株式投資情報動画配信 日本インタビュ新聞社 - You Tube

株式投資情報動画配信 日本インタビュ新聞社 - You Tube

2023年01月16日

松屋アールアンドディが後場急伸、業績予想を増額修正し営業利益など従来予想を3割上回る見込みに

■特に血圧計腕帯を中心に受注が回復し費用削減にも努める

 松屋アールアンドディ<7317>(東証グロース)は1月16日、後場から急伸し、13時にかけて23%高の1379円(259円高)まで上げる場面を見せて約2ヵ月ぶりに1300円台を回復している。午前11時30分に今期・2023年3月期の連結業績予想の増額修正を発表し、好感買いが集中している。

 発表によると、特にメディカルヘルスケア事業の血圧計腕帯を中心に受注が回復傾向にあるほか、生産ラインの見直しによる費用削減に努めた結果、営業、経常利益とも従来予想を3割上回る見込みとなり、当期純利益は27%上回る見込みになった。前期比では売上高が1.15倍に、営業利益は1.54倍に、親会社株主に帰属する当期純利益は2.42倍になる見込みとした。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:29 | 業績でみる株価

農業総合研究所は後場一段高、第1四半期の各利益黒字化を好感、出直り幅拡大

■黒字化する時期は値幅妙味を増すケースが少なくないとされ注目強まる

 農業総合研究所<3541>(東証グロース)は1月16日の後場、一段高となり、取引開始後は13%高の367円(41円高)まで上げ、約1ヵ月半ぶりに360円台を回復している。13日に発表した第1四半期決算(2022年9〜11月・非連結)の各利益が前年同期比で黒字に転換し、がぜん、注目再燃となった。株式相場は業績動向が赤字から黒字に転換する時期に値幅妙味を増すケースが少なくないとされており、今期はまだ第1四半期を発表したばかりで、通期予想は売上高と営業利益だけの開示にとどまっているため、投資機会はいくらでもあるとの見方が出ている。

 第1四半期決算(2022年9〜11月)は売上高が前年同期比8.4%増加した。営業利益は52百万円となり、前年同期の21百万円から黒字に転じた。8月通期の利業利益の予想は20〜50百万円を据え置いた。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:05 | 業績でみる株価

キューブが14%高、昨年即完売したゴルフシューズの最新作18日発売開始などに期待強まる

■12月決算も好調の見込みで2月の発表に向け期待要因

 キューブ<7112>(東証グロース)は1月16日の前場、次第高となって前引け間際に14%高の1415円(174円高)まで上げ、下値圏から大きく出直った。1月13日付で、コラボレーションゴルフシューズの最新作を1月18日より発売開始し、昨年即完売した「gravis」を代表するモデル「Tarmac」ローカットタイプのブラックが登場、などと発表しており、買い材料視されたとみられている。

 業績は好調で、2022年12月期の業績見通しを同年11月に増額修正した。12月決算の発表は23年2月になるもようだ。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:33 | 材料でみる株価

【株式市場】日経平均は264円安、朝方の371円安を下値に持ち直す

◆日経平均は2万5855円38銭(264円14銭安)、TOPIXは1892.33ポイント(10.75ポイント安)、出来高概算(東証プライム)は5億8911万株

 1月16日(月)前場の東京株式市場は、日銀の金融政策会合(1月17、18日)への思惑による円相場の上昇などを受け、自動車、機械、電子部品・半導体関連株などが下げて始まり、重工株や海運株なども安い。みずほFG<8411>(東証プライム)は一時高値を更新。味の素<2802>(東証プライム)明治HD<2269>(東証プライム)などディフェンシブセクターの一角が高い。トヨタ<7203>(東証プライム)は前引けにかけて小高くなった。日経平均は282円安で始まり、ほどなく371円42銭安(2万5748円10銭)まで下押したが、その後は徐々に持ち直して前引けとなった。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:06 | 今日のマーケット

エヌジェイHDが再び一段高、『藤井聡太の将棋トレーニング』、藤井五冠「勝利」のニュースで人気化の期待

■15日の「NHK杯」で勝ち『藤井聡太の将棋トレーニング』人気化を期待

 エヌジェイホールディングス(エヌジェイHD)<9421>(東証スタンダード)は1月16日、再び一段高となり、午前10時20分にかけて13%高の660円(77円高)まで上げ、約3ヵ月ぶりに650円台を回復している。昨年末から8年ぶりの安値圏に至ってきたが、2023年に入ると1月11日にいきなり20%高(100円高の603円)と急伸し、以後、断続的に一段高となっている。子会社ゲームスタジオが『棋士・藤井聡太の将棋トレーニング』の配信に関与しており、1月8、9日に行われた「第72期ALSOK杯王将戦戦:七番勝負・第1局」で藤井聡太王将・五冠が羽生善治九段に勝ったこと、1月15日に行われた「第72回NHK杯将棋トーナメント」で藤井五冠が本戦4回戦に進出したこと、などが買い材料になったと見られている。

