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ユーシン＜６９８５＞（東１）は１５日、０９年１１月期連結第２四半期業績を発表したが、自動車の国内生産台数の記録的な落込みで自動車部門売上の大きく減少に加え、建機、農機、工作機械のマーケットも不振で売上高が減少した。損益面では原価低減や各種経費の徹底した削減などを行ったが営業利益で赤字を計上する結果となった。通期業績についても厳しい状況は続くが、売上減少に対応した損益分岐点の引き下げのための様々な損益改善策に取り組み、また、社長直轄のプロジェクトとして期初より活動している「購買先再編成活動」（取引先数を１／２に集約し、コストを向こう３年で２０％削減する）の成果も下期には期待されることもあり、売上高の回復動向が注目される。
昨今の自動車販売動向を見ると、環境対応車への関心は高く、さらに減税などの販売促進策や低価格化などでトヨタ・ホンダのハイブリッド車が人気を集め、さらに三菱自動車は今月世界初の量産型ＥＶ「ｉ−ＭｉＥＶ（アイミーブ）を発売するなど各社の生産体制が勢いづいている。
これまで同社の受注は急激な減産に応じ低水準で推移してきたが、２月を底に徐々に増加傾向となり、第３四半期初めの６月は、一段と回復傾向が顕著になった様子である。マツダ、スズキ、三菱、ホンダなど取引各社からの注文が増加、特に取引高トップのマツダからの受注は、ヒット車アクセラの発売及びデミオ等の増産体制を受けて状況は一変した。
各工場の稼動状況は好転、国内（広島・浜松両工場とも）は人員削減から増加へ転換する段階を迎え、また、海外拠点の中国・ハンガリーでも、現地需要の増加に対応、既に春先から人員の増加が見られるという。
第２四半期業績公表時の通期予想は売上高５００億円（前期比３６．５％減）、営業利益１５０百万円（同９６．８％減）、経常損失３００百万円、当期損失１，２００百万円としているが、急速な環境変化の真っ最中だけに上ぶれの可能性が高い。
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