原価低減活動の効果が期の後半になって想定以上に得られたことなどが要因。主製品となる電子基盤用超硬ドリルは穏やかな回復傾向とし、単体の純利益は事前予想の2.0倍となった。
今期の連結業績見通しは、売上高を218.90億円(前期比33.9%増)と想定し、営業利益は27.66億円(同約5.7倍)、経常利益は28.59億円(同約7.2倍)などと急回復を計画。次の柱として注力する超硬エンドミルの需要環境は厳しいが、積極的な販売推進活動などを行なうとした。為替前提は1ドル91.09円(前期実績は90.21円)、1ユーロ130.11円(同131.72円)。
15日の株価は2650円(34円安)と2574円(42円安)の間で推移し、大引けは2593円。11月の安値2070円から12月中旬にかけて600円前後戻ったあとは2660円前後を上値として抜け出せず、もみ合っている状態だ。
ただ、今期の収益急回復の見通しは、この上値圧迫ゾーンを抜けなかった相場に少なからず好材料となる可能性が大。テクニカル的には11月以降、下値を切り上げながら上値は横一線の波動となって煮詰まる動きをみせており、上値圧迫ゾーン突破に向け、助走的な動きとなっている。
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