 今期・2023年6月期の連結業績予想は売上高を0.5%増とし、各利益とも黒字転換を見込む。22年11月に発表した、第1四半期連結決算は各利益とも小幅赤字だったが、株価は業績動向が赤字から黒字に転換する時期に値幅妙味を増すとされており、関連ニュースなどへの感応度も強まってきたと見られている。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 11:11 | 材料でみる株価

ケイブはテレビ朝日などと組織するスマホゲーム製作委員会への追加出資などに期待強く続伸基調

■「メテオ(仮)」製作委員会、子会社でらゲーの出資割合53.37%に

 ケイブ<3760>(東証スタンダード)は1月16日、続伸基調で始まり、午前10時にかけては13%高の1929円(219円高)まで上げ、一段と出直っている。1月12日に発表した第2四半期決算は、2022年6〜11月累計の連結営業・経常利益とも赤字が拡大したが、純利益は黒字に転換。また、同時にスマートフォンゲーム「メテオ(仮)」製作委員会への追加出資も発表し、こちらへの期待も強いと見られている。

 発表によると、任意組合「スマートフォンゲーム『メテオ(仮)』製作委員会」は、連結子会社である株式会社でらゲー、株式会社テレビ朝日、及び株式会社ファンクルーとの共同出資により、スマートフォンゲームの開発及び運営を目的として2021年8月に組織された。連結子会社でらゲーの出資割合は当初50.0%(総出資額4億4000万円)だったが、追加出資により出資割合は53.37%(同8億8150万円)になる。追加出資金の払込期日は2023年2月28日。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:19 | 材料でみる株価

アステナホールディングスは22年11月期減益着地、23年11月期減益予想

(決算速報)
 アステナホールディングス<8095>(東証プライム)は1月13日の取引時間終了後に22年11月期連結業績を発表した。原材料価格高騰なども影響して前回予想を下回り、減益で着地した。そして23年11月期も原材料価格などの不透明感を考慮して減益予想としている。なお新規事業として有機米事業および森林事業の開始を発表した。また中期経営計画(ローリング方式)では25年11月期の目標値を大幅増収増益の計画とした。積極的な事業展開で中期成長を期待したい。株価は地合い悪化も影響して反発力が鈍く、昨年来安値圏の小幅レンジでモミ合う形だ。目先的には23年11月期減益予想を嫌気する動きが優勢になる可能性もあるが、高配当利回りや低PBRも評価材料であり、下値限定的だろう。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:53 | 決算発表記事情報

ヤマシタヘルスケアホールディングスは下値固め完了、23年5月期2Q累計減益だが営業・経常利益は通期予想を超過達成

 ヤマシタヘルスケアホールディングス<9265>(東証スタンダード)は、九州を地盤とする医療機器専門商社を中心にヘルスケア領域でのグループ力向上を推進している。さらにサステナブルな成長の実現に向けて、30年度を目標年度とする長期ビジョン「マルティプライビジョン2030」を策定している。23年5月期はコロナ対策補助金による一時的な対策需要が見込めないため減収減益予想としている。第2四半期累計は販管費の増加などで営業・経常減益、特別損失(貸倒引当金繰入額)の計上で最終赤字だった。そして通期減益予想を据え置いた。ただし第2四半期累計の営業・経常利益は通期予想を超過達成しており、通期会社予想に上振れの可能性がありそうだ。積極的な事業展開で収益拡大を期待したい。株価は地合い悪化の影響で反発力の鈍い展開だが、22年9月の昨年来安値を割り込まずに推移して下値固め完了感を強めている。指標面の割安感も評価して出直りを期待したい。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:52 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

