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2024年11月29日

Ｊトラスト、初の試みの株主優待「宝塚劇場・貸切公演」は大盛況、継続開催を希望する声も

■東京宝塚劇場に株主を招待、星組の公演を鑑賞

　Ｊトラスト＜８５０８＞（東証スタンダード）は１１月２９日夕方、株主優待の初の試みとして１１月２３日（土・祝）に実施した「宝塚歌劇『東京宝塚劇場　星組貸切公演』」の「ご報告」を発表した。

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　このたびの株主優待「宝塚歌劇・貸切公演」では、星組による【政界コメディ『記憶にございません！』−トップ・シークレット−原作／映画「記憶にございません！」ⓒ２０１９フジテレビ　東宝】と、華やかなレビュー【カルナバル・ファンタジア『Ｔｉａｒａ　Ａｚｕｌ−Ｄｅｓｔｉｎｏ−（ティアラ・アスール　ディスティーノ）』】を株主各位に楽しんでいただいた。

　初めての試みだったが、当日は、多くの株主が来場し、大変盛況のうちに終了することができた。数多くの感動された旨のコメントや、継続開催を希望する声、そして感謝の言葉まで頂けたとした。

■詳細はニュースリリース（１１月２９日付）
https://www.jt-corp.co.jp/jp/2024/11/29/31214/?t=jn
（ＨＣ）
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 19:34 | ＩＲ企業情報

ネオジャパン、米国子会社の事業内容の追加および増資を決議

■「ソフトウエア・クラウドサービスの開発・販売・サポート」を追加する

　ネオジャパン＜３９２１＞（東証プライム）は、同社の１００％連結子会社「ＤＥＬＣＵＩ　Ｉｎｃ．(米国　カルフォルニア州)」の事業内容の追加および増資を発表した。

　ネオジャパンは、「北米における営業活動、現地のマーケット調査、パートナー企業の発掘等」を行うことを目的として２０１９年６月に米国に１００％子会社としてＤＥＬＣＵＩ　Ｉｎｃ．を設立した。

　ＤＥＬＣＵＩ社は、現地のマーケット調査から得られた知見を活かして、日本においても利用が見込まれるサービスの企画・開発等にも取り組みをすすめている。これらの成果をネオジャパンが引き継ぎ、追加開発をすすめ２０２４年６月にネオジャパンのサービスとしてカスタマーコミュニケーションハブ「ＮＥＯＰＯＲＴ（ネオポート）」の提供を開始した。ＤＥＬＣＵＩ社は、引き続き現地のマーケット調査、パートナー企業の発掘も行うが、当面の間、ネオジャパンの開発外注先としての活動が主な事業内容となることが見込まれる。なお、将来的には、自社製品・サービスを開発・販売することにも取り組んでいく。今後、上記のような事業内容の重要性が高まるため、現在の事業内容に「ソフトウエア・クラウドサービスの開発・販売・サポート」を追加するとしている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:14 | ＩＲ企業情報

【マーケットセンサー】ディフェンシブ投資の新たな選択肢：鍋料理関連株の魅力

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■「天気敏感株」の本命はどこか？

　景気の影響を受けにくいディフェンシブ銘柄への注目が高まりつつある。東京市場でもこの流れを受け、「天気敏感株」と呼ばれる厳冬に関連する銘柄群が買い材料として浮上している。アパレル株や暖房器具株、タイヤ株といった季節感の強い銘柄の中で、鍋料理関連株も特に投資家の関心を集めている。

■鍋料理の需要増加とともに脚光浴びる関連銘柄

　鍋料理需要の増加に伴い、水産株や水産卸株が新たなマーク対象として浮上している。例えば、極洋＜１３０１＞（東証プライム）やニッスイ＜１３３２＞（東証プライム）、マルハニチロ＜１３３３＞（東証プライム）は、いずれも低ＰＥＲ（６〜１１倍）で、特に極洋とマルハニチロはＰＢＲも１倍を下回る割安感が際立つ。また、水産卸株では大水＜７５３８＞（東証スタンダード）や中央魚類＜８０３０＞（東証スタンダード）などが、ＰＥＲ４倍〜１０倍と他業種と比較しても魅力的な水準にある。これらの銘柄は、鍋料理の需要が高まる冬場において、さらなる成長が期待されている。

　鍋料理関連株の魅力は水産業だけにとどまらない。練り製品を扱う一正蒲鉾＜２９０４＞（東証プライム）や紀文食品＜２９３３＞（東証プライム）は、季節需要に対応した製品群で需要増が見込まれる。さらに、鍋料理用固形燃料を提供するニイタカ＜４４６５＞（東証プライム）や、ガスコンロの岩谷産業＜８０８８＞（東証プライム）といった製造業も、堅調な業績が期待される分野だ。加えて、外食産業では東京一番フーズ＜３０６７＞（東証プライム）や関門海＜３３７２＞（東証スタンダード）などが投資の視野に入る。鍋料理関連銘柄は、幅広い業種にまたがる投資チャンスを提供している。

