場】日経平均は後場一段と上げ306円高となり大きく反発

◆日経平均は2万7772円93銭(305円70銭高)、TOPIXは1938.53ポイント(18.81ポイント高)、出来高概算(東証1部)は12億8247万株

 1月20日(木)後場の東京株式市場は、トヨタ自<7203>(東1)ファナック<6954>(東1)が一段と上げ、伊藤忠<8001>(東1)も一段ジリ高。鹿島<1812>(東1)も同様で堅調転換。米夜間取引でダウ先物が高いとされ、日経平均も一段高で始まり、前場の高値を上回って推移。14時半過ぎには415円30銭高(2万7882円53銭)まで上げ、大引けも上げ幅300円台で大幅反発となった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:48 | 今日のマーケット

アイフリークモバイルは「NFT」事業に注目強まり後場再び反発幅を広げる

■NFT支援プログラム開催中、ソロス氏がNFT企業に出資とされ注目再燃

 アイフリークモバイル<3845>(JQS)は1月20日の後場、再び反発幅を広げ、14時30分にかけて135円(3円高)まで上げて本日の現在高に進んでいる。デジタルデータでも所有者や唯一性・希少性が証明でき、2次流通以降もクリエイターに利益をもたらすことができる「NFT」(ノン・ファンジブル・トークン:非代替資産)事業を積極推進しており、19日、「ソロスファンド、NFTやメタバースのアニモカに出資」(日経QUICKニュース1月19日10:19)、「三井不、デジタルアート、東京、ギャラリーで展示販売」(日本経済新聞1月19日朝刊)と伝えられ、注目が強まっている。「NFT」は不動産取引などにも応用できるため、巨大市場が待ち受けている可能性があるようだ。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:52 | 材料でみる株価

インフォマートの「BtoBプラットフォーム 請求書」をニチガスが導入、110部門が受領する毎月約2000件の請求書を電子データ化

■「BtoBプラットフォーム 請求書」で経理DXを推進

 BtoBビジネスを革新する信頼のリーディングカンパニーを目指す、インフォマート<2492>(東1)は1月20日、関東一円でのLPガス販売において圧倒的なシェアを誇る総合エネルギー企業、日本瓦斯(ニチガス)<8174>(東1)が「BtoBプラットフォーム 請求書」を導入したと発表。

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 近年、DXを推進し、最近ではニチガススマートシティ構想やメタバースによるエネルギーソリューションを提唱し変化を続けるニチガス。110の営業部門・本社部門がそれぞれ受領する請求書を電子データ化し、月次決算・連結決算の早期化を実現した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:30 | プレスリリース

【注目銘柄】愛知銀行は業績再上方修正・再増配、経営統合を手掛かりに突っ込み買い一法

 愛知銀行<8527>(東1)は、休場明けの米国株安を受け日経平均株価が、790円安と急続落し昨年8月以来の5カ月ぶりに安値となったことから、今年1月18日の取引時間中に昨年来高値4950円まで買い進まれていた同社株にも、目先の利益を確定する売り物が増勢となっている。ただし同行は、昨年12月28日に今2022年3月期業績と配当の2回目の上方修正を発表しており、PER、配当利回りは割安で、とくに配当利回り5.51%は、東証第1部配当利回りランキングの第22位にランクインしていることからこの安値場面は、突っ込み買いも一法となりそうだ。また同行は、昨年12月10日に中京銀行<8530>(東1)との経営統合の基本合意を発表しており、統合観測報道以来の株価上昇率が、中京銀行を下回っていることも比較感が働き、側面支援材料となる可能性もある。

■純利益は15年ぶりに過去最高を更新し配当は年間280円に増配

 同行の今3月期業績は、昨年7月29日に上方修正されたが、その修正値をさらに上方修正した。経常利益を7月修正値より41億円、純利益を28億円それぞれ引き上げ、経常利益は135億円(前期比2.23倍)、純利益は95億円(同2.20倍)と大幅続伸を見込み、純利益は、2007年3月期の過去最高81億1100万円を15年ぶりに更新する。貸出金利息や有価証券配当金などの資金利益、手数料収入などの役務収益が、予想を上回ったことで再上方修正した。配当は、昨年7月に期初予想の年間100円を180円(前期実績120円)引き上げたが、さらに260円に再配当する。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:11 | 注目銘柄

