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2011年01月12日

オリンピックは大幅増益見込むが当面決算発表までは材料難

オリンピック　オリンピック＜８２８９＞（東１）は小売業界全般の低調な動きを映し、調整色の強い動きとなっている。同社は食品、日用雑貨、スポーツ・レジャー用品など取り扱う大型店舗のハイパーマーケットを中心に、食品以外の生活・レジャー関連商品を取り扱うハイパーストア、食品を中心とするスーパーマーケット、ＤＩＹ・ガーデニング用品等を扱うホームセンターの４業態を展開する。それも関東１都３県に集中出店するドミナント政策を堅持している。

　そして、時代の変化に合わせた「戦略的スクラップ＆ビルド」をスピーディに展開している。不採算店閉鎖や人件費圧縮などで２０１２年２月期は営業利益１１億円（前期３億９００万円）と大幅増益が見込まれている。

　それにも関わらず株価の動きは鈍いが、これは９〜１１月期の第３四半期の月次売上げが前年同期を下回る状況で推移、コスト低下による増益基調が来期も引き継ぐことが出来るか流動的なため。当面決算発表までは材料難で、株価も大きな動きは期待薄と思われる。

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