　ディフェンシブ銘柄への関心が高まる中、「天気敏感株」として鍋料理関連銘柄を注視することは、冬場の投資戦略において有効な選択肢となる。特に割安感が際立つ銘柄群は、長期的な視点でポートフォリオに組み込む価値がある。寒さが本格化するこれからの季節に向けて、投資家にとって「鍋料理」は、暖かい家庭の食卓だけでなく、資産形成においても欠かせないキーワードとなるだろう。

【関連記事情報】2024年11月25日

・【どう見るこの相場】「天気」と「景気」の敏感性を併有の厳冬関連株は「元気敏感性」呼び込みにスタンバイ

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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 18:01 | コラム

【株式市場】日経平均は１４１円安、国内金利情勢など受け反落だが銀行・保険株など高い

◆日経平均は３万８２０８円０３銭（１４１円０３銭安）、ＴＯＰＩＸは２６８０．７１ポイント（６．５７ポイント安）、出来高概算（東証プライム）は１６億２４６０万株

　１１月２９日（金）後場の東京株式市場は、半導体関連株や自動車株が前場に続いて重かった一方、みずほＦＧ＜８４１１＞（東証プライム）や第一生命＜８７５０＞（東証プライム）などは一段と上げて始まった後もジリ高となり、日銀の１２月利上げ観測がある様子。個別物色の相場になったが、日経平均は約２００円安の３万８１５０円をはさんで一進一退を続け、大引けは前日比で反落となった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:17 | 今日のマーケット

ユーラシア旅行社がストップ高、明日から中国短期ビザ免除で期待強まる

■「タクラマカン砂漠のツアー再開」など再び積極化の動き

　ユーラシア旅行社＜９３７６＞（東証スタンダード）は１１月２９日、ストップ高の５６１円（８０円高）まで上げ、５月につけた年初来の高値６０６円に迫る相場になっている。中国が１１月３０日から日本人の短期滞在ビザを免除すると前週後半に伝えられ、同社にとって追い風との見方が広がっている。日本人の免除は４年８か月ぶりになるようだ。

　同社ホームページでは、「２０２４年１１月３０日から中国短期ビザ免除！」とのタイトルで、「中国各地へ社員が視察に行き、ついにタクラマカン砂漠のツアーが再開」「その他の中国各地のツアーも続々と再開予定」などとし、中国方面への観光に注力する姿勢を見せている。（ＨＣ）
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:22 | 材料でみる株価

ホンダ、ＡＩ搭載コミュニケーションロボット「Ｈａｒｕ」、スペインの大学病院に正式導入、小児がん患者の生活の質向上に貢献

■長期入院の孤独を解消、Ｈａｒｕが子どもたちの心を癒す

　ホンダ＜７２６７＞（東証プライム）の先端技術の研究を担うホンダ・リサーチ・インスティチュート・ジャパン（ＨＲＩ−ＪＰ）は１１月２９日、スペイン・セビリアのヴィルヘン・デル・ロシオ大学病院に、ＡＩ搭載コミュニケーションロボット「Ｈａｒｕ」を正式導入したと発表。１１月２８日に開催された小児がん撲滅イベントにて発表されたこの取り組みは、入院中の小児がん患者の生活の質向上を目指すプロジェクトの一環である。

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■人間の感情に寄り添う、３０ｃｍの小さな仲間

　Ｈａｒｕは、全高３０ｃｍの小型ロボットで、人間の表情や声のトーンを分析し、共感的なコミュニケーションを実現する。性別や人種、国籍に依らない中立的な対話が可能で、特にグループコミュニケーションにおいて世代や文化を超えた効果を発揮する。病院では、２０２１年から実証実験を重ね、小児がん患者へのポジティブな効果を確認している。

　導入されるＨａｒｕは、主に四つの領域で活用される。心理評価のサポート、リハビリテーションガイド、病室での話し相手、そして入院中の教育支援である。特に心理評価においては、年間対応可能な患者数を５１０名から約４５００名へと大幅に拡大することが可能となる。リハビリテーションでは、９５％の子どもたちがＨａｒｕによるガイドに積極的に取り組む結果が得られている。

　ＨＲＩ−ＪＰは、「実体のあるＡＩシステム」としてＨａｒｕを開発し、ロボットと人間が共生する社会の実現を目指している。今回のヴィルヘン・デル・ロシオ大学病院での導入は、１０台のＨａｒｕを活用し、小児がん病棟における様々な場面でその可能性を追求する。この取り組みは、テクノロジーによる医療現場のイノベーションの新たな可能性を示唆している。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:08 | 話題

