Ｋ＆Ｏエナジーグループ＜１６６３＞（東証プライム）は、ＯＰＥＣ（石油輸出国機構）加盟国に非加盟のロシアなどが加わるＯＰＥＣプラスの閣僚級会合で、５日に１１月からの原油減産幅を日量２００万バーレルと決定され、１バーレル＝７６ドル台割れまで急落した原油先物（ＷＴＩ）価格が、１バーレル＝８８ドル台と３週間ぶりの高値まで戻して先高観測が強いことから、今年８月に上方修正された同社の今２０２２年１２月期業績の再上ぶれ期待を高め割安資源株買いが増勢となっている。ただ同業他社の鉱業株の上昇に比べて上げ幅は限定的であり、ウクライナの東部・南部で苦戦が続くロシアのプーチン大統領が、核兵器使用の暴挙に出るとの見方や、ミサイル発射を繰り返す北朝鮮が、近く核実験を再開すると懸念されていることから、同社独自の被爆防止の安定ヨウ素剤の原料のヨウ素の世界的メーカーに位置する材料を内包しており、地政学リスク関連人気もオンしてなお上値余地が想定される。

■世界シェア５％超のヨウ素の価格上昇が今期業績の上方修正も牽引

　同社は、千葉県の南関東ガス田から国産資源の水溶性ガスを開発し製造・販売しているが、この開発ガスとともに汲み上げられる地下水（かん水）から副産物としてヨウ素を製造、世界シェアは５％超に達するヨウ素メジャーの位置にある。ヨウ素の使途は、レントゲン造影剤や液晶原料のほか、甲状腺への被爆を防ぐヨウ素安定剤の原料ともなっている。プーチン大統領の核使用威嚇外交に加え現地侵攻部隊への安定ヨウ素剤の配布が一部報道され、さらに北朝鮮の核実験再開観測からも、同社のヨウ素製品への地政学リスク関連の思惑が高まる展開が予想されている。
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