Jトラストは調整一巡、22年12月期大幅増益予想、23年12月期も収益拡大基調

 Jトラスト<8508>(東証スタンダード)は日本、韓国・モンゴル、およびインドネシアを中心とする東南アジアで金融事業を展開している。なお23年2月1日付(予定)でミライノベート<3528>を吸収合併する。22年12月期は前期の一過性要因を除いたベース営業利益に対して大幅増益予想としている。金融事業の成長や事業ポートフォリオ再構築の成果で第3四半期累計の利益が通期予想をほぼ達成していることを勘案すれば、通期利益予想は3回目の上振れの可能性が高いだろう。さらに事業ポートフォリオ再構築に伴って新たな成長フェーズに入り、23年12月期以降の営業利益率は飛躍的に向上する見込みとしている。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は地合い悪化も影響して上値を切り下げる形となったが調整一巡感を強めている。好業績を評価して出直りを期待したい。なお2月14日に22年12月期決算発表を予定している。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:52 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

神鋼商事は上値試す、23年3月期大幅増益予想で指標面に依然として割安感

 神鋼商事<8075>(東証プライム)は鉄鋼製品、鉄鋼原料、非鉄金属、機械・情報、溶接材料・機器を扱う商社である。KOBELCO(神戸製鋼グループ)の中核商社として、EV・自動車軽量化関連や資源循環型ビジネス関連を推進するとともに、サステナビリティ経営も推進している。23年3月期は鉄鋼や鉄鋼原料を中心とする価格上昇効果や為替影響などで大幅増益予想としている。さらに再上振れ余地があり、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は地合いが悪化する中でも高値を更新して堅調に推移している。指標面の割安感は依然として強い。利益確定売りをこなしながら上値を試す展開を期待したい。なお2月3日に23年3月期第3四半期決算発表を予定している。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:51 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

And Doホールディングスは反発の動き、23年6月期は成長強化事業が牽引して2桁増収増益予想

 And Doホールディングス<3457>(東証プライム)は住まいのワンストップサービスを展開し、不動産×金融サービスの深化による高収益化を目指す不動産テック企業である。23年6月期はフランチャイズ事業やハウス・リースバック事業など成長強化事業が牽引して2桁増収増益予想としている。住宅需要は堅調であり、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は地合い悪化も影響して昨年来安値を更新する場面があったが、その後は売り一巡して反発の動きを強めている。好業績や指標面の割安感が評価して出直りを期待したい。なお2月13日に23年6月期第2四半期決算発表を予定している。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:50 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ミズホメディーが出直り強める、新型コロナとインフルエンザを同時に検出する試薬に期待強まる

■17日から新製品を発売の予定で注目再燃

 ミズホメディー<4595>(東証スタンダード)は1月16日、出直りを強めて始まり、取引開始後は4%高の3565円(140円高)をつけ、7取引日ぶりに3500円台を回復している。17日から新型コロナウイルス抗原とインフルエンザウイルス抗原を同時に検出する試薬「クイックチェイサーAuto SARS−CoV−2/Flu」を発売すると1月6日に発表しており、新型コロナの感染拡大、新種の確認が伝えられる中で注目が再燃する様子がある。

 発表によると、新型コロナウイルス感染症及びインフルエンザウイルス感染症は、どちらも上気道感染症であり、感染経路は接触または飛沫といわれている。初期症状についても、咳や鼻、のどの痛みを伴う発熱、関節筋肉痛や悪寒などと共通しており、冬場になると両感染症の区別がつきにくいとされている。特に小児においては感染経路の特定も難しく、検体検査による鑑別診断が重要となることから、同時に検出できる検査キットが望まれている。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:43 | 材料でみる株価

サイバーエージェントが逆行高、子会社とNetflix合同会社との戦略的パートナーシップ締結を好感

■2021年からグループに参画したBABEL LABELが新展開

 サイバーエージェント<4751>(東証プライム)は1月16日、取引開始後に1209円(31円高)をつけて反発基調の始まりとなっている。朝、連結子会社BABEL LABELとNetflix合同会社(本社:東京都港区、ネットフリックス)との戦略的パートナーシップ締結を発表し、買い材料視されている。今後5年間にわたり、映画やドラマの製作および世界190か国への配信を目的とし、協力関係をさらに強化するとした。日経平均の350円安など、全体相場の下げに逆行高となっている。

 発表によると、BABEL LABELは、数々の映画賞にてノミネート・受賞した話題作を生み出し、昨年興行収入30億円の大ヒットを記録した「余命10年」を手掛けた監督の藤井道人をはじめとする気鋭のクリエイターが所属するコンテンツスタジオ。2021年よりサイバーエージェントグループへ参画した。これまでにNetflixシリーズ「野武士のグルメ」、「100万円の女たち」、「新聞記者」といった数々の作品を藤井道人が監督を務めて製作・Netflixにて配信してきた。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:22 | 材料でみる株価