インフォマートがＪＴＢ旅連事業と業務提携を開始、宿泊業界の食材調達をデジタル化

■「ホテル・旅館向けマーケットプレイス」を開設し、食材調達業務のデジタル化による業務効率化を実現

　デジタルの力であらゆる業務を効率化するインフォマート＜２４９２＞（東証プライム）は１１月２９日、ＪＴＢのグループ企業であるＪＴＢ旅連事業（本社：東京都文京区）との業務提携契約を締結したと発表。同社は、宿泊施設と生産者・加工食品業者をつなぎ、食材の調達業務を効率化する「ホテル・旅館向けマーケットプレイス」を「ＢｔｏＢプラットフォーム　商談」内に新たに開設し、宿泊業界のデジタル化を推進していく。

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■本提携の概要

　同社とＪＴＢ旅連事業は、同社が提供する「ＢｔｏＢプラットフォーム　商談」内に、新たに宿泊業界向けの特設ページ「ホテル・旅館向けマーケットプレイス」を開設し、全国の宿泊施設と生産者・加工食品業者とのマッチングおよび安定した食材需給運用の支援を行う。

　これにより、宿泊施設の食材安定供給、調達コストの抑制、食材調達業務の効率化、生産性向上の実現に寄与していく。

　また、両社はこの取り組みを通じ、取引先事業者と共に、フードロス等のＳＤＧｓやＣＳＲ活動にも寄与していくとしている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:39 | プレスリリース

ＡＳＩＡＮ　ＳＴＡＲが一時１０％高、不動産サービスで日本とアジア双方の市場に相乗効果を訴求

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■１２月通期の業績予想は売上高７３％増、営業利益７６％増などを継続

　ＡＳＩＡＮ　ＳＴＡＲ（エイシアン　スター）＜８９４６＞（東証スタンダード）は１１月２９日、反発相場となり、一時１０％高の８５円（８円高）まで上げた後も堅調に売買されている。不動産サービスを中心に、日本とアジア双方の市場に相乗効果を生み出す事業展開を行い、国内では横浜エリアにおける投資用マンションの管理や戸建住宅事業のほか、収益性の高い不動産を中国の投資家に販売する事業を共同展開することについて、１０月に東京都豊島区の不動産会社を連結子会社化した。

　２０２４年１２月期の第３四半期連結決算（２０２４年１〜９月・累計）は、売上高が前年同四半期比１７．４％増の１６８５百万円となり、各利益は赤字だったが、１２月通期の見通しは２月に公表した予想を継続し、売上高を３６７８百万円（前期比７３．０％増）、営業利益を９４百万円（同７６．２％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は７５百万円（同８４．８％増）とした。（ＨＣ）
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:34 | 業績でみる株価

亀田製菓、『ハッピーターン』から生まれ変わる！規格外生地で除菌ウェットティッシュ誕生

■天然由来成分９９％！指についたパウダーもスッキリ、フードロス削減への大胆な挑戦

　亀田製菓＜２２２０＞（東証プライム）は１１月２９日、代表商品『ハッピーターン』の製造過程で発生する規格外の生地を活用し、新たな『ハッピーターンから作った除菌ウェットティッシュ』を開発したと発表。これは、これまで飼料としてリサイクルしていた焼き上げ不足の生地や焦げついた生地を、新しい価値を持つ製品へと転換する画期的な取り組みである。

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　ファーメンステーションとの協業により、独自の発酵技術を用いてハッピーターンの副産物からエタノールを製造することに成功。この除菌ウェットティッシュは天然由来９９％で、指や口の周りのパウダーをふき取るのに最適な製品となっている。２０２４年１２月上旬から一部のスーパーマーケットでプロモーションが予定されている。

　亀田製菓は、２０２４年５月から『Ｒｅ　Ｋａｍｅｄａ』プロジェクトを立ち上げ、米菓の製造過程で発生する副産物を新しい価値のある商品へと生みかえるアップサイクルの取り組みを推進している。企業理念として、お米の恵みを美味しさ・健康・感動という価値に磨き上げ、持続可能な社会に貢献することを目指している。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:31 | 話題

マーケットエンタープライズ、茨城県日立市が不要品リユース事業で「おいくら」と連携を開始

■施策初導入によるリユース促進へ

　茨城県日立市（市長：小川　春樹）とマーケットエンタープライズ＜３１３５＞（東証プライム）は、２０２４年１１月２９日（金）から、地域社会における課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、連携をスタートすると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を用いて、不要品を捨てずに再利用する仕組みを構築し、日立市の廃棄物削減と循環型社会の形成を目指していく。

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■背景・経緯

　日立市では、「４Ｒ」の取組を通して、ごみの減量化・資源化を推進しているが、粗大ごみの収集量に大きな変化もなく、また、まだ使えるリユース可能なものが廃棄されることも見受けられることから、ごみの減量化を課題として捉えていた。そのため、市では、リユース活動に対する市民への周知・啓発ができ、市民のリユース意識を促進させる新たな施策の導入の可能性を模索していた。