【どう見るこの株】ニーズウェルは下値固め完了、22年9月期増収増益予想

 ニーズウェル<3992>(東1)は業務系システム開発が主力のシステムインテグレータである。22年9月期増収増益予想(21年12月10日付で上方修正)としている。DXの流れも背景として収益拡大基調だろう。22年4月4日移行予定の新市場区分については、21年10月14日付でプライム市場選択申請を決議し、上場維持基準適合に向けた計画書を提出している。株価は地合い悪化の影響で昨年来安値を更新する場面があったが、売り一巡して下値固め完了感を強めている。好業績を評価して出直りを期待したい。

■業務系システム開発が主力のシステムインテグレータ

 金融業界向けの業務系システム開発を主力とするシステムインテグレータである。エンドユーザーとの直接取引比率は50%超と高水準である。サービス区分は業務系システム開発、基盤構築、コネクティッド開発、ソリューション・商品等売上としている。

 中期経営計画では目標値に23年9月期売上高100億円、経常利益10億円を掲げている。真のシステムインテグレータとして派遣ビジネスからの脱却を目指し、主力の業務系システム開発では物流分野のシステム開発を開始している。さらにM&Aやアライアンスも積極活用して、コネクティッド・ビジネスやソリューションビジネスの強化・拡大を推進している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:02 | どう見るこの株

メディネットは昨年来の安値から反発、慢性心不全治療に用いる再生医療等製品の製造・供給体制確立を好感

■九州大学の第2b相試験に向け製造・供給が可能に

 メディネット<2370>(東マ)は1月20日の後場、6.5%高の49円(3円高)で始まり、本日の現在高。昨19日と20日朝につけた昨年来の安値46円からジリジリ出直っている。19日の15時過ぎ、慢性心不全治療に用いる再生医療等製品の製造・供給体制を品川細胞培養加工施設で確立したと発表、九州大学との共同研究になり、次第に買いが優勢になった。

 発表によると、九州大学は、本製品の慢性心不全に対する有効性及び安全性を評価することを目的とした医師主導第2b相試験(以下、P2b相試験)の実施を計画しているとした。この供給体制確率により臨床試験が進展することになる。

 現在、国内における心不全の患者数は、約100万人とされ、人口の高齢化、生活習慣病の増加、及び急性心筋梗塞に対する急性期治療の効果向上などにより、将来的に心不全の患者数が増加すると見込まれているという。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:08 | 材料でみる株価

住友金属鉱山はリチウム再資源化「世界初の技術」など好感し直され反発

■全体相場が急落した19日に発表、関東電化と共同で技術を確立

 住友金属鉱山<5713>(東1)は1月20日の後場、5036円(82円高)で始まり、18日につけた昨年5月以来の高値5148円に向けて出直っている。19日付で、「世界初、使用済みリチウムイオン二次電池からリチウムを電池材料として再資源化する水平リサイクル技術を確立、関東電化工業<4047>(東1)との共同開発で実現」と発表し、買い材料視されている。

 この「世界初・・・」を発表した1月19日は全体相場が大きく下押し、原油高や新型コロナ再拡大などが気にされて日経平均790円安(一時943円安)となったため、同社株も埋没するように111円安の4954円と反落した。しかし、相場としては高値圏で値を保つ格好になり、全体相場の下げに比べて地合いの強さを示した。20日は、この発表を改めて好感する形になっている。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:53 | 材料でみる株価

【株式市場】日経平均は127円高、上下に500円動き「下値波乱」の印象

◆日経平均は2万7594円29銭(127円06銭高)、TOPIXは1928.43ポイント(8.71ポイント高)、出来高概算(東証1部)は6億5758万株

 1月20日(木)前場の東京株式市場は、三越伊勢丹HD<3099>(東1)など内需株の一角が高く始まり、トヨタ自<7203>(東1)は小安く寄った後すぐに高くなるなど、主力株に反発の動きがみられた。日経平均は午前9時半頃に259円29銭高(2万7726円52銭)まで上げ、午前10時半前には249円64銭安(2万7217円59銭)まで反落したが、前引けは上げ幅100円台となった。下げ場面では中国景気への懸念があったようだが切り返した。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:00 | 今日のマーケット