日経平均は282円安で始まる、1ドル127円台、NY株はダウ112ドル高、NASDAQは6日続伸

 1月16日(月)朝の東京株式市場は、日経平均が282円85銭安(2万5836円67銭)で始まった。円相場は7ヵ月ぶりの円高となる1ドル127円台に入っている。

 前週末のNY株式はダウが112.64ドル高(3万4302.61ドル)となり4日続伸し、S&P500種も4日続伸。NASDAQ総合指数は6日続伸となった。

 CME(シカゴマーカンタイル取引所)の日経平均先物は2万5790円となり、東京市場13日の現物(日経平均)終値を330円近く円下回った。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:03 | 今日のマーケット

【株式市場特集】新型コロナと季節性インフルエンザの同時検査の抗原検査キット関連株が突破口

 株式マーケットでは、テールリスクが取り沙汰されることがある。まれにしか起こらず発生確率は低いが、発生すると相場が大暴落するリスクのことである。今回の第8波は、未知ではなく目の前にあるリスクで、これまでの学習効果とワクチンや治療薬の備えもありパニックになることは想定されていない。しかし、ワクチンの免疫力がすり抜ける新派生株の感染拡大も報告されている。万が一に備えるのも株式投資のセオリーとなるはずである。

 もちろん人気化する関連株は、第1波と第8波ではかなり異なることが想定される。しかしベースとなるのは、新型コロナウイルス感染症と季節性インフルエンザ感染症の同時検査の抗原検査キット関連株とも想定され、この動向次第で関連株に波及する展開も想定され、先回りの選別投資も一法となりそうだ。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:32 | 特集

【どう見るこの相場】「大回り三年」の歴史は繰り返すでツインデミック関連株に先回りの選別投資余地

 まさに「大回り三年」である。新型コロナウイルス感染症の感染拡大の足元の第8波が、あの3年前の第1波とよく似ているのである。歴史と相場は繰り返すで、3年経てば一回りしてスタート地点に先祖返りしているかのようだ。第1波は、中国が2019年12月31日にWHO(世界保健機関)に原因不明の肺炎が発生したと通知したことが発端で、ヒトからヒトへの感染の重大な証拠は認められていないと報告し、野生動物からヒトへの感染のみが疑われた。このためWTOは、ディトロス事務局長と中国との政治的関係を加わり、緊急事態宣言の早期発出をためらい、その後のパンデミック(世界的な感染爆発)を惹起した。

 この第1波当時の日本では、1月16日に中国に滞在歴のある男性から国内初感染が確認されたと発表されたあとでも、中国の習近平国家主席の4月〜5月の来日予定を控えて入国規制の水際対策が遅れ、折からの春節(旧正月)で中国人旅行客が大挙来日して新型コロナ感染症の全国各地での感染拡大要因となった。2月には、横浜港に接岸したクルーズ船「ダイヤモンド・プリンス号」で集団感染(クラスター)が発生し、死亡者は13人に達した。このパニックのために、全国至るところのドラッグストアやスーパーなどの店舗の陳列棚から感染予防のマスクや除菌剤、解熱剤などが払底した。株価も、日経平均株価が3月に1万6358円まで急落してしまった。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:31 | どう見るこの相場
2023年01月13日

アステナHD、中長期ビジョンで『ニッチトップ戦略』など3つのサステナビリティ戦略を推進

■中期計画をローリング、3年後の売上高593億円(前期比19.5%増)など目指す

 アステナホールディングス(アステナHD)<8095>(東証プライム)は1月13日の夕刻、2022年11月期の決算短信(連結)と中期経営計画(23年11月期から3ヵ年)のローリングについて発表し、到達年度となる25年11月期の数値計画として、連結売上高593億円(22年11月期比19.5%増、目標期間の年平均成長率7.3%)、営業利益22億円(同2.7倍、同年平均成長率74.4%)、ROE5.6%(22年11月期末は2.1%)などを目指すとした。

 同社グループでは、グループ中長期ビジョン(Astena 2030 『Diversify for Tomorrow』)達成に向けて3つのサステナビリティ戦略(プラットフォーム戦略、ニッチトップ戦略、ソーシャルインパクト戦略)などの各種施策に取り組んでおり、中期目標値に対する進捗状況などを鑑みてローリング方式にて連結数値計画の見直しを行っている。今後も経営環境の変化等に柔軟に対応するため、原則として毎期改定を行うローリング方式の3ヵ年の中期経営計画として発表していく方針だ。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:50 | IR企業情報