　他方、マーケットエンタープライズは、リユース事業を中心にネット型事業を展開し、これまで、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、「地方創生ＳＤＧｓ官民連携プラットフォーム」への参画や、「楽器寄附ふるさと納税」実行委員会の一員として活動を続けるなど、官民の垣根を超えたＳＤＧｓへの取組に注力してきた。そうした中で、マーケットエンタープライズが日立市に働きかけ、「リユース活動促進による循環型社会の形成を目指したい」という互いのニーズが合致したため、「おいくら」を用いた今回の取組が実現した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:27 | プレスリリース

インフォマートの「ＢｔｏＢプラットフォーム　請求書」とＮＥＣの「ＧＰＲＩＭＥ財務会計」が連携

■請求書の受領から決裁・審査時までのデジタル化を実現し、自治体ＤＸを推進

　インフォマート＜２４９２＞（東証プライム）と、ＮＥＣ＜６７０１＞（東証プライム）は１２月２日（月）から自治体の請求書関連業務分野において協業し、インフォマートが提供する請求書クラウドサービス「ＢｔｏＢプラットフォーム　請求書」と、ＮＥＣが提供する自治体向けパッケージシステム「ＧＰＲＩＭＥ（ジープライム）財務会計」の連携を開始すると発表。

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　両社のサービス連携により、事業者が「ＢｔｏＢプラットフォーム　請求書」に登録した請求書の情報が財務会計システムに自動で反映され、導入自治体では請求書の受領から決裁・審査時までのフルデジタル化が実現する。

　インフォマートとＮＥＣは今後も協力し、地方自治体の業務効率化・自治体職員の働き方改革に貢献するため、行政事務のデジタル化の推進に努めていくとしている。

■自治体の請求書関連業務のデジタル化を実現

　近年、少子高齢化や人口減少に伴う職員数の減少や、住民サービスの多様化・高度化に対応するため、自治体における業務のデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の必要性が高まっている。一方、地方自治体の請求書関連業務においてはペーパーレス化が普及しておらず、紙の請求書の管理の手間、起票時に請求書の内容を財務会計システムに転記する手間とミス、承認・審査の際に支出命令と請求書の内容を見比べて確認する負担等の課題がある。

　このニーズに対応するため、インフォマートの提供する請求書クラウドサービス「ＢｔｏＢプラットフォーム　請求書」と、自治体に豊富な導入実績を持つＮＥＣのパッケージシステム「ＧＰＲＩＭＥ財務会計」が連携する。両サービスの連携により、導入自治体では事業者が「ＢｔｏＢプラットフォーム　請求書」に登録した請求書の情報が「ＧＰＲＩＭＥ財務会計」に自動で反映される。請求書のやり取りがオンライン上で完結するだけでなく、起票者のシステム入力時間の短縮や転記ミスの防止、承認者の決裁・審査時の負担軽減に貢献する。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:34 | プレスリリース

【株式市場】前場の日経平均は１５６円安、円高と消費者物価など受け軟調

◆日経平均は３万８１９３円０１銭（１５６円０５銭安）、ＴＯＰＩＸは２６８０．０５ポイント（７．２３ポイント安）、出来高概算（東証プライム）は７億５９８８万株、

　１１月２９日（金）前場の東京株式市場は、為替が円高で始まった上、朝発表の東京都区部の消費者物価指数が予想を上回ったとされたことなどを受け、日経平均は１４３円安で始まったあと午前１０時前に３６２円０９銭安（３万７９８６円９７銭）まで下押したが、前引けにかけては２００円近く持ち直した。半導体関連株や鉄鋼、自動車、大手商社株などが総じて軟調だった一方、円高でニトリＨＤ＜９８４３＞（東証プライム）などは堅調。消費者物価を受けて日銀の１２月利上げ観測が出たようで三井住友ＦＧ＜８３１６＞（東証プライム）や第一生命ＨＤ＜８７５０＞（東証プライム）なども高い。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:26 | 今日のマーケット

トレジャー・ファクトリーが出直り強める、証券会社による投資判断の引き上げを受けモヤモヤ感が晴れる

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■いちよし証券が投資判断を「Ｂ」から「Ａ」に引き上げたと伝わる

　トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東証プライム）は１１月２９日、１３１３円（４４円高）で始まった後一段と上値を指向し、下値圏から出直りを強めている。業績は連続最高益の見込みで好調。いちよし証券が投資判断をこれまでの「Ｂ」から「Ａ」に引き上げたと伝えられ、買い材料視された。

　１０月に発表した第２四半期決算（２０２４年３〜８月：中間期、連結）は、売上高が前年同期比２３．７％増加し、営業利益は同２０．５％増加するなど、引き続き快調だった。ただ、３か月ごとにみると６〜８月の営業利益が減益。出店費用などの先行投資によるものとされた。今回の投資判断の引き上げを受け、この辺のモヤモヤ感が晴れてきたとの見方が出ている。（ＨＣ）
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 11:33 | 材料でみる株価