リアルワールドがストップ高、「デジタルギフト」の連携先の機能拡充が好感される

■「これにより提携先の増加も期待できる」などとしたため注目集まる

 リアルワールド<3691>(東マ)は1月20日、午前9時30分前にストップ高の1055円(150円高)に達し、その後はストップ高買い気配が続いている。同日付で、同社グループの「デジタルギフト」とサービス連携しているライブ配信サービス「ふわっち」において、貯めたポイントを当社サービス経由にて、新たに「PayPay」で受け取ることが可能になったと発表、「これにより、当社サービスとの提携先の増加も期待できる」などとしたため注目が集まった。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 11:30 | 材料でみる株価

オリンパスが6%高、自社株買いを実施中で全体の下げに連動安の局面で安心感

■上限1600万株、昨年12月から今年3月31日まで実施中

 オリンパス<7733>(東1)は1月20日、反発基調となり、6%高の2477.0円(140.5円高)まで上げた後も4〜5%高で強い相場を続けている。上限1600万株(自己株式を除く発行済株式総数の1.24%)の自社株買いを昨2021年12月21日から22年3月31日まで実施中で、日経平均が790円安となった19日のような局面では自社株買いが下支え役になるとの見方で買い安心感があるようだ。

 昨年来、科学事業の分社化を進めるなどで「筋肉質」の体制構築を進めており、資本政策でも自社株買いによる株式需給の引き締め効果に期待が出ている。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:51 | 材料でみる株価

コナミHDなどゲーム株大手が続伸、「巣ごもり需要」再来の期待や国際的M&Aの思惑

■メタバース時代に存在感?、スク・エニHD、カプコン、任天堂も続伸

 コナミホールディングス(コナミHD)<9766>(東1)は1月20日、続伸基調となり、取引開始後は6%高の5630円(310円高)まで上げて出直り継続の相場となっている。19日夜、コナミデジタルエンタテインメントのデジタルカードゲーム『遊戯王マスターデュエル』を同日グローバル向けに配信開始と発表し、期待材料視されている。

 ゲーム関連株は、任天堂<7974>(東1)スクウェア・エニックス・ホールディングス(スク・エニHD)<9684>(東1)カプコン<9697>(東1)などが軒並み続伸基調となっている。新型コロナ「まん延防止条例」の実施拡大を受け、「巣ごもり需要」の再来が材料視されているほか、米マイクロソフトによる米ゲームソフト企業の買収(M&A)を受け、「メタバース」の普及とともにゲームコンテンツの豊富な日系企業への注目度は強まるとの見方が出ている。コナミHDの『遊戯王マスターデュエル』は、クロスプラットフォームにも対応しているため、より多くのプレーヤーとオンライン対戦が可能とのことだ。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:23 | 材料でみる株価

ダイキン工業が大きく反発、「ストリーマ照射」で新型コロナ変異株4種の不活化などに注目再燃

■空気清浄機や換気式エアコンなどへの期待強い

 ダイキン工業<6367>(東1)は1月20日、反発基調となり、取引開始後は2万4810円(390円高)をつけて昨19日の800円安から大きく出直っている。1月13日付で、「ストリーマ技術」について、新型コロナウイルス(SARS−CoV−2)の変異株であるデルタ株など、4種類の変異株に対する不活化効果を確認し、4時間のストリーマ照射で、アルファ株、ベータ株、ガンマ株を99.9%以上、デルタ株を99.8%不活化、などとの発表が注目されており、下げ場面を好機と捉える動きが旺盛のようだ。

 昨19日は日経平均が790円安となるなど、株式市場全体が急激な調整に見舞われたが、同社にとっては、1月19日は「いい空気の日」に当たる日だった。株式の買い材料としても、「ストリーマ技術」による空気清浄機や換気式エアコンなどへの注目が再燃する機会になった。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:47 | 材料でみる株価

