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■増配・上方修正と併せた優待新設で総合利回り大幅アップ
株主優待制度は従来、配当増加や自社株買いに比べて二次的な位置づけだったが、近年その評価が大きく変化している。優待制度の新設や拡充を発表した企業の株価がストップ高になるなど市場の反応は顕著だ。業績好調のトヨタも優待制度を導入し、この流れを加速させた。本年１月から２月７日までに５７銘柄が優待制度を新設し、４０銘柄以上が制度を変更・拡充した。優待制度の内容を詳細に検討し安全重視で銘柄選択することも有効な投資戦略となりつつある。
フルセット材料として優待制度新設を発表したバリュー株には、ＪＰホールディングス＜２７４９＞（東証プライム）、ラクーンホールディングス＜３０３１＞（東証プライム）、イード＜６０３８＞（東証グロース）などがあり、増配や業績上方修正、株式分割などを同時発表している。優待制度新設で総合利回りが５％以上に倍増するバリュー株としては、ｒｏｂｏｔ ｈｏｍｅ＜１４３５＞（東証スタンダード）、レントラックス＜６０４５＞（東証グロース）、ＧＭＯメディア＜６１８０＞（東証グロース）などが挙げられる。業績下方修正でも優待新設で総合利回り５〜６％となるＮＩＴＴＡＮ＜６４９３＞（東証スタンダード）、ＫＰＰグループホールディングス＜９２７４＞（東証プライム）も注目だ。
■無配銘柄も優待導入で利回り向上、新たな投資戦略として注目
無配継続ながら「配当より優待制度」として優待を新設し総合利回りが３％〜５％へ高まる銘柄には、アウンコンサルティング＜２４５９＞（東証スタンダード）、ランシステム＜３３２６＞（東証スタンダード）、ジーネクスト＜４１７９＞（東証グロース）などがある。また優待制度を拡充・変更して総合利回りが劇的に高まる値ごろ妙味株として、ＲＩＺＡＰグループ＜２９２８＞（札証アンビシャス）、シー・ヴイ・エス・ベイエリア＜２６８７＞（東証スタンダード）、伊豆ジャボテンリゾート＜６８１９＞（東証スタンダード）などがスポットライトを浴びる可能性がある。多くは自社製品やサービスの利用券・割引券となっており、趣味と実益を兼ねたマニア向けの権利取りが想定される。
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