ＢＴＭがストップ高、ヘッドウォータースとの資本業務提携を好感

■地方企業のＤＸ推進などで連携、政府の地方創生予算「倍増」も材料視

　ＢＴＭ＜５２４７＞（東証グロース）は１１月２９日、再び急伸し、ストップ高の２２５４円（４００円高、２２％高）で売買が成立したあと買い気配を続け、急激な出直り相場となっている。２８日午後にヘッドウォータース＜４０１１＞（東証グロース）との資本業務提携を発表、「ＡＩを活用したＤＸを日本全国で推進する」などとし、買い材料視された。石破首相は国会で２９日に地方創生予算の「倍増」などを盛り込んだ所信表明演説を行う予定とされるため、タイムりーな発表との受け止め方もある。ヘッドウォータースも高い。

　両社は、２０２３年２月１６日付で協業強化を公表して以来、スマートシティ推進支援サービスの拡大、地方企業のＤＸ推進等について連携を深めてきた。（ＨＣ）
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:56 | 材料でみる株価

巴工業、２４年１０月期は再上振れの可能性、２５年１０月期も収益拡大基調、機械製造販売・化学工業製品販売事業ともに堅調

　巴工業＜６３０９＞（東証プライム）は遠心分離機械などの機械製造販売事業、合成樹脂などの化学工業製品販売事業を展開している。成長戦略として海外事業拡大、収益性向上、ＳＤＧｓや脱炭素、迅速な意思決定と効率的な営業活動に繋がるＤＸ、資本効率改善、持続的成長に資する投資などに取り組んでいる。２４年１０月期は２桁増益予想としている。機械製造販売事業、化学工業製品販売事業とも堅調に推移する見込みだ。３四半期累計の進捗率が高水準であることを勘案すれば、通期会社予想は再上振れの可能性が高く、さらに２５年１０月期も積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は上値を切り下げる形でやや軟調だが調整一巡して出直りを期待したい。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:55 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ＴＡＣ、２５年３月期２Ｑ累計大幅増益で通期も上振れの可能性、重点施策で収益力向上へ

　ＴＡＣ＜４３１９＞（東証スタンダード）は「資格の学校」運営を主力として、出版事業や人材事業も展開している。中期成長に向けて、主力の教育事業では事業環境変化に対応した新サービスの提供、出版事業では新規領域への展開、人材事業では医療事務関連の子会社を統合してサービス向上と業務効率性向上を推進している。２５年３月期は黒字予想としている。重点施策として、既存事業の強化、個人教育事業の早期回復、株価純資産倍率（ＰＢＲ）の改善などに取り組むとしている。第２四半期累計（中間期）が計画を上回る大幅増益だったことを勘案すれば通期も上振れの可能性が高いだろう。積極的な事業展開で収益回復基調を期待したい。株価は急伸する場面があったが、買いが続かず反落の形となった。ただし１倍割れの低ＰＢＲもなど評価材料であり、調整一巡して戻りを試す展開を期待したい。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:54 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ネオジャパン、２５年１月期は大幅増収増益で過去最高業績予想、主力製品「ｄｅｓｋｎｅｔ’ｓ　ＮＥＯ」が成長を牽引

　ネオジャパン＜３９２１＞（東証プライム）は、自社開発のグループウェアｄｅｓｋｎｅｔ‘ｓ　ＮＥＯクラウドサービスを主力として、製品ラインアップ拡充による市場シェア拡大戦略、アライアンス戦略、東南アジア市場開拓戦略を推進している。２５年１月期は大幅増収増益で過去最高業績予想としている。主力事業が好調に推移し、コスト面では人件費やソフトウェア償却費が増加する一方で広告宣伝費が減少することも寄与する見込みだ。そして第２四半期累計が順調であり、通期会社予想に上振れ余地がありそうだ。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は９月の年初来高値圏から反落したが、調整一巡して切り返しの動きを強めている。利益確定売りをこなしながら上値を試す展開を期待したい。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:54 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

エスプールは調整一巡感を強め出直りに期待、２４年１１月期経常・最終増益予想

　エスプール＜２４７１＞（東証プライム）は、障がい者雇用支援やロジスティクスアウトソーシングなどのビジネスソリューション事業、コールセンター向け派遣などの人材ソリューション事業を主力として、環境経営支援サービス、広域行政ＢＰＯサービス、地方創生支援サービスなどの拡大も推進している。２４年１１月期は販管費増加などを考慮して営業利益横ばい、経常・最終増益予想としている。積極的な事業展開で収益拡大を期待したい。株価は反発力が鈍く安値圏でモミ合う形だが調整一巡感を強めている。出直りを期待したい。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:53 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

ＪＳＰ、２５年３月期減益予想だが上振れ余地、価格改定効果が寄与して通期予想に上振れも

　ＪＳＰ＜７９４２＞（東証プライム）は発泡プラスチック製品の大手である。新中期経営計画では、４つの成長エンジンを中心とした収益性の高い成長分野への集中投資などにより収益の最大化を図り、資本効率の向上を目指すとしている。２５年３月期は原材料価格上昇等の不透明感、固定費増加、大幅増益だった前期の反動などを考慮して減益予想としている。ただし第２四半期累計の進捗率は順調だった。価格改定効果なども寄与して通期予想に上振れ余地がありそうだ。積極的な事業展開で収益拡大を期待したい。株価は調整一巡して戻り歩調の形だ。１倍割れの低ＰＢＲなど指標面の割安感も評価材料であり、上値を試す展開を期待したい。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:52 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