デンカは反発基調で始まる、「政府、抗原検査キットの増産要請」と伝えられ注目再燃

■業績は好調で今期は3期ぶりの最高更新を見込む

 デンカ<4061>(東1)は1月20日、反発基調で始まり、取引開始後は3910円(55円高)まで上げて出直っている。「政府、抗原検査キットの増産要請、国内外主要メーカーに」(日本経済新聞1月20日朝刊)と伝えられ、この中で「日本では検査薬メーカーの富士レビオ(東京・新宿)や中堅化学のデンカなど」と名指しで伝えられ、注目が再燃している。

 業績は好調で、今期・2022年3月期の連結業績予想は、連結純利益などが3期ぶりに最高を更新するレベルを開示している。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:16 | 材料でみる株価

日経平均は66円安で始まる、NY株はダウ340ドル安など3指数とも続落

 1月20日(木)朝の東京株式市場は、日経平均が65円80銭安(2万7401円43銭)で始まった。

 NY株式は3指数とも続落し、NYダウは339.82ドル安(3万5028.65ドル)となり4日続落。ただ、一時179.36ドル高まで上げる場面があった。S&P500種、NASDAQ総合指数は2日続落。

 シカゴの日経平均先物は2万7575円となり、東京市場19日の現物(日経平均)終値より107円高い。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:03 | 今日のマーケット

ティムコは上値試す、22年11月期黒字転換予想

(決算速報)
 ティムコ<7501>(JQ)は1月19日の取引時間終了後に21年11月期業績を発表した。従来予想を下回ったが、前期との比較では2桁増収となり、各利益とも赤字が大幅に縮小した。22年11月期は2桁増収・黒字転換予想としている。屋外アクティビティとして釣り関連市場が拡大しており、収益改善基調を期待したい。株価は下方修正を嫌気する場面があったが、素早く切り返して急反発している。上値を試す展開を期待したい。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:35 | 決算発表記事情報

ミロク情報サービスは売られ過ぎ感、クラウドサービス・サブスクモデルに変革して収益拡大基調

 ミロク情報サービス<9928>(東1)は財務・会計ソフトの開発・販売・サービスを展開し、ERPソリューションとデジタルマーケティングを融合した統合型DXプラットフォームの構築を目指している。22年3月期は先行投資などで営業・経常減益予想としているが上振れの可能性が高いだろう。クラウドサービス・サブスクモデルへの変革を推進して収益拡大基調を期待したい。なお4月4日移行予定の新市場区分については、1月11日付で東京証券取引所より公表された選択結果のとおりプライム市場に移行する。株価は地合い悪化の影響で昨年来安値を更新する展開だが売られ過ぎ感を強めている。指標面の割安感も強めている。売り一巡して出直りを期待したい。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:35 | アナリスト銘柄分析

ピックルスコーポレーションは売られ過ぎ感、22年2月期は上振れ濃厚

 ピックルスコーポレーション<2925>(東1)は漬物・キムチ製品の最大手である。主力の「ご飯がススム キムチ」のブランド力が向上し、キムチ製品や惣菜製品の拡大、EC・外食・小売領域への展開を推進している。22年2月期第3四半期累計は巣ごもり需要が落ち着いたため微減収だが、原料の野菜価格が安定的に推移して大幅増益だった。通期予想を据え置いたが上振れが濃厚だろう。さらに、積極的な事業展開で23年2月期も収益拡大基調を期待したい。株価は決算発表を機に急落して一気に昨年来安値を更新する展開となったが、売られ過ぎ感を強めている。目先的な売りが一巡して出直りを期待したい。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:34 | アナリスト銘柄分析

インフォマートは売られ過ぎ感、22年12月期収益拡大基調

 インフォマート<2492>(東1)はBtoBビジネスを革新するリーディングカンパニーを目指し、国内最大級の企業間電子商取引プラットフォームを運営している。21年12月期は先行投資の影響で減益予想だが、DXの流れも背景として利用企業数が増加基調であり、積極的な事業展開で22年12月期は収益拡大基調が期待される。株価は21年11月の上場来高値圏から急反落し、ほぼ一本調子に水準を切り下げて昨年来高値を更新する展開だが、売られ過ぎ感を強めている。売り一巡して反発を期待したい。なお2月14日に21年12月期決算発表を予定している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:33 | アナリスト銘柄分析