■リチウムイオン電池の開発競争やシェア争いが激化

　次世代エコカー用の大容量電池としては現在、ニッケル水素電池とリチウムイオン電池が使用されている。そして中期的には、より高出力が可能な大容量リチウムイオン電池が主流になると予想されている。

　リチウムイオン電池の市場は、現時点では携帯電話やノートパソコン向けが大部分を占めている。このため２００９年は、世界的な景気悪化に伴う数量減少や価格下落の影響を受けて、市場規模が２００８年に比べて縮小した模様だ。しかし今後は、車載用の大容量タイプが本格的に立ち上がることで、市場が急拡大するとともに、車載用の比率が大幅に上昇すると予想されている。そして市場規模は、２００８年の８０００億円規模から、２０２０年には３兆円前後の規模に拡大するとの見方もあるようだ。

■関連銘柄の動向

　リチウムイオン電池の世界市場シェアは１位が三洋電機＜６７６４＞、２位が韓国サムスンＳＤＩ、３位がソニー＜６７５８＞、４位がパナソニック＜６７５２＞で、いずれも現時点では携帯電話やノートパソコン向けが中心である。しかし車載用の市場拡大に伴い、自動車メーカーとの長期契約次第では、シェアが一気に変動する可能性も指摘されている。

　車載用大容量リチウムイオン電池の分野では、パナソニックと三洋電機のグループが、トヨタ自動車＜７２０３＞向けに供給しているほか、独ＶＷ向けなどへの拡販も進めている。パナソニックは三洋電機に対するＴＯＢが完了し、リチウムイオン電池事業で２０１５年にグループ売上高１兆円、世界市場シェア４０％を目標としている。

　ジーエス・ユアサコーポレーション＜６６７４＞は、三菱自動車＜７２１１＞および三菱商事＜８０５８＞との共同出資会社リチウムエナジージャパンで、三菱自動車や仏プジョーシトロエングループ向けに供給する。ホンダ＜７２６７＞との共同出資会社ブルーエナジーも、２０１０年秋に量産を開始する。さらに産業用や鉄道車両などにも拡販する方針だ。

　２０１０年秋にＥＶ「リーフ」の発売を予定している日産自動車＜７２０１＞は、ＮＥＣ＜６７０１＞グループとの共同出資会社オートモーティブエナジーサプライで、リチウムイオン電池を量産する。米国、英国、フランス、ポルトガルでもリチウムイオン電池を生産し、仏ルノーへの供給も計画している。

　日立製作所＜６５０１＞は、グループの共同出資会社である日立ビークルエナジーで、米ＧＭ向けの量産体制を整えた。また、ＰＨＶが２０２０年に世界で１４０万台の市場になると予測し、ＰＨＶ用大容量リチウムイオン電池でも２０１３年の量産開始を目指している。東芝＜６５０２＞は、独ＶＷへの供給を目指して新型リチウムイオン電池の新工場を建設する。

　三菱重工業＜７０１１＞は２０１０年秋に、フォークリフトや電力貯蔵用リチウムイオン電池の量産を開始する計画だ。ＩＨＩ＜７０１３＞は、電池ベンチャーの米国Ａ１２３システムズと提携し、車載用を中心とするリチウムイオン電池事業に参入する。また伊藤忠商事＜８００１＞は、米エナデルから車載用リチウムイオン電池の世界市場での販売権を獲得した。

　リチウムイオン電池というのは、リチウムイオンが電池内部の正極と負極の間を行き来して充放電を繰り返す仕組みだ。そしてリチウムイオン電池を構成する部材としては、正極材、負極材、セパレーター、電解液が主要４部材と言われ、日本企業が世界市場シェアの約８割を握っている。化学や非鉄金属などの業界では、車載用の市場拡大を睨み、新規参入も加えて各社が主要４部材の事業を強化している。

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