加賀電子、２５年３月期営業・経常利益横ばい予想だが上振れ余地、次期中期経営計画発表し更なる成長へ

　加賀電子＜８１５４＞（東証プライム）は独立系の大手エレクトロニクス総合商社である。半導体・電子部品等の商社ビジネス、電装基板製造受託サービスのＥＭＳビジネスを主力に、成長戦略として収益力強化、経営基盤強化、新規事業創出、ＳＤＧｓ経営を推進している。２５年３月期は営業・経常利益横ばい予想としている。下期からの需要本格回復を見込み、人件費の増加など吸収する見込みだ。第２四半期累計（中間期）が社内計画比で上振れたことを勘案すれば、通期予想にも上振れ余地がありそうだ。なお次期中期経営計画（２６年３月期〜２８年３月期）を発表した。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は上げ一服の形となったが、高配当利回りなど指標面の割安感も評価材料であり、調整一巡して戻りを試す展開を期待したい。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:52 | アナリスト水田雅展の銘柄分析

２９日上場のＴｅｒｒａ　Ｄｒｏｎｅは２１６２円で初値をつけ売買活発

■インドネシアやサウジでの農薬散布や測量事業が本格化

　１１月２９日に新規上場となったＴｅｒｒａ　Ｄｒｏｎｅ（テラドローン）＜２７８Ａ＞（東証グロース）は、「測量」「点検」「農業」などの領域でドローンによるワンストップソリューションを提供し、公開価格は２３５０円。取引開始後に２１６２円で初値をつけ、その後２２８０円まで上げる場面を見せて活発に売買されている。

　ドローンによるワンストップソリューションプロバイダーとして、「測量」「点検」「農業」「運航管理」の分野で国内、海外（アジア・中東・ヨーロッパ等）で事業を展開。今期・２０２５年１月期は、インドネシア、マレーシアでの農薬・肥料散布事業、及びサウジアラビアでの測量・点検事業が本格化することなどで、売上高が３９％増加する見込み。設立は２０１６年２月。

　業績見通し（２０２５年１月期・連結、会社発表）は、売上高が４１２２百万円（前期比３９．１％増）。営業利益は農業事業の譲受による人件費の増加等により損失６６９百万円、親会社株主に帰属する当期純利益も４６０百万円の損失としている。（ＨＣ）
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:23 | 新規上場（ＩＰＯ）銘柄

２９日上場のグロービングは５６００円（公開価格の２４％高）で初値をつけ一段高

■従来型コンサルティングを脱却し新たなビジネスモデルで高成長

　１１月２９日に新規上場となったグロービング＜２７７Ａ＞（東証グロース）は戦略コンサルティング／クラウドサービスなどを行い、買い気配でスタート。取引開始から４０分を経過して５６００円（公開価格４５３０円の２４％高）で初値をつけ、その後６１２０円（同３５％高）まで上げて売買されている。

　戦略コンサルティングサービスの在り方を顧客基点で再定義し、「勝ち」にこだわるサービスなどを提供する。従来型コンサルティングは、ノウハウ／知恵を持った人材がクライアント企業にアドバイスすることで対価を得るビジネスモデルだが、当社においては、コンサルタントの内部化、ＡＩ／デジタル活用、およびクラウドプロダクトによる『Ｊｏｉｎｔ　Ｉｎｉｔｉａｔｉｖｅモデル』で企業変革を実現することを目指すとしている。設立は２０１７年１月。

　業績見通し（２０２５年５月期・連結、会社発表）は、売上高７６１２百万円（前期比８２．３％増）、営業利益２１８４百万円（前期の５．９倍）、当期純利益１４０１百万円（同５．４倍）を見込んでいる。（ＨＣ）
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:04 | 新規上場（ＩＰＯ）銘柄

ウェルスナビがストップ高買い気配、三菱ＵＦＪ・ＦＧグループによるＴＯＢを材料視

■「本日開催の当社取締役会に付議する予定」と発表

　ウェルスナビ＜７３４２＞（東証グロース）は１１月２９日、買い気配で始まり、午前９時３０分にかけて買い気配のままストップ高（３００円高の１３５８円）に達した。日本経済新聞・朝刊が三菱ＵＦＪ・ＦＧ（三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ）＜８３０６＞（東証プライム）の三菱ＵＦＪ銀行によるＴＯＢ（株式公開買付）を伝え、ウェルスナビと三菱ＵＦＪ・ＦＧは午前８時半前に「本日開催の当社取締役会に付議する予定」と発表。注目集中となっている。

