■関連銘柄の動向

　日本コークス工業（＜３３１５＞、旧三井鉱山）は、住友商事＜８０５３＞との合弁会社で負極材の能力を増強する。帝人＜３４０１＞は、アラミド樹脂を材料としてセパレーターに参入する。東レ＜３４０２＞は、セパレーターで世界２位の東燃ゼネラル石油＜５０１２＞の子会社に折半出資して参入する。セパレーターで世界最大手の旭化成＜３４０７＞は、補助動力源となる次世代蓄電装置（キャパシタ）にも事業領域を広げる模様だ。

　昭和電工＜４００４＞は、三菱自動車のＥＶ用リチウムイオン電池に負極材が採用され、正極材と電解液にも参入する。住友化学＜４００５＞は、正極材やセパレーターを強化する。東ソー＜４０４２＞は、正極材に参入する。関東電化工業＜４０４７＞は、電解質を手掛けている。田中化学研究所＜４０８０＞は、２次電池用正極材の世界最大手である。

　戸田工業＜４１００＞は、米国に正極材の新工場を建設するとともに、伊藤忠商事と共同で中国の電池正極材メーカーに出資する。ステラケミファ＜４１０９＞は、電解質を手掛けている。三菱ケミカルホールディングス＜４１８８＞は、傘下の事業会社である三菱化学や三菱樹脂で、正極材、負極材、セパレーター、電解液の主要４部材すべてを手掛けている。

　日本ゼオン＜４２０５＞は、負極材関連で車載用に参入する。宇部興産＜４２０８＞は、電解液の大手でセパレーターも手掛ける。日立化成工業＜４２１７＞は、負極材で世界最大手である。三井金属＜５７０６＞は、正極材と負極材で車載用に参入する。

　三菱商事と三菱地所＜８８０２＞は、高速道路会社や自治体などと組んで、ＥＶ用の充電インフラの全国整備に乗り出す。２０１２年までに、主要都市や幹線道路沿いに最大１０００ヶ所の充電器を設置し、企業や個人に有料で提供する計画だ。

　海外メーカーの追い上げも急である。韓国のＬＧ化学は、韓国の現代自動車と起亜自動車向けにリチウムイオン電池を供給し、２０１０年には米ＧＭや自動車部品大手の米イートン向けにも中核部品を供給する予定だ。韓国サムスンＳＤＩと独ボッシュの共同出資会社であるＳＢリモーティブは、独ＢＭＷ向けに続いて、自動車部品大手の米デルファイにリチウムイオン電池を供給する。

　リチウムイオン電池大手の中国ＢＹＤは、独ＶＷとの共同開発で車載用に参入し、独自のＰＨＶの発売も計画している。電池ベンチャーの米Ａ１２３システムズは、中国の上海汽車集団と組んで車載用リチウムイオン電池を生産する模様だ。独ＶＷは、車載用リチウムイオン電池の開発で、日本の東芝、三洋電機、独ファルタ、中国ＢＹＤの４社と提携している。独ダイムラーは、独化学大手のエポニック・インダストリーズと組んで自社生産する模様だ。

　明電舎＜６５０８＞は、三菱自動車のＥＶにモーターやインバーターを供給している。安川電機＜６５０６＞も、ＨＶやＥＶ向けにモーターやインバーターの拡販を目指している。モーターの分野では、車輪の内部にモーターを組み込んで駆動する「インホイールモーター」が主流になることが予想され、注目度が高まりそうだ。

　一方で、大容量リチウムイオン電池、モーターともに、高機能化や低価格化がテーマとなるため、開発競争やシェア争いが激化するだろう。

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