綿半HD、綿半魚類の「綿半名物 海賊カレー」が お弁当・お惣菜大賞2023に入選

■全国14,000品の惣菜の中から入選

 綿半ホールディングス(綿半HD)<3199>(東証プライム)は、綿半魚類 一宮漁港(愛知県一宮市)および綿半フレッシュマーケット平島店(綿半魚類 さかなまみれ)の惣菜部門人気No.1商品「綿半名物 海賊カレー」が、一般社団法人全国スーパーマーケット協会主催の「お弁当・お惣菜大賞2023」 に入選したと発表した。

wata1.jpg

 お弁当・お惣菜大賞は、一般社団法人全国スーパーマーケット協会主催のプログラム。スーパーマーケットやコンビニエンスストア、専門店等で実際に販売しているお弁当・お惣菜・サラダ・パン等の中から、食の専門家で構成された審査員により、特に優れた商品を選出して表彰する。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:16 | プレスリリース

マーケットエンタープライズのIRサイトが日興アイ・アールの「全上場企業ホームページ充実度ランキング」で初の最優秀サイトに選出

■全上場企業3926社のホームページから最優秀サイトは207社

 マーケットエンタープライズ<3135>(東証プライム)のIRサイトが、このほど、日興アイ・アール株式会社の「2022年度 全上場企業ホームページ充実度ランキング」において、総合部門の最優秀サイトに初めて選出された。

 日興アイ・アール株式会社が選定する「2022年度 全上場企業ホームページ充実度ランキング」とは、「分かりやすさ」「使いやすさ」「情報の多さ」の3つの視点で設定した評価項目(1次評価:50項目、2次評価:1次評価項目を含む169項目)に基づき、全上場企業3926社のホームページについて評価を行い、その結果を発表するもの。

 全上場企業のホームページにおける情報開示の充実調査と、企業の情報開示に対する意識情勢の促進を目的としており、2003年度に開始して以来、今回で20回目の開催となる。マーケットエンタープライズのIRサイトは、総合部門において最優秀サイトに初めて選出された。
(総合部門受賞社数:最優秀サイト207社、優秀サイト134社、優良サイト155社)

<日興アイ・アール「2022年度 全上場企業ホームページ充実度ランキング」>は、こちら
https://www.nikkoir.co.jp/rank/pdf/nkir_result_2022.pdf
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:16 | IR企業情報

JPホールディングスグループ初、埼玉県草加市の30歳までのこどもと若者を中心に誰でも使える複合施設を日本保育サービスが受託運営を開始

 子育て支援最大手JPホールディングス<2749>(東証プライム)のグループ企業で「アスク・GENKIDS」保育園や学童クラブ・児童館を全国で運営する日本保育サービスは1月13日、2023年1月1日から埼玉県の草加市立松原児童青少年交流センター「miraton(ミラトン)」の運営を受託したと発表。1月4日にオープンし、1月7日にはオープニングイベントが開催された。オープニングイベントでは、草加市長 山川百合子氏・弊社代表取締役社長 坂井徹などの関係者によるテープカットや、草加ジュニアオーケストラによる演奏が行われた。

jp1.jpg

 ミラトンは30歳までのこどもと若者を中心に、誰でも使える施設である。児童館の機能に加えて、青少年の活動の場、多世代交流の場、さらに文化芸術の振興や音楽活動の場として、複合機能を有する施設である。複合施設の全施設の運営受託は、同社グループ初となる。これにより、同社グループが運営する保育園の数は209園、学童クラブは89施設、児童館は11施設となり、子育て支援施設の合計は309施設となった。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:54 | プレスリリース

【株式市場】日経平均は330円安、6日ぶり反落、後場は来週前半の日銀会合を控え鈍重

◆日経平均は2万6119円52銭(330円30銭安)、TOPIXは1903.08ポイント(5.10ポイント安)、出来高概算(東証プライム)は後場増勢となり14億7983万株

 1月13日(金)後場の東京株式市場は、債券市場で取引されている10年指標国債の利回りが日銀のコントロール上限の5%を超えて推移とされ、三井住友FG<8316>(東証プライム)が一段ジリ高など銀行株が上値を追い、四半期大幅増益だったセブン&アイ・HD<3382>(東証プライム)は前場の上げ幅を保って推移。第一三共<4568>(東証プライム)は中盤の新型コロナワクチン申請発表を受けて一段高。ただ、来週に入ると日銀の金融政策会合(1月17、18日)を前に動きづらくなるとされ、日経平均は290円安で始まった後も値動きは重く、ファーストリテ<9983>(東証プライム)1銘柄で百数十円も下げ幅を占める場面が。大引けは下げ幅300円台のまま6日ぶりに反落した。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:47 | 今日のマーケット