　ウェルスナビの上位株主には、すでに三菱ＵＦＪ銀行が１５．３％保有する第２位株主（会社四季報・秋号、東洋経済新報社）として登場している。報道によると、三菱ＵＦＪ銀行は完全子会社化を目指し、資産運用サービスの拡充をはかる意向とした。（ＨＣ）
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:40 | 材料でみる株価

伊藤園が出直りを強めて始まる、自社株買いと消却を好感、買い先行

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■自社株買いは３００万株（上限）、消却も３００万株の予定

　伊藤園＜２５９３＞（東証プライム）は１１月２９日、買い気配で始まった後３３２５．０円（７８．０円高）で始値をつけ、約３週間ぶりに３３００円台を回復して出直りを強めている。２８日の夕方に自己株式の取得（自社株買い）と自己株式の消却を発表し、好感買いが先行している。

　自社株買いは、取得上限株数が３００万株（自己株式を除く普通株式の発行済株式総数の３．４４％）、取得総額１２０億円、取得期間は２０２４年１２月３日から２５年３月３１日まで。さらに、この取得終了後の２５年４月１５日付で３００万株を消却するとした。この分だけ株式価値が向上することになる。（ＨＣ）
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:21 | 材料でみる株価

日経平均は１４３円安で始まる、円高、ＮＹ株は感謝祭で休場

　１１月２９日（金）朝の東京株式市場は、日経平均が１４３円９８銭安（３万８２０５円０８銭）で始まった。為替は１ドル１５１円台で円高気味となっている。

　ＮＹ株式は感謝祭で休場。ＣＭＥ（シカゴマーカンタイル取引所）の日経平均先物も休場だった。（ＨＣ）
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:03 | 今日のマーケット

ヘッドウォータース、１株を２株の株式分割、ＢＴＭとＡＩ領域での資本業務提携を発表

■Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ　Ａｚｕｒｅ技術に関する人材育成も強化し、ＡＩ市場の拡大に対応

　ヘッドウォータース＜４０１１＞（東証グロース）は１１月２８日、１２月３１日を基準日として１株を２株に分割し、発行済株式総数を１８９万８３７０株から３７９万６７４０株に倍増させると発表。また同日、ＢＴＭ＜５２４７＞（東証グロース）と、生成ＡＩをはじめとするＡＩ領域における資本業務提携契約を締結したと発表。両社は、ヘッドウォータースが持つＡＩ技術の知見と、ＢＴＭの地方企業とのネットワークを組み合わせ、地方のデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）推進を加速させる戦略を打ち出している。

　提携の主な内容は、ＡＩ技術と地方企業のＤＸ推進、エンジニアの採用・育成・調達強化、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ　Ａｚｕｒｅ関連の人材育成、既存業務提携の深化の４点である。特に、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ　Ａｚｕｒｅ　ＯｐｅｎＡＩ　Ｓｅｒｖｉｃｅを中心とした案件が急増する中、両社の強みを活かした協業に注目が集まっている。

　ヘッドウォータースは、ＢＴＭとの協業により、全国の大手法人顧客の生成ＡＩニーズにハンズオンで対応し、地方のエンジニアリングリソースを活用したＡＩイノベーションの全国展開を目指す。また、東京一極集中のエンジニア人材の課題解決に向け、地方の優秀なエンジニア層のＭｉｃｒｏｓｏｆｔ　Ａｚｕｒｅ　および生成ＡＩ人材育成に積極的に取り組む方針である。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:53 | ＩＲ企業情報

ワールド、三菱商事ファッションを完全子会社化へ、アパレル事業の戦略的拡大を目指す

■グローバルサプライチェーンとデジタル技術で競争力強化

　ワールド＜３６１２＞（東証プライム）は１１月２８日、三菱商事＜８０５８＞（東証プライム）の完全子会社である三菱商事ファッションの全株式を取得し、完全子会社化すると発表。この戦略的な買収は、ワールドの中長期ビジョンである「世界に唯一無二のファッション・エコシステム」の構築に向けた重要な一歩である。

　同買収により、ワールドは四つの主要なシナジー効果を期待している。具体的には、（１）ＯＥＭ事業の企画・調達能力の相互補完、（２）プラットフォーム事業のサービスメニュー拡充、（３）ブランド投資事業の拡大、（４）両社の人材・顧客基盤の強化である。特に、三菱商事ファッションが持つグローバルネットワークや独自の課題解決型事業は、ワールドの事業戦略と高い適合性を示している。

　株式取得の詳細として、ワールドは４万４２３３株を取得し、取得価額は９３億２５００万円となる。株式譲渡の実行は２０２５年２月中を予定しており、本件が連結業績に与える影響については現在精査中である。ワールドは、今後も業績予想の修正や公表すべき事項が生じた場合には速やかに開示するとしている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:37 | ＩＲ企業情報

ゼリア新薬工業グループ、中国市場で潰瘍性大腸炎治療薬の流通契約を締結

■アジア最大の医薬品市場で事業拡大

　ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東証プライム）のグループ会社であるＴｉｌｌｏｔｔｓ　Ｐｈａｒｍａ　ＡＧは１１月２８日、Ｐｉｏｎｅｅｒ　Ｐｈａｒｍａ（香港）との間で、潰瘍性大腸炎治療剤ＡＳＡＣＯＬ　錠８００ｍｇの中国における流通およびマーケティングに関する契約を締結したと発表。この契約は、１１月２７日（スイス時間）に公表され、アジア地域で炎症性腸疾患（ＩＢＤ）の発生率が高い中国市場での事業拡大を目指すものである。

　両社は同契約により、中国のＩＢＤ患者のＱＯＬ（クオリティ・オブ・ライフ）向上に貢献できると考えている。中国では今後もＩＢＤ患者数の増加が見込まれており、ＡＳＡＣＯＬ　錠８００ｍｇの導入は医療アクセスの改善と患者支援において重要な意味を持つ。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:23 | プレスリリース

Ｓａｐｅｅｔとハピネス・アンド・ディが業務提携を発表、生成ＡＩで接客教育を革新

■ＡＩロープレ研修が成果を証明：対象商材の売上が１６０％向上

　Ｓａｐｅｅｔ＜２６９Ａ＞（東証グロース）とハピネス・アンド・ディ＜３１７４＞（東証スタンダード）は１１月２８日、営業・接客教育における生成ＡＩ実装で業務提携を締結したと発表。同提携は、両社の発展のみならず、小売業界が抱える販売員教育や接客の課題を解決することを目的とし、ＡＩを用いた実践的な教育手法を現場に浸透させる狙いがある。

　提携に先行して導入されたＡＩロープレ研修「カルティ　ロープレ」は、販売員の接客スキルを可視化・強化するツールであり、短期間で注力商材の売上を前期比１６０％増加させる成果を上げた。研修参加者の実施率は８４．３％、個人の実施回数は平均４．１回に達し、ベテラン販売員も自己のスキルを再確認する場となった。具体的な成果として、新人販売員の早期戦力化や高単価商材の販売実績向上が報告されている。

　今後、Ｓａｐｅｅｔは「カルティ　ロープレ」の新機能を開発し、教育の標準化や新商品の販売促進を支援する計画。具体的には、新規採用者向けの基本教育パッケージや難易度に応じた接客シーンの拡充、さらにＡＩを活用したキャリア相談や離職防止施策を視野に入れている。両社は協力して、販売員のスキル向上と顧客満足度の向上に取り組み、小売業界全体の成長に貢献していくとしている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:17 | ＩＲ企業情報

【２０２４年ＳＮＳ流行語大賞発表】癒やしを求めて？「猫ミーム」がＳＮＳを席巻！

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■Ｚ世代が選んだ、瞬間的に爆発した言葉たち

　イー・ガーディアン＜６０５０＞（東証プライム）は１１月２８日、２０２４年のＳＮＳ流行語大賞を発表した。大賞は『猫ミーム』で、累計２８０万回以上のつぶやきを記録した。カテゴリ別では、ゲームは『学園アイドルマスター』、アニメ・漫画は『僕のヒーローアカデミア』、ドラマ・映画は『機動戦士ガンダム』、食べ物・モノ部門は『ＢｅＲｅａｌ．』が１位に輝いた。

■ＳＮＳを席巻した動物系トレンド：『猫ミーム』と『アザラシ幼稚園』が席巻

　大賞の『猫ミーム』は、猫を素材としたユーモラスなショート動画が特徴で、ＳＮＳ上で大人気となった。特に「猫の日（２月２２日）」を含む２月には話題量がピークに達し、１月から３月の３ヶ月間で約２３０万件の投稿を記録、短期間で爆発的に流行した。

　２位の『好きな〇〇発表ドラゴン』は、ボカロ楽曲がきっかけとなり、３位の『アザラシ幼稚園』は、ＹｏｕＴｕｂｅライブ配信が癒しとして人気を集めた。トップ３のうち２つが動物関連のワードであることから、人々がＳＮＳに癒しを求めている傾向が見られる。

　ゲーム部門では『学園アイドルマスター』、漫画・アニメ部門は『僕のヒーローアカデミア』が１位。ドラマ・映画部門では『機動戦士ガンダムＳＥＥＤ　ＦＲＥＥＤＯＭ』が首位を獲得した。食べ物・モノ部門では、編集のない「リアル」な瞬間を共有するアプリ『ＢｅＲｅａｌ．』が圧倒的１位となった。

　イー・ガーディアンの分析担当者は、今年のトレンドは瞬間的に話題となった固有名詞が特徴的だと指摘。短期間で爆発的な人気を得たワードや、何気ない投稿からネットミーム化した言葉が目立ったと分析し、来年のＳＮＳトレンドへの期待を示した。

■「ＳＮＳ流行語大賞２０２４」ブログＵＲＬ
　https://www.e-guardian.co.jp/blog/20241128.html
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:57 | 話題