マーチャント・バンカーズが不動産事業をさらに強化、子会社の商号を「MBKハウスマネジメント」に変更

■主軸の賃貸収入・売却収益に加え、受託型の不動産関連サービスを強化

 マーチャント・バンカーズ<3121>(東証スタンダード)は1月10日付で、同社グループの主力事業である不動産事業のさらなる強化のため、100%子会社・MBKバイオテック株式会社が、おそうじ本舗川崎三田店(齋藤聖峻代表)の事業を承継のうえ、「株式会社MBKハウスマネジメント」に商号変更し、リスタートすると発表した。

 これにより、現在行っている賃貸用マンションの保有による安定的賃貸収入と、売却によるキャピタルゲインに加え、MBKハウスマネジメントで、受託型の不動産関連のサービス(ハウスクリーニング・メンテナンス事業、リノベーション事業、不動産管理事業、不動産テック事業)の提供による収益を確保し、安定的かつ収益性の高い事業として、不動産事業を強化していく。

 MBKハウスマネジメントは、おそうじ本舗のFCとして、実績やノウハウを積み上げてきたハウスクリーニング事業を核として、工事会社や引越業者など、外部の事業意欲の高い会社と、幅広く、提携・協力関係を構築し、住居に関するあらゆるニーズに応えうる、トータルなサービス体制の構築を志向し、以下のとおり、不動産関連の受託型のサービスにより、ハウスクリーニング・メンテナンス事業、リノベーション事業、不動産管理事業、不動産テック事業、の収益性の高い事業を展開する。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:55 | IR企業情報

クリングルファーマは「目標症例数の9割を超え」など好感され後場ストップ高

■「脊髄損傷急性期を対象とする第3相臨床試験」について発表

 クリングルファーマ<4884>(東証グロース)は1月13日の後場一段高となり、13時にかけてストップ高の664円(100円高、約18%高)まで上げた。午前11時30分に「脊髄損傷急性期を対象とする第3相臨床試験の患者組入れ状況に関するお知らせ」を発表し、買い材料視されている。

 発表内容は、「本日時点で最終症例の組入れまでは到達していない」とするものだが、「すでに目標症例数の9割を超えている」としたため、第3相の臨床試験の進展が確認できたと受け止められている。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:10 | 材料でみる株価

ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズが後場一段と出直る、「トリプトファン代謝パネル」発表後毎日値上がり

■値動きからけっこう大きな買い材料ではないかとの期待も

 ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ<6090>(東証グロース)は1月13日の後場、一段と強含んで始まり、後場寄り後は7%高の767円(48円高)まで上げて5日続伸基調となっている。1月5日付で「トリプトファン代謝パネル」の販売開始を発表しており、翌日から毎日値上がりしている。

 発表によると、「トリプトファン代謝パネル」は、同社の特許技術を利用した測定装置を用いることで、トリプトファン代謝に関連する23種類の代謝物質(キヌレニンやキノリン酸、セロトニン、メラトニンなど)を高感度に解析するプラン。門外漢には見当のつかない内容だが、株式市場には様々な知識を持つ人々が参加しているため、値動きから見てけっこう大きな買い材料ではないかといった観測も出ている。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:56 | 材料でみる株価

【株式市場】日経平均は306円安、金利上昇懸念が漂い銀行株などは続伸基調

◆日経平均は2万6143円41銭(306円41銭安)、TOPIXは1905.15ポイント(3.03ポイント安)、出来高概算(東証プライム)はSQ算出分が加わり7億5097万株

 1月13日(金)前場の東京株式市場は、日銀の次の金融政策会合(1月17、18日)を控えて金利上昇観測が漂い、円高が再燃したことも影響し、自動車株や機械株などが下げ、不動産株なども安い。一方、東京エレク<8035>(東証プライム)などの半導体関連株は台湾TSMCの日本で2か所目の半導体工場設置など好感されて堅調に推移し、高島屋<8233>(東証プライム)JR東海<9022>(東証プライム)などもしっかりとなった。日経平均は58円安で始まり、午前10時30分頃に358円98銭安(2万6090円84銭)まで下押し、前引けまで一進一退となった。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:12 | 